オリンパスは、経皮内視鏡的胃ろう造設術用デバイス「イディアルシースPEGキット(イディアルボタンZERO)」を発売した。交換用に販売している低侵襲設計のカテーテル「イディアルボタンZERO」を胃ろう造設時にも留置可能になる。
テルモは、脳血管疾患の治療製品を扱うニューロバスキュラー事業の新事業ブランドとして、「Terumo Neuro」を制定し、グローバルでの展開を開始した。
アステラス製薬の心不全管理を目的とした非侵襲的なデジタルヘルス「DIGITIVAT」が、FDA認証を取得した。患者自身が治療の中心となり、医療関係者と協力しながら積極的に健康管理に取り組めるようデザインしている。
オリンパスグループのOdin Medicalが開発したクラウド型AI内視鏡画像診断支援システム「CADDIE」が、米国食品医薬品局の認可を取得した。
抗菌製品技術協議会は、生活者の抗菌、抗ウイルスに関する意識調査を実施し、日常から衛生面を気にしている人の割合や、抗菌、抗ウイルスのイメージなどについて明らかにした。
NTTテクノクロスは、受信した心電図などのデータをリアルタイムにモニタリングできる医療機器プログラム「hitoe心電図アプリ」を発売する。
EIZOは、手術顕微鏡、内視鏡映像表示向けに、42.5型4Kの3Dモニター「CuratOR EX4342-3D」を発表した。同社3Dモニターでは最大サイズで、術中のカメラ映像を高解像度4K UHDで立体的に表示する。
StratasysとCollPlant Biotechnologiesは、バイオインク200ccを材料に3Dプリンタで造形した、再生乳房インプラントの前臨床試験を開始した。自然の乳房組織の成長を促し、時間がたつと完全に分解するインプラントの能力を試験する。
サーモフィッシャーサイエンティフィック ジャパングループは、ライフサイエンス研究者を対象とした川柳コンテスト「川柳 in the ラボ 2024」の結果を発表した。最優秀人気作品賞には、「コロニーが 一個もない朝 帰りたい」が選ばれた。
HUAWEIは、生体データを迅速かつ正確に測定できるスマートウェアラブルの新技術ブランド「HUAWEI TruSense」システムを発表した。同社の個々のモニタリング技術を多次元センシングシステムに統合している。
産業技術総合研究所らは、プルシアンブルーを高分散担持した高結晶性グラフェン被膜多孔性シリカ球の電極化に成功し、イオンの溶出がなく連続して使用できる長寿命小型酸素センサーを開発した。
熊本大学は、新型コロナウイルスの既知および変異株を効率的に識別できる新規検査法「Intelli-OVI」を開発した。20種類以上のSARS-CoV-2変異ウイルスを迅速かつ高精度に分類できる。
EIZOは、「特定保守管理医療機器」に該当する画像診断用モニターを、2024年10月から順次発売する。
Jmeesと国立がん研究センターが共同開発した「内視鏡手術支援プログラムSurVis-Hys」が、プログラム医療機器として薬事承認された。内視鏡下子宮全摘術中に候補領域を強調表示するプログラムだ。
GE HealthCareは、Amazon Web Servicesとの協業を発表した。AWSを戦略的クラウドプロバイダーとし、臨床医の診断や患者へのケアの質を向上させる基盤モデルと、生成AI活用アプリケーションを開発する。
日立製作所と日立プラントサービスは、未来医療推進機構が運営する未来医療国際拠点「Nakanoshima Qross」に、医薬や再生医療のバリューチェーン全体にわたる最新テクノロジーを体験、体感できるショールームを開設した。
テルモは、条件および期限付の製造販売承認を取得していた心不全治療用の再生医療等製品「ハートシート」の販売を終了する。厚生労働省薬事審議会の審議により、承認することは適切ではないと判断されたためだ。
岡山大学と両備システムズは、AIを用いた画像変換技術を使用し、胆道がんの内視鏡的範囲診断の精度向上に役立つ技術を開発した。「Cycle GAN」と呼ばれるAIを用いた画像変換技術を活用している。
産業技術総合研究所は、画像基盤モデルを使用して少量の内視鏡画像の学習から高精度に診断する膀胱内視鏡診断支援AIを開発した。事前学習に広く使われるデータセットを上回り、泌尿器科専門医に匹敵する精度だ。
魁半導体は、医療用注射針などの製造工程において、針管と針基の接着を強化するためのプラズマ処理装置「針用真空プラズマ装置 TSM-90」を発売した。プラズマ技術で、カヌラとハブの接着と接着強化のための表面汚染物質の除去を同時に実施する。
日本ストライカーは、4G通信により管理者が遠隔で一元管理できる、2種のAED「ライフパックCR2 4G cprINSIGHT」「ライフパックCR2 オートショック 4G cprINSIGHT」を発売した。
ニコンの子会社ニコンソリューションズは、卵細胞質内精子注入法と卵細胞質内形態選別精子注入法用の電動倒立顕微鏡「ECLIPSE Ti2-I」を発売した。顕微授精に特化し、不妊治療の件数増加で負荷が高まっている胚培養士の負担軽減をサポートする。
情報通信機構は、第5世代移動通信システム(5G)携帯電話基地局からの電波ばく露レベルを測定し、従来の携帯電話システム(4G)と同程度かそれ以下だったことを明らかにした。
日本ストライカーは、頚椎症性脊髄症に対応する術式の1つである椎弓形成術に使用するインプラント「Lhotseプレート」の販売を開始した。日本人の骨格に合わせて開発され、独自の傾斜角およびサイズを展開する。
日本メドトロニックは、CTで撮影した肺の構造を、MRで実寸大の3D画像として観察できる医療従事者向けトレーニングシステム「MR Anatomy」の提供を開始した。
神戸大学らは、「5Gワイド」を活用し、無線の混雑環境下で遠隔ロボット手術を支援する実証実験に国内で初めて成功した。
東京大学は、培養皮膚組織を人工物へスムーズに固定するアンカリング手法を開発し、細胞由来の生きた皮膚を持つ顔型のロボットを作製した。ソフトロボットの開発や美容、医療分野での応用が期待される。
パナソニックは、過敏性肺炎の原因カビであるトリコスポロンに対して、ナノイーの殺菌効果を確認した。過敏性肺炎の原因の7割を占める病原カビ3種全てに、殺菌効果を証明したことになる。
NTTは、スマートフォンを手に持つか足に装着し、ぐるぐると回転させて運動のばらつきを定量的に評価し、手足の器用さの度合いを見える化する技術を開発した。
富士フイルムは、医療機関向け統合診療支援プラットフォーム「CITA Clinical Finder」内の診療データとAI技術を用いて、外来患者の転倒リスクを予測する技術を開発した。
東京大学は、神経細胞と人工細胞のバイオハイブリッド実験を簡素化するツール「Bi?muS」を開発したと発表した。簡単かつリアルタイムのクローズド(閉)ループ実験が可能となる。
オリンパスは、研究開発戦略の一環として、インドのテランガナ州ハイデラバードで「オフショアディベロップメントセンター」の活動を開始した。数年後には、ハイデラバードにおける自社研究開発センターの開設を目指す。
国立がん研究センター、中外製薬、NTTデータは、電子カルテに記載された臨床データとEDCとの連携に関する共同研究を実施し、臨床データを電子カルテからEDCへ連携できることを確認した。
積水化学工業は、音声による認知機能検査機器を用いた検査プログラムの検証試験を実施する。認知機能に関するスクリーニング機能や機器の感度、特異度などの有効性を検証する。
花王は、独自開発した皮脂RNAモニタリング技術を用いて、研究機関など向けに皮脂RNAを受託分析するサービスを開始する。
オリンパスとキヤノンメディカルシステムズは、超音波内視鏡システムにおける協業合意に基づき、内視鏡向け超音波診断装置「Aplio i800 EUS」を、日本国内と欧州、オセアニア地域で順次、販売開始する。
矢野経済研究所は、国内の医用画像関連システム市場の調査結果を発表した。2022年度の国内市場規模は573億1900万円で、2023年度以降は600億円前後の横ばい傾向での推移を予測する。
MathWorksは、「MATLAB」を「NVIDIA Holoscan」プラットフォーム上で利用可能にする統合を実施する。同プラットフォームで、AI対応アプリケーションを開発および展開することが可能になる。
安川電機とアステラス製薬は、ロボット技術と製薬技術の融合による革新的な細胞医療プラットフォーム構築に向けた覚書を締結した。高品質な細胞医療製品の製造と、研究開発期間の短縮を目指す。
東京大学らは、臭化タリウムを直接変換膜とした高精度、高感度なX線イメージセンサーの作成手法を確立した。超大型イメージセンサーやフレキシブルセンサーなどへの応用が期待される。
電気通信大学は、リハビリテーションロボットのアシスト中の機械的な透明性を高める革新的な手法を開発した。患者はリハビリ中にロボットの機械的特性に制約されることなく、自然な動作ができる。
早稲田大学は、市販のコンタクトレンズに搭載できる、透明で柔らかい複合マイクロメッシュ電極を開発した。80%以上の透過性を有するほか、網膜の局所的な応答を計測する複数点同時網膜電位計測が可能になった。
テルモは、周術期の患者の管理に重要なパラメーターを測定できる、医療用ポータブル体成分分析装置「ラチェッタ」を発売した。本体重量は310gと小型かつ軽量で、15秒という短時間で測定できる。
ソニーグループは、手術器具の自動交換と精密操作に対応する、マイクロサージャリー支援ロボットを発表した。愛知医科大学で、マイクロサージャリーを専門としない医師と医療従事者が試作機を実験し、動物の血管の吻合に成功した。
両備システムズと岡山大学は、内視鏡検査の画像を元にAIを用いて早期胃がんの深達度を判定する「早期胃がん深達度AI診断支援システム」を開発した。深達度を正診率約82%で判定し、医師の診断を補助する。
日本精工と湘南鎌倉総合病院は、医療従事者の負担軽減を目的とした搬送アシストロボットを実用化した。現在使用しているストレッチャーに取り付けて、リモコン操作で自由自在にストレッチャーを電動搬送できる。
鹿島建設と日機装は、感染対策に配慮し、ダクト接続型の深紫外線LEDユニットを組み込んだ空調システム「Stela UVC」を製品化した。循環する空気に深紫外線を直接照射し、細菌やウイルスを除去する。
東京農工大学らは、情報通信研究機構の公募事業に採択され、「ホログラフィックコンタクトレンズディスプレイを実現する革新的基盤技術の開発」をテーマとした研究開発に共同で取り組む。
エイスースジャパンは、サブブランドのASUS IoTが提供する、医療グレードのボックス型PC「MDS-M700」を発表した。4K UHD AI画像処理など、さまざまなヘルスケアアプリケーションに対応する。
キヤノンメディカルシステムズと広島大学は、次世代の画像診断装置として期待されるフォトンカウンティングCTの早期実用化を目指し、共同で臨床研究を開始した。装置機能の最大化を目指し、基礎から臨床応用まで幅広い研究を進める。
富士フイルムは、3D画像解析システムの最新版「SYNAPSE VINCENT Ver7.0」を発売した。3D画像の視認性が向上したほか、術前シミュレーションの機能を強化し、新しい画像観察方法を提供する。
GEヘルスケア・ジャパンは、ラップトップ型汎用超音波画像診断装置「LOGIQ e Smart」の国内販売を開始した。従来機の特徴を継続しつつ、軽量化や機能強化を図ったハイエンドモデルだ。
富士フイルムは、医療機関や研究機関における画像診断支援AI技術の開発を支援するクラウド型サービス「SYNAPSE Creative Space」の提供を開始する。一連のAI開発プロセスをワンストップで実施できる。
日立製作所は、医薬品、医療機器製造業向けに、製造および品質管理システム「HITPHAMS」のサブスクリプション型サービス「SaaS版HITPHAMS」の提供を開始した。クラウド上に顧客ごとの利用環境を構築する。
日本電信電話とオリンパスは、「IOWN APN」技術を活用し、クラウド上でリアルタイムに内視鏡の映像を処理するクラウド内視鏡システムの実証実験を開始した。内視鏡とGPUサーバをIOWN APNで接続した実験環境を構築し、3つの検証を実施する。
NECと東京医科歯科大学は、スマートフォンやタブレットで撮影した映像や問診データをAIで解析し、慢性腰痛のセルフケアを支援する技術を開発した。
NVIDIAは、世界中のヘルスケア企業が、どのクラウド上でも最新の生成AIを活用できるようにする20種以上のマイクロサービスの提供を開始した。
オムロン ヘルスケアは、カフに腕を入れるだけで正しい測定姿勢がとりやすく、簡単に測定できる「オムロン 上腕式血圧計 HCR-1801」を発売した。
富士フイルムは、MRI画像から、くも膜下腔の不均衡分布に関係する脳脊髄液腔の各領域を抽出するAI技術を開発した。早期発見と早期治療が重要となる、ハキム病の診断精度向上が期待される。
富士レビオグループのFujirebio Diagnostics ABは、Beckman Coulterとの神経疾患領域における提携を拡大した。Beckman Coulterの高感度全自動化学発光酵素免疫測定装置「DxI 9000 Access Immunoassay Analyzer」向けに、検査試薬を開発する。
デクスコムジャパンは、自社のMRによる情報提供を2024年4月1日より開始する。これまで販売代理店を通じて展開していたDexcomのリアルタイムCGM「Dexcom G6」を、医療機関へ直接提供していく。
武田薬品工業は、山口県の光工場に炎症性腸疾患治療薬「Entyvio」の新製造ラインを増設し、商用稼働を開始した。投資額は約70億円。同工場のEntyvio製造能力はこれまでの3倍以上になる見込みだ。
Analog Devicesの心肺機能測定値を取得する遠隔管理システム「Sensinel by Analog Devices」が、同社製品としては初めて米国食品医薬品局への510(k)申請が承認され、販売が開始された。
矢野経済研究所は、国内の医薬品、医療器材物流アウトソーシング市場に関する調査結果を発表した。同市場は堅調に推移しており、2022年度の市場規模は前年度比6.8%増の1250億円だった。
富士フイルムと国立がん研究センターは、MRI画像から神経膠腫の疑いのある領域を精密に抽出するAI技術を開発した。神経膠腫の治療前画像を高精度に評価できるようになるため、早期発見や診断精度の向上に役立つ。
埼玉医科大学は、直径0.1mmの光ファイバー1本からなる、レンズのいらない内視鏡を開発した。これを用いて、臨床で最も重要となる、光ファイバー先端から数〜数十mmの空間領域のイメージングに成功した。
マクニカとココロミルは、次世代機器のサービスソリューションの共同開発と現行製品の販売を目的とした資本業務提携を締結した。マクニカは、ココロミルのウェアラブル心電計および解析サービスの販売を開始する。
オリンパスは、NBIモードで撮影した大腸内視鏡画像を、AIが検査中にリアルタイムで解析する内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN-X」を発売した。同社製の大腸汎用スコープで使用できる。
パナソニックと麻布大学は、帯電微粒子水「ナノイー」で抗原性が抑制された花粉では、アレルギー反応が抑えられることを細胞レベルで明らかにした。
テルモは、血管内治療用の止血デバイス「アンジオシール」の生産能力向上を目的に、プエルトリコ工場に新棟を建設する。新棟建設と生産設備導入に関する投資額は約3000万ドルだ。
シスメックスと日立ハイテクは、キャピラリー電気泳動シーケンサーを基盤とした新たな遺伝子検査システムの共同開発に向けて合意した。
シーメンスヘルスケアは、脳神経領域の研究用MRI装置「MAGNETOM Cima.X」を発売した。新開発の傾斜磁場コイル「Gemini Gradients」により、最大傾斜磁気強度が従来機の2.5倍に向上している。
日本光電は、胸骨圧迫をサポートする自動心臓マッサージ装置「RMUシリーズ cardiolife ARM」を発売した。救命現場において、用手胸骨圧迫に替わり自動で胸骨圧迫する。
矢野経済研究所は、国内のDTx市場に関する調査結果を発表した。2023年11月時点で研究、開発が開始されている国産DTx製品数は推計76で、2020年代後半には数十まで拡大すると予測する。
TOTOと富士通は、ミリ波センサーを用いて、カメラを使わずに公共のバリアフリートイレ内を見守る技術の実証実験を開始した。検証後、同技術の改善を進め、プライバシーに配慮した見守り技術をサービス化する。
ZOZOとがん研究会 有明病院は、3D計測用ボディースーツ「ZOZOSUIT」とスマートフォンアプリを用いた四肢周径測定法について、リンパ浮腫の評価システムとして有用である可能性が示されたと発表した。
東洋製罐グループホールディングス、おいしい健康、シャープは、食塩などの使用量を見える化する調味料IoTサービス「ソルとも」を開発した。顆粒調味料と液体調味料にそれぞれ対応する2種類を用意した。
キヤノンメディカルシステムズとオリンパスは、超音波システムにおいて協業することに合意した。超音波内視鏡検査で使用する超音波診断装置について、キヤノンメディカルが開発、生産し、オリンパスが販売する。
オリンパスは、医療機器の主要製造拠点である長野事業場に新棟を建設した。新棟は3階建てで、延べ床面積は1万6368m2。医療用内視鏡の小型電子部品を生産する。
NTTコミュニケーションズらは、「視て触れる」新しい医療通信システムを開発し、北海道内の中核病院3拠点を結んだ遠隔視触診の実験に成功した。視覚情報と診察動画を統合、伝送し、遠隔で触覚を再現できる。
東京大学 生産技術研究所は、特定の文字や数字パターンを施したマイクロニードルパッチの新しい製法と、同パッチを用いて動物の個体を識別する新しい標識法を開発した。
エーザイと大分大学は、リストバンド型生体センサーから取得した生体データを活用し、アルツハイマー病の病理である脳内アミロイドベータの蓄積を予測する機械学習モデルを開発した。
アラヤは、MRIを用いた試験や研究支援サービスを提供するため、日本精神神経画像センターと業務提携を開始した。検証希望者に対し、MRIを活用した試験に必要な試験設計からレポート作成までサポートする。
堀場製作所は、3種の試薬で白血球5分類測定ができる自動血球計数装置「Yumizen H500」シリーズを国内販売する。クリニックなどでも導入しやすいよう、コンパクトで操作しやすい設計となっている。
ユニ電子は、二酸化炭素(CO2)濃度や温度、湿度などの個室の室内環境を室外から確認できるワイヤレスセンサー「Canary+」を一般向けに発売する。部屋の換気する際の明確な指標として利用できる。
GEヘルスケア・ジャパンは、医師を対象とした「ポケットエコー利用実態調査」の結果を公表した。ポケットエコーについて、臨床現場における有用性の他、医療経済への貢献を示唆する結果も得られている。
藤田医科大学、川崎重工業、SEQSENSEは、医療従事者の負担軽減および業務効率化を目指す取り組みとして、サービスロボット「FORRO」の新型機種を、藤田医科大学東京 先端医療センターに導入した。
情報学研究所と日本眼科学会は、眼底画像から個人の性別を判定するAIを開発し、無償公開を開始した。同AIは、性別によって発症の頻度に差がある疾患の病態研究に役立つ可能性がある。
東京理科大学は、反応性姿勢制御を改善する軽量かつ小型の柔軟なウェアラブルデバイスを開発した。予期しない外的摂動を与えるバランストレーニング用のデバイスで、短時間の使用で反応性姿勢制御が改善する。
PFDeNAは、健康寿命の延伸と医療分野における社会課題解決を目指し、医療およびヘルスケア領域において、マルチモーダル基盤モデルを活用した新事業を開始した。医療、ヘルスケアのデータで訓練した基盤モデルを開発する。
ロシュ・ダイアグノスティックスは、リアルタイムPCR技術を基に、操作性と機能性を向上させた遺伝子解析装置「LightCycler PRO システム」を発売した。リアルタイムPCR法を原理とし、核酸の増幅、検出、結果解析を自動で実施する。
シーメンスヘルスケアは、Siemens Healthineers製医療機器の日常点検を電子化する無償サービス「Daily Check Sheet」を導入した。日常点検を電子化することで、データの入力や共有、管理を効率化する。
三洋は、国立がん研究センター東病院と共同開発した医療機器「陰圧式体位固定具(仰臥位用)」を発売した。長時間、仰臥位で手術する際に用いる体位固定マットで、患者の姿勢に合わせて手術時の体位を整えることができる。
タカラバイオとウシオ電機は、医療、ライフサイエンス分野における試薬および機器の開発、販売に関わる業務提携基本契約を締結した。最初の開発品として、感染症分野での遺伝子検査システムを想定している。
NTTは、四肢など肢体が重度に不自由な人のわずかな筋の動作をメタバースへの操作命令につなげる入力インタフェースを開発した。自分の意思を伝えるための身体拡張技術として、表面筋電信号入力を利用できるようになる。
富士フイルムビジネスイノベーションは、医療機関向けに「IT Expert Services IoMTデバイスマネジメントサービス」の提供を開始した。医療機関内のIT機器を可視化し、セキュリティリスクを一元管理する。
富士フイルムと神戸大学は、AI技術を活用して、非造影CT画像から膵臓がんが疑われる所見の検出を支援する技術を開発した。人間ドックなどでの活用により、膵臓がんの早期発見につながることが期待される。
NTTテクノクロスは、第二種医療機器製造販売業許可を取得し、医療機器製造業登録を実施した。医療機器のうちクラスIIに分類される医療機器プログラムの設計、開発、販売が可能となる。
オリンパスとテルモは、2005年に締結した「医療機器開発に関する包括的業務提携契約」を終了し、個別取引契約に移行することに合意した。今後は個別の取引契約のもと、製品開発と販売において協力体制を継続する。
テサテープは、体外診断用デバイス向けの親水性フィルム「tesa 62589」を発売した。従来品に比べ、濡れ性と親水性が向上したことで検体の流動性も向上し、検体がフィルム表面に接触すると瞬時に濡れ広がる。
横浜市立大学は、迅速病理診断と迅速分子診断を統合した、術中統合診断システム「i-ID」を開発した。中枢神経系悪性腫瘍の検体採取から、90分で正確に診断できる。
島津製作所は、ナースステーションから患者の排尿量情報を一括管理できる排尿量測定システム「Urina」一括管理型を発売した。排尿前後の体重差から排尿量を精密に測定し、自動的に記録、集計する。
オンキヨー、金沢医科大学、高知県公立大学法人が共同で特許出願した「聴診器および聴診システム」に関する2件の発明が公開された。オンライン診療に適したデジタル聴診器に関わる発明となる。
オリンパスは、2024年4月1日付で、現在新宿モノリスにある本社機能を、中核製品である内視鏡の製品や技術の開発を行っている八王子事業場 技術開発センター 石川に移転すると発表した。
日本シグマックスは、能作から製造販売業務を引き継いだ、スズ製の手指用副木「ヘバーデンリング」の販売を開始した。スズは柔らかく曲げられるため、同リングは手指の太さや変形に合わせて調整できる。
ソニーは、細胞分析装置の新商品として、44色以上の多色解析と分取ができるスペクトル型セルソーター「FP7000」を発表した。重複する蛍光色素のスペクトル情報をリアルタイムで高精度に分離する。
日立製作所は、同社のヘルスケア事業を会社分割し、100%子会社の日立ハイテクに継承することを決定した。日立グループにおけるヘルスケア事業の強化を目的としている。
クォンタムフラワーズ&フーズは、最短1カ月で微生物の新系統を作れる「中性子線突然変異育種サービス」を開始した。中性子線照射により微生物に突然変異を誘発させ、効率的に新系統を開発する。
浜松ホトニクスは、小型と高感度を両立したレンズ付きフォトンカウンティングヘッド「H10682-110W」を2023年11月1日に発売する。同社の従来製品と同等のサイズを維持した上で、感度を5倍向上させた。
OKIクロステックは、医療機器の修理や点検業務の受託サービス体制を強化した。修理、点検ができる拠点を46拠点に拡大し、医療機器修理責任技術者を20人増員して300人体制とした。
オムロン ヘルスケアは、筒状のカフに腕を入れるだけで血圧を測定できる「オムロン 上腕式血圧計 HCR-1901T2」を発売した。通信機能を備え、測定データをアプリに転送して値の変化を表やグラフで確認できる。
パナソニック プロダクションエンジニアリングは、病院内で薬剤や検体を自動搬送し、カートを到着場所で切り離す仕組みを備えた、置き配型搬送ロボット「HOSPI Trail」を発売する。
パラマウントベッドは、睡眠データを遠隔で表示する見守り支援システム「眠りCONNECT」の提供を開始する。同時に、システムの中心となる体動検知センサー「眠りSCAN」をモデルチェンジする。
東北大学は、電気刺激がなく、制御性、柔軟性、安全性を併せ持つ細径チューブ型のハイドロゲル製ピペットを開発した。体内深部への薬剤送達やハイドロゲル電極デバイスへの搭載が可能だ。
キヤノンとキヤノンITSメディカルは、臨床現場で撮影される患部画像と患者や撮影者の情報をカメラ内でひも付けし、病院内システムと自動連携する「カメラ画像支援ソリューション」を発売した。
テルモのフルディスポーザブル硬性子宮鏡「オペラスコープ」は、既に滅菌した状態でパッケージに入っているため、一般的な硬性子宮鏡システムのような滅菌作業が不要であり、価格も5万5000円と安価に抑えられているので使用後に使い捨てる運用が可能だ。
ソニーは、におい提示装置「NOS-DX1000」のカスタムカートリッジ「NOS-CK10」を発売する。最大40種類の嗅素を、ユーザーが用途に合わせて注入可能だ。
三菱電機は、1kHz以下の低周波でヒトの脳サイズの領域の磁気粒子を高感度に撮像できる、小型電源の「磁気粒子イメージング装置」を世界で初めて開発した。
ElevationSpaceは、IDDK、高砂電気工業、ユーグレナが共同開発した宇宙空間向けの超小型細胞培養モジュールを発表した。2025年に同モジュールをElevationSpaceの無人小型衛星「ELS-R100」に搭載する。
サンスターは、AIを活用して、ハミガキや洗口液の処方情報を基に、製品の細菌類、真菌類に対する防腐効果を予測するモデルを開発した。製品開発の短期化や効率化につながることが期待される。
ZOZOと東京大学は、3D計測用ボディースーツの「ZOZOSUIT」とスマートフォンの専用アプリを用いて、中等症以上の側湾症の検知に成功した。脊椎側湾症の新たな自己検査ツールの開発につながることが期待される。
堀場製作所は、医療用機器向けの総合保守サービス支援システム「HORIBA MEDISIDE LINKAGE next」の提供を開始した。常時モニター機能に加え、帳票自動作成やリモート操作などの機能を追加した。
リバーフィールドは、触覚を有する手術支援ロボット「Saroa サージカルシステム」を用いた前立腺がんの手術を東京慈恵会医科大学附属柏病院で実施した。手術に使う鉗子にかかる力を検出し、執刀医に触覚をフィードバックする。
テルモの米国子会社Terumo BCTの血液自動製剤システム「Reveos」が、FDAの認証を取得した。全血から血小板製剤などの血液製剤を自動製造するシステムで、血小板製剤の安定供給を目指し、米国内の血液センターに拡販していく。
パナソニック エイジフリーは、歩行器市場への新規参入を発表した。「くらしサポート歩行車 スムーディ」シリーズとして、室内用歩行車「カジサポ」と買い物用歩行車「カウサポ」を発売する。
パナソニック ホールディングスは、顔映像から脳の健康状態を示すBHQを推定する計測器を開発した。モニターに映し出された喜怒哀楽の表情をまねることで、表情の変化からBHQを推定できる。
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、生化学分析と免疫分析を組み合わせて実行できる、生化学免疫自動分析装置「Atellica CI1900」を発売した。コンパクトながら、1時間当たり最大1120テストの処理能力を有する。
コンテックは、薬剤種類の判別にAIを活用した調剤監査システム「audit-i」を発表した。画像判定やバーコードによる薬剤確認、重量計測による錠数確認を一度に実施できる他、AIの薬剤追加学習を3秒以内に短縮し、薬剤師の業務負担を軽減する。
近畿大学、タナック、朝日ラバーは、穿刺から抜針まで注射技術を一貫してトレーニングできるパッド「レベラップ」を共同開発した。新素材の採用でリアル感と耐久性を両立しており、穿刺可能回数が従来の3倍に向上している。
キリンホールディングスは、腸内細菌を最小単位の菌株レベルまで解析できる、腸内細菌検査サービス「MicroBio Me」の本格展開を開始した。ショットガンメタゲノム解析を採用しており、菌の種や株レベルまで分析できる。
三笠は、日常生活の中で、手指の運動機能をトレーニングできる手袋「にぎるくん」を発売する。手袋のように装着すると指が外側に引き上げられ、自然に負荷がかかる。物をつかむ動作時に平常時より力が必要となるため、トレーニングになる。
日立製作所は、画像誘導型高精度X線治療装置「線形加速器システムOXRAY」を発売した。O-リング型ガントリー内に、加速管、マルチリーフコリメーターを有する照射ヘッドを動作させるジンバル機構と2対のkVイメージャ装置を内蔵する。
東京理科大学は、人の汗に含まれるさまざまなイオンの濃度をリアルタイムで測定できるウェアアラブルデバイスを開発した。小型のイオンセンサーを衣類に熱転写印刷して作製するため非侵襲的で、熱中症などの早期発見に役立つことが期待される。
ドクターズは、医療機器ビジネスへの参入を目指す企業に対して、医療機器の承認認証取得を支援するサービス「Doctors Cloud MD」を提供開始した。クラスI〜IV全てに対応し、承認や認証の準備から医療機器の市場供給までの全プロセスを代行する。
ニチバンは、処置する手元と同一視線上に画面を映し出す、ウェアラブルディスプレイ「ニチバン スマートグラス」を発売した。最小限の視線移動で、画面と手元を見ることができる。
大日本塗料は、島津製作所と共同開発した「Exorapid-qIC 細胞外小胞用イムノクロマトキット(CD9)」の国内先行販売を開始する。細胞外小胞の1種であるエクソソームをターゲットにした検査キットとなる。
EIZOは、自宅での遠隔読影に適した性能を備えた30.5型医用画像表示モニター「RadiForce MX317W」を発売する。同社の医用モニターとしては初めて、入力端子にUSB Type-Cを搭載している。
島津製作所は、ヒトの腸内環境を再現した細胞培養装置「腸内細菌共培養デバイス」のテスト販売を開始した。1つの培養容器内で、酸素が必要な腸管上皮細胞と酸素のない環境を好む腸内細菌の共培養が可能だ。
テルモは、胸部大動脈疾患の治療で使用する、人工血管とステントグラフトを組み合わせたハイブリッド型の製品であるフローズンエレファントトランク「Thoraflex Hybrid」の国内販売を開始する。
CYBERDYNEは、小柄な患者が使用できる小型の医療用HAL下肢タイプについて、日本における医療機器承認を申請した。適用疾患は、既承認の医療用HALと同様の、神経筋難病8疾患および脊髄疾患2疾患だ。
島津製作所は、Shyld AIと技術提携契約を締結した。人が立ち入った範囲を紫外線照射ロボットが効率的に除菌するシステム「UVシュート」の製品化を目指す。
NTTは、WITH ALS、Dentsu Lab Tokyoと連携して、ALS共生者の豊かなコミュニケーションに向けた取り組みを開始した。筋電センサーや筋電気刺激を利用して、非言語表現の拡張を目指す。
GEヘルスケア・ジャパンと島津製作所は、循環器領域における課題解決に向けて協業を開始する。島津製作所は血管撮影システム「Trinias」シリーズをOEMで供給し、GEヘルスケア・ジャパンが国内で販売を開始する。
NTTコミュニケーションズと帝人ヘルスケアは、在宅酸素療法の治療を受ける患者向けに、AI自動音声対応による医療用酸素ボンベの注文受付サービスを開始する。24時間365日対応可能だ。
German Bionicは、ヘルスケア分野での利用に特化したパワースーツ「Apogee+」を発売した。持ち上げ、ベッドや車いすへの移乗、歩行の際などにアシストを提供し、1回の持ち上げ動作で最大30kgの負担を軽減する。
キヤノンメディカルシステムズは、急性期医療情報統合ビュワー「Abierto Cockpit for ER」を発売した。初療室に運ばれた救急患者についての情報を画面表示や音声で通知し、初療現場での迅速な処置を支援する。
矢野経済研究所は、国内の診断、診療支援AIシステム市場に関する調査結果を公表した。医療分野におけるAIの利活用は黎明期から普及期に転換しつつあり、その市場規模について、2027年には165億円に拡大すると予測している。
日機装は、腎機能を適切に反映した創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC」を発売する。従来の動物実験に比べ、高い精度で薬物による腎障害のリスク評価できる可能性がある。
三菱マテリアルと北陸先端科学技術大学院大学は、固体電解質薄膜トランジスタを用いた新しいバイオセンサーを開発し、実用化に向けた製品開発に着手した。
村田製作所、チェスト、アイ・エム・アイは、睡眠時無呼吸症候群のCPAP療法に関する協業を開始する。CPAP装置とクラウドサービスを連携させ、患者のデータの遠隔モニタリングに対応する。
日立チャネルソリューションズは、操作性と利便性が向上した新型の服薬支援装置「服薬支援ロボ」の販売を開始した。Wi-Fi機能を搭載可能で、リモート服薬支援などのネットワークを介したサービスの提供も予定する。
慶應義塾大学とエア・ウォーターは、GI型POF技術を応用した極細硬性内視鏡を開発した。外径0.1〜0.5mmのGI型POFレンズを内視鏡の先端に設置し、低侵襲で関節内部を観察できる。
ZOZO NEXTと金沢大学は、空気圧で駆動する人工筋肉の流体アクチュエーターを活用した、変形するスマートテキスタイルの共同研究を開始した。ライブパフォーマンスにおける演出用衣装などへの応用を目指す。
OKIとダイワコンピューテックは、検温結果を顔写真付きでラベルにカラー印刷できる「検温ラベルソリューション」を発表した。ラベルは約9秒で印刷完了し、衣類に貼り付けて入館証や参加証として利用できる。
ホンダは、医療機関向けの本格ドライビングシミュレーター「DB型Model-A」を発売した。医療機関のリハビリテーションプログラムなどでの活用を想定しており、運転復帰を目指す患者の運転能力の評価をサポートする。
WHILLと帝人は、医療機関における「WHILL自動運転サービス」の普及に向けた実証事業を開始した。患者の医療負担および医療従事者の業務負荷の軽減により、医療サービスの向上を目指す。
東芝エネルギーシステムズは、量子科学技術研究開発機構と「次世代超小型量子線がん治療装置(量子メス)実証機」の賃貸借契約を締結し、量子メス実証機向け超電導シンクロトロン加速器の製造を開始した。
東京大学とリコーは、転写因子で分化誘導されたヒトiPSC由来神経細胞を用いて、ヒトの脳神経細胞の成熟過程を再現し、迅速な機能的成熟に成功した。記憶メカニズム研究や中枢神経系疾患の治療薬開発への活用が期待される。
富士フイルムヘルスケアと千葉大学は、次世代CT装置であるフォトンカウンティングCTの臨床有用性を評価する共同研究を開始した。人体組成の画像化、定量化を検証し、組織内出血やがんの早期発見の可能性などを検証する。
オリンパスとテルモは「日本医学会総会2023東京 博覧会」に出展。内視鏡やカテーテルの体験コーナーを中心に一般来場者向けの展示を展開している。
情報通信研究機構は、1M〜100GHzの電波に対する、58種類の「生体組織の電気定数データベース」を公開した。周波数に応じた比誘電率、誘電損、電気伝導率のリストをwebサイト上で閲覧、ダウンロードできる。
Bluetooth SIGは、Bluetoothの新しいオーディオ規格「LE Audio」とBluetoothの新機能「Auracast ブロードキャスト オーディオ」が補聴器市場にもたらす影響などについて発表した。
EIZOは、医用モニターの品質管理における最新の国際規格「IEC 62563-2」に対応した医用画像表示モニター「RadiForce」と、モニター品質管理ソフトウェア「RadiCS」を海外向けに出荷する。
NVIDIAは、同社のヘルスケア向けAI技術を、Medtronicのリアルタイム大腸内視鏡検査ツール「GI Genius」に統合する。両社は協力して、医療機器向けAIプラットフォームを構築する。
ミルボンは、毛髪のミクロ構造のダメージをケアする成分を根元から噴霧し、毛髪の内部構造を整えることで、しなやかさを与える技術を開発した。
NTTコミュニケーションズは、愛知県刈谷市において、5Gを活用して救急現場の映像と患者の心電図を病院に伝送するフィールド実証と、デジタル聴診器を活用した遠隔診療のフィールド実証に成功した。
日立製作所、京都大学、リバーセルは、他家T細胞療法の普及に向けて、細胞自動培養装置を開発するための共同研究契約を締結した。細胞自動培養装置を用いて、多能性幹細胞から再生キラーT細胞を製造する技術開発の研究を開始した。
慶應義塾大学は、リアルハプティクス技術を実装した、脊椎手術用ドリルを開発した。リアルハプティクス搭載の骨ドリルを利用した場合、手術経験の浅い外科医でも正確かつ安全な手術が可能になることを実証した。
大日本印刷とHyperion Drug Discoveryは、細胞培養で足場剤として用いる、可溶性の「微小粒子(マイクロキャリア)」を開発した。従来のシャーレなどによる培養に比べ、培養スペースと使用する培養液の量を75%削減できる。
日本メドトロニックは、低侵襲の肺動脈弁専用デバイス「Harmony 経カテーテル肺動脈弁システム」を発売した。先天性心疾患の術後に起こる肺動脈弁逆流症の患者に対し、カテーテルを通じて肺動脈弁を留置する専用デバイスだ。
島津製作所、九州大学、かずさDNA研究所は、島津製作所本社の研究開発棟に、「脂質解析統合プラットフォーム」開発の拠点となる「Auto Biomolecular analysis Systematization Laboratory」を開設した。
矢野経済研究所は、国内の医用画像関連システム市場に関する調査結果を公表した。2021年度の事業者売上高ベースの市場規模は、前年度比6.9%増の600億6200万円と推計され、大幅減少となった2020年度から回復した。
EIZOは、21.3型の電子カルテ画像表示モニター「RadiForce MX217」を発売する。1800:1の高コントラスト比により、モノクロとカラーを最適な階調で同時に表示できる。
日本ストライカーは、不整脈の検査などに使用するEPカテーテル「再製造ステラブル電極カテーテル(日本ストライカー)」を発売した。同社としては、3製品目の再製造単回使用医療機器となる。
花王は、同社の「皮脂RNAモニタリング」技術を活用して、乳幼児の肌バリア状態を把握し、肌状態に合ったケア情報を受け取れる郵送検査サービス「ベビウェルチェック」を発表した。2023年3月9日から、ヘルスケアシステムズが販売する。
ソニーは、ロービジョン者に向けて網膜投影カメラキット「DSC-HX99 RNV kit」を発売する。同社のサイバーショット「DSC-HX99」と、QDレーザのレーザー網膜投影技術を応用したビューファインダー「RETISSA NEOVIEWER」を組み合わせた。
関西ペイントは、スポーツなどの声出し応援時のウイルス感染対策を考慮した、紙製メガホン「シックイホン」を発売した。声は通るが飛沫を低減する構造を採用し、内面の漆喰塗料によりウイルスの感染力を低下できる。
製品評価技術基盤機構は、高齢者の介護ベッドによる事故防止に向け、「介護ベッドの事故防止対策報告書」を公表した。介護ベッド周りのリスク低減策や、事故防止対策をまとめたものとなる。
NECは、AIを活用し、スマートフォンなどで撮影した顔映像から浮腫の度合いを推定する技術を開発した。透析患者の体重測定による計測を代替可能な精度であることを確認した。
ナチュラルブレストは、写真から乳がん患者向けの人工乳房に色付けする技術を確立した。これにより、同社の貼り付けタイプの人工乳房は、国内だけでなく海外からの直接受注にも対応できるようになった。
テルモは、留置針「サーフロー」シリーズの新モデル「サーフローZERO」を発売した。独自開発した「3D針」を採用し、穿刺時に血管を捉えやすくなるため、医療従事者と患者双方の負担を軽減する。
東北大学は、熱延伸プロセスを応用し、アクチュエーターやセンサー、流路、光路、カメラを一体化した、直径数百μm以下の多機能性カテーテルを開発した。これを用いて、微小流路の内部でも生体分子の濃度測定が可能であることを確認した。
インテュイティブサージカルは、内視鏡手術支援ロボット「ダビンチサージカルシステム」の新製品「ダビンチSPサージカルシステム」を日本で販売開始した。シングルポートシステムのため、体表の切開創を最小1つにできる。
群馬大学、NTT東日本、ユヤマ、ウルシステムズ、PHCは、群馬大学医学部附属病院にローカル5G環境を構築し、自立走行型ロボットを用いて薬剤の取り扱いにおける医療インシデント削減を目指した実証実験を実施する。
立命館大学は、触覚センサーを集積し、人の指のような動作が可能なマイクロフィンガーによる触診技術を開発したと発表した。また、マイクロフィンガーの曲げ動作によって得られる指向性の有効性を確認した。
東北大学は、汗の中に含まれるナトリウムや尿酸などを高感度かつ選択的に検出し、モニタリングできる多機能ファイバーの生地を開発した。
日機装は、各事業の技術開発機能および知的財産管理などを集約して統括する「日機装技術研究所」を設立した。また、メディカル事業の技術開発拠点として、同研究所内に「メディカル技術センター」を開設した。
近畿大学は、島津製作所が開発した頭部と乳房を切り替えて使用できる高分解能PET装置「TOF-PET装置 BresTome」のプロトタイプを頭部専用PETとして用いて、従来装置よりも高画質な画像を撮像し、診断時における有用性を示した。
富士フイルムは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に検査する抗原検査キット「富士ドライケム IMMUNO AG カートリッジ COVID-19/Flu」を発売する。同社の感染症検査装置「富士ドライケム IMMUNO AG」シリーズ向けとなる。
オリンパスは、消化器科、呼吸器科における内視鏡治療で使用する処置具「ディスポーザブル把持鉗子」6種類を発売した。把持する対象物や対象部位に合わせて使い分けできるように、先端形状が異なっている。
富士フイルムとCO2資源化研究所は、水素酸化細菌の量産化技術開発に関する共同研究契約を締結した。両社の技術を組み合わせて、医薬品成分などに用いられるアラニンを産生するUCDI水素菌の量産化技術を確立する。
ヤマハ発動機は、産業用ロボットの技術を応用して細胞培養工程を効率化する細胞ピッキング&イメージングシステム「CELL HANDLER」を、産業技術総合研究所に納入した。
三菱電機と日本繊維製品品質技術センターは、電気を帯びた水粒子「ピュアミスト」を放出する「ピュアミストデバイス」が、新型コロナウイルスの残存率を3時間で99%以上低減することを確認した。
ORPHEは、最短2分で歩容を定量的に解析する医療機関向けソリューション「ORPHE ANALYTICS MEDICAL」を発売する。小型センサーを靴に取り付けた状態で6〜10m定常歩行すると、歩容を定量的に計測し、レポートを出力する。
NMRを利用した有機化合物の定量的な純度評価に関わる国際規格が、ISO 24583「定量核磁気共鳴分光法 -食品に利用される有機化合物の純度評価- 1H NMR内標準法のための一般的要求事項」として発行された。
東レは、血液中の病因タンパク質を高効率で吸着する、十字断面形状のPMMA製ナノ細孔繊維を開発した。血液浄化を目的とした、各種病因タンパク質吸着カラムへの応用が期待される。
大阪大学と大衛は、使い捨て携帯カイロの技術を活用して、手術用スコープの曇りと汚れを解消する新製品「ラパホット」を開発した。世界的な課題であるスコープの加温、クリーニングを日本のものづくり技術で解決する。
エルピクセルは、深層学習を用いて、大腸内視鏡検査動画から大腸ポリープ候補の検出を支援する「医用画像解析ソフトウェアEIRL Colon Polyp」を発表した。病変検出感度は98.1%で、大腸ポリープの検出、診断補助に貢献する。
日本精工(NSK)は2022年12月23日、再生医療製品の開発を行うベンチャー企業のサイフューズと、再生/細胞医療製品分野における新技術の開発で協創することを発表した。
富士通Japanは、手術に必要なリソースを調整し、自動で手術スケジュールを作成するソリューション「Fujitsu リソース最適化エンジン Assignment Master」を発売した。手術室の稼働率を向上し、病院経営を支援する。
EIZOは、手術室で使用する内視鏡や手術顕微鏡、術野カメラなどと接続し、手術映像を高画質で録画する、4Kメディカルイメージングレコーダー「CuratOR MIR-1」を発売する。
理化学研究所は、皮膚上や体内埋め込み型センサーへの応用が期待される、厚さ約1.3μmの伸縮可能な導体を開発した。皮膚や臓器への密着性も良好で、生体情報取得のためのセンサー用電極として使用できることを確認している。
大阪大学は、バイオハイエントロピー合金とレーザー金属3Dプリンティングを組み合わせることで、強度と加工性に優れ、低弾性、生体親和性を兼ね備えた、生体骨のような新材料を開発した。人工関節や骨固定デバイスなどに適用できる。
大林組と大阪大学は、無影灯を必要としない天井照明型手術室「オペルミ」を開発した。術野を明るく照らす72基の「自動シューティングライト」と、手術室全体に均一な光を落とす「導光板パネル照明」で構成され、手術室の環境改善に寄与する。
キヤノンは、米国に新会社「Canon Healthcare USA, INC.」を設立する。メディカル事業の成長を加速するため、メディカル市場において影響力が強い米国での事業強化を図る。
名古屋大学は、血液適合性ポリマーであるPMEAにシリカゲル微粒子を高濃度で導入することで、柔らかいが切れにくいPMEA-シリカ複合エラストマーを作製した。人工臓器や人工血管などへの応用が期待される。
帝人とアルムは共同で、脳血管内治療計画プログラムと電子タグシステムを活用した、次世代医療サプライチェーンの実証試験を開始した。正確な在庫管理が可能になることで、医療資源のロス削減を目指す。
東京大学医学部附属病院は、MRI画像から子宮肉腫を識別する術前画像診断システムを開発した。深層学習を活用した子宮肉腫と子宮筋腫の判別システムで、放射線科専門医の診断に匹敵する正診率を得られた。
日本電信電話とメディカロイドは、手術支援ロボット「hinotoriサージカルロボットシステム」とIOWNオールフォトニクスネットワークを接続し、離れた拠点間を1つの手術室のように統合して環境共有する実証実験を開始した。
コクヨとテックファームは、職場のコミュニケーションにおいて、香りが行動変容のトリガーになり得るかを検証する実証実験を開始した。場に適した香りを提示することで、話者の偏りの是正や会議の活性化などが可能かを検証する。
富士フイルムと東京都健康長寿医療センターは、眼鏡型ウェアラブルデバイスとAIを活用した、認知症スクリーニング検査手法の臨床試験を開始した。目や体の動きに関するデータを用いて、認知症疑いの判定手法の構築を目指す。
理化学研究所は、新型コロナウイルス由来のウイルスRNAを1分子レベルで迅速に識別する「opn-SATORI装置」を改良して、安価で小型のウイルスRNA検出装置「COWFISH」を開発した。
大阪大学は、人の歩行に伴う上半身の動きを取り入れた車輪型アンドロイドの移動により、後ろを歩く人の動きがアンドロイドの動きに同期することを確認した。
ジェイテクトマシンシステムと久留米大学は、搬送者が1人でも容易に搬送できる病院ベッド搬送アシスト装置「ラクステア」を開発した。国内製のほぼ全ての病院ベッドに対応している。
大阪大学は、多機能かつ高性能な生体ドライ電極を活用し、人肌のような柔軟性を持つ薄膜センサーシートを開発した。医療機器レベルまで信号計測時のノイズを低減しており、脳波、心電などの遠隔計測システムを構築できる。
コーセーは、高速プロジェクションマッピング技術と色補正技術を活用し、実際の顔で体験できるメークシミュレーションシステムを開発した。動きのある顔上でも、実際に化粧をしているような自然な仕上がりをシミュレーションできる。
情報通信研究機構は、光出力が8Wを超える、ワット級の深紫外LEDハンディー照射機を開発した。豚コロナウイルスを用いた実験では、30秒以下で99.99%以上を不活化できることを実証している。
大阪大学は、フード3Dプリンタを用いて食品内部に特殊なパターンを形成し、見かけを変えることなく食品自体にデータを埋め込むことに成功した。食品そのものにDXが適用可能になることで、食の安全性向上や新たな食体験の創出が期待される。
日本メクトロンは、生体密着機能と導電機能を両立する生体向け導電性粘着剤を開発した。乾燥に強く肌に優しい素材のため、24時間連続装用が可能だ。
EIZOは、医用画像管理システム上で、超音波や内視鏡などのカラー画像とCTなどのモノクロ画像を表示する、2メガピクセル対応の21.3型カラーモニター「RadiForce RX270」を発表した。前機種よりも輝度やコントラスト比を高めている。
東北大学は、ハイドロゲルを基材とする有機物のみで構成された神経刺激電極「巻き付く電極」を開発した。動物実験で、迷走神経繊維に柔らかく巻き付いて密着固定を維持し、刺激有効性を有することを確認した。
名古屋大学は、血管内治療技術を応用し、深部組織への光照射が可能な新規照射システムおよびデバイスを開発した。近赤外光線免疫療法における適応を拡大する可能性がある。
テルモがスポンサーをする臨床試験で、下肢の複雑な末梢動脈疾患において、手首の内側にある橈骨動脈から下肢の末梢動脈にアプローチをするカテーテル手技が検証され、安全性と有効性が確認された。
京都大学は、相手の発話の音声的な特徴に基づき、人が笑ったときに適切に笑い返せる会話AIを搭載したロボットを開発した。同調笑いを適切に返すことで、ロボットによる共感やロボットの人間らしさが向上することが分かった。
メルティンMMIと住友ファーマは、共同開発した「MELTz手指運動リハビリテーションシステム」を発売した。生体信号処理技術と生体模倣ロボット技術を組み合わせた、手指運動機能のリハビリテーション支援システムとなる。
京セラは、低ノイズのミリ波センサーを活用し、非接触で心拍や呼吸変動、機械、建造物などの微細な振動を検知、抽出する「非接触インテリジェントミリ波センシングシステム」を開発した。
大阪冶金興業は、下顎骨欠損の再建治療に使用する、患者適合型体内固定用プレート「コスモフィックス」を発表した。3Dプリンティング技術により患者の下顎骨に合わせて製造するため、複雑な形状を忠実に再現できる。
オリンパスは、開腹手術用エネルギーデバイス「THUNDERBEAT Open Fine Jaw Type X」を発売する。隣接する組織や血管への意図しない熱損傷リスクを軽減するため、先端に熱伝達を抑制するカバー「サーマルシールド」を搭載している。
アシックス商事とNECは、ウオーキングシューズ「KNEESUP」と歩行センシングインソール「A-RROWG」を活用した健康管理、促進に関する実証実験を実施した。即時的な有効性として、歩行速度、歩幅、つま先の向きの数値改善が見られた。
シナノケンシは、医療機器向けの標準ブロワとして、5kPaブロワと10kPaブロワの2シリーズを発売する。患者の就寝時にも対応する静音性、空気の吸い込み時や吐出時に抵抗のない高い応答性を有する。
日立チャネルソリューションズの「空中入力装置」を活用したタッチレスソリューションが、メッツのME機器管理システム「Me-Arc-UCD-」に導入された。管理端末に触れることなく、ME機器管理システムの操作が可能になる。
シーメンスヘルスケアは、同社SPECT/CT装置の中で最上位機種となる「Symbia Pro.specta」を発売した。1台でSPECT、SPECT/CT検査のあらゆるニーズに対応できる万能型で、新しい撮像技術や画像再構成技術、被ばく低減CTを搭載する。
ソニーとオリンパス、ソニー・オリンパスメディカルソリューションズの3社は外科手術用内視鏡システムの新製品「VISERA ELITE III」を共同開発した。4K映像、3D立体視、IR観察、NBIなどの機能を1台に集約するとともに大幅な機能向上も果たすなど3社協業開発製品としてさらなる進化を果たしている。
矢野経済研究所は、国内の医療情報システム市場に関する調査結果を発表した。2021年度の推計は、前年度比2.5%増の2744億9400万円で回復傾向を示した。電子カルテの中でもクラウド型電子カルテが存在感を高めており、今後の伸長が期待される。
産業技術総合研究所は、酸化スズナノシートとMLの一種であるPCAを活用して、緊張によるストレスで皮膚から発生するストレスガスを識別するセンサーアレイを開発した。
アルムとPENTASが開発した、脳動脈瘤コイル留置用ステントと治療計画プログラムの医療機器製造販売が承認された。治療計画プログラムが付随した脳動脈瘤コイル留置用ステントの薬事承認は日本初だ。
パラマウントベッドは、睡眠状態を把握し、角度が自動で変化する電動ベッド「Active Sleep BED」の専用アプリ向け「睡眠改善プログラム」を開発した。個別アドバイスを提示し、行動変容を促す。
マクセルは、磁気センサーで手指の巧緻運動を定量化する技術を活用し、両手の親指と人差し指のタッピング運動から、軽度認知障害者に特有の運動パターンの抽出に成功した。
キヤノンメディカルシステムズは、新型コロナウイルス感染症の肺炎画像判定をサポートする解析ソフトウェア「COVID-19肺炎解析ソフトウェア SCO-PA01」を発売した。CTの肺野画像から、COVID-19の肺炎で見られる所見を持つ可能性を提示する。
SCREENホールディングスは、同社が開発した腎臓移植用医療機器「オーガンポケット」の安全性と有用性を確認する臨床試験を終えた。今後は、医療機器として製造、販売するとともに、腎臓以外の臓器への展開も視野に入れる。
川崎重工業、藤田医科大学、SEQSENSEは、3回目となる屋内配送向けサービスロボットを用いた配送業務自動化の実証実験を実施し、配送業務に必要な機能や現場での運用方法を検証した。
島津製作所は、下水とヒトの2階建てPCR検査システム「京都モデル」の特許について、新型コロナウイルス検査用途での実施権を無償で提供する。個人または法人からの申し込み受け付けを開始した。
日本光電は、新生児蘇生に特化した生体情報モニター「ブレスキュー NRM-1300」を開発した。単3電池3本で駆動し、新生児蘇生に特化したバイタルサインをモニタリングできる。
ジャスミーとバイオメディカ・ソリューションは、ブロックチェーン技術などのWeb3技術を活用した、細胞培養向け統合管理システムの共同開発を開始した。細胞培養に関する重要情報を安全に管理し、トレーサビリティーを有するシステムを構築する。
富士フイルムが開発した、皮膚感作性試験代替法「Amino acid Derivative Reactivity Assay(ADRA)」が、混合物の皮膚感作性の試験方法としてOECDテストガイドラインに収載された。
キヤノンマーケティングジャパン、キヤノンITSメディカル、キヤノンメディカルシステムズは、病院情報システムのシステムイングレーション事業を統合することについて基本合意した。
シーメンスヘルスケアは、次世代CTと呼ばれるフォトンカウンティングCT「NAEOTOM Alpha(ネオトム アルファ)」について、東海大学医学部付属病院の導入事例を紹介した。NAEOTOM Alphaは2022年1月に国内における製造販売認証を取得しており、同病院に国内初号機が導入された。
理化学研究所とアールアンドケーは、広帯域高周波アンプを用いた高速パルサーを開発し、時間応答が早く安定した高電圧パルスを発生させることに成功した。パルスを6つの周波数成分に分解し、調整後に合成して目的の波形を再構築する。
島津製作所は、新型コロナウイルスのオミクロン株「BA.5」を検出するPCR検査試薬を発売する。新しいこの検査試薬と既に発売しているPCR検査試薬を組み合わせることで、BA.5の存在を推定できる。
製品評価技術基盤機構、岐阜県食品科学研究所、金蝶園総本家は、酒まんじゅうのモトの高品質化を目指した共同研究契約を締結し、分析を開始した。伝統的な発酵食品の製造に科学的な視点を取り入れることで、品質の安定や向上につなげる。
三井化学とJiksak Bioengineeringは、ヒトiPS細胞由来神経組織「Nerve Organoid」の実用化に向けて共同開発を開始した。創薬や再生医療分野などで必要となる神経組織を、簡便かつ高効率に培養するための実用化技術を開発する。
島津製作所は、九州大学と共同で開発した血液検査によるうつ病の診断補助技術を社会実装するため、ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズと連携して、企業の検診などで共同事業実証を実施する。
ピクシーダストテクノロジーズは、超音波による振動で頭皮を刺激する、非接触型の超音波ヘアケアデバイス「SonoRepro」の先行販売を開始した。1回5分間の使用で最大5カ所の照射が可能で、ミノキシジルを塗布した頭皮にも使用できる。
シーメンスヘルスケアは、同社のMRIとバイエル薬品のMRI用造影剤自動注入装置「MRXperion インジェクション システム」を連動させた、MRI用イメージングシステムインタフェースの国内販売を開始した。
理化学研究所は、自律的に試行錯誤して細胞培養条件を検討するロボット、AIシステムを開発し、再生医療で用いられる細胞培養のレシピ改善に成功した。
東京大学は、VR環境で足先の動きと連動する余剰肢ロボットアームを開発し、第3、第4の腕が自身の体であると知覚する身体化に成功した。
物質・材料研究機構発のスタートアップ企業Qceptionは、「膜型表面応力センサー」を用いて、ニオイセンサーを活用した事業を展開すると発表した。
花王は、皮脂RNAを常温で安定的に保存、輸送できる技術を構築した。同技術を用いた郵送検査サービスの開発をヘルスケアシステムズとともに進めており、2022年内のサービス提供開始を目指す。
GEヘルスケア・ジャパンは、ポケットサイズの超音波診断装置「Vscan」シリーズが国内累計出荷数1万台を超えたことを発表した。また、超音波検査技術教育の遠隔支援機能を開発し、汎用超音波画像診断装置「Vscan Air」を通じて提供開始する。
大阪大学は、骨配向性を整えることを設計コンセプトに組み込んだ、チタン合金製脊椎ケージを開発した。大型動物を用いた実験により、従来ケージの3倍以上も強い骨との結合強度が示された。
メルティンMMIの「MELTz手指運動リハビリテーションシステム」が、第二種医療機器製造販売業許可とクラスII医療機器認証を取得した。これにより、同システムを自社設計および住友ファーマと共同開発し、製造販売が可能となった。
島津製作所は、「妊娠うつ・産後うつの発症・重症化を防ぐための兆候を検知する技術」に関する共同研究を開始した。心電デバイスと心拍変動解析技術を組み合わせ、汎用アルゴリズムを開発する。
芝浦工業大学は、ハイリスク薬のテオフィリンの血中濃度をリアルタイムに検出する、使い捨てセンサーチップを開発した。分子インプリントポリマーを固定した電極と、紙、PETフィルムで作製した基板で構成される。
東京都立産業技術研究センターは、進行した胆管がんやすい臓がんの緩和治療に利用できる、ハイドロゲルを素材とした胆管ドレナージ用自己拡張型ステントを開発した。
理化学研究所らは、新型コロナウイルスを全自動で迅速に検出できる「opn-SATORI装置」を開発した。9分以内にウイルスRNAを1分子レベルで識別し、PCR検査と同等の検出感度を有し、変異株の判定も可能だ。
東レは、従来の金属系抗ウイルス剤と比べて、ウイルス不活化速度が約100倍以上となる、即効性に優れた新たな抗ウイルス粒子を開発した。危険有害度が低く、耐変色性、耐腐食性にも優れている。
メディカルユーアンドエイは、グンゼが開発製造した乳幼児向け頭の変形矯正ヘルメット「ReMO baby」の薬事承認を取得した。ヘルメットにより頭部の平たん部にかかる圧力を除くことで、平たん部の成長を促し矯正する。
東京大学は、CT検査やMRI検査などの医用画像分野におけるAIの開発、活用を目的として、ソフトバンク、ヤフー、クリプタクトなどと「医用画像通信技術研究組合」を設立した。
東北大学は、生体骨に匹敵する柔らかさと高い耐摩擦性を両立させた、新規コバルトクロム系生体用金属材料を共同開発した。人工関節やボーンプレート、ステントなどへの応用が期待できる。
アイリスオーヤマは、エアソリューション事業への新規参入を発表し、室内空間と物体表面の菌やウイルスを1台で除菌する「PlasmaGuard PRO アイリスエディション」を発売した。
名古屋大学は、深紫外線LED照射によるウイルス不活化特性を活用し、新型コロナウイルスを不活化する卓上型エアカーテン装置を開発した。エアカーテン気流で感染性飛沫を遮り、気流も常にウイルスのない状態に保つことができる。
BlackBerryは、リアルタイム組み込みハイパーバイザー製品の最新版「QNX Hypervisor for Safety 2.2」の提供を開始した。医療機器用ソフトウェアの最高機能安全基準など、複数の認証を取得している。
シーメンスヘルスケアは、デジタルと0.55テスラを組み合わせることで、1.5テスラに匹敵する高画質と経済性を兼ね備えたMRI「MAGNETOM Free.Star」を発売した。開口径60cm、装置総重量3.1t未満と軽量のMRI装置となる。
キヤノンITソリューションズは、国の定めるガイドラインに準拠した、クラウド上での医療情報システム運用を支援する「医療ITクラウドコンプライアンスサービス」の提供を開始した。
慶應義塾大学病院とXenomaは、患者自らが装着できる、着衣型3誘導心電計測システム「e-skin ECG」を共同開発した。また、2022年3月1日より、同システムにおける着衣型ホルター心電計「e-skin ECG データレコーダ」の保険適用が開始された。
島津製作所と東京工業大学は、実用可能な発光酵素として世界最小となる分子量13kDaの「picALuc」を開発した。高い発光活性と熱安定性も有しており、創薬スクリーニングや診断、検査などでの応用が期待される。
キヤノンメディカルシステムズは、同社の診療所向け電子カルテおよび医事会計システム事業をエムスリーソリューションズに譲渡する。譲渡後、エムスリーグループは、クラウド型とオンプレミス型双方のシステムを取り扱うことになる。
東北大学は、トンネル磁気抵抗効果センサーを用いた、体性感覚誘発磁界の計測に成功した。室温での計測が可能で、頭皮密着型のため、脳磁図の高い空間精度を発揮する。
東洋紡は、同社が開発した「神経再生誘導チューブ」を、人工神経の世界市場の約7割を占める米国市場へ積極展開する。Synovis Micro Companies Allianceと連携し、米国で開催する学会を通じて販促活動を推進する。
GEヘルスケア・ジャパンは、AI技術と自動化機能を搭載したCT装置「Revolution Ascend」を発売した。企画から開発まで日本チームが主導しており、国内ユーザーの声を多く取り入れた製品となる。
順天堂大学と日本アイ・ビー・エムは、メタバース技術を活用した医療サービスの研究開発に向け、「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置した。メタバース空間の構築や、メンタルヘルスなどの疾患改善への効果検証などに取り組む。
富士フイルムは、アルツハイマー病への進行をAIで予測する技術を用いて、軽度認知障害患者が2年以内にADへ進行するかどうかを最大88%の精度で予測することに成功した。
古河電気工業は、「Medtec Japan 2022」において、体内医療機器位置検知ソリューション「Tellumino(テルミノ)」を披露した。
島津製作所は、画像処理エンジンにAIを搭載した、血管撮影システム「Trinias」の最上位機種を発売した。ディープラーニング技術を利用した画像処理技術などにより、透視によるX線被ばく量を40%以上削減した。
カネカは、新型コロナウイルスのオミクロン株、ステルスオミクロン株、デルタ株を同時に識別できるリアルタイムPCR検査キットを発売した。各株に特徴的な変異を検出し、その組み合わせにより3種の株を識別する。
日本メジフィジックスは、小型加速器を用いて、新しいがん治療として期待されるTATのコア原料であるアクチニウム225を、治験薬原料にできる品質と試験薬製造スケールで製造することに成功した。
ソシオネクストは、「Medtec Japan 2022」において、ワイヤレス超音波プローブ向けの次世代LSI「viewphii(ビューフィー)64」と、viewphii64を搭載した超音波プローブを披露した。現在開発を進めており、2022年秋〜冬にかけて発売する方針だ。
富士フイルムヘルスケアは、拍動による画像のブレを低減し、AI技術を活用した画像処理機能や画像処理速度向上技術、検査効率向上技術を搭載したマルチスライスCTシステム「SCENARIA View Plus」を発売した。
東レは、高い復元性と耐熱性を維持しつつ、抵抗値安定性に優れ、回路への実装が可能な新グレードの伸縮性フィルム「REACTIS」を開発した。医療用生体センサーなど、ストレッチャブルデバイスの回路基板に適用できる。
日立製作所は、国際共同研究により、複雑な治療を要する2型糖尿病患者の治療薬選択を支援するAIを開発した。複数施設のカルテデータを統合分析することで、複数の治療薬を併用する症例数の少ない治療についても、治療効果を予測可能になった。
コニカミノルタとタムラテコは、オゾン発生装置「バクテクター2.0MD」を共同開発した。ウイルスや菌を不活性化する低濃度オゾンガスの発生プロセスに、コニカミノルタの電磁波制御技術を導入することで、医療機器の電磁規格に対応した。
NVIDIAは、AI医療機器を開発するための組み込み型プラットフォーム「Clara Holoscan MGX」を発表した。毎秒254兆〜619兆回の計算に対応し、高スループットのデータストリームを処理することで、リアルタイムな洞察を取得できる。
キヤノンは、医療用X線デジタル撮影装置「CXDI」シリーズ専用のコントロールソフトウェアに使用できる、新たな画像処理技術「Intelligent NR」を開発した。AI技術を活用し、従来処理比で最大50%のノイズを低減する。
CYBERDYNEの「HAL医療用下肢タイプ」を用いたサイバニクス治療が、ALS患者の歩行機能改善に有効性を示すことを、東邦大学が明らかにした。1〜2カ月間の治療により、歩行テストにおける歩行距離や歩行率が改善した。
NOKと日本メクトロンは、使い捨てができる排尿検知センサー「C-Letter」を開発した。センサーはオムツに取り付けて使用し、排せつを検知して自動で記録する。
アシックスとGhoonutsは、電気刺激をコア技術とするデバイスを用いて、脳への電気刺激が注意力や運動パフォーマンスの向上に与える影響について効果を検証する。
アナログ・デバイセズは、リモート患者監視機器の小型化と動作時間の延長を可能にする、生体インピーダンスAFE「MAX30009」を発表した。高レベルの集積により、競合製品に比べて30%小型化している。
富士通は、「発見するAI」をスーパーコンピュータ「富岳」に実装し、1日以内に2万変数のデータを超高速計算して、1000兆通りの可能性から未知の因果を発見できる技術を開発した。
富士通ゼネラルは、静電気を利用した空気清浄技術「2ステージプラズマクリーン技術」により、浮遊新型コロナウイルスが10分間で99.9%以上低減することを確認した。
パナソニックと日本繊維製品品質技術センターは、約6畳という広い試験空間で、ガーゼに付着させた新型コロナウイルスに対する「帯電微粒子水(ナノイー)」技術の抑制効果を実証した。
富士フイルムヘルスケアは、AIを活用したノイズ除去技術「DeepInsight技術」を搭載した超音波診断装置「ARIETTA 850 DeepInsight」「ARIETTA 650 DeepInsight」を発売する。スペックル信号と電気ノイズを高精度で区別し、ノイズを除去できる。
産業技術総合研究所は、AIによる特徴抽出技術と高い専門性を持つ医師の知識を融合する手法「MIXTURE」を開発した。また、MIXTUREを応用して、診断が難しい通常型間質性肺炎の診察根拠を説明できる高精度な病理診断AIモデルを作成した。
エムは、3万例を超えるMRIの脳画像ビッグデータをAI技術で解析し、未病段階の認知症リスクを評価する脳健康測定プログラム「MVision brain」を開発した。
内視鏡手術支援ロボット「da Vinci(ダビンチ)」を展開するインテュイティブサージカル(Intuitive Surgical)は、日本国内における事業展開の進捗を説明するとともに、ダビンチ利用時のデータを活用できるモバイルアプリ「My Intuitive(マイ・インテュイティブ)」を発表した。
電気通信大学は、腕の筋肉の電気活動によって制御できる人工指「第6の指(sixth finger)」を開発した。1時間ほど使用して慣れることで、自身の体の一部と感じることが可能であることを明らかにした。
川崎重工業と藤田医科大学は、藤田医科大学病院において、アーム付きサービスロボットと屋内位置情報サービス「iPNT-K」を活用した検体搬送業務と夜間病棟見回りの実証実験を実施した。
シーメンスヘルスケアは、低被ばくと高分解能を両立するフォトンカウンティング検出器を搭載した次世代CT「NAEOTOM Alpha」の国内における製造販売認証を取得した。新型コロナウイルス感染症患者の肺炎症状などを、高精細な画像で診断できる。
セコムは、開発中の「新しい見守りセンサー」について、介護施設で検証試験を実施している。居室にセンサーを設置し、睡眠、転倒、生活を見守り、施設スタッフのスマートフォンにリアルタイムで通知する。
大日本印刷は、ヒトiPS細胞から創生した小腸の立体臓器「ミニ腸」が、三大栄養素の糖質、タンパク質、脂質の吸収評価において有用であることを確認した。三大栄養素の吸収評価ツールとしての活用が期待される。
富士フイルムは、指先から自己採血した微量の血液を用いて、新型コロナウイルスの抗体を測定する技術を開発した。同技術を用いた郵送による「新型コロナウイルス抗体セルフチェックサービス」をリージャーが提供開始した。
福岡市は「新型コロナウイルス感染症患者移送行程表作成システムサービス」として、グルーヴノーツのクラウドプラットフォーム「MAGELLAN BLOCKS」を採用した。量子コンピュータを用いて移送ルートを最適化する。
物質・材料研究機構は、圧電または摩擦帯電材料を用いた自律発電型の創傷被膜用ナノ発電素子の開発研究に関する、国立精華大学(台湾)のレビュー論文について発表した。
NTTドコモは、5Gネットワークを介してエクモカーと病院間をつなぐ、高精細リアルタイム映像伝送システムおよび双方向音声伝送システムを千葉大学医学部附属病院に提供した。
ダイキン工業は、眠気による生産性低下の改善に適した、日中の仮眠時の温熱制御を確認した。仮眠中に3段階に分けて温熱制御することで、仮眠に適した睡眠、起床後の脳の処理速度と記憶力の改善が得られた。
ソニーは、細胞免疫治療法に必要な細胞薬の製造に用いる細胞を高速、高精度、高純度に分取する、閉鎖型のセルアイソレーションシステム「CGX10」を発売する。滅菌状態を維持したまま、細胞分取が可能だ。
NECは、新型コロナウイルスなどのウイルスや菌を不活化するガラスコーティング剤「Dr.ハドラスEX」のビジネスおよび教育向けPCへの塗布サービスを開始する。現地訪問のほか、キッティングセンターでも対応可能だ。
量子科学技術研究開発機構とアトックスは、半球状の検出器を採用し、座位のまま検査ができる、小型かつ高性能のヘルメット型頭部専用PET装置「頭部専用PET装置 Vrain」を発売した。
京都大学大学院工学研究科は、溶液を流しながら電気分解することで、数秒で電気分解が完了する新規フロー反応装置を開発した。また、同装置により、医薬品で使用する化合物を19秒で製造できることを実証した。
日本メドトロニックは、徐脈性不整脈治療用ペースメーカー「Micra経カテーテルペーシングシステム」の販売を開始した。心臓の心房と心室、両方を監視できるデュアルチャンバ型で、カプセル形状のため、リードや外科的ポケットを必要としない。
理化学研究所は、水蒸気プラズマを利用して、接着剤を使用せずに高分子フィルム上で成膜した金同士を電気的に接続する技術「水蒸気プラズマ接合」を開発した。同技術で接合した各基板上の金電極は、境界線が消失し、強固に直接接合する。
カネカは、新型コロナウイルスのオミクロン株とデルタ株を同時に識別する、リアルタイムPCR検査キット「KANEKA RT-PCR Kit “SARS-CoV-2(Omicron /Delta)”」を発売した。
パナソニックが次亜塩素酸技術による高い除菌・脱臭力を特徴とする「ジアイーノ」の事業戦略について説明。非住宅向けとなる、除菌、脱臭に加湿の機能も備えた新製品「天井埋込形ジアイーノ」を2022年4月1日に発売する。これによって非住宅向けの展開を拡大し、ジアイーノ事業の売上高を2025年度に500億円に伸ばしたい考えだ。
カシオ計算機の皮膚観察用ダーモカメラ「DZ-D100」と皮膚観察用ダーモスコープ「DZ-S50」が、FDAによる医療機器認可を取得した。米国向けに、カシオアメリカのECサイトで販売を開始する予定だ。
富士通ゼネラルは、子会社のエアロシールドが開発した紫外線水平照射技術「n-UV技術」により、空間に浮遊する新型コロナウイルスのデルタ株を1分間で99%以上不活化することを確認した。
慶應義塾大学は、柔らかく伸び縮みする半導体デバイスを、高周波数で駆動させることに成功した。非接触の交通カードでも利用される13.56MHzという高周波数を達成しており、従来の伸縮性半導体デバイスの約10万倍の性能向上となる。
NECは、盲導犬の先進的な健康管理を目指した取り組みを開始する。首輪装着型の活動量計を用いて、初期訓練期間に収集したデータをNECのAI技術群「NEC the WISE」で分析し、ストレスチェック、運動量の変化などの健康管理を実施する。
情報通信研究機構は、携帯電話基地局などからの電波ばく露レベルの大規模かつ長期測定を実施した。同一地域の10年前との比較では、電波ばく露レベルは上昇傾向にあったものの、電波防護指針値よりも十分に低いレベルにあった。
Luxonusが開発した、光超音波イメージング装置「LME-01」の薬事承認申請が受理された。光と超音波を組み合わせた画像診断装置で、造影剤を使用せず、血管を無被ばくかつ簡便に3Dイメージングできる。
オリンパスとコニカミノルタは協業を開始し、オリンパスの内視鏡用クラウドサービス「Vivoly+」への画像送信端末装置として、コニカミノルタの医療用画像連携装置「BLUE Gate」を発売した。
MEDIOTOLOGYとデンソーウェーブは、薬包をIoT化することで、飲み忘れを防止するシステムを開発した。Apple製品と連携し、離れた場所から薬箱の中の状態をリアルタイムに確認できる。
GEヘルスケア・ジャパンとリコージャパンは、超音波診断装置および麻酔機器メンテナンス分野における業務提携を開始した。異なる強みを生かし、全国へのサービスエンジニア配置やサービス品質の向上を目的とする。
富士フイルムと名古屋大学は、AIを用いて、院内のさまざまな部門システムで管理している診療データを基に、肺炎入院患者の経過を高精度に予測する技術を開発した。
第一三共ヘルスケアは、これまでの動物実験代替法では難しかった、微弱な皮膚刺激を検出できる試験法を考案した。より高い安全性が求められる低刺激性スキンケア製剤の安全性評価に利用できる。
オリンパスは、AIサポート機能を備えた、クリニック向けの内視鏡画像、レポート管理ソフトウェア「Vivoly+」を発表した。診断に必要な画像を網羅しているか、適正であるかをAIが判断し、効率的な読影をサポートする。
東北大学は、リチウムイオン伝導性イオン液体電解質の3Dプリント製造技術を開発し、任意の大きさと形状の固体リチウムイオン電池を、室温かつ短時間で3Dプリント製造することに成功した。
アシックス、ORFHE、セルソースは、スマートシューズを用いた医療分野での共同研究を開始する。まずは変形性膝関節症の改善に向け、治療する患者の歩行の特徴を定量化する取り組みを行う。
シーメンスヘルスケアは、CT装置と免疫生化学分析装置などを搭載し、災害発生時に現場に駆け付けることができるモビリティソリューション「Medical-ConneX」の1号機を東京曳舟病院に納入した。
日本精工の球面パラレルリンクアクチュエーターが、早稲田大学が開発した座位で心臓超音波検査ができる心エコー検査ロボット「Orizuru」に、プローブの操作機構として搭載された。
テルモは、パッチ式インスリンポンプ「メディセーフウィズ」を操作する、スマートフォン型端末を開発する。同端末の開発に向けて、欧州のパートナー企業と共同開発契約を締結した。
シーメンスヘルスケアは、日本国内におけるPCI用支援ロボット「CorPath GRXシステム」の販売体制を強化し、テルモが日本国内の二次代理店として、新たにディスポーザブル製品を販売すると発表した。
バンドー化学は、同社が開発した伸縮性ひずみセンサー「C-STRETCH」を用いた嚥下運動モニター「B4S」の販売を開始した。これまでは嚥下訓練の施術者しか把握できなかった嚥下時の喉の動きを可視化する。
浜松ホトニクスは、画像再構成処理を必要とせずに一対の検出器でデータを取得する、高精度の医療用イメージング技術を開発した。従来の放射線検査装置と同等以上の精度を持ちながら、シンプルかつ小型の放射線検査装置の開発が期待される。
住友重機械工業は、がん治療に用いる陽子線治療用の超電導サイクロトロンの開発に成功した。陽子線治療用としては世界最高レベルとなる、1000nAの高強度陽子線を発生できる。
藤田医科大学と川崎重工業は、藤田医科大学病院内で、サービスロボットの実証実験を開始した。実証実験では、物資搬送など、従来の病院業務をサービスロボットで代替する際の課題を抽出する。
日立製作所、東北大学、京都大学は、放射線がん治療法の1つであるアルファ線内用療法に必要なアクチニウム225を、高効率、高品質で製造する技術を開発した。体内に広く分散したがんにも有効なアルファ線内用療法の早期実用化、普及に貢献する。
Smith & Nephewは、膝関節手術用のロボット支援手術システム「CORI<Core of Real Intelligence>」の薬事承認を取得し、販売を開始する。新タイプの骨切除用器械を導入したことで、骨切除にかかる時間を短縮した。
富士通と東京大学医学部附属病院は、心電図データから心臓の動きの異常を推定するAIについて、有効性を検証するための臨床研究を実施する。AIが異常と推定した患者は、医師が心疾患の有無を判断し、AIの有効性を検証する。
ダイキン工業、京セラ、東北大学は、快適な目覚めの提供を目的に開発した「パフォーマンス向上起床システム」が、一般の目覚まし時計と比較して、起床時の脳の活動度と快適さに効果を確認できた。
京都府立大学は、ダチョウ抗体を保持した口元フィルター入りの不織布マスク「ダチョウ抗体担持マスク」を開発した。このマスクを光照射することで、呼気から排出される新型コロナウイルスを肉眼で確認できることを確認した。
ロジック・アンド・デザインは、同社初の医療機器となる、医療用リアルタイム画像鮮明化装置「MIEr」を発売する。今後、独自技術の高精細画像鮮明化アルゴリズムを活用し、医療機器分野へ本格参入する。
ボールウェーブ、東北大学、豊田合成は、空気中の新型コロナウイルスを直接検出する高速のウイルスセンサー開発を目的とした「ボールSAWウイルスセンサーの原理検証に関する研究」を共同で進めている。
古河電気工業は、フォトニクスの技術を用いて、体外から埋め込み型医療機器の位置を目視で確認できる技術「Tellumino」を開発した。薬剤注入のための皮下埋め込み型ポートの穿刺位置が、LEDにより示される。
近畿大学と川崎重工業は、関西国際空港内にPCR検査センターを設置した。自動PCR検査ロボットを用いて、国際線で出国する旅客向けに検査サービスを提供する。検査受付から最短3時間で陰性証明書の発行が可能だ。
オリンパスは、手術中の血管封止や組織の把持などに用いるアドバンスドバイポーラデバイス「POWERSEAL Curved Jaw Sealer and Divider,Double Action」を発表した。高い血管封止性能と操作性に優れたハンドル部により、手術の効率化に貢献する。
NECは、AIなどのデジタル技術を活用したヘルスケア・ライフサイエンス事業を強化し、2030年に事業価値5000億円を目指す方針を示した。グループ横断で事業開発を進める。
AuBとメタジェンは、ヘルスケア分野の商品開発において協業を開始した。腸を温めることで睡眠の質を改善するなど、健康課題を解決するインナーウェアを開発し、2022年2月をめどに商品化を予定している。
横浜国立大学とTDKは、高感度磁気センサーを活用した画像診断技術を開発した。腫瘍や血管に集積させた磁気粒子を検出して画像化する、磁気粒子イメージングという新しい画像診断手法に関わる技術だ。
東京大学は、世界最軽量かつ最薄の皮膚貼り付け電極を開発し、皮膚に1週間、電極を貼り付けて、高精度に心電図を測定することに成功した。粘着剤を使わずに皮膚へ貼り付けるため、皮膚への負担を低減できる。
今仙技術研究所とミズノは、スポーツエントリー層向けの義足用カーボン製板バネ「KATANAα」を共同開発した。初めて義足で走る人に向けて、軽量で扱いやすい製品となっている。
シャープはニューロシューティカルズと協業し、ワイヤレスイヤフォンスタイルの耳あな型補聴器「メディカルリスニングプラグ」を発売する。軽度〜中等度難聴者向けの補聴器で、ワイヤレスイヤフォンとしても使用できる。
CYBERDYNEが開発した装着型ロボット「HAL医療用単関節タイプ」が、米国食品医薬品局(FDA)のクラスI医療機器に登録された。脳神経系疾患によるまひや、整形疾患による運動障害などを持つ患者の機能回復の治療に使用できる。
大阪大学は、1辺が1cm以上の大視野の中の個々の細胞動態を観察できる光イメージング法を開発した。10万〜100万個もの細胞集団を1つの視野で撮像するほか、全ての細胞の動態を動画として観察できる。
東北大学は、厚さ2nm、縦横1μm程度の超小型半導体薄膜による分子認識センサーを開発した。センサー表面に微量の分子を吸着させ、光応答電流を測定することで分子を検出する。
オリンパスは、AI病理診断支援ソフトウェアの実用化に向けた共同研究を呉医療センター・中国がんセンターなど6施設と実施した。病理標本に対して感度100%、特異度50%以上の精度を達成し、胃がんを対象とした汎用性を実証した。
ダイハツ工業は2021年8月30日、オゾンを利用した除菌装置「MIRACLE BUSTER」を開発し、福岡県久留米市の施設に導入したと発表した。日本特殊陶業と共同開発した。ダイハツは2021年3月にも紫外線による除菌装置を発表、全国の販売店に無償貸与している。
慶應義塾大学と医学生物学研究所は、新型コロナウイルスに対する中和抗体を自動測定装置で測定するキットを開発した。1時間あたり最大で270検体の処理能力があり、血清のサンプリングから19分以内で結果を得られる。
エクサウィザーズと京都大学は、医薬品の安全性に関するテキスト報告データを評価するAIを開発した。過去にPMDAが評価した結果を基に、薬局で発生したヒヤリハット事例のうち安全対策が必要な事例を抽出する。
東北大学東北メディカル・メガバンク機構と順天堂大学は、モバイルヘルスアプリを用いたドライアイの共同研究を開始する。アプリで収集したデータとゲノム解析情報を組み合わせ、新しい病型分類の確立や発症に関わる遺伝子多型の特定を目指す。
三菱電機は、日本繊維製品品質技術センターとの共同実証実験において、同社の空気清浄技術「ヘルスエアー技術」が、実空間を模擬した1立方メートルの密閉空間に浮遊する新型コロナウイルスを5分間で99%以上低減することを確認した。
コーセーは、貫通孔ポーラスアルミナ薄膜「DIUTHAME」を用いたイメージング質量分析法により、肌上の日焼け止めの各成分量や存在場所をマッピングする技術を開発した。
オプティムは、同社のオンライン診療システムとZAIKENのホルター心電計を組み合わせ、心房細動患者の外来診療における、新たな診療形態の安全性と有用性を検討する共同研究を神戸大学医学部附属病院で開始した。
富士フイルムは、どこでも簡便、迅速に検査ができる、ハンディタイプの新型コロナウイルス抗原検査キット「富士ドライケムIMMUNO AGハンディCOVID-19 Ag」を発表した。検体滴下後の簡単な操作だけで、検査結果を10分程度で目視確認できる。
日本ペイントホールディングスと東京大学は、新型コロナウイルスをはじめ、さまざまなウイルスを不活化する抗ウイルス性ナノ光触媒を開発し、その不活化メカニズムを明らかにした。
量子科学技術研究開発機構は、細胞が接着面を引っ張るわずかな力でも変形するフレキシブル細胞培養薄膜を開発し、細胞の力でヒダや突起状の構造を持たせた3D細胞シートを作製した。
SCREENホールディングスは、機能が劣化した臓器を生体外灌流することで、短時間で機能蘇生することに成功した。血液灌流すると、生体内移植時と同程度に肝臓代謝能が蘇生した。
富士通ゼネラルは2021年3月末から同社のグループ企業となったエアロシールドが展開する紫外線照射装置の技術について説明。波長280nm以下のUV-C(深紫外線)を部屋の上部で水平方向に照射する室上部水平照射式により、新型コロナウイルス感染症の感染経路として注目されているエアロゾル感染への有効な対策が可能になるという。
東北パイオニアは、蒸気化したカートリッジ内の成分を吸い込む、ブリージングデバイス「ZORN」を開発する。内蔵センサーにより疲労度を3段階で判定できるデバイスで、BREATHERより開発、製造を受託した。
島津製作所は、排尿前後の体重差から排尿量を精密に測定する排尿量測定システム「Urina」を発売した。排尿量計で測定した結果は、医師用端末と患者用端末に自動で記録される。
三田理化メディカルは、新型コロナワクチンの充填手技を効率化する機器「クイックフィラー」の一般販売を開始した。薬瓶を逆さに保持して、ゴム栓や針先が確認しやすい設計になっているため、充填操作や計量が簡単になり、確実性が高まる。
ウミヒラと京都府立大学は、針生検で採取した組織を縦に二分割できる「組織二分割デバイス」を共同開発した。同一サンプルから、病理組織検査と遺伝子検査が同時に実施できるようになる。
東芝初の独立型スタートアップ企業「サイトロニクス」が営業を開始する。東芝の細胞培養管理事業を外部化して設立しており、迅速な意思決定で、細胞培養管理プラットフォームの社会実装を加速する。
名古屋大学は、内視鏡検査時の感染リスクを低減するマスクを開発した。気管支鏡などの内視鏡検査時に患者が装着することで、飛沫拡散を防止する。「Kenz e-mask」という名称で、2021年11月に発売予定だ。
物質・材料研究機構は、限られた臭いサンプルの中から、基準となる臭いを選定する技術を開発した。さまざまな臭いを、基準となる臭いの混合比で表現できることを確認した。
島津製作所は、アルツハイマー型認知症の原因物質と考えられているアミロイドβを、数滴の血液から検出する「血中アミロイドペプチド測定システム Amyloid MS CL」を発売した。
富士フイルムは、AIを活用した新型コロナウイルス肺炎の診断支援ソフトウェア「COVID-19肺炎画像解析プログラム」を開発した。胸部CT画像を自動解析し、新型コロナウイルス肺炎に特徴的な画像所見が含まれる可能性を3段階で表示する。
東芝マテリアルが開発した可視光応答型光触媒「ルネキャット」が、新型コロナウイルスの感染力に対して、一定の抑制効果を持つことが確認された。ウイルスのスパイクタンパク質が減少しており、その結果、感染力が抑えられるという。
東京大学は、引っ張ると頑丈になる、自己補強ゲルを開発した。力を取り除くと元の状態に戻る即時回復性も兼ね備えているため、生体に埋め込む人工運動器への応用が期待される。
アルプスアルパインとSensirionは、周囲の二酸化炭素濃度と温湿度を高精度に検出する空気循環センサーモジュールを開発した。PM2.5や揮発性有機化合物、アルコールを検出するセンサーの複合搭載の検討も可能だ。
HACARUSとDSファーマアニマルヘルスは、犬がシートの上に立つだけで心電図データを取得できる装置と、心電図データをAI(人工知能)が解析して可視化するシステムを開発し、試用モニターの公募を開始した。
バンドー化学の伸縮性ひずみセンサー「C-STRETCH」を応用した医療機器「ResMo」を、同社連結子会社のAimedic MMTが開発した。ResMoはこれまで主観で評価していた呼吸数を数値化し、動脈血酸素飽和度や脈拍数も同時に測定できる。
ニプロは、ファイザー製の新型コロナワクチン1瓶と同量の薬液から7回採液できる「ニプロVAシリンジ」を発売した。シリンジの外筒に針が植え込まれており、シリンジ先端のデットスペースが従来型の15分の1程度に抑えられている。
GEヘルスケア・ジャパンは、ポケットサイズ超音波診断装置「Vscan」シリーズの最新モデル「Vscan Air」を発表した。画質が大幅に向上したほか、本体機能とプローブが一体化した完全ワイヤレス方式で、自由度や操作性に優れる。
慶應義塾大学、花王、鹿島アントラーズ・エフ・シー、産業技術総合研究所は、共同プロジェクトを開始した。「飛沫抑制と通気性を両立させたマスク」を開発し、感染予防効果と快適性を評価する。
オリンパスらは、携帯電話ネットワークを用いて、消化器内視鏡映像と手技風景映像を4K映像でリアルタイムに伝送する実証実験に成功した。内視鏡映像だけでなく、検査をする医師の手元の様子を内視鏡画像と合成した映像も、遅延なく伝送できた。
産業技術総合研究所と日本ゼオンは、単層カーボンナノチューブ(CNT)をシリコーンゴムに高分散させることで高導電性を持たせ、柔軟で耐久性に優れたCNTシリコーンゴム複合材料を開発した。
富士通ゼネラルは、首に装着することで、体を効率良く冷却または加熱するウェアラブル装置の新モデル「Cómodo gear i2」の提供を開始する。前モデルに比べて軽量、小型化し、冷却および加熱効果も向上している。
島津テクノリサーチは、下水検査とヒトのPCR検査から、新型コロナウイルス感染者を特定する検査システム「京都モデル」の受託検査事業を開始した。高齢者施設や学校など、個別施設に向けてサービスを提供する。
amsは、デジタルX線フラットパネル検出器向けの読み出しIC「AS585xB」シリーズを発売した。X線画像処理装置の一般的なコネクタに対応しており、組み立てコストを削減できる。
Lily MedTechは、乳房用のリング型超音波画像診断装置「COCOLY」の医療機器製造販売認証を取得し、国内販売を開始した。散乱像再構成技術「リングエコー撮像法」を活用し、自然な形に近い乳房全体の3D画像を作成できる。
東レは、微量血液から複数のアレルゲン特異的IgE抗体を同時かつ高精度に測定できるアレルギー検査用バイオチップを開発した。早期の体外診断用医薬品の認証申請を目指す。
NECグループは、新型コロナウイルスの表面にあるスパイクタンパク質の受容体結合ドメインと強く結合する人工DNAアプタマーを開発した。ウイルスの空間モニタリングなどバイオセンシングへの応用が期待できる。
島津製作所は、N501Y変異を持つ新型コロナウイルスを検出するPCR検査試薬「新型コロナウイルス変異検出コアキット」と「N501Yプライマー/プローブセット」を発売した。今後、他の変異株についても対応していく予定だ。
東京大学は、太陽光で駆動する、柔軟な皮膚貼り付け型光脈波センサーを開発した。大気安定性を高めた超薄型有機ELと有機太陽電池、有機フォトディテクタを集積したもので、太陽光で自立駆動するほか、長時間皮膚に貼り付けても装着感が少ない。
ツインバード工業の可搬型冷凍庫「ディープフリーザーSC-DF25WL」が、燕市のファイザー製新型コロナウイルスワクチンの接種体制「燕市版コールドチェーン」に採用された。冷凍移送により保存期間が延長されるため、ワクチンが無駄にならない。
東京大学とシェルハメディカルは、低コストかつ簡便な人工膝関節置換術用AR手術ナビゲーションシステム「Ortho Raptorナビゲーションシステム」を開発し、医療機器薬事承認を取得した。
シーメンスヘルスケアとコニカミノルタジャパンは、医療サービス分野における提携を本格始動する。提携により、コニカミノルタジャパンのICTサービスで、シーメンスヘルスケアの胸部CT画像AI解析受託サービスを利用可能になる。
フィリップス・ジャパンとCogSmartは事業提携し、脳ドック用プログラム「BrainSuite」の共同販売を開始した。脳の状態を可視化することで、早期段階からの認知症リスクの低減を目指す。
GEヘルスケア・ジャパンとフクダ電子は、開業医向けの超音波診断装置分野における事業提携に合意した。超音波診断装置3製品の提供を通じ、地域医療への貢献を推進していく。
エア・ウォーターは、シリンジ側に残る薬液を従来の3分の1に低減した「ローデッドスペース注射針」の国内販売を開始した。ファイザー製の新型コロナワクチンを1瓶から6回接種できる。
日立製作所、日本ユニシス、日本IBM、ソフトバンク、三井物産は、技術研究組合法に基づき、厚生労働大臣および経済産業大臣の認可による「医療AIプラットフォーム技術研究組合(HAIP)」を設立した。
島津製作所、熊本大学、アイスティサイエンスは、修飾核酸測定を応用した新型コロナウイルス感染症の診断法を開発し、島津製作所は分析や前処理の条件を最適化した情報であるメソッドパッケージを開発した。
新エネルギー・産業技術総合開発機構らは、「極低濃度ガス発生装置」と「クリーンブース」を組み合わせて、「経皮ガス計測デバイス評価用清浄環境および極低濃度ガス発生装置」を開発した。
シーメンスヘルスケアと医療法人の伯鳳会グループが共同開発した災害医療、発熱外来、健診、往診、巡回診療向けのアドバンストモビリティソリューション「Medical-ConneX(メディカル・コネクス)」について説明。1号機は、伯鳳会グループ傘下の東京曳舟病院に納入され、主に東京DMATと連携した災害医療向けに活用される計画だ。
東京理科大学は、和紙を基板材料とする薄膜型ウェアラブル乳酸バイオ燃料電池アレイを共同開発した。汗中の乳酸で発電し、高出力が得られることから、汗中物質の濃度をモニタリングするウェアラブルデバイスの実用化に貢献する。
日本電波工業は、MRI検査に対応可能なペースメーカー用の音叉型水晶振動子として、世界最小クラスの「NX1210VA」を開発した。カバーの素材に磁性体の含有量が少ないセラミック材を採用し、新パッケージ方法で磁場の影響を抑える。
ヒューマノーム研究所と東京医科歯科大学は、「人工知能技術を用いた手術ナビゲーションシステムの研究」に関する共同研究契約を締結した。これに先立ち、胃がんに対する低侵襲性手術のナビゲーション用モデルを開発した。
キングジムは、粘着性のある医療用シリコンテープにより、顔に直接貼り付けて使用する「ひもなしマスク」を発売する。手洗いによる洗濯が可能で、繰り返し使用できる。
コニカミノルタの米子会社Konica Minolta Precision Medicineは、Amazon Web Servicesと連携して、精密診断プラットフォーム「LATTICE」をグローバル展開する。
名古屋大学は、ARを用いて、神経の位置情報を確認しながら安全に肘関節鏡手術をできる技術を開発した。ヒト肘関節の実物大モデルとサルの肘関節を用いて実証実験したところ、リアルタイムでモニター上に重畳表示できることを確認した。
島津製作所は、頭部と乳房の検査に特化したTOF-PET装置「BresTome」を販売した。検出器ホールに最新の半導体検出器を採用し、従来の全身用PET装置と比較して、約2倍となる解像度を備えている。
日立製作所とOPExPARKは、OPExPARKの次世代情報融合プラットフォーム「OPeLiNK」の販売に合意し、日立は情報統合手術室「METIS」の販売を開始した。生体情報など手術時におけるさまざまな情報を一元管理できる。
富士通は、AIを活用してリハビリテーション動画から患者の肩と肘の関節可動域を自動測定する「FUJITSUヘルスケアソリューションHOPE ROMREC」を発売した。理学療法および作業療法の効果の評価や、障がい度合いの判定を支援する。
Mitate Zepto Technicaは、「世界最高速になる」(同社)という、ゲノム解析専用のハードウェア・アクセラレーターの基本設計に成功した。従来装置の10倍以上の処理性能を有し、ゲノム解析に必要なシーケンスデータの処理を5分以下で完了する。
横河電機とHIROTSUバイオサイエンスは、線虫を用いて尿から15種類のがんを一次スクリニーングするがん検査サービス「N-NOSE」の普及に向けて、協業に同意した。
東北大学とGSアライアンスは、抗菌性を有する天然バイオマス系生分解性樹脂製の化学製品群を詳細に解析し、より高性能な製品開発を目指すことを目的に、共同研究を開始した。
九州大学は、抗原抗体検査に利用できる、ラベルフリーの光センサーを開発した。熱処理を必要とせず、市販のインクジェットプリンタと同様の技術で印刷でき、家庭での簡易検査などへの応用が期待される。
三菱重工サーマルシステムズと北里大学は、酵素・尿素製剤による処理、または紫外線発光ダイオード照射により、新型コロナウイルスを除去、不活性化できることを確認した。
東北大学は、新開発の多孔性ポーラスマイクロニードルと、電気により流れが発生する性質を利用し、電気式の貼る注射「オール有機ニードルポンプパッチ」を開発した。多量かつ高速の注入と、皮下組織液の高速採取を可能にしている。
量子科学技術研究開発機構は、体内の酸化ストレス状態を可視化するため、強い蛍光を発する量子ドットとMRI造影剤を組み合わせた量子センサーを開発した。酸化状態と抗酸化状態の両方を捉える双方向センサーだ。
川崎重工業は、ロボットによる全自動PCR検査システムを藤田医科大学構内に設置し、「川崎重工業株式会社 藤田医科大学内PCR検査センター」としてPCR検査サービス事業を開始する。
富士キメラ総研は、医療およびヘルスケア分野における、IoT関連の国内市場調査の結果を発表した。遠隔医療関連、スマートウェアソリューションの市場拡大が予想されている。
産業技術総合研究所は、放射線量の推移がその場で確認できる、IoT対応の小型放射線線量計を開発した。BLEを用いた省電力無線通信技術により、電池交換なしで連続2年以上動作し、多数の線量計をモニタリングできる。
シーメンスヘルスケアは、画像解析ソフトウェア「AI-Rad Companion」に医療機器認証済みの3つの新シリーズを追加した。臓器画像の細分化や自動計測が可能で、診断に活用できる。また、胸部CT画像AI解析受託技術サービスに肺密度計測を追加した。
タケックスは、モウソウチク抽出物を含むアルコール製剤が、新型コロナウイルスに対して、15日後でも99.99%のウイルス不活化効果を持続することを示した。
パナソニックは、ドライアイスなどの保冷剤を用いて、−70℃の環境を最長で18日間保持できる真空断熱保冷ボックス「VIXELL」を開発した。箱型に一体成型することで、冷気漏れの原因となる継ぎ目を無くした。
東京大学は、パッチクランプ記録法に使うガラスに蛍光を付与し、GFP標的タンパク質と同時に可視化できる蛍光ガラス電極を開発した。蛍光顕微鏡下での細胞操作の改善が期待される。
キヤノンマーケティングジャパンは、ネットワークカメラの映像を活用した「医療機関向け遠隔モニタリングパッケージ」を発表した。医療機関における、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止をサポートする。
シャープは、スギヤマゲンと共同開発した、医薬品向け「定温輸送容器セット」を発売した。ワクチンや細胞、血液などを適切な温度で管理できるセットで、スギヤマゲンが販売する。
日立製作所とオリンパスは、超音波内視鏡システムに関する長期協業契約に合意した。超音波内視鏡システムを共同で開発するほか、超音波診断装置や関連製品を日立製作所が今後5年間継続して供給する。
Bluetooth SIGは、新型コロナウイルス接触確認アプリケーションとして使用されているスマートフォン向け曝露通知システムを、リストバンドなどでも利用可能にする、新しいBluetoothのドラフト版仕様書を公開した。
オカムラは、手術支援ロボットシステム「hinotoriサージカルロボットシステム」用に開発したチェア「kumpel」を発表した。支援ロボットを用いた手術において、執刀医の手術姿勢をサポートし、疲労を軽減する。
ダイセルは、同社の新規投与デバイスを使用した、新型コロナウイルス感染症ワクチンの投与治験開始について発表した。同デバイスが治療に有効であることが示され、実用化されれば、より多くの人に効果的にワクチンを提供できるようになる。
コニカミノルタは、新型コロナウイルス感染症入院患者のSpO2などの測定値を、ベッドサイドからSub-GHz無線通信で送信し、隔離域外で一括管理する「生体情報モニタリングシステムVS1」を発売する。
バルコは、インテリジェント手術室向け非圧縮IPビデオソリューション「Nexxis」の新サービス「NexxisCare」の提供を開始した。Nexxisで統合したシステムの状態をオンラインで監視できる。
ACCESSと金沢大学は、加齢や認知症の進行により小脳のフィードフォワード制御が不得手になることに着目し、早期認知症リスクを簡易に検知するスマートフォン向けサービスの開発に向けた共同研究を実施している。
東北大学は、完全埋め込み型の「食物を飲み込む機能を持つ人工舌」を発明し、特許を取得した。この人工舌は、嚥下機能の補助デバイスとしての応用や完全自動化も計画されており、口腔がん手術後の患者のQOL改善に役立つことが期待される。
富士フイルムは、同社独自の抗菌技術を用いた殺菌成分配合ハンドジェルと、新型コロナウイルスを反応させた評価試験の結果を発表した。同ハンドジェルは、1分間の反応後、99%以上のウイルスを不活化した。
物質・材料研究機構は、湿潤状態にある生体組織の欠損部に貼るだけで、接着して傷口を閉鎖するシート材料を開発した。耐圧強度が高く、傷をふさいだ後は体内で分解、吸収される。
日本発の触媒技術「MA-Tシステム」の認知拡大や応用技術の開発促進などを目的とし、「一般社団法人 日本MA-T工業会」が2020年11月2日に設立された。現在38社が参加し、代表理事にはアース製薬 社長の川端克宜氏が就任した。
NVIDIAは、医療機器向けの高性能AI(人工知能)開発キット「NVIDIA Clara AGX」を発表した。開発したAIモデルを簡単に医療機器に導入できるように、ハードウェアとソフトウェアを組み合わせている。
京都大学は、iPS細胞などから作られた細胞シートを、手術負担の少ない内視鏡を用いて心臓表面に移植するためのデバイスを開発した。成人男性の3Dプリントシミュレーターを用いて、確実かつ歪みなく、細胞シートを移植する手技を確立した。
日立製作所とがん研究会有明病院は、がん薬物療法中の患者の体調や副作用状況などの事前確認に、タブレット型ロボットを活用した場合の効果に関する評価研究を共同で実施する。
フジクラは、絶対湿度から季節性インフルエンザ流行リスクを見える化するソリューションを発売した。「熱中症予防IoTソリューション」とパッケージにして提供する。
日立製作所は、高速化と自動化のソリューションを搭載した、磁場強度0.4テスラ永久磁石オープンMRIシステム「APERTO Lucent Plus」と磁場強度0.3テスラ永久磁石オープンMRIシステム「AIRIS Vento Plus」を発売した。
シャープは、フィルム表面の特殊加工により光の映り込みを低減し、曇りを防止するフェイスシールド、アイシールド、マウスシールドを発表した。同社がこれまでの液晶パネル開発で培った特殊加工技術が生かされている。
理化学研究所は、ヒトiPS細胞技術と微細加工によるマイクロデバイス技術を用いた「ハートオンチップ型マイクロデバイス」を開発し、高感度な人工心臓の機能評価系を確立した。
村田製作所は、同社の「イオナイザモジュール」「オゾナイザモジュール」により発生するオゾンガスが、試験槽空間において新型コロナウイルスに対する不活化効果を持つことを実証した。
島津製作所は、相補的な2つのイメージング技術を組み合わせることで、微量元素と各種化合物を複合的に解析できる「マルチモーダルイメージングシステム」を発売した。
三菱電機は、IoTを活用した介護支援システムを手掛ける、スタートアップ企業のZ-Worksに出資した。今後、センシングデバイスの共同開発やクラウド上でのデータ連携などを実施する。
Maxim Integrated Productsは、ヘルスケア関連のウェアラブルデバイス開発を最低6カ月短縮できる、腕時計型リファレンスデザイン「Health Sensor Platform 3.0」を発表した。
東京都立大学は、特定の蒸気を感知して可逆的に変形、変色する特性を持つ新材料を開発した。フェニル基を付加した環状チオフェン6量体が、分子間の相互作用によって規則的に集合してできた繊維状物質(ファイバー)となる。
キヤノンメディカルシステムズは、ディープラーニングを用いて設計した画像再構成技術を搭載した、大開口径80列マルチスライスCT「Aquilion Exceed LB」の国内販売を開始する。
FRONTEOと日本マイクロソフトは、高齢化による医療、介護リスクへの対応と課題解決につながるソリューションの提供に向け、協業を開始した。第1弾として、認知症診断支援AIシステムを開発する。
資生堂は、肌を切らずに、顔全体の毛細血管を3次元で繊細に可視化することに成功した。顔全体のケアや、将来的には血管による肌状態の予測など、さまざまな応用が期待できる。
Preferred Networks、京都府、京都府医師会、NOBORIは、京都府で実施される肺がん検診で、深層学習技術を用いた胸部X線画像の診断補助ツールを試験導入し、医師の診断負荷および見落としリスクの低減効果について評価する。
東芝は、生活習慣病の発症リスクを低減する生活習慣改善ソリューションを提案するAIを開発した。同AIは、直近の健康診断結果を基に、5年先までの発症リスクを数値で提示し、リスクを低減するための生活習慣改善ソリューションを提案する。
オリンパスは、大腸内視鏡用のAI診断支援アプリケーションを搭載した内視鏡CADプラットフォーム「ENDO-AID」を発売すると発表した。ポリープやがんなどの病変になり得る箇所を自動で検出し、内視鏡検査の品質向上に寄与する。
産業技術総合研究所は、実験計画法にAIの手法を組み合わせることで、少ないシミュレーション回数で人工心臓のデザインを最適化することに成功した。最適化により、同人工心臓は機能向上と副作用低下の両立が可能になっている。
名古屋大学は、血液適合性ポリマーとして知られるPoly(2-methoxyethyl acrylate)(PMEA)の高靭性化成功した。また、光造形式3Dプリンタを利用して、任意の形に加工することができた。
大日本印刷は、光の反射防止機能に優れた「DNP超低反射フェイスシールド」を発売した。同社の表面フィルム技術を活用し、装着者の表情を見えやすくするとともに、視界を妨げる原因となる表面反射光を大幅に低減した。
オムロン ヘルスケアは、ウェアラブル血圧計「HeartGuide HCR-6900T」シリーズを用いて社員30人を対象に実施した、日中の血圧変動に関する社内調査の結果を発表した。血圧変動のパターンには、個人差があることを明らかにした。
amsは、ウェアラブルデバイスで血中酸素飽和度(SpO2)を測定できる、薄型センサー「AS7038RB」を開発した。イヤホンや医療用パッチなどにおいてバイタルサインをリモート監視できる。
テムザックは2020年10月8日、歯科治療を受ける子供の動きをリアルに再現する小児患者型ロボット「Pedia_Roid」を新開発した。治療を嫌がる子供への対処方法に加えて、急激な容体変化が発生した場合の救命方法も学べる。
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、検査室にある複数の分析機と、同社の検体搬送システム「Aptio Automation」を一元管理するITソリューション「Atellica Process Manager」を発売した。
ボッシュは、新型コロナウイルス感染症の迅速検査システムを開発した。検査結果までの所要時間は39分、検査システムの感度は95%、反応特異度は100%と、短時間かつ高精度に判定可能なPCR検査となる。
GEヘルスケア・ジャパンは、新型コロナウイルス感染症に対応するため、コンテナ型簡易CT室「CT in Box」の提供を強化する。新たに、ふじみ野救急クリニックで稼働を開始し、発熱以外の診療と分けて、屋外で全ての必要項目を実施可能になった。
タニタは、活動量計の中核技術「タニタアルゴリズム」の外部提供を本格的に開始した。第1号案件として、スクウェア・エニックスが提供するスマートフォン向け位置情報ロールプレイングゲーム「ドラゴンクエストウォーク」に搭載した。
澁谷工業とスディックスバイオテックは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスA型およびB型を、1つの唾液検体から同時に検査診断できる高速PCR検査装置の共同開発を開始した。
モーションリブは、医療従事者が手先の感覚を確かめながら、非対面でPCR検体を採取できる遠隔操作システムを開発した。模型を用いた基礎検証実験では、遠隔操作システムを通して感覚的に操作できることを確認した。
早稲田大学は、低エネルギーのX線、ガンマ線から高エネルギーのガンマ線まで、1台で同時にイメージングできる小型カメラ「ハイブリッド・コンプトンカメラ」を開発した。
国立循環器病研究センター、クロスエフェクト、ニプロ、ダイキンは、純国産のN95相当医療用高性能マスクの開発に着手した。まずは少量での国内生産販売の開始を目指す。
川田テクノロジーズとオリィ研究所は、病気や重度障害などにより外出が困難な人でも、遠隔操作で手先を使った接客が可能になるロボットを開発する「テレバリスタ(Tele-Barista)プロジェクト」を開始した。
芝浦工業大学は、電力を必要とせず化学エネルギーのみで駆動する人工心臓のようなゲルが、自律型ポンプとして機能することを証明した。ゲルのBZ反応による自発的な運動を動力源としている。
ライオンとアスクルは、IoTを活用して子どもの自主的な歯磨きを支援する「クリニカKid's はみがきのおけいこ」のテストマーケティングを共同で開始する。上手に磨けたかは点数で評価し、アプリ上で子ども自身が分かるように可視化する。
東京大学先端科学技術研究センターは、人間と機械の協調システムにおいて生じる、人間の意図と機械の動作のずれを防止するための有用な手掛かりを発見した。
沖電線は、従来品よりも20%軽量化し、柔軟性と耐久性を向上させた、8K内視鏡用の光電気複合ケーブルを発表した。軽くて柔軟性があるため、内視鏡の取り回しが楽になるなど、医療スタッフの負担を軽減する。
ウシオ電機は2020年9月1日、有人環境下でも使用可能な波長域の紫外線を用いるウイルス不活化/殺菌技術を搭載した「Care222 U3ユニット」を発売する予定だ。同技術は細菌への殺菌効果の他、新型コロナウイルスをはじめとするウイルスも不活化効果を持つことが確認されている。
メディカロイドの手術支援ロボットシステム「hinotoriサージカルロボットシステム」が、国産として初めて製造販売承認を取得した。同システムは、執刀医や助手の医師の負担を減らし、スムーズで低侵襲な外科手術を支援する。
東北大学は、難治性耳管開放症に対する治療機器「耳管ピン」を開発した。医師主導治験により有効性と安全性が認められ、製造販売承認を取得。今後、厚生労働省に医療保険適用申請を行い、販売を開始する。
THKは、AI技術搭載のサーモグラフィカメラを活用した、「検温ロボット」を開発した。発熱者を発見した場合は、遠隔操作でオペレーターが対応する。
オンキヨーと富山大学は、オンライン診療やホームドクター制度に向けたデジタル聴診器を共同で研究開発する。心臓、肺、胎児の3つの音をターゲットとし、デジタル聴診器の開発を目指す。
Siemens Healthineersは、バリアン メディカル システムズの買収を発表した。買収価格は約164億ドル(約1兆7374億円)相当で合意し、契約を締結した。今後、先進的ながん治療を推進し、ヘルスケア領域での地位を強固にする。
日立グローバルライフソリューションズは、再生医療、細胞医療分野においてサイフューズと提携したと発表した。再生医療製品の製造設備モデルの構築や運営に関して共同開発を開始する。
ソフトバンクグループは、新型コロナウイルスの唾液PCR検査を低価格、高頻度で提供することを目指す子会社「新型コロナウイルス検査センター」を設立した。
パナソニック システムソリューションズ ジャパン(PSSJ)は、2021年3月から開始予定の「オンライン資格確認」に対応する「顔認証付きカードリーダー(マイナンバーカード対応)」を発表した。
東北大学は、脳卒中の後遺症による片まひ患者への歩行リハビリテーション装具に装着できる、モータレスで単純な「バネ−カム機構」を用いた超軽量歩行アシストデバイスを開発した。
東京女子医科大学とNTTドコモは、商用第5世代移動通信方式を活用した遠隔手術支援システムと移動型スマート治療室「SCOT」を用いた実証実験を2020年10月〜2021年3月に実施する。
日立製作所は、がん研究会 有明病院の新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、来院者の安全確保補助業務にコミュニケーションロボット「EMIEW」を活用する効果の評価研究を開始した。
日立グローバルライフソリューションズと東京大学高齢社会総合研究機構は、高齢者が要介護に至る前の虚弱の予兆を検知する、ソリューションの開発プロジェクトを開始した。生活データとAIで日常生活の活発度を可視化し、虚弱の予兆を検知する。
CYBERDYNEは、肘や膝などのリハビリテーション機器「HAL医療用単関節タイプ」が、日本での医療機器認証を取得したと発表した。認証取得により、患者の筋力を発達、回復させる機器として、医療機関で広く利用可能になった。
東芝と東芝デジタルソリューションズは、健康診断の結果から6年先の生活習慣病リスクを予測する「疾病リスク予測AIサービス」の提供を開始した。
物質・材料研究機構は、再生医療における細胞および組織移植で重要な、新しい血管形成を促進する低コストの自己組織化粒子ゲルを開発した。再生医療分野および治療デバイス分野への展開を目指す。
HOYAと日立製作所は、超音波内視鏡システムの技術提携と製品供給に関する5カ年契約に合意した。EUSで使用する超音波診断装置と超音波センサー関連部品を、今後も日立が製品供給する。
岡山大学は、がんの診断および治療に用いる医療用針穿刺ロボットの医師主導治験を開始した。治験結果が良好であれば、CT撮影時の放射線被ばくを防いで、医師や患者の負担を低減する医療用針穿刺ロボットの製品化が期待される。
アロー・エレクトロニクス・ジャパンとチップワンストップは、診療現場で新型コロナウイルス感染症の即時抗体検査ができる、使い捨ての業務用デジタル抗体検査デバイスを日本国内で発売した。
コニカミノルタは、VSC臭を測定する診断補助ツールの「Kunkun dental」を発売した。センサーと機械学習を組み合わせたニオイ嗅ぎ分け技術を応用し、硫化水素などの濃度を表示する。
堀場製作所は、産業技術総合研究所が代表機関として進める、新型コロナウイルス感染症の簡便かつ迅速な抗体検査チップシステムの開発に参画すると発表した。ビズジーンとともに、分担機関として参加する。
パイオニアと広島大学は、聴診音解析AIを応用した「呼吸音遠隔モニタシステムに関する研究開発」が、日本医療研究開発機構の「ウイルス等感染症対策技術開発事業(実証・改良研究支援)」に採択されたと発表した。
タニタは、国土交通省が定めた航空運送事業者へのアルコール検査の義務基準に対応した、立合人不要のアルコール検査サービス「ALBLO(アルブロ)クラウドサービス」の提供を開始した。
東北大学、青森県産業技術センター、アピールは、超音波診断装置を用いて血管の状態を確認しながら針を刺す、エコー下穿刺の訓練用皮膚モデルを開発した。補助循環トレーニングモデル「AKS-HJ1」として製品化した。
日本医師会、日本ユニシス、日立製作所、日本アイ・ビー・エムは、SIP第2期で採択された「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」の構築および2022年の社会実装に向けたプロジェクトを開始した。
シスメックスとオプティムは、共同で「ディピューラメディカルソリューションズ株式会社」を設立した。新会社では、医療情報をシームレスに連携する医療用のAI、IoTプラットフォームやデジタル医療ソリューションを開発し、運営していく。
GEヘルスケア・ジャパンは、コンテナ型の簡易CT室「CT in Box」の提供について発表した。患者や医療従事者など、CTを利用する人専用の動線が確保され、他者との接触を減らすことができるため、新型コロナウイルス感染症対策に活用できる。
富士通研究所は、カメラで撮影した映像から手洗い動作を認識するAI「行動分析技術 Actlyzer手洗い動作認識」を開発した。厚生労働省が推奨する正しい手の洗い方6ステップの実施と、各ステップで手をこすった回数を自動で認識できる。
マツダは2020年6月5日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の軽症患者向けの搬送車両を広島県に提供したと発表した。
日立グローバルライフソリューションズは、診療用隔離装置「陰圧クリーンブース」の販売を開始する。ブース内の圧力は約−5Pa〜−15Paに維持され、天井面からHEPAフィルターを介して空気を導入する。
メディカロイドは2020年6月3日、記者会見を開催し、新型コロナウイルス感染症への対応などを目的とした「自動PCR検査ロボットシステム」を神戸市と連携して開発すると発表した。PCR検査にロボットを導入することで、検査過程で医療従事者がCOVID-19に感染するリスク低減などを狙う。
東京大学とブリヂストンは、空気圧アクチュエーターに基づいた人工筋肉について、人工筋肉のダイナミクスと機械学習法を組み合わせることで、加圧駆動時にリアルタイムで高精度に長さが推定できることを示した。
富士フイルムは、AIを用いて間質性肺炎の病変を定量化する技術を応用し、新型コロナウイルス肺炎患者の経過評価、治療効果の判定を支援する技術開発を開始した。まずは、神奈川県立循環器呼吸器病センターとの共同研究から始める。
マツダは2020年5月26日、医療現場など向けにフェイスシールドを供給すると発表した。5月末までに広島県に3000個を寄贈する。県を通じて医療機関に届ける。今後もフェイスシールドの製造を1日900個までのペースで継続し、医療機関向けだけでなく、マツダの国内外の生産拠点や仕入れ先などにおいて使用する分を生産する。販売は予定していない。
名古屋大学、三井化学、フレンドマイクローブは、ウイルス除去効果のある不織布製の使い捨てフィルターと、3Dプリンタを活用した新規マスクの開発を開始した。
東北大学は、99.9996%純度の超高純度鉄が、表面処理を施すことなく、哺乳類細胞を接着、増殖させる基質となることを明らかにした。超高純度鉄上で細胞分化も誘導可能だ。
テルモは、消毒のしやすさにこだわり、感染管理に配慮した脇下測定電子体温計「テルモ電子体温計C207」「テルモ電子体温計C217」を開発し、医療機関向けに販売を開始した。
キヤノンメディカルシステムズは、深層学習を用いて設計されたノイズ除去再構成技術「AiCE」を搭載できる1.5T MRI「Vantage Orian / S Grade」を発売した。短時間で高分解能画像を収集できる。
東レは、蛍光体による波長変換技術を活用し、X線シンチレーターパネルの輝度を約30%向上させる新技術を開発した。同技術を医療用X線撮影装置のX線検出器に用いることで、従来品よりも明瞭な患部の観察や被ばく量の低減が可能になる。
GEヘルスケア・ジャパンは、本体サイズ362×390×56.5±5mmのポータブル超音波診断装置「Versana Active」を発売した。バッテリーを含めた重量は約5kg、画面サイズは15.6インチで、約50分間使用可能な大容量バッテリーを備える。
トヨタグループ、ホンダ、スズキ、ヤマハ発動機などが、医療支援の取り組みを発表した。
アイシン精機は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大によって厳しい状況にある医療現場を支援するトヨタグループの取り組み「ココロハコブプロジェクト」の一環として、2020年5月中旬から簡易ベッド台と簡易間仕切り壁の生産を開始する。
フィリップス・ジャパンは新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策として、同社が提供可能な医療ソリューションを紹介するオンライン会見を開催した。会見中では遠隔問診サービスやMaaSなどの活用が提案された。
シーメンスヘルスケアは、AI技術を用いて開発した全自動撮影システム「myExam Companion」を搭載した、シングルソースCT装置「SOMATOM X.cite」を発売した。
ザインエレクトロニクスは、医療用カメラ向け超小型情報伝送用半導体の新製品「THCV243」の量産を開始した。2Mピクセル60フレームの映像を1本のケーブルで伝送できる。
国立病院機構新潟病院と広島大学の医師を中心とする「COVIDVENTILATOR PROJECT」が始動した。3Dプリンタで容易に作製可能な人工呼吸器の製図データを、全世界に無償提供することを目指す。
富士フイルムは、AI技術を用いて開発した「手術用ガーゼの認識機能」を、超軽量移動型デジタルX線撮影装置「FUJIFILM DR CALNEO AQRO」の新オプションとして発売する。医療従事者が手術後に残存ガーゼの有無を確認する際の負担を軽減する。
ルネサス エレクトロニクスはオープンソースの設計仕様に基づいた移動式人工呼吸器のレファレンスデザインを作成した。人工呼吸器システムの開発短縮化につながる可能性。
エヌ・ティ・ティ・データ、DataRobotは、ミルテルの乳がん検査「乳がんミアテスト」の精度向上のため、AIプラットフォーム「DataRobot」と「AIサクセスプログラム」の提供を開始する。
ニコン子会社のOptosは、眼底の約80%の領域を1回で撮影可能で、その領域の断層画像も取得できる、SS-OCT付き超広角走査型レーザー検眼鏡「Silverstone」を開発した。
島津製作所は、PCR法(遺伝子増幅法)による新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の検査時間を半減できる「新型コロナウイルス検出試薬キット」を2020年4月20日に発売すると発表した。100検体分の検査が可能な1キット当たりの価格(税別)は22万5000円。
東京大学は、独自開発の人工核酸を利用し、採集した血液から自動的に特定のメチル化DNAのみを回収する装置を開発した。サンプルや反応剤を装置に設置後、140分程度で自動的にサンプル中の特定のメチル化DNAを回収できる。
エーザイは、Cogstateの認知機能テスト「Cogstate Brief Battery」を、認知機能をセルフチェックする非医療機器デジタルツールとして開発し、「のうKNOW」の製品名で発売した。
GEヘルスケア・ジャパンとロシュ・ダイアグノスティックスは、心不全予防のための早期診断方法の確立に向け、協業を開始した。GLSとNT-proBNPを指標に加えることで、より詳細な心不全のリスク層別化と潜在的な心不全患者の発見を目指す。
マグナ・インターナショナルがオゾンを使用した除菌装置「PURO」の開発を進めている。大きめのクーラーボックスのようなサイズと形状で、洗えない服や靴、カバン、子どものおもちゃなどを中に入れて除菌、消臭する製品だ。
横河電機は、バイオ研究分野向けに、ナノピペット技術を利用した1細胞解析支援装置「Single Cellome Unit『SU10』」を開発し、国内で販売を開始した。アメリカやその他の地域でも順次発売する予定だ。
Robert Bosch(ボッシュ)は2020年3月26日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)向けの高速検査機を発表した。
OKI(沖電気工業)は、京都大学健康科学センターと共同で、睡眠に関する課題解決を目指す行動変容システムの構築と医学的エビデンスの創出に向けた取り組みを開始した。
モルフォは、千葉大学や千葉県がんセンターとの共同プロジェクトにおいて、大腸がんの深達度を一般の内視鏡画像のみでAI診断できる、高精度な検出支援システムを構築した。
エー・アンド・デイは、ホースレス上腕式血圧計「UA-1200BLE」を発表した。持ち運びしやすく、腕に装着して測定ボタンを押すだけで、正確に血圧を測定できる。測定データは、スマートフォンの医療アプリ「A&D Medical CONNECT」で管理可能だ。
名古屋大学は、透明な生体材料である角膜の構造を模倣することで、光学的には無色透明で、力学的には高靭性な複合エラストマーを開発した。今後、高度先進医療やウェアラブルディスプレイ、ソフトロボットなどの分野への応用が期待される。
GEヘルスケア・ジャパンは、高画像、高画質、経済性を兼ね備えた汎用超音波画像診断装置「Versana Balance」を発売した。同時4音受信技術を活用し、従来の同クラスのエコー装置に比べて高フレームレートを可能にした。
オリンパスは、大腸内視鏡画像をAIが解析し、内視鏡検査中にリアルタイムで病変が映っているかを推測する内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN-EYE」を2020年5月下旬に発売する。
クラボウは、新型コロナウイルス感染の有無を目視かつ15分で行える「新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)抗体検査試薬キット」の国内販売を2020年3月16日に開始する。10検体分の試験が可能な1キット当たりの価格(税別)は2万5000円。
キャセイ・トライテックが、最大16人の体温を同時に検知できる新しいAI顔認識ソリューションをリリースする。AI顔認証と黒体を併用した2眼サーモカメラにより、体温が高い人を非接触で高速、高精度に検知可能だ。
共同印刷は、包装の完全性や使用状態を分かりやすく示す「針刺し検知フィルム」を開発した。力が加わった部分だけが白化するため、医薬品などの内容物に影響を与えることなく、改ざん防止や完全性の証明、使用履歴の確認ができる。
シーメンスヘルスケアは、CTやMRI検査において、経験豊富な放射線技師が、他の場所で検査機器を操作する技師を遠隔支援するシステム「syngo Virtual Cockpit」を発売した。技師が不足している地域にも高品質な検査を提供できる。
東京大学は第一三共と共同で、固形剤製造を対象とした経済性評価ツール「SoliDecision」のプロトタイプを公開した。臨床開発から商用生産までの不確実性も、計算に取り込むことができる。
タニタとエー・アンド・デイは、健康計測機器分野で業務提携した。「タニタアルゴリズム」を搭載したエー・アンド・デイの家庭用体組成計「UC-421BLE」を2020年夏に発売するほか、相互にOEM供給する。
自然科学研究機構 生理学研究所、豊橋技術大学は、薄型CMOSセンサーを応用した生体への適用が可能な高精細pHイメージングツールを開発し、脳内のpHが視覚刺激に伴い変化する様子を検出した。
京都大学、三鷹光器、パナソニックは共同で、プロジェクションマッピング技術を応用した手術ガイドシステム「Medical Imaging Projection System:MIPS(ミップス)」を開発した。
京セラは、視覚障がい者の駅ホームなどでの安全な歩行をサポートする「視覚障がい者歩行支援システム」の体験コーナーを、同社みなとみらいリサーチセンターの共創スペース「クリエイティブファブ」に開設する。
カシオ計算機は、大口径レンズ搭載の軽量ダーモスコープ「DZ-S50」を発表した。直径40.5mmのレンズは端までゆがみが少なく、広範囲をスムーズに観察できる。別売りのコンバージョンレンズで、倍率を6倍から9倍へと簡単に変更可能だ。
昭和大学、名古屋大学、サイバネットが共同開発したAI内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN-EYE」が、医療機器の承認を取得した。臨床性能試験を経て、医薬品医療機器等法に基づき、クラスII・管理医療機器として承認を得た。
京都大学とNTTは、「新医療リアルワールドデータ研究機構株式会社」を設立した。日常診療におけるリアルワールドデータを高いセキュリティレベルで管理し、これを統合、解析することで、医療の最適化と医療実態の可視化を図る。
大阪大学は、皮膚のように薄膜で軽量の磁気センサーマトリクスシートシステムを開発した。人の肌にも貼付できる柔軟性を持ち、従来の磁気センサーより感度が約10倍向上した。
物質・材料研究機構は、大気に触れると、硫化水素や一酸化窒素などのガスを求める濃度レベルで徐々に放出する固体材料を開発した。濃度制御や保存が困難だった、生理活性ガスの医療への応用拡大が期待される。
クリーク・アンド・リバー社の子会社VR japanは、コニカミノルタジャパン、NTTドコモと共同で、360度映像を1秒以下の低遅延で配信することに成功した。VR遠隔医療教育ソリューションなどでの活用が期待される。
パナソニックは、国立循環器病研究センターと共同で、軽度認知障害の早期発見に関する研究を開始する。IoT基盤システムを通してデータを収集し、日常生活の行動特徴と認知機能の変化の相関性について分析する。
Karydo TherapeutiX、科学技術振興機構、国際電気通信基礎技術研究所は、ヒトでどのように作用するか確認されていない被験薬を含め、薬の副作用や有害事象、効能を高精度に予測できるAIシステム「hMDB」を開発した。
テルモは、脳動脈瘤の血管内治療に使用する袋状の塞栓デバイス「Woven EndoBridgeデバイス」の製造販売承認を取得した。袋状の塞栓デバイスの承認は日本初となる。
理化学研究所は、ベータ線イメージング装置にガンマ線を捉える検出器を組み込み、複数プローブの同時解析を可能にした新装置「MI-IP」を開発した。
ソシオネクストは、モバイル超音波ソリューション「viewphii US」を医療用超音波画像診断装置として商品化した。その第1弾として、7.5MHzリニアプローブ「VP-US L75-01」と3.5MHzコンベックスプローブ「VP-US C35-01」を発売した。
キヤノンメディカルシステムズは、ディープラーニングを応用した画像再構成技術と新しいデュアルエネルギー技術を搭載した、320列エリアディテクターCTの国内販売を開始した。
リオンは、補聴器用空気電池と互換性のある充電池を採用した「補聴器用ワイヤレス充電システム」を2020年1月20日に発売する。充電池と充電器で構成され、約4時間の充電時間で、1日中使用できる。
東京医科歯科大学は、皮膚から放出される、極めて微量な血中由来揮発成分を検知し、濃度分布をリアルタイムに画像化する「ガスイメージング装置(探嗅カメラ)」を開発した。
Moffとトヨタ自動車は、医療から介護までシームレスなリハビリ支援をするサービスを共同開発する。ウェアラブル端末「Moff Band」を用いて、医学的根拠に基づいた効果的なトレーニングや患者の回復度を可視化するサービスとなる。
早稲田大学は、「切り紙」から発想を得た伸縮配線を開発し、この配線と電子ナノばんそうこうを組み合わせて、野球の投手が投球する時の手のひらの筋活動を計測することに成功した。
富士フイルムメディカルは、ワイヤレスプローブ、超音波画像診断装置「iViz air」を発売した。スマートフォン型の本体と、ワイヤレスのプローブで構成され、携帯性と高画質を両立している。
産業技術総合研究所と幸和製作所は、転倒防止機能を備えるロボット歩行車を共同開発した。転倒動作シミュレーションに基づき設計され、転倒の初動を抑制することで転倒を防止する。
Siemens Healthineersは、低侵襲治療を目的としたロボットシステムの開発、製造、販売を手掛けるCorindus Vascular Roboticsを買収した。今回の買収により、高精度な画像技術とロボット支援による、低侵襲治療が可能になる。
パナソニックと西川は、マットレスと家電を連携させ、よりよい睡眠環境を提供する「快眠環境サポートサービス」を共同開発した。2020年3月18日より、パナソニックがECサイト「くらしサービスストア」で提供開始する。
大日本印刷は、京都大学らと産学協同で開発した歩行学習支援ロボット「Orthobot」を製品化した。歩行リハビリに使用する長下肢装具にOrthobotの本体ユニットを取り付けるだけで装具がリハビリ用ロボットに変化し、正しい歩行動作を誘導する。
ローランド ディー.ジー.の子会社で歯科技工向けデジタルソリューションを提供するDGSHAPEは、歯科用ミリングマシン「DWXシリーズ」の世界累計出荷台数が1万台を突破したことを発表した。
カネカは、柔軟性に優れた脳動脈瘤塞栓コイル「i-EDコイル」を開発し、日本での販売を開始した。柔軟性を高めたことで、動脈瘤内でコイルをより高密度に詰めることが可能になった。
FiNC TechnologiesとNECは、クラウドファンディングを利用し、ウェルネスソリューションを共同開発し、歩行センシングインソール、「A-RROWG」の先行予約販売を開始した。
名古屋大学は、摩擦により生じる帯電を利用して、人の動作から発電する透明で伸縮性を持つ発電シートを開発した。発光ダイオードを用いた自己給電型の近距離光通信や手袋型の発光デバイスの実証にも成功した。
キヤノンメディカルシステムズは、スイスのMRI技術開発会社Skope Magnetic Resonance Technologiesの発行済み全株式を取得する契約を締結し、買収を完了した。
日立製作所は、同社のiPS細胞大量自動培養装置を用いて、細胞の3次元培養法の新たな自動化技術を開発した。また、細胞の自動製造プロセス構築支援サービスの提供も開始した。
東芝は、血液中のマイクロRNAを使った、簡便で高精度ながん検出技術を開発した。1滴の血液から、13種類のがんの患者と健常者を、99%の精度で2時間以内に網羅的に識別できる。
花王とPreferred Networksは、皮脂RNAモニタリング技術の実用化に向け、「Kao×PFN皮脂RNAプロジェクト」を開始する。第1弾として、AI技術を応用し、将来の肌状態を推測する美容カウンセリングサービスを開発する。
東芝は、ジョンズ・ホプキンス大学と共同で、心臓病の発症リスクを予測するAI技術の開発を開始した。3年以内の実用化を目指している。
慶應義塾大学は、布状の2次元通信システムと、その技術を応用したハプティクス(触覚)スーツを開発した。この2次元通信ハプティクススーツは、簡単に装着可能で、外部からの接触を疑似的に体験できる。
横河電機は、アメリカのベンチャー企業バイオスティンガーより、バイオ研究分野では最小クラスとなるナノピペット技術を獲得した。細胞への外来物質の直接注入や、細胞内物質の採取が可能となる。
フィリップス・ジャパンは、海外で950以上の施設に導入されているトータル・ホスピタル・マネジメント・システム「Tasy」を日本で提供開始する。従来の情報システムでは独立していた機能を統合できる。
オリンパスは、精子の運動性を高精度かつリアルタイムに算出することに成功した。1066個の精子画像をAIに学習させ、動画内の精子を感度99%、陽性的中率92%という高い精度で認識し、その運動性能を算出できた。
フィリップス・ジャパンは、睡眠用ウェアラブルヘッドバンド「SmartSleep ディープスリープ ヘッドバンド」を発売する。眠りの質と日中の活力を高めることを目的に開発された。
シスメックスとオプティムは、デジタル医療に関するプラットフォームとアプリケーションを活用したソリューションサービスの企画、開発、運営を行う合弁会社の設立を目指すことに基本合意した。
キヤノンは、メディカル事業を強化するため、国内の商流をキヤノンメディカルシステムズに集約する。キヤノンメディカルシステムズは、キヤノンライフケアソリューションズの全株式を2020年1月1日付で取得する。
GEヘルスケア・ジャパンは、低被ばく、高速ワークフロー、高画質に特化した新機能を搭載するPET/CTシステム「Discovery IQ 2.0」シリーズを発売した。再構成アルゴリズム「Advanced MotionFree」などを搭載する。
Moffは、同社のIoT身体機能計測サービス「モフ測」を用いたリハビリ成果を患者にフィードバックすることで、リハビリ単位数が向上した事例を発表した。
情報通信研究機構とNECは、生体認証データの伝送と保管において、高い秘匿性と可用性を持つシステムを開発した。スポーツ分野のナショナルチームが利用するサーバのアクセスを物理的に管理する試験利用を開始している。
オリンパスは、内視鏡外科手術に関する熟練医師の暗黙知をAI解析によってデータ化し、安全で均質な手術に必要な情報を適切に提供する「情報支援内視鏡外科手術システム」を開発する。
東京大学は、ゼオライトの粒径制御手法を使い分け、2種類の異なるサイズのゼオライト粒子を製造する技術を確立した。「粉砕・再結晶化法」「粒成長法」という2つの製造技術により、小径・大径サイズのゼオライト粒子の製造を可能にした。
GEヘルスケア・ジャパンは、AI技術を活用したCT装置「Revolution Maxima」を発売した。最新のディープラーニング機能を搭載し、それぞれの患者に適したポジショニングを自動計算する。
日立産機システムは、WHOガイドラインのゾーニングに適した、バイオハザード対策用クラス㈼キャビネット「新型SCVシリーズ」を2019年11月に発売する。室内気流を工夫し、作業者と試料の防護を両立した。
京セラが新しく開発したヘルスケアデバイス「糖質ダイエットモニタ」が、「CEATEC AWARD 2019」スマートX部門の準グランプリを受賞した。気軽に糖代謝状態が推定できる同デバイスの利用が広がることで、生活習慣病の予防や医療費削減につながる。
キヤノンが、スキャン幅約23mm、深さ約5.3mmの超広角OCT画像を撮影できるSS-OCTの新製品「OCT-S1」を発表した。硝子体から網膜、脈絡膜、強膜境界部までの広範囲を一度の撮影で高精細に画像化できる。
日立製作所は、AIを活用し、新規に開発する医薬品・医療機器の費用対効果評価の解析を支援する「Hitachi Digital Solutions for Pharma/医療経済評価ソリューション」の提供を開始する。
CYBERDYNEは、ロボットスーツのHAL医療用単関節タイプについて、第三者認証機関のTÜV Rheinland LGA Productsより、欧州医療機器指令適合の認証を取得した。これにより、医療用HALシリーズが拡充でき、適応部位や治療シーンが広がる。
日立製作所は、未知のバイオマーカー候補を高精度に検出する新開発のAIを活用した「Hitachi Digital Solutions for Pharma/バイオマーカー探索サービス」の提供を開始した。より効果の高い医薬品開発や、開発期間の短縮に貢献する。
慶應義塾大学病院は、赤外線誘導式人工膝関節手術支援ロボット「NAVIO」を導入した。個人の膝の状態に合わせた細やかな手術が可能で、違和感のない、安定した膝が再現できるため、患者の負担を軽減する。
物質・材料研究機構と産業技術総合研究所は、静電気を半永久的にためられる液体状のエレクトレット材料と柔らかい電極を組み合わせ、伸縮・折り曲げ可能な振動発電素子を開発した。
富士経済は、介護・福祉関連製品・サービスの国内市場を調査し、2025年市場予測(2018年比)を含む結果を「Welfare関連市場の現状と将来展望 2019」で発表した。同調査によると、介護業務効率化支援システムが2.2倍の22億円になるという。
オムロン ヘルスケアとバックテックは、低周波治療器「HV-F013」と肩こり・腰痛対策サービス「ポケットセラピスト」を使用した実証研究に向け、導入効果検証を希望する協力企業の募集を開始した。
東北大学は、水分が70%以上のハイドロゲルを基材とするオール有機物の頭蓋内電極を開発した。ブタの摘出脳で接触インピーダンス測定をしたところ、安定した広域密着性を示し、脳に密着する頭蓋内電極としてその有効性を実証した。
富士通と富士通研究所は、筋骨格や脳神経、循環器などの疾病の影響で現れる、患者のさまざまな歩き方の特徴を定量化する歩行特徴デジタル化技術「FUJITSU KIDUKU Walking Engine」を開発した。
日立製作所は、同社のコミュニケーションロボット「EMIEW3」を活用した入院説明業務支援による、医療従事者の負担軽減効果の評価研究を開始した。従来の医療従事者が説明する患者と、説明の一部をEMIEW3が代行する患者を比較検証する。
AIメディカルサービスは、AIを用いた胃がん内視鏡画像読影支援システムの開発を始める。AIにより病変部位を自動判定し、遠隔診断に利用可能なクラウド型プラットフォームとしてシステムを開発する。
オプティムと聖路加国際大学は、同病院を研究の場として、「OPTiM AI Camera」を用いた手指衛生モニタリング手法の評価研究を開始した。
カシオ計算機と信州大学との共同研究「イメージングデータを用いた皮膚がん診断ソリューション開発」が、日本医療研究開発機構の「先進的医療機器・システム等開発プロジェクト」に採択された。
ソニーは、メディカルイメージングプラットフォーム「NUCLeUS」の提供を開始した。病院内の多様な機器の映像をIPネットワーク経由でリアルタイムに一元化し、多用途に記録編集、管理、活用ができる。
GEヘルスケア・ジャパンは、小倉記念病院との共同研究により、AIを活用して全自動で全ての冠動脈内腔を速やかに同定できるようになったと発表した。
エー・アンド・デイが、「脱水銀」「高血圧治療ガイドラインの複数回測定」「Bluetooth通信可能」の3つを満たす医用電子血圧計「UM-212BLE」を発表した。
岡山大学は、腎臓、肺、縦隔、副腎、筋肉に腫瘍がある患者10例を対象に、CTガイド下針穿刺ロボット「Zerobot」を用いた臨床試験を実施した。ロボットを用いた病理検査のための針穿刺は、日本初となる。
デンソーとBeyond Next Venturesは、デンソーが開発した、手術などに用いるさまざまな医療機器を接続できる情報プラットフォーム「OPeLiNK(オペリンク)」の技術を基に事業展開するカーブアウトベンチャー「株式会社OPExPARK(オペパーク)」を設立すると発表した。
エア・ウォーターとカイロスは、高精細な8K映像技術を応用した手術用ビデオ顕微鏡システム「Micro eight」を発売した。毛髪の直径の10分の1の大きさまで可視化でき、難易度の高い手術や治療の安全性を高められる。
ROCK&LOTUSは2019年9月3日、再発・進行がんの根治が期待できる「HITV(Human Initiated Therapeutic Vaccine)」療法を高精度に提供するがん治療ロボット「IRIS(Intratumoral Robotic Injection System)」を世界で初めて開発したと発表した。
産業技術総合研究所は、薄型・軽量の生体計測用差動増幅回路の開発に成功し、ノイズの少ない高精度の心電計測を実証した。歩行中もノイズの少ない心電計測が可能になる。
ジンズホールディングスは、「バイオレットライト」を用いて近視の進行を抑制する、メガネ型医療機器の共同開発に着手した。同プロジェクトを通じて、管理医療機器事業へ本格参入する。
エー・アンド・デイは、自社のBluetooth通信対応ICT健康機器に対応したスマートフォン健康管理アプリケーションに、医用電子血圧計で測定した血圧値のQRコードを読み取る機能を追加した。
筑波大学と日立製作所は、心磁図と心臓CT画像の合成技術を用いて、不整脈の発生部位を高い精度で特定できることを明らかにした。治療前に不整脈発生部位を特定できれば、より綿密な治療計画立案が可能になり、患者の負担も軽減する。
GEヘルスケア・ジャパンと神戸大学は、循環器および腫瘍学における新たな画像撮影技術や診断法の開発と、それらを担う医師、技術者の育成を目的とした共同研究講座「先進医用画像診断学部門」を設置した。
島津製作所は、AI技術を用いた画像処理により骨密度測定でのX線画像を高精度かつ迅速に提供する機能と、同機能を導入できるX線TVシステム「SONIALVISION G4 LX edition」を発表した。被ばく量を半減するデジタル画像処理技術を標準搭載する。
物質・材料研究機構と鹿児島大学は、消化管がん治療後の傷に内視鏡で噴霧できる創傷被膜材を開発した。市販被膜材の約10倍の接着力を有し、組織の修復とともに体内で分解するため、手術後の狭窄(きょうさく)などを予防する医療材としての応用が期待される。
京都大学が「手術用高精細3Dビデオ蛍光顕微鏡」を発表した。高性能レンズを搭載し、遠方からのズームにより高倍率で手術部位の高精細3D画像を映し出すもので、術者と助手が同一画面を見ながら楽な姿勢で手術できる。
理化学研究所は、深層学習によるラベルなしデータでの学習によって、超音波検査にAI技術を適用する際に課題となっている影を効率的に自動検出する新手法を開発した。
東京医科歯科大学、金沢工業大学、リコーは、脊髄磁界計測システム「脊磁計」を用いて、頚部、腰部、手掌部、腕神経叢部など末梢神経の神経磁界計測に成功した。
東京大学は、スマートフォンのカメラを検出器として活用し、高感度で定量性の高い1分子デジタル計測法に対応した小型蛍光顕微鏡を開発した。持ち運びが可能で、高感度デジタルインフルエンザ計測にも成功した。
NECと大阪大学は、データを暗号化したまま解析できる秘密計算をゲノム解析システムへ適用し、複数の機関が保有するゲノム情報をプライバシーを侵害せずに解析できることを実証した。
イーグロースは、AIを用いて、CTの金属アーチファクトを低減可能な技術を開発した。アーチファクトの少ない画像として自動修正し、骨組織の乱れだけでなく、軟組織の補填もできる。
AXIVEは、転倒などの姿勢・動作を認識する、介護領域向けのトラッキング型AI技術を開発した。高齢者が1人の時に発生する危険な状況をAIがリアルタイムで検知し、介護者の負担軽減が期待できる。
キヤノンマーケティングジャパンは、医療用クラウド基盤「Medical Image Place」の新サービスとして、モバイル端末からCTやMRIなどの医用画像を容易に参照できる「モバイル画像参照サービス」を開始する。
長瀬産業は、Medic Vision Imaging Solutionsが開発したMRI撮影時間短縮ソフトウェア「iQMR」の国内販売を開始する。MRI画像のノイズを低減し、従来の画像レベルを維持したまま撮影時間を平均で3割短縮できる。
キヤノンマーケティングジャパンは、畜産業向けの「次亜塩素酸水溶液脱臭システム」を発表した。炭酸ガスを混合した次亜塩素酸水溶液を高濃度臭気に接触させることで、臭気を安全、安価に除去できる。
日本医療機器開発機構は、8社を引受先とする第三者割当増資を実施した。資金調達により、既存の医療機器の開発促進、新規案件の発掘、販路の拡大などを実施し、事業を加速させる。
島津製作所、神戸医療産業都市推進機構、東京エレクトロンは、細胞を壊さずに細胞の分化状態を判断できる手法を見出した。細胞の品質をリアルタイムかつ非侵襲的に、容易に管理できることから、安全で有効な細胞治療につながることが期待される。
村田製作所は、第2世代患者モニタリングプラットフォーム「Vios Monitoring System」がFDA認可を取得したと発表した。バイタルサインデータをほぼリアルタイムでリモートモニタリングできる。
花王は、シート式圧力センサーを活用して歩行時の足圧を測定し、データを解析する「足圧総合評価システム」を開発した。足指面積率、足型判定の結果から、ヒトの歩いている動作の特徴を解析する。
エー・アンド・デイは、手を近づけるだけで、スタート/ストップ動作ができる非接触タイマー「AD-5715」を発売した。タイマー設定範囲は最大99分59秒で、最大3段階の時間設定に対応する。
GEヘルスケアは、第一三共が国内製造販売承認を保有する造影剤4製品の日本における独占的開発・販売権をGEヘルスケアに返還し、国内製造販売承認をGEヘルスケアファーマに承継することが決定したと発表した。
タニタは、Bluetooth通信機能を備えた黒球式熱中症指数計「TC-310」を発売した。熱中症予防の指標となるWBGT、気温、相対湿度、黒球温度を測定、記録でき、データをiPhoneなどにリアルタイムで送信できる。
帝人、大阪医科大学、福井経編興業は、共同開発の「心・血管修復パッチOFT-G1(仮称)」の臨床試験を開始した。第1例目として、0歳4カ月の室中隔欠損症患者に対する心臓血管手術を実施した。
ニコンとNikon Instrumentsは、アメリカのボストンに創薬研究を支援する「Nikon BioImaging Lab」を開設する。創薬の基礎研究や候補薬探索といった「創薬支援サービス」や、細胞観察装置などのデモンストレーションを提供する施設だ。
トッパン・フォームズは、ICタグを活用した医療材料管理システムを開発し、亀田総合病院に導入した。ICタグの一括読み取り機能を活用し、手術で使用する医療材料の検品や出荷、返却確認業務を効率化した。
東北大学は東洋紡と共同で、歯科口腔外科領域の骨欠損を対象とした骨再生誘導材を製品化した。商品名は「ボナーク」で、2019年秋から販売を開始する。
産業技術総合研究所は、名古屋大学と共同で、医療機器レベルの心電図を測定できるスマートウェアを開発した。起毛ドライ電極と定量的な評価装置の開発により、体の動きによる波形の乱れが小さなウェアを実現した。
富士フイルムは、体表付近の直径0.5mm以下の微細組織構造を鮮明かつ高精細な画像で観察できる、超高周波超音波画像診断装置「SonoSite Vevo MD」を発売した。
Dassault Systemesは、Medidata Solutionsの買収に関する最終合意に署名した。両社が持つ臨床試験分野での知識と「3DEXPERIENCEプラットフォーム」を統合し、医療技術開発や製薬、市場投入までをカバーするプラットフォームを提供する。
花王は、人の皮脂中にRNAが安定的に存在することを発見し、皮脂中のRNA発現情報を解析する独自技術「RNA Monitoring(RNAモニタリング)」を確立したと発表した。
iPSポータルほか7社は、次世代ラボの開発に向け「COTO LABO コンソーシアム」を設立した。透明性、再現性、効率性を持つ次世代ラボを社会実装することで、ライフサイエンスにおけるデータの信頼性が高まり、ヘルスケア産業全体の発展につながる。
オリンパスは、医療情報の管理やデータ分析などの内視鏡検査に関わる業務の効率化を支援するオンラインサービス「Vivoly」を発売する。病院内のインターネット端末を介して、クラウド基盤上のコンテンツを提供する。
島津製作所は、設置面積がA3サイズと小型ながら、詳細な構造解析に対応するMALDIデジタルイオントラップ型質量分析計「MALDImini-1」を発売した。
池上通信機とNHKエンジニアリングシステムは、アスペクト比を1:1とするスクエアイメージング技術と、有効対角長8.8mmの小型センサーを搭載した医療用8K解像度カメラ「MKC-820NP」を共同開発した。
ジェイテクトは、自立歩行支援を目的とした介護機器「J-Walker テクテック」の開発に着手した。自立歩行が困難な要介護者の歩行を支援し、自立度を高める歩行器で、2020年度の販売開始を目指す。
パナソニックは、機能を拡張した自律搬送ロボット「HOSPI」と搬送容量を拡大した「HOSPI Cargo」を発表した。巡回機能や後方センサーを搭載するほか、HOSPI Cargoは搬送容量が大幅に増加した。
GEヘルスケア・ジャパンは、開業医向け超音波診断装置の新ブランド「Versana(ベルサナ)」を発表した。128の送受信チャンネルと同時4音線受信技術を備える「Versana Premier(ベルサナプレミア)」を販売開始した。
東北大学は、自宅のTVで実施できる運転技能向上トレーニング・アプリを開発した。高齢者を対象に効果を検証したところ、自動車運転技能、認知力(処理速度)と抑制能力、ポジティブ気分(活力)が向上した。
キヤノンメディカルシステムズは、医療施設で稼働中の同社製1.5テスラMRI装置を、最新の性能と機能を備えた1.5テスラMRI装置「Vantage Elan」に一新するリニューアルソリューションの国内販売を開始した。
シーメンスPLMソフトウェアは、医療機器メーカーのグローバル展開を成功へと導くデジタライゼーションの重要性と、医療機器産業における同社ソリューションに関する記者説明会を開催した。
オムロン ヘルスケアら3社は、高血圧治療におけるオンライン診療支援サービスの共同事業検証に関する基本合意書を締結。テレメディーズは、高血圧オンライン診療支援パッケージ「テレメディーズBP」を提供する。
シェアメディカルは、聴診器デジタル化ユニット「ハミングバード」を発表した。後付けで装着するだけで、既に持っている聴診器を簡単にデジタル化できる。心音や肺音を強調、補正して聞き取りやすくし、音声の記録や共有も可能だ。
富士フイルムと京都大学は、AI技術を用いて、間質性肺炎の病変を高精度に自動で分類・定量化する技術を開発した。2020年度中に、システム上で本技術を使用できる画像診断支援機能の実用化を目指す。
早稲田大学と北九州市立大学は、微細加工技術を用いて、金属製ナノ加工穿刺薄膜を開発した。この薄膜を細胞に挿入して、細胞内へ物質を効率良く導入することに成功した。
新エネルギー・産業技術総合開発機構と神戸大学、石川県立大学は、計算機シミュレーションを用いて微生物の代謝経路と酵素を新たに設計し、医薬品原料の生産性を2倍以上向上させることに成功した。
GEヘルスケア・ジャパンとJSRは、整形外科領域でのデジタルプラットフォーム構築と新規サービス事業の立ち上げに向けて、パートナーシップを締結した。
フジクラは、従来製品と同等の動作性能を発揮する、小型酸素センサー「FCX-UWL」を開発した。酸素センサーの取り付けスペースを小さくすることにより、酸素濃縮器の小型化に寄与する。
カシオ計算機は、1台で患部の接写と通常撮影が可能な皮膚科医向けのダーモカメラ「DZ-D100」と、撮影した画像を管理できるPC用ソフト「D'z IMAGE Viewer」を発表した。
フィリップス・ジャパンは、ヘルスケア領域におけるモビリティサービスへ参入する。移動可能なインフラサービスを展開することで、日本の自治体が抱える、医療施設や医療従事者の不足、医療費の増大といった課題解決に貢献する。
新エネルギー・産業技術総合開発機構と名古屋大学は、起毛ドライ電極と独自のモーションアーティファクトの評価装置を用いた設計最適化により、着るだけで心電図を計測できるスマートウェアを開発した。
ポラール・エレクトロ・ジャパンは、心拍センサーの「Polar H10」と「Polar OH1」がANT+通信に対応したことを発表した。アップデートにより、既存のH10、OH1もANT+通信に対応する。
シーメンスヘルスケアは、画像診断業務に対し、AI技術によって画像解析処理をする胸部CT画像を対象とした「AI画像解析受託サービス」を2019年6月をめどに開始する。トライアルとして期間限定で提供する。
キヤノンは、網膜の断層面を見られる眼科機器の光干渉断層計「OCT-A1」を発売した。眼底3次元画像から血管形態を描出する画像処理技術「OCT Angiography」を搭載する。
名古屋大学は、測定した血糖値データのみによって30分後の血糖値を予測するAIを用いた血糖値予測システムを開発した。これにより、糖分やインスリン摂取量の手動入力を排除した血糖値の予測を可能にした。
GEヘルスケア・ジャパンは、深層学習を用いて開発したCT画像再構成アルゴリズム「TrueFidelity」を発売する。大幅な被ばく低減が期待でき、画像テクスチャーの変化を抑えた読影しやすい高画質による診断能向上に貢献する。
富士フイルムと京都大学は、AI技術を用いて間質性肺炎の病変を自動分類し、定量化する技術を共同開発した。CT画像から肺の7種類の病変性状を識別し、自動分類して測定することにより、間質性肺炎の病変を定量化する。
キヤノンメディカルシステムズは、次世代3次元レンダリング技術「Global Illumination」を医用画像処理ワークステーション「Vitrea」に搭載して発売する。整形領域や死亡時画像診断、患者への説明などにおいて有効性を発揮する。
高砂ケミカルなど8社は、コンビニサイズの医薬品原体用連続生産設備「iFactory」の開発事業を加速させる。同設備は製造ラインを容易に再構成できるため、効率的なオンデマンド生産が可能になり、二酸化炭素の排出量を大幅に削減する。
EIZOは、解像度12Mピクセルの医用画像表示カラーモニターを開発中だと発表した。解像度12Mピクセル30.9型の画面上に、複数の医用画像を一括して表示できる他、表示安定化機能を採用予定だ。
住友理工は、心拍や呼吸などの生体情報(バイタルデータ)を同時に計測できる診断用機器「体動センサー」を開発した。ゴム製の圧電センサーとして、世界で初めて実用化した。
オリンパスは、電動回転で小腸を手繰り寄せながら目的部位に到達する、小腸内視鏡システム「PowerSpiral」を発表した。内視鏡に装着したフィン付きのオーバーチューブが電動回転することで、長い小腸を連続的に手繰り寄せることができる。
大阪大学は、脳磁図から神経疾患を自動診断するシステム「MNet」を開発した。これを用いて、脳磁図データから複数の神経疾患を自動判定できることを示した。
ソフトバンクと東京大学は、健康・医療情報の利活用を促進するデータプラットフォームの構築とその社会実装方法の検討を開始するため、覚書を締結した。
エクスウェアと聖路加国際大学は、AIとヒト型ロボットを用いてインフォームド・コンセントを支援する共同研究を開始した。標準的な内容の説明をロボットに任せることで、医師は患者の状況に合わせた説明に集中できる。
東レは、皮膚と同等の柔軟性を持つ再生医療用ポリマーを開発した。また、このポリマーの加水分解による分解速度を10倍に向上させる技術も見出した。医療用途をはじめ、さまざまな分野への適用が期待される。
JVCケンウッドが、21.3型500万画素の医用画像表示モニターのカラー版「CL-S500」とモノクロ版「MS-S500」を発売する。2000:1という高コントラストにより、微妙な陰影、濃淡を忠実に再現する。
日立製作所と理化学研究所は、ヒトiPS細胞由来の網膜色素上皮のシート状組織「RPE細胞シート」を自動培養することに成功した。再生医療用細胞の品質が均一化し、量産による細胞の安定供給が可能になるため、再生医療の普及に貢献する。
オリンパスは、同社の消化器内視鏡システムに接続するだけで、複数のコンピュータ支援診断アプリケーションを切り替えて使用できる「CADオープンプラットフォーム」を開発したと発表した。内視鏡検査でのAI診断の効率化に貢献する。
東北大学は、胃酸発電でエネルギーを獲得して動作する錠剤サイズの「飲む体温計」を開発、動物適用実験に成功した。胃の中でセンサーにためたエネルギーを腸内でも使用し、深部体温を継続的にモニタリングできる。
日立製作所は、iPS細胞大量自動培養装置「iACE2」を製品化した。完全閉鎖系の流路モジュールを用いて、再生医療に使用するiPS細胞を無菌環境で播種(はしゅ)、培養、観察でき、品質の高い細胞を安定的に供給する。
オリンパスは、腹腔鏡下胆嚢摘出術の内視鏡画像のAI向け教師データを効率的に作成するソフトウェアを開発した。このソフトウェアで作成した教師データをAIに学習させ、手術時に目印となる臓器・血管のランドマーク表示に成功した。
富士フイルムと東京医科歯科大学は、半月板損傷を対象とした、自家間葉系幹細胞の移植技術に関する特許ライセンス契約を締結した。富士フイルムは、この滑膜幹細胞を用いた再生医療製品の開発、製造、販売の独占的実施権を取得する。
東北大学とNTTドコモは、歯周病発見AIに関する共同研究を2019年4月1日より開始する。スマートフォンで歯茎を撮影するだけで歯周病を発見できるAIを開発し、歯周病検診の受診率向上とその早期発見を目指す。
大分大学とオーイーシーは、AI活用をテーマとした包括共同研究提携による共同研究「病態変化を捉える光センシング技術とそのデータ解析手法の開発」を開始した。
オリンパスは、AIを搭載した内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN」を発表した。超拡大内視鏡で撮影された大腸内視鏡画像をAIが解析し、腫瘍あるいは非腫瘍の可能性などの診断結果を、数値でリアルタイムに表示する。
物質・材料研究機構と筑波大学は、呼吸で肺が拡張しても空気を漏らさない、新たな肺手術用接着剤を開発した。タラ由来のゼラチンを化学装飾して開発した同接着材は、従来品の約2倍の追従性と約1.4倍の耐圧強度を持つ。
キヤノンメディカルシステムズは、X線画像診断システムの情報を収集・管理する被ばく線量管理ワークステーション「DoseXross」を発売した。線量分布や閾値を超えた線量値などの情報を直感的に把握でき、医療放射線の適正管理を支援する。
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、VIGO MEDICALが、NEDO事業の成果を基に開発した福祉用途向け小型高濃度酸素発生器「オキシーズ」を、サッカーJ1リーグ大分トリニータへ1年間無償貸与すると発表した。
慶應義塾大学は、軟性内視鏡とロボット技術を融合させた、軟性内視鏡手術システムの非臨床試作モデルを発表した。小さな切開孔または口・肛門からの挿管で体の奥や管腔内に到達し、繊細な操作ができる。
日立製作所らは、注意欠如・多動症患者が自閉スペクトラム症を併発しているかどうかを早期診断する基礎技術を開発した。数カ月要していたASD併発の診断が2時間程度実施でき、治療や療育方針の早期決定が可能になるため、患者らの負担を軽減する。
オリンパスは、高い洗浄消毒性能に加え、使いやすさを追求した内視鏡洗浄消毒装置「OER-5」を発売した。従来品の基本仕様や性能を踏襲しつつ、ユーザビリティを高めた。
富士経済は、ヘルステック・健康ソリューション関連市場の調査結果を発表した。2018年の同市場は前年比9.4%増の2248億円、2022年には3083億円になると予測している。
シーメンスヘルスケアと徳洲会は、AIソリューションを用いた画像診断の共同研究、検体検査工程の完全自動化、人材最適化に向けた超音波研修プログラムに関するパートナーシップ契約を締結した。
GEヘルスケア・ジャパンとゲティンゲグループ・ジャパンは、外科手術とカテーテル手術を組み合わせるハイブリッド手術室向けの新しいソリューションを発売した。低侵襲手術のニーズに対応する、柔軟で安全なハイブリッド手術室を提案する。
日立製作所は、ガイドワイヤー先端に取り付け可能な小型の超音波発信機と、血管内のカテーテル先端位置をリアルタイムに検出する基礎技術を開発した。
東北大学は、深紫外(DUV)波長領域で動作するサファイア基板上に作製した窒化アルミニウムガリウム発光ダイオードの高効率動作メカニズムを解明した。強い発光を生じるナノ領域に、電流が集中する特異構造が形成されていることが分かった。
産業技術総合研究所と日本特殊陶業は、血清から抗体(IgG)を効率的に分離・精製するセラミックス粒子を開発した。抗体医薬品などの抗体製品の製造工程のコスト低減や高効率化につながることが期待される。
キヤノンメディカルシステムズは、高機能16列マルチスライスCTスキャナー「Aquilion Start」を発売した。3次元任意断面での画像診断により詳細な情報を得ることで、より小さな病変の検出やがんなどの早期発見に貢献する。
NECソリューションイノベータと新潟大学は、AIを活用し、消化器外科手術患者の手術後感染を予測するモデルを構築した。予測精度AUC85%を達成した他、手術後感染と関係する、年齢やBMI、手術時間などの因子も可視化できた。
名古屋大学は、エレクトロニクス制御フリー、タンパク質フリー、ナノ粒子フリーのマイクロニードル型「貼るだけ」人工膵臓のプロトタイプを開発した。
テルモは、血液充填量を低減した人工肺「Capiox NX19」をアメリカとヨーロッパで発売した。従来品を見直し、ガス交換性能を維持しながら血液充填量を約3割減らしている。
ホンダは、アメリカの食品医薬品局に歩行訓練機器「Honda歩行アシスト」の市販前届け出を行い、その認証を2018年12月に取得した。アメリカにおいて、同機器の技術的な実証実験だけでなく、事業展開が可能になる。
東京大学は、複数の大学や企業とともに、脳神経外科などの微細手術にも適用できる低侵襲手術支援ロボット「スマートアーム」を開発した。経鼻内視鏡手術のような高度で困難な手術に、手術支援ロボットが適用される可能性が広がる。
エア・ウォーターは、オリオン・ラドセーフメディカルと共同開発した、X線透視画像の自動録画装置「XiOAs」を発表した。複数映像の同時録画機能や、X線照射の開始や終了と連動して必要な画像を自動で録画する機能を備える。
東京大学は、細胞と同様の柔らかさを持つナノメッシュを電極としたセンサーを開発した。これをヒトiPS細胞由来心筋細胞シートにじかに接触させ、拍動を阻害せずに、表面電位を長時間安定して計測した。
オリンパスとUniversity of Southern Californiaは、大腸がん患者由来の細胞モデルを3次元解析することに成功した。細胞モデルを3次元化することで、より正確な薬効評価が可能になるという。
日立製作所は、磁場強度3テスラ超電導MRIシステムの新モデル「TRILLIUM OVAL Cattleya」を発売した。楕円形状のガントリボアや独立制御のRF照射システムは従来機から継承し、組織間の磁化率の差を画像化するQSM機能を新たに搭載する。
NECネッツエスアイは、デリバリーロボット「Relay」を使った検体・薬剤の搬送の実証実験を聖マリアンナ医科大学病院で実施する。デリバリーロボットによる搬送で、医療従事者の搬送業務の負担軽減に効果があるかなどを検証する。
EMC Healthcareは、ウェアラブルデバイス「CALM.」とクラウドサービスのパッケージを研究機関向けに提供開始する。生体データを被験者がより自然な状態でモニタリングし、取得できる。
富士フイルムは、服用のタイミングごとにまとめて一包化した薬剤の名称と数量を自動的に判定する、一包化監査支援システム「PROOFIT 1D」を発売した。撮影した画像から、各錠剤の刻印や文字、カプセル剤の色・形などを高速・高精度に読み取る。
昭和大学は、AI(人工知能)内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN」が、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(医薬品医療機器等法)」に基づき、クラスIII・高度管理医療機器の承認を得たと発表した。
京都大学は、液体ヘリウムを使わずにコイルを冷却する加速器応用に向けた高温超電導電磁石を開発し、重粒子線がん治療装置(HIMAC)を用いて、その機能実証に成功した。
大塚メディカルデバイスは、イギリスの医療機器ベンチャーVeryan Medicalを買収した。今後は共同で、血管内に旋回血流をもたらす末梢動脈ステント「BioMimics 3D」の事業化を進めていく。
日本メドトロニックは、重症心不全の治療に用いられる「植込み型補助人工心臓システム HVAD」の製造販売承認を取得した。ポンプ内部のインペラと軸部は非接触で、血球成分へのダメージを低減することが期待されている。
産業技術総合研究所が、光応答性ポリマーとレーザーを活用し、培養細胞を高速に自動処理する技術を開発した。ディープラーニング(深層学習)に基づき、細胞の判別・純化、細胞単層の切断・均一細分化などを高速処理する。
サイバネットシステムは、AIが腫瘍の可能性をパーセンテージで医師に提示する大腸内視鏡診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN」を開発した。専門医に匹敵する精度で、腫瘍性ポリープの識別ができる。
富士ソフトは、フィリップス・ジャパンと協業し、医療機器業界に向けてMicrosoftの「HoloLens」を活用したサービスを展開する。大型医療機器を配置する空間に、HoloLensで実スケールのイメージを表示するサービスの提供に取り組む。
GEヘルスケアは、次世代インテリジェンス・プラットフォーム「Edison」上に構築された新たなアプリケーションとスマートデバイスを発表した。
神奈川県立産業技術総合研究所は、細胞小器官に存在するイオンチャネルが組み込まれた人工細胞膜チップを開発した。この技術を活用して、細胞内のさまざまな部位に存在するイオンチャネルの電気的な計測と薬物阻害試験に成功した。
テルモが、手動接続で使用する腹膜透析液交換システムの新製品2種を発表した。患者が腹膜透析をする際、容易かつ安全に接続できるよう、接続完了が分かりやすく、持ちやすい設計になっている。
NTTは、消防庁消防大学校消防研究センター、NTTデータとともに、救急ビッグデータを用いた救急自動車最適運用システムの有効性を確認したと発表した。
東北大学と石神製作所は、介護施設向けの配薬支援装置「HSS-10」を開発した。飲み忘れ防止のランプ点灯などの工夫が施され、職員が入所者の薬を管理し、配薬する時間を大幅に軽減できる。
花王は、直径がサブミクロンの極細繊維を肌表面に噴きつけて積層型極薄膜をつくる「Fine Fiber技術」を開発した。この技術により、体中のさまざまな部位の3次元形状や面積に合わせた膜を肌表面に自在に形成できる。
コニカミノルタは、一般X線撮影装置で動画を撮影できるデジタルX線動画撮影システムを発表した。また、撮影したX線動画を独自の画像処理技術により診断精度向上に活用する、X線動画解析ワークステーション「KINOSIS」を発売した。
東芝は、生きた細胞内の遺伝子の活性状態を可視化できる「生細胞活性可視化技術」を開発した。乳がん組織の中にある全細胞の遺伝子の活性状態を時間の経過とともに観察できる。
フィックスターズは、エクスパンション顕微鏡の画像処理を高速化するソフトウェアパッケージ「Expansion Microscopy Studio」の無償提供を発表した。デコンボリューションプロセスの高速化により、従来比15倍の高速化を達成している。
大阪府立大学は、フレキシブルフィルム上にCCD構造を作製し、汗を含む溶液のpH値をリアルタイムかつ高感度で計測可能なフレキシブルpHセンサーを開発した。ばんそうこうのように皮膚に貼り、汗中のpH値を常時計測できる。
マクセルは、医療やヘルスケアパッチに適した薄型のディスポーザブル電池「Air Patch Battery」を開発した。人体や廃棄後の環境への影響を考慮し、従来の電池で使われていた材料を使用せず、安全性を高めた。
GEヘルスケア・ジャパンは、呼吸性移動による体動を自動補正する機能を搭載した「Discovery MI-AM edition」を発売した。診断の信頼性を向上し、追跡用マーカーや呼吸をコントロールする必要がないため、患者の負担を軽減する。
東北大学が、オートフォーカス機能と自己再生機能を持つ電気顕微鏡の開発に成功した。ピント調節をしなくても、体内にある35兆個の細胞を長時間直接観察できる。
ジョリーグッドとジョンソン・エンド・ジョンソンは、治療する医師と同じ視点で手術を体験できるサービス「医療研修VR」を共同開発する。第1弾として、不整脈の一種である心房細動の手技をVR化した。
北海道大学は、光免疫療法は全く新しい光化学反応を用いた細胞の殺傷方法であり、近赤外光が狙った細胞上にある「デス・スイッチ」をONにして選択的に殺せることを証明した。
Preferred NetworksはPFDeNAと共同で、深層学習技術を活用して少量の血液で14種類のがんを早期発見する検査システムの研究開発を行う。各種がん検診において、高精度かつ患者負担が少ないがん検査の普及が期待される。
Topcon Healthcare SolutionsとIDx Technologiesは、IDx Technologiesが開発した糖尿病性網膜症AI自動診断システム「IDx-DR」に関する独占契約を締結した。手頃な価格でAI画像診断を提供することで、糖尿病性網膜症による失明の予防に取り組む。
リリアム大塚は、膀胱内尿量を簡単な操作で確認できるデバイス「リリアムスポット」を発表した。本体から出される超音波を膀胱の位置に当てるだけで、尿のたまり具合をメモリ表示で確認できる。
安川電機は、前腕の回内回外リハビリ装置の臨床研究機を開発した。電気や振動刺激を与えながら前腕の運動をサポートする装置で、患者に合わせて訓練モードや可動域の設定ができる。
東北大学は、京都Space Gamma、山形大学、京都大学の協力の下、粒子線治療時の照射量に近い環境下でのガンマ線の撮像に成功した。より信頼性の高いがん治療が期待できるという。
名古屋大学は、世界最小クラスの発電、センシング一体型血糖センサーを開発した。低侵襲で低コストな持続型血糖モニタリングが期待でき、多くの人が血糖値を簡便に把握できるようになる。
SOMPOホールディングス、SOMPOヘルスサポート、東芝、東芝デジタルソリューションズは、生活習慣病リスクを予測するAIを共同開発した。ヘルスケアサービスに関するノウハウと、AI、ビッグデータ解析技術を融合している。
産業技術総合研究所は、単層カーボンナノチューブを近赤外蛍光プローブとして用いることで、絶食させたマウスでは褐色脂肪組織の血管壁透過性が亢進するという現象を発見したと発表した。
凸版印刷は、長時間使用に適したヘッドマウントディスプレイ「TransRay」と描画エンジンを発表した。特殊ディスプレイで自然な見え方に近くなるため、ヘッドマウントディスプレイ特有の酔いや疲労を軽減する。
シーメンスヘルスケアは、超音波画像診断装置の新製品「ACUSON Sequoia(アキュソン セコイア)」を発表。これまで“ハイエンド”としてきた「ACUSON S3000」と比べてさらなる高機能化を図っており“プレミアムハイエンド”に位置付ける。
デンカ生研は、インフルエンザウイルス検査キット「クイックナビ−Flu2」専用の光学密度測定分析装置「クイックナビリーダー」を発売した。検査キットのテストラインなどを読み取り、約5秒で結果を表示する。
神奈川県立産業技術総合研究所は、血液や尿から、がんの診断マーカーとなる特定のマイクロRNAを簡単に検知する技術を開発した。血液や尿を98℃で2分間加熱処理した後に反応液と混合し、検査チップに滴下してマイクロRNAの有無を診断できる。
メディカロイドは、KARL STORZと手術支援ロボット開発に向けた業務提携について基本合意書を締結した。両社の強みを生かし、安心して使える手術支援ロボットを国内外の医療現場に提供することを目指す。
EIZOは、4K UHD解像度の31.1型3D手術用液晶モニター「CuratOR EX3141-3D」を発表した。フルHDの4倍に相当する、高解像度4K UHD(3840×2160ピクセル)表示を立体視できる。
慶應義塾大学は、大きさ1cm程度の感染症診断のための簡易検査用紙チップを開発した。検査手順は紙チップに血液を一滴垂らしてデジタルカメラで撮影するのみで、20分ほどで青〜緑色の発光により結果が判明する。
理化学研究所は、超薄型有機太陽電池で駆動する「皮膚貼り付け型心電計測デバイス」を発表した。消費電力や装着時の負荷を気にせずに、連続的に生体情報を取得できる。
東レは、生体情報を連続計測できる機能素材「hitoe」を用いた「hitoeウェアラブル心電図測定システム」を発表した。肌に密着してもかぶれにくいため、快適性を損なわずに長期間の心電図測定が可能だ。
富士フイルムは、服用するタイミングごとにまとめて一包化された錠剤やカプセル剤を高精度に読み取り、それぞれの薬剤の名称と数量を自動的に判定する一包化監査支援システム「PROOFIT 1D」を開発した。
キヤノンメディカルシステムズは、インフルエンザ迅速検査システム「Rapiim」に最短3分で陽性判定できる機能を追加した。8分で最終判定する従来機能に加え、ウイルス量が多い場合は最短3分で陽性判定ができる。
ハタプロと長谷工アネシス、長谷工シニアホールディングスは共同で、手のひらサイズの対話型AIロボット「ZUKKU(ズック)」を活用した高齢者の健康増進サポートの実証を実施した。
理化学研究所は、AI(人工知能)を活用して、胎児の心臓異常をリアルタイムに自動検知するシステムを開発した。超音波画像中に映る複数の物体の位置・分類を高精度で判別するAI技術「物体検知技術」を利用している。
大阪大学と島津製作所は、細胞内代謝物の糖リン酸類を正確に分析する技術を開発した。細胞内代謝物の中でも重要な役割を担う糖リン酸類を完全に分離することで、より正確な代謝計測が可能になった。
東京医科歯科大学とパイオニアは、酵素触媒反応を利用したアセトンガス高感度検出用の小型光バイオ方式センサーモジュールを開発した。同大学のバイオ技術、同社の光学技術などにより、高感度化、小型化している。
産業技術総合研究所ロボットイノベーション研究センターは、安全で有用なロボット介護機器の開発方法を体系的にまとめた「ロボット介護機器開発ガイドブック」の無償配布を開始した。
オリンパスは、科学事業の新技術として開発した3次元細胞解析技術を搭載したソフトウェア「NoviSight」の導入、発売を米国で開始した。開発リスクの低減や創薬プロセスの効率化が期待できる。
京セラは、血液などから特定の細胞を自動で分離し、濃度を計測できる「細胞分離、濃度計測デバイス」を発表した。検査や分析の前工程に必要な分離・抽出作業が3分の1の時間で完了し、一斉処理が可能なので、作業効率も10倍以上向上する。
シスメックスは、凸版印刷、理研ジェネシスと共同で、がん組織内の遺伝子変異を検出する検査を全自動化する研究用遺伝子測定装置「LW-100」と関連試薬群を開発した。
オリンパスは、呉医療センター・中国がんセンターと共同で、「胃生検材料を用いたAI病理診断支援ソフトウェア」の研究を実施した。陽性症例の見落とし防止などが見込まれ、病理医の負担低減が期待できる。
東京大学は、細胞の高速イメージングと深層学習を用いた画像解析により、細胞を個別に高速で識別し、必要な細胞を分取する基盤技術「Intelligent Image-Activated Cell Sorter」を開発した。
富士フイルムは、米インディアナ大学医学部と共同研究契約を締結した。医師の診断ワークフローを支援する、AI技術を活用した医療画像診断支援システムを共同開発する。
テムザックは、次世代型スマートモビリティ「RODEM」の第1号を草津総合病院に納入した。後ろから乗ることができるため、転倒リスクが軽減し、被介助者の自立支援や介助者の負担軽減にもつながる。
日本分析機器工業会(JAIMA)と日本科学機器協会(JSIA)は2018年9月5日、共同で主催している分析機器・科学機器の専門展示会「JASIS 2018」(2018年9月5〜7日、千葉県・幕張メッセ)の開催に合わせて記者会見を開催。国際化を進め、分析機器・科学機器の世界主要展示会として成長を進める方針を示した。
東京大学は、標的物質の濃度勾配を形成する機構を実装するマイクロ流路を内蔵したチップを開発することで、デジタルバイオ計測の超並列化に成功した。
日本マイクロソフトがヘルスケア分野における取り組みについて説明。同社のパブリッククラウド「Azure」を中心に、医療機関、製薬メーカー、医療機器メーカー、研究機関などへの提案を強化し、ヘルスケア分野の売上高を今後3年間で1.5倍に伸ばすとともに、クラウドの売上高比率も現在の40%から70%まで高めたい考えだ。
富士キメラ総研が「メディカルソリューション市場調査総覧 2018」を発表した。注目市場として手術支援ロボットと遠隔医療関連システム、サービスを挙げ、それぞれの2023年市場を140億円、251億円と予測している。
ヤマハ発動機は2018年8月31日、東京都内で会見を開きバイオベンチャーのイーベックに5億円を出資すると発表した。ヤマハ発動機が医療分野のベンチャー企業に投資するのは今回が初めてとなる。ヤマハ発動機は中期経営計画で成長戦略の1つとして掲げる「ソリューションビジネスへの挑戦」を加速させる。イーベックに対するヤマハ発動機の出資比率は23%で、筆頭株主となる。
倉敷中央病院とNECは、2019年6月にオープンする「倉敷中央病院付属 予防医療プラザ」において、NECのAIを活用したソフトウェア「NEC健診結果予測シミュレーション」を用い、予防医療に向けた共創活動を開始する。
昭和大学は、AI(人工知能)による大腸内視鏡検査支援システムを開発した。ディープラーニングを活用し、内視鏡の画面の中にポリープやがんが映っていた際に自動検知する。
島津製作所と島津テクノリサーチは、アルツハイマー型認知症に関する研究開発分野を対象として、血漿から脳内のアミロイド蓄積度合いを推定する受託分析「アミロイドMS受託解析サービス」を開始した。
シャープは、噴射力と洗浄力を向上した医用ジェットウォッシャー超音波洗浄装置「MU-7500」シリーズを発表した。新設計の回転ノズルでシャワーの噴射力が約50%向上し、超音波の周波数を連続的に変化させて洗浄ムラを抑える。
東芝情報システムは、運輸事業者向け「日常健康見守りサービス」に、睡眠不足による事故防止対策に対応する機能を追加し、提供を開始した。追加機能により、睡眠時間のチェックや睡眠時間記録が簡易になる。
慶應義塾大学は、富士通と共同で診療支援のためのAI技術を開発した。医師の所見に機械学習を適用して、入院や手術、他科への依頼などの対応が必要な症例や治療の優先度を分類する技術だ。
シーメンスヘルスケアとアルムは、医療におけるデジタル化と情報共有を推進するために協業を開始した。シーメンスヘルスケアは医療機関に対し、アルムの汎用画像診断装置用プログラム「Join」の導入サポートを展開する。
慶應義塾大学は、光ディスク技術と磁気ナノビーズ技術を組み合わせた新しい原理によるエクソソーム計測システム「ExoCounter(エクソカウンター)」を開発した。
リコーは、ベッド上でのバイタル情報を高精度にモニタリングできる「リコー みまもりベッドセンサーシステム」を発売した。離床検知、活動履歴レポート、同時見守り、参考体重レポートなどの機能を搭載する。
タニタが施設向け体組成計の新製品である「DC-13C」を発表。手で握った電極から電流を流して計測する方式を採用しており、靴や靴下などを脱ぐことなく体組成を計測できる。このため、計測の準備から終了までの「トータル計測時間」が、従来の約1分30秒に対して半分以下の40秒に短縮できるという。
情報通信研究機構は、暗号化した医療データの中身を見ることなく、解析対象の医療データであるかどうかを判定する暗号方式の性能を実証した。
早稲田大学は、防衛医科大学校と共同で、生体組織表面にシールのように貼り付けられる体内埋め込み型の発光デバイスを開発した。同デバイスを光がん治療に応用し、マウス体内の腫瘍を消失させることに成功した。
NECネッツエスアイは、自律搬送ロボット開発企業のSaviokeへの出資を発表した。既に導入が始まっているホテル業界だけでなく、介護・医療業界や卸売・小売業、製造業などへの市場拡大を狙う。
富士フイルムホールディングスは、AIの基盤技術開発から社会実装までの一貫した研究に取り組む組織として、理研の革新知能統合研究センター内に「理研AIP-富士フイルム連携センター」を設置し、研究活動を開始した。
河野製作所は、縫合針を把持する際の安定性と操作性を両立し、低侵襲医療での活用も視野に入れた八角縫合針「Octacus」を開発した。把持力を保持しつつ、把持角度を45度刻みで微調整できる。
リコーは、国内市場向けに脳磁計測システム「RICOH MEG」を発売した。同システムは熊谷総合病院の「PET総合検診棟」での採用が決定しており、最新鋭の医療機器とともに、病気の早期発見、早期治療、治療効果の判定に役立てる。
産業技術総合研究所の計量標準総合センターは、「ドーピング検査標準研究ラボ」を設立した。ドーピング検査における、分析値の信頼性向上に資する研究に取り組む。
豊田合成とイービーエムは、電気で機能する人工筋肉「e-Rubber」を用いて、心臓の鼓動を正確に再現できる手術訓練シミュレーター「SupeR BEAT」のプロトタイプを共同開発した。2019年秋に販売開始を目指す。
HIROTSUバイオサイエンスと日立製作所は、両社が研究を進めてきたがん検査方法「N-NOSE」の検体解析に用いる「高スループット自動撮像装置」を発表した。同装置により、1日あたり3〜5検体だった解析処理が100検体以上解析できる。
日立造船は、電子線滅菌・除染パスボックスを開発し、医薬・再生医療分野を対象に販売する。シャーレなどの培養器具や環境モニタリング資材などを、従来の10分の1以下の時間で滅菌・除染できる。
Maxim Integrated Productsは、ウェアラブル設計者がバイタルサイン、生データを簡単に抽出できる「MAX-HEALTH-BAND」と、心電図(ECG)や心拍数を監視できる「MAX-ECG-MONITOR」を発表した。
日本医療研究開発機構、東京女子医科大学、信州大学、デンソー、日立製作所が、IoTを活用して手術の精度と安全性を向上する「スマート治療室」について説明。信州大学病院に導入された「スタンダードモデル」は、デンソーの「OPeLiNK」を組み込むことで、医療機器のさまざまな情報を統合運用可能で本格的なIoT活用になる。
浜松ホトニクスが、早期認知症診断支援システムを開発した。「Microsoft Azure」の導入により、コンピュータの処理能力が従来の100倍以上に向上し、高速・高精度な早期認知症診断支援システムの研究開発を加速させる。
Frost & Sullivanは、「抗加齢療法・サービス:2022年に向けた市場トレンドおよび成長機会」の調査結果を発表した。抗加齢医療のグローバル市場規模は2022年に856億ドルに成長すると予測する。
日本光電は、機器の状態を常に見守る医療機器リモート監視システム「MD Linkage」のサービスを開始する。全自動血球計数器「MEK-9100 セルタックG」、全自動血球計数・免疫反応測定装置「MEK-1303 セルタックα+」向けのサービスだ。
奈良先端科学技術大学院大学は、高速ビジョンと近赤外光を用いて、1人で眼底網膜像を撮影できる新しい小型眼底カメラシステムを開発した。今後、どこでも気軽に眼病や生活習慣病をチェックできるヘルスケア機器として、実用化を目指す。
東京大学は、スマートフォンやタブレットコンピュータでCT、MRI、レントゲンX線検査などの医用画像を閲覧できるアプリケーションを開発し、Kompathから無料でリリースしたと発表した。
葵会とメディホームが、歯科パノラマX線における診断AIを共同開発した。虫歯や根尖病巣、歯石、嚢胞、根分岐部病変の各症状の患部を検出し、ベテラン歯科医師の約6000倍の速さでX線画像の読影ができる。
NECは、心拍変動データから感情を可視化する「NEC 感情分析ソリューション」を発表した。同ソリューションにより、企業は従業員の隠れた感情疲労や心理的負荷を把握して、業務支援や注意喚起など適切な対応を早期に取ることが可能となる。
リコー、農業・食品産業技術総合研究機構、ファスマックは、バイオプリンティング技術を用いて、DNA分子の絶対数を1個単位で制御したDNA標準物質の製造に成功した。
不二ライトメタルは、医療機器にも適用可能なマグネシウム合金部材の成形技術を開発した。マグネシウム合金を高精度に成形加工でき、高い機械的特性や体内での分解性能を持つよう組織の制御も可能にする技術だ。
トヨタ・モビリティ基金が主催する下肢まひ者向け補装具の開発コンテスト「モビリティ・アンリミテッド・チャレンジ」は、約2カ月後の2018年8月15日に応募締め切りを迎える。モビリティ・アンリミテッド・チャレンジは開発支援資金として、上位チームに総額400万ドル(約4億4200万円)を提供する取り組みだ。
アナログ・デバイセズとサクラテックは、24GHzレーダーベースのバイタルセンサー・プラットフォームを共同開発した。対象者に接触することなく、複数の対象者の心拍・呼吸を長時間にわたってモニターできる。
東京ビッグサイトで2018年4月18〜20日に開催された「MEDTEC Japan 2018」。今回は、医療機器のモバイル化やAI、ビッグデータなどの先進技術に関する同イベントでの展示内容を紹介する。
テルモは、デリバリーシステムの改良によって複雑な病変にも対応しやすくした薬剤溶出型冠動脈ステント(DES)「Ultimaster Tansei」を欧州で発売した。先端とシャフトを見直すことで、使い勝手と通過性の向上を図った。
新エネルギー・産業技術総合開発機構、神戸大学、島津製作所は、多種類の細胞代謝物を一度に分析できる「高精度メタボローム解析システム」を共同開発した。細胞代謝物を抽出する前処理工程を自動化し、微生物株の開発期間を短縮する。
Life Signalsは、医療・ヘルスケアモニター分野のモバイル機器・ウェアラブル機器用に最適化された半導体チップ「Life Signal Product プラットフォーム」を発表した。STMicroelectronics、3Mと協力して開発・製品化した。
金沢工業大学が、総務省の「戦略的情報通信研究開発推進事業」の支援を受け、「地域高齢者の健康と生活空間の見守りを支援するeテキスタイル技術を用いた歩容センサークラウドシステム」の研究開発を始める。
テルモは、TCI対応のスマートポンプ「テルフュージョンシリンジポンプSS型3TCI」を発売した。新しい国際規格に対応し、薬剤量の設定間違いを防ぐ薬剤ライブラリ機能や、病院内ITを連携して業務を効率化する機能などを備える。
オリンパスは、上下左右4方向アングル操作を可能にした鼻咽喉ビデオスコープ「ENF-VT3」を2018年5月下旬より日本国内で発売する。
物質・材料研究機構は、シェアリング型官民連携サービス「オープンラボプログラム」を開始した。企業が支払う年間利用料によってNIMSがハイエンド電子顕微鏡を調達し、維持管理と運用を実施する。
国立がん研究センター研究所 分野長の浜本隆二氏ら7人は、日本メディカルAI学会を発足した。AI(人工知能)の医療応用を進め、より良い医療システムの構築を目指す。
NTTデータと日本電信電話(NTT)は、NTTが持つ生活習慣病の発症リスク予測技術を保険業界で活用するため、無償トライアルに参加する保険会社を募る。
理化学研究所は、多光子励起レーザー走査型顕微鏡において、深部の微細構造を鮮明かつ定量的にイメージングする「自動球面収差補正システム(Deep-C)」を開発した。同システムにより、脳内の微細構造における形態や変化などの測定が可能になる。
東京大学は、厚みがわずか2分子分と極薄で、大面積の有機半導体デバイスを構築する技術を発表した。同技術により均質かつ高性能な極薄半導体を得られることから、超高感度分子センサー開発などへの応用が期待される。
矢野経済研究所は、メディカルバイオニクス(人工臓器)市場についての調査結果を発表した。2016年度の市場規模は6323億9600万円で、2017年度は6503億1500万円と予測する。
セイコーインスツルは、腕時計型のバイタルセンサーを2018年5月より提供開始する。使用者の体温や心拍などを無線で発信し、健康状態の監視に活用できる。
奈良先端科学技術大学院大学は、生体内で神経を光刺激する、小型のワイヤレス型デバイスを開発した。新しい光遺伝学ツールとして、脳科学や神経科学の他、将来的には創薬・医療分野への貢献が期待される。
富士フイルムは、表面増強ラマン分光(SERS)を活用し、組織の代謝物を非標識・無染色のまま高精度に大面積で分析できる「SERSイメージング技術」を開発した。がん組織の分布を自動的に可視化できる。
物質・材料研究機構の職員が提案した、再生医療用セラミックス製品の評価法に対して、世界初の国際規格が発行された。再生医療用セラミックス製品の評価の一部を適正かつ簡便に進めることができ、動物を用いないため動物愛護にも寄与する。
ルネサス エレクトロニクスは、血圧測定に必要なほぼ全ての機能をパッケージ化した血圧測定評価キットを発表した。購入後すぐにシステム評価を開始でき、血圧測定システムの開発期間を大幅に短縮する。
理化学研究所とリコーは、3Dプリンタを用いて、患者の骨の内部を含む欠損部位の形状を再現する手法を開発した。作製した3次元造形人工骨は、数分間水洗いすれば細胞が増殖できる状態になり、強度や骨置換性に優れていることが分かった。
ブリヂストンは、パラトライアスロン選手の秦由加子氏がランパートで装着する義足用の新型ゴムソールを開発した。タイヤ開発で培ってきた計測、分析技術、パターン設計技術などを新型ゴムソールに応用している。
日立製作所は、尿検体を用いたがん検査の実用化に向けた実証試験を開始した。解析フローを半年間繰り返し実施し、尿中代謝物によるがん検査の実用化に向けた研究を進める。
東北大学は、SAS Institute Japanの「SAS Viya」を採用し、乳がん診断の補助として、深層学習を用いて乳房エコー画像内の腫瘤注の識別を目的とした研究を開始した。乳房エコー検査の自動診断の実用化を目指す。
富士フイルムは、外科用Cアーム型デジタル透視システム「COREVISION 3D」を開発した。X線動画処理エンジン「ダイナミックコアエンジン」により、低線量で高鮮鋭、高コントラストのX線動画像を提供する。
キヤノンメディカルシステムズは、AIを用いたCT再構成技術「AiCE」を、高精細CTスキャナー「Aquilion Precision」に搭載し、日本で先行販売する。最大限の分解能で大幅にノイズを低減するため、より低線量で高品質な画像が提供できる。
日立製作所は、MicrosoftのMRヘッドマウントディスプレイ「Microsoft HoloLens」を用いて、手術室の構築イメージを体験できるコンテンツを発表した。手術台や麻酔器などをどう配置するかを事前にシミュレーションできる。
テルモは、静脈可視装置「ベインビュア」を発売した。近赤外線の反射データを利用して血管の様子を皮膚に投影し、穿刺に適した血管を素早く確認できる。
シーメンスヘルスケアは、複数モダリティのシステムの融合などにより、治療中にMRI、CT、血管撮影装置をシームレスに利用できるようにする「nexaris Therapy Suites」を発表した。
キヤノンメディカルシステムズは、トモシンセシス対応マンモグラフィ「Pe・ru・ru LaPlus」の販売を開始した。従来機のデザインを踏襲しつつ、立体的な診断が可能なトモシンセシス機能を搭載する。
EIZOは、49型の手術室向け画像表示モニター「CuratOR LX491W」を2018年5月14日に発売する。フルHD解像度モニター「LX490W」の後継機種で、対応する映像信号形式が増えた。
凸版印刷は、シート型生体センサーを用いて心拍・呼吸データなどを取得し、リアルタイムで睡眠状態を解析する見守りサービス「SensingWave 介護見守りシステム」を販売する。介護負担の軽減や業務効率向上が期待できる。
Olympus Corporation of the Americasは、手術室内でのIPベースの4K映像伝送に対応した手術室システムズインテグレーション「EasySuite 4K」を米国で発売した。手術室の映像をモニターにシームレスに伝送、表示できる。
国立がん研究センターは、NHKエンジニアリングシステムら3社と協力し、大腸がん患者を対象とした8K新腹腔鏡システムの臨床試験を開始した。2017年度は2例、2018年度は20数例に増やして検証を進めていく。
ブロードリーフは、国立がん研究センターと「暗黙知」の「見える化」に向けた研究開発を開始した。医師の手術手技や判断といった「暗黙知」を可視化して、医療機器の開発を支援する。
京都大学は、エスアールエルら企業7社と革新的な医療開発を実現するための産学連携の取り組みを開始する。新会社「KBBM」を設立し、患者らから集めたバイオリソース(ヒト試料)を研究に活用できる高度な管理体制を構築する。
キヤノンメディカルシステムズは、熊本大学とフランスのボルドー大学と共同で、ディープラーニングをMRI撮像に適応したノイズ除去再構成技術「Deep Learning Reconstruction」に関する共同研究を始めると発表した。
鹿島建設とNECネッツエスアイは、病院多床室の設備を患者個々の好みに合わせて自動制御する療養環境向上システム「NEM-AMORE」を共同で開発した。空調や照明などを最適化することで、入院患者それぞれに快適な環境を提供する。
凸版印刷は、複数の処方箋薬を専用カップに自動充填するトータルパッケージサービス「メディケアイージー」の提供を開始した。服薬ミスの防止や介護現場での業務効率化に貢献する。
三菱総合研究所は、Moffとの提携により、ウェアラブルセンサーを用いたIoT身体機能計測サービス「モフ測」を開発し、販売を開始した。リハビリテーションの効果を高めるサービスとなる。
名古屋大学は、持ち運び可能な微生物センサーを開発した。ブリッジ回路を用いたバックグラウンド電流抑制技術を使用しており、屋外での微生物計測を可能にする。
キヤノンメディカルシステムズは、オランダの医療機器メーカーFysiconの株式を取得する契約を締結し、必要な承認手続きを経て買収を完了した。これにより、X線事業とヘルスケアIT事業を強化する。
コニカミノルタは、小型の高画質超音波診断装置「SONIMAGE MX1」「SNiBLEyb」を発売した。場所を選ばず使用でき、超音波の音響ノイズを抑制して伝達効率を上げる新技術「Dual Sonic」により、軽量・小型ながら高精細な画像が得られる。
名古屋大学は、洗練されたチームワークに見られる連携した動きを社会行動の数理モデルで再現することに成功した。さらに、上級者に類似した動きを導く練習道具を開発した。
帝人が、補助人工心臓を開発するメドテックハートを買収すると発表。株式譲渡契約により、帝人はメドテックハートが開発を進める体外型補助人工心臓「MT-Mag」の日本および海外での承認取得、販売に向けて、本格的な取り組みを開始する。
富士フイルムは、インフルエンザやマイコプラズマ肺炎などの感染症を引き起こすウイルスや細菌の有無を自動判定する感染症検査装置「富士ドライケム IMMUNO AG2」を発売した。
パナソニックと西川産業は、快適な睡眠環境を提供することを目的とした睡眠関連サービスの共同開発を開始した。両社の知見と技術を集結し、現代人の多くが悩むといわれる睡眠問題の解決を目指す。
九州大学とジーシーは、骨の無機成分と同組成の人工骨を開発し、歯科用インプラント治療で使用可能な人工骨として国内初の薬事承認を得た。これにより治療時の患者への侵襲を伴う自家骨採取が不要になる。
大阪大学は、レーザー光の照射により非線形光学結晶から発生するテラヘルツ波を用いて、極微量の溶液中の溶質濃度を高感度かつ定量的に検出できる超高感度バイオケミカルセンサーチップを開発した。
ポラリスとパナソニックは、自立支援介護プラットフォームの共同開発に向けた業務提携契約を締結。ポラリスが運営するデイサービス「ポラリスデイサービスセンター中筋」の利用者を対象にした実証実験を開始した。
OKIグループのOKIアイディエスが、医療機器に特化した品質マネジメントシステムに関する国際規格の認証を取得した。設計開発から製品製造まで一貫体制で医療機器のEMS事業を拡大する。
オウケイウェイヴと診エテック、慶應義塾大学は、眼科疾患の診断を支援するAIスクリーニングプログラムの開発を進めている。同プログラムを、眼科医師の業務負担軽減や、眼科のない自治体での診断に活用する。
富士フイルムと武田薬品工業は、iPS細胞由来心筋細胞を用いた再生医療製品の共同事業化に向けた取り組みを開始した。両社の持つ技術や経験を組み合わせ、有効性、安全性に優れた再生医療製品の普及を目指す。
Cardio Flow Designは、心臓超音波画像の研究用ソフトウェアパッケージ「Echo Flow Dynamics」の提供を開始した。心臓血流を可視化し、心臓の圧較差を計測する2つのソフトを含んでおり、流体力学による心臓の超音波画像解析が可能となる。
アルケアは伊藤超短波と提携し、低出力パルス超音波で骨癒合を促進する超音波骨折治療器「オステオトロンV」を発売した。超音波の音圧効果によって骨折部位の骨癒合を促進し、治療期間を約40%短縮する。
島津製作所は国立長寿医療研究センターとともに、血液検査による高精度のアルツハイマー病変検出法を確立した。アルツハイマー病の根本的な治療薬や予防薬の開発を加速すると期待される。
エー・アンド・デイは、メディエイドと健康管理事業での協業を開始した。エー・アンド・デイ製のICT健康機器とメディエイドのアプリケーションとの連携を本格化する。
東北大学大学院医学系研究科の福土審教授らは、同情報科学研究科との異分野連携により、腹痛時の自律神経活動を測定、記録できるiPhoneアプリ「おなかナビ」を開発した。また同アプリを用いた過敏性腸症候群の神経活動調査を開始した。
東芝デジタルソリューションズは、千葉大学フロンティア医工学センターの研究グループらと、AIによる病理組織画像からの胃がんのリンパ節転移巣検出の共同研究を開始した。
三井物産とテクマトリックス(TMX)は、医療画像AIプラットフォーム事業の合弁会社NOBORIを設立した。両社はNOBORIの医療画像管理クラウドサービス事業を拡大しつつ、読影診断支援AIサービスや医療施設と連携したサービスを開発・展開していく。
島津製作所は、デジタル式回診用X線撮影装置「MobileDaRt Evolution MX8 Versionn」を発売した。X線管を支える支柱を伸縮可能にしたことで、走行性と前方の視認性が向上した。モニターの変更により、操作性も高まっている。
安川電機は足首アシスト装置「CoCoroe AAD」を発売した。歩行に求められる足首の底屈、背屈の動きをモーター制御で補助することで、長時間、安全な歩行練習を繰り返すことができる。
米GEヘルスケアは、スイスのロシュと長期にわたる戦略的パートナーシップを締結した。今後、デジタルプラットフォームを開発し、高度なアナリティクスを用いて臨床判断を支援するワークフローソリューションとアプリケーションの提供を目指す。
リコーと北斗は、認知症等のスクリーニング検査を想定した脳ドック向けの脳磁計と周辺機器の開発について共同研究契約を締結した。脳磁計測システムを用いた認知症診断技術の向上に貢献し、新しい脳ドック市場の開拓を目指す。
本田技研工業は、歩行訓練機器「Honda 歩行アシスト」が欧州の医療機器指令の認証を取得したと発表した。認証取得によって「CEマーキング」を使用できるようになり、EU域内で事業が展開できる。
東北大学が企業と共同で、産後うつの研究向けに妊婦用スマートテキスタイルを開発した。ウェアラブル心拍センサーとフィルム状導電素材を使用し、圧迫感が小さく着脱しやすい自然な装着感と測定精度を両立する。
名古屋大学が腕帯(カフ)を必要としない血圧測定技術を開発した。このカフレス血圧測定技術により、これまでは測定困難だった条件下での血圧変化を「見える化」できる。検証によって同技術が臨床応用可能な精度を有することも確認できた。
Hitachi Healthcare Americasは、米ビジスターを買収することで同社と合意した。買収により、日立の画像診断装置とビジスターの製品、サービスを組み合わせて、画像診断に関わるワークフロー効率化を支援する。
サイバーダインは、新しいサイバニックインタフェース「Cyin(サイン)」を発表した。今春発売する「Cyin福祉用」は、人の動作意思を生体電位信号として検出し、身体を全く動かせない状態でも機器の操作や意思伝達を可能にする。
都築電気は、トヨタ自動車のリハビリテーション支援ロボット「ウェルウォーク WW-1000」向けに、リハビリデータをクラウド上へ自動収集・配信を行う「クラウド化ソリューションユニット」の製品提供を開始した。
CYBERDYNEは、米国食品医薬品局(FDA)より、ロボットスーツ「HAL」医療用下肢タイプ(医療用HAL)の医療機器としての市販承認を取得した。歩行機能の改善が認められる医療機器として、米国市場でも展開可能になった。
パラマウントベッドは、見守りセンサーを内蔵した低床電動ベッド「エスパシア」シリーズを発売した。ベッド利用者の起き上がりや離床などの動作を通知する「離床CATCH」などを搭載している。
インターネットイニシアティブ、日本医事保険教育協会、Windyは、健康被害の抑制や医療費の適正な指導を目的としたICT活用コンソーシアムを設立した。また薬の重複や多剤投与を発見・防止して医療費適正化の効果を検証する実証実験を開始した。
大阪大学は、細胞の生存をほとんど損なわずに、細胞を含んだ立体構造物をインクジェット式のバイオ3Dプリンタで造形できる技術を開発した。再生医療分野への貢献が期待される。
オムロン ヘルスケアは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」において、手首で測定するスマートウォッチ型の血圧計を出展する。
ブリヂストンが東京医科歯科大学と共同で、シニア向け歩行トレーニング装置の開発を開始する。軽く柔軟な空気圧式ゴム人工筋肉とシステム制御技術を活用し、体への負担が小さい同装置は、2018年に実用化に向けた実証試験が予定されている。
日立製作所と三菱電機は、三菱電機の粒子線治療システム事業を日立製作所に譲渡し、両社の事業を統合することで合意した。三菱電機の粒子線治療装置に関わる設計、製造、販売、保守事業を2018年4月に日立製作所に統合する。
富士通とサンスターグループ オーラルケアカンパニーはIoTスマート歯ブラシ「G・U・M PLAY(ガム・プレイ)」と歯科医院向けクラウドサービスが連携する先進予防歯科サービスを販売する。富士通の歯科医院向けクラウドサービスを利用する、日本の予防歯科における第一人者、日吉歯科診療所 理事長である熊谷崇氏が、予防歯科の意義や課題について訴えた。
日立製作所は、AI(人工知能)技術を用いて、心疾患の入院患者が退院後30日以内に再入院するリスクを高精度に予測することに成功した。AIが再入院リスクの根拠を提示するとともに、患者の再入院リスクを高精度に予測できることを確認した。
凸版印刷と寿技研は、生体と同様の柔軟性、強度、感触などを持ち、形状や病態などをリアルに再現できる、植物性食品を原料とした手術トレーニング用模擬臓器を開発した。
オリンパスは、外科手術用3D内視鏡「ENDOEYE FLEX 3D先端湾曲ビデオスコープ」の新製品「LTF-S300-10-3D」を2017年12月下旬より発売する。同社の外科手術用内視鏡システム「VISERA ELITE II」に対応している。
マクニカと米Catalia Healthは、日本のヘルスケア市場向けに、Catalia Healthが開発したAI搭載の対話型健康管理ロボット「Mabu」を活用した新サービスの検討を開始した。
米GE Healthcareが、AIプラットフォーム導入のために米NVIDIAと10年間のパートナーシップを締結した。さらに、エッジやクラウドを通じて展開されるデジタル画像処理高速化に向けて米Intelとの提携拡大を発表した。
名古屋大学は、新型シリコン光センサーを用いた、小型で高性能なPET装置を開発した。これまでは難しかった高感度の乳がん検出が可能になるほか、頭部用PET装置としても利用できる。
富士フイルムは、従来比約100分の1の化学物質の使用量で、高精度に皮膚感作性を評価する皮膚感作性試験代替法「Amino acid Derivative Reactivity Assay(ADRA)」を開発した。従来方法よりも、高精度に化学物質の皮膚感作性を評価できる。
パナソニックと大阪大学は、直径1.8mmで約48万画素相当の高画質で血管内を前方視できる「イメージセンサー先端搭載型血管内視鏡カテーテル」の実用化に成功した。フルカラーで血管内の前方を観察できる。
九州大学は、従来のセンサーと比べ、長期間に渡って安定的に動作する分子センサー(化学物質を検出するセンサー)を開発した。今後、ビッグデータ収集で性能を発揮できれば、病気の予防や早期発見、環境負荷物質の測定や抑制などにも応用できる。
豊田合成は、心臓外科領域を中心にシミュレーターの開発と訓練システムの構築を手掛けるイービーエムと協働活動契約を締結した。「e-Rubber」を用いた手術訓練シミュレーターの開発と普及を目指す。
GEヘルスケア・ジャパンは、肝硬度の測定機能「FibroScan」モジュールと超音波診断装置を一体化した超音波診断装置「LOGIQ S8 FS」を発売した。肝硬度測定と超音波検査を1台で行える。
リオンは奈良県立医科大学との共同研究により、外耳道閉鎖症、多量の耳漏などによって通常の補聴器が使えない難聴者を対象とした軟骨伝導補聴器を開発した。
Maxim Integrated Products(マキシム)は、ヘルスケア用途のウェアラブル機器向けに心拍数や脈拍、呼吸数を測定するセンサーの新製品「MAX86140/MAX86141」「MAX30001」を発表した。
日立製作所は、糖尿病患者の電子カルテデータを機械学習で解析することで、糖尿病治療薬の効果を予測し、比較する技術を開発した。この技術により、患者にとって最も治療効果が高いと考えられる薬の選定を支援できる。
オリンパスは、スピニングディスク型共焦点超解像顕微鏡「SpinSR10」を発表した。分解能120nmの光学性能で、細胞内小器官の微細な変化、細胞内部の構造や信号伝達などの動きをライブ観察できる。
理化学研究所は、マウスの行動訓練を自動化する実験装置を開発した。この装置は、行動や神経活動のデータ取得を標準化し、実験者間や研究室間でのデータの共有を促進して、分野全体の研究効率を大きく向上させる可能性がある。
大阪大学は、耳介後部ケーブルを用いた新しい補助人工心臓装着に成功した。末期心不全で移植適応とならない患者からの「患者申出療養制度」の申し出により、医療機器としては国内初となる承認を受けて実施された。
CYBERDYNEと損害保険ジャパン日本興亜が包括的業務連携を発表した。CYBERDYNEのサイバニクス技術とリスクファイナンスを融合させ、次世代型サービスの開発・提供を進める。
物質・材料研究機構と産業技術総合研究所は、シックハウス症候群の原因となるホルムアルデヒドを繰り返し検知し、継続的にモニタリングできる小型センサーを開発した。
東北大学は、研究開発を進めてきた「ラジカル殺菌歯周病治療器」の臨床効果を実証した。従来の治療法に比べて歯周病菌が減少し、歯周ポケットを浅くする効果に優れていることが分かった。
山洋電気は、42mm角2相ステッピングモーター 「SANMOTION F2」を発表した。同社従来品に比べてホールディングトルクが約10%向上し、音圧レベルは3dB(A)低減している。
東レは、高精細隔壁形成技術により、高鮮明なX線画像を得られるセル方式X線シンチレータパネルを開発した。このシンチレータパネルをX線非破壊検査やマンモグラフィーのX線検出部に用いると、従来品と比較して2〜4倍鮮明なX線画像が得られる。
SCREENホールディングスは、細胞などを非侵襲のまま3次元で観察できる光干渉式断層撮像システム「Cell3iMager Estier」を開発した。染色などの前処理をせずに、非侵襲で生体サンプルの3次元画像を撮像できる。
米オン・セミコンダクターは、補聴器の開発を支援する開発ツールキット「Ezairo Pre Suite」を発表した。最初の対応製品として、ワイヤレス通信対応のハイブリッドモジュール「Ezairo 7150 SL」をサポートした。
島津製作所は、精密な機械制御機構を搭載しない一般撮影システムやX線TVシステムでもトモシンセシス画像が取得できる、新たな技術を開発した。わずかな撮影枚数でも断層画像の画質を保てる新しい手法を活用している。
ロームは、ウェアラブル機器向けに、ストレス測定や血管年齢測定に対応したハイスピード光学式脈波センサー「BH1792GLC」を開発した。1024Hzの高速サンプリングに対応し、バイタルセンシングをサポートする。
日立製作所は、物質の表面状態を拡大観察する際に用いる走査型プローブ顕微鏡向けの新しい測定プローブによる計測技術を開発した。物質に熱ダメージを与えることなく計測できる。
オリンパスは、超拡大内視鏡「Endocyto」の上部消化管用、大腸用の2機種を2018年2月に日本国内で発売する。最大520倍の光学拡大機能により、細胞レベルまでリアルタイムに観察できる。
慶應義塾大学は、遠くにいる人の指や手のひらに、温もりや冷たさなどの温熱感覚を伝えられる装着型のインタフェース「サーモグローブ」を開発した。温度や熱流を同時かつ双方向に制御することで、対象物に直接触れているような感覚が得られる。
オムロン ヘルスケア、ミック、ハイミン・エンタープライズは、歯磨き見守りサービス「Curline」を共同開発し、2017年11月8日より発売する。歯科医が処方した磨き方を音波式電動歯ブラシに登録することで、最適な歯磨きを実践できる。
日立製作所は、韓国Samsung Medison(サムスン)と、同社のコンパクトモデル超音波診断装置「HS40」の日本国内での販売について合意した。2017年10月5日から販売を開始し、製品のサポートも一貫して日立が行う。
カナミックネットワークは、パナソニック、学研ココファンとともに、IoTを活用した、サービス付き高齢者向け住宅などでのサービス向上とスタッフの負担軽減を図る実証プロジェクトを開始した。
安川電機は、上肢運動機能障害がある人を対象にした上肢リハビリ装置「CoCoroe AR2」を発売した。上肢リハビリ訓練を多数回かつ長時間できるため、療法士の負担を軽減できる。
CYBERDYNEは、体幹・下肢機能の維持向上を目的とした新製品「HAL腰タイプ 自立支援用」を発売した。運動時に脳から筋肉へ送られる信号を読み取り、思い通りの動作をサポートする。
理化学研究所と北川鉄工所は、細胞のうるおい具合を測定する基準として「濡れ性」を評価指標に取り入れ、細胞を壊さずに測定する新たな装置を開発した。
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、オープンデータマネジメントソリューション「POCcelerator」を発売した。主要メーカー約40社160機種以上のPOC検査装置と接続できる。
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズは、4K 3Dビデオ技術を搭載した手術用顕微鏡システムを発表した。高精細かつ立体的なデジタル画像によって緻密な手術をサポートする。
京都大学のCenter of Innovation(COI)とパナソニックは、離れたところから高精度に心拍数と心拍間隔を計測できる生体情報センシングセンサーを小型化/高感度化した「非接触ミリ波バイタルセンサー」を共同開発した。2018年度に保育施設などで予定されている実証実験を経て、さまざまなアプリケーションの検討を進めていく。
大阪大学と山洋が、世界で初めて3mm径の極細綿棒を開発した。臨床評価を経て「Dr.HUBY micro 3mm医療用綿棒」として実用化し、2017年9月15日より販売を開始した。
看護師が24時間365日常駐する富士通グループのコールセンターと奈良県立医科大学が連携し、周産期における妊産婦の生活状況や健康状態の定期的な確認、健康相談の一次対応を行う共同実証を開始する。
島津製作所は、検査時の負担が少なく、かつ高精度な乳がん検査ができる乳房専用PET装置「Elmammo Avant Class」を発売した。検出器の配置やホール周辺の形状を見直し、胸壁部のブラインドエリアを縮小した。
ヤマハ発動機は、表面実装機の技術を応用したピッキング&イメージングシステム「CELL HANDLER」を開発し、研究者が手作業で行っていた細胞(塊)の選択と移動の自動化に成功した。
横河電機は、細胞の挙動を長時間観察可能なハイスループット細胞機能探索システム「CellVoyager」を発売した。画像解析ソフトウェアを搭載し、3次元画像も解析可能だ。
村田製作所は、ウェアラブルやヘルスケア向けに、小型RFIDタグ「LXMSJZNCMF-198」を開発した。1.25×1.25×0.55mmと小型で、多層セラミック基板にアンテナを内蔵している。
Ristは、ツカザキ病院眼科と提携し、広角眼底画像を用いたAIによる網膜剥離判定でAUC98%の精度を達成した。網膜の広角画像から網膜剥離眼と正常眼を判別する取り組みを実施し、臨床上有用な高い精度を得た。
メガオプトは、媒質にチタンサファイアを用いた超小型の波長可変パルスレーザーを開発した。特定波長のみを発振させるレーザー共振器を波長ごとに並べることで小型化し、1台で2つの波長を高速に出力する。
富士経済は、「2017年 先端医療・ライフサイエンス研究市場データブック」を発表した。2025年には先端医療関連市場が1兆8546億円、ライフサイエンス研究関連市場が1479億円になると予測している。
ボストン・サイエンティフィック ジャパンは、パーキンソン病の治療に用いるDBS装置「Vercise PC」と「Vercise Cartesia ディレクショナルリード」を発売した。多指向性刺激を実現するディレクショナルリードを搭載している。
デロイト トーマツ リスクサービスは、総合的な医療機器サイバーセキュリティ対策サービスの提供を開始した。医療機器メーカーや医療機関、医療提供団体のサイバーセキュリティ体制の成熟度に合わせ、その強化に向けた支援に取り組む。
シャープライフサイエンスは、指先を挿入するだけで、老化物質の1つ「AGEs」の体内蓄積レベルを測定できるAGEsセンサー「RQ-AG01J」を発売した。血液を採取することなく、30〜60秒で測定できる。
サイバーダインは、希少難治性脊髄疾患への適応拡大承認を目的とした多施設共同医師主導治験に関して、国立病院機構新潟病院と再委託研究開発契約を締結することを決定した。
大阪大学は、幼児の睡眠習慣に関して、専門家に相談し、指導を受けられるアプリ「ねんねナビ」を開発した。スマートフォンやタブレット端末で使用でき、保護者にとって分かりやすい睡眠教育コンテンツ(動画)も作成した。
京都大学は、微細加工技術を駆使した生体外ヒトモデル「Body on a Chip」の開発に成功した。患者や健常者、実験動物などに頼ることなく、薬の効能・効果や毒性を評価できる。
京セラコミュニケーションシステムと筑波大学は、AIを活用した画像認識による皮膚疾患診断サポートシステムの実用化を目指し、共同研究を開始した。3年後の実用化を目指す。
テルモは、従来機種から30%軽量化した「テルフュージョン輸液ポンプ28型」を2017年8月21日に発売する。従来機種から操作方法を変えることなく、近距離無線による外部通信機能などを追加している。
アフラックと日立製作所は、がんの早期発見・早期治療社会の構築に向けた協創を開始する。がんに関するアフラックのデータや知見と、尿中代謝物によってがん患者を識別する日立の技術などを組み合わせ、がんの識別技術向上や活用方法などを検討する。
東北大学は、日立ハイテクノロジーズ、NSD、東北大学ベンチャーパートナーズ、七十七キャピタルと共同で、脳科学の産業応用事業を手掛ける新会社「株式会社NeU(ニュー)」を設立する。
島津製作所は、X線TVシステム「FLEXAVISION HB package eXceed edition」「FLEXAVISION FD package eXceed edition」を発売した。新しい透視画像処理技術によってクリアな画像を取得し、ネットワーク機能の強化で効率的なシステム運用ができる。
トレンドマイクロは、「医療業界が直面するサイバー犯罪とその他の脅威」を公開した。医療システムのセキュリティ状況について調査した結果、インターネットに露出した医療機関の機器が全世界で10万件以上あった。
米Frost & Sullivanは、調査分析書「2017年のヘルスケア・ウェルネス用途のトップテクノロジー」を発表した。2017年に注視すべきヘルスケア・ウェルネス用途の新興テクノロジーのうち上位10を特定している。
東京大学は、1週間皮膚に貼り続けても明らかな炎症反応が見られず、装着感がないほど超軽量で極薄のナノメッシュ電極を開発した。
GEヘルスケア・ジャパンは、マンモグラフィ装置の自己圧迫機能「Self-Compression」の販売を開始した。受診者自身が乳房の圧迫を微調整でき、マンモグラフィ装置「Senographe Pristina」にオプションで搭載できる。
島津エス・ディーは、ナースカート搭載型の「バイタルデータターミナル NC」と、同製品を搭載済みの専用ナースカートを発売した。従来のベッドサイド固定型とは異なり、ナースカートへの取り付け式となっている。
凸版印刷とデンソーウェーブは、ICタグ薬包を一括管理できるiPad連動型の通信機能付き薬箱を共同開発した。また、実証実験を実施し、薬の飲み忘れ防止や残薬量の可視化による薬剤管理の精度向上など有効性を検証した。
GEヘルスケア・ジャパンは、ポケットに入る超音波診断装置の最新モデル「Vscan Extend」を発売した。5インチディスプレイやWi-Fi/クラウドへの対応、2in1方式プローブなど、超音波診断装置をプライマリー・ケアで活用するための機能を搭載する。
ジャパン・ティッシュ・エンジニアリングは、名古屋市立大学病院から培養表皮の製造を受託する。製造した培養表皮は、白斑や難治性皮膚かいようなどに対する培養表皮移植(再生医療)の臨床研究に用いる。
オリンパスは、迅速で正確な内視鏡外科手術をサポートする外科手術用3D内視鏡「ENDOEYE 3D 硬性ビデオスコープ」を日本で販売開始した。2D製品と同様の使用感で3D映像を観察でき、容易に奥行き感を把握できる。
シーメンスヘルスケアは、超音波画像診断装置とX線血管撮影装置の情報を統合する「syngo TrueFusion」の販売を開始した。超音波画像診断装置の画像をX線血管撮影装置の画像へ統合し、心構造疾患の治療を支援する。
住友電気工業は、人の歩行を計測・評価するシステム「Q'z TAG walk」を発売した。加速度センサーと独自のアルゴリズムによって歩行状態を評価し、改善ポイントと運動プログラムをアドバイスする。
金沢大学、和楽仁 芳珠記念病院、PFUビジネスフォアランナー、EIZOは共同で、遠隔地の病院間で4K映像伝送を用いた血管内治療・遠隔医療指導の実証実験を実施した。
アドバンテストは、光超音波と超音波を組み合わせ、人の皮膚内部にある血管網を高分解能で3次元イメージングすることに成功した。これにより、血管が真皮のどの深さにあるかを精緻に特定できる。
ミツフジは、朝日ラバー、埼玉大学と共同で、着るだけで呼吸波形を計測できる着衣型ウェアラブルデバイスの開発を開始した。睡眠ポリグラフ検査が簡単に行えるウェアラブルシステムを目指す。
丸共水産と北海道立総合研究機構は、ヒトの消化管での吸収性を大幅に高めた糖鎖オリゴマーを開発し、量産する技術を確立した。この糖鎖オリゴマーは、機能性食品や化粧品/医療用素材などでの活用が期待される。
FiNCとパナソニックは、FiNCのヘルスケアサービスとパナソニックの機器を活用した実証実験を開始する。アプリと血圧計などを組み合わせた生活習慣指導サービスを提供し、その結果を利用者の健康増進を目的とした新たなサービス創出に生かす。
フィットビット・ジャパンは、同社のリストバンドが浅い睡眠/深い睡眠/レム睡眠の各睡眠ステージの時間を正確に記録する能力を備えていることを確認し、7時間以上の睡眠が健康に良い影響を与えるという科学的理論を裏付けた。
富士経済は、医療分野におけるIoT関連機器/システムとAI関連の国内市場について調査した報告書「2017年 メディカルIoT・AI関連市場の最新動向と将来展望」を発表した。
日立産業制御ソリューションズは、「医療研修基盤提供ソリューション」の提供を開始した。クラウドを活用し、医療研修環境がない遠隔地に居ながら、研修に参加できる環境を構築する。
京都大学は、培養した組織の中に毛細血管状の管を通し、血流を模した流れによって栄養や酸素を供給できるマイクロ流体デバイスを開発した。これまで困難だった組織培養や、長期の組織観察に展開可能だという。
日立ヘルスケアアメリカズと米MDアンダーソンがんセンターは、頭頸部がんの放射線治療の臨床試験に関わる共同研究に合意した。頭頸部がんの患者に対して、X線と陽子線の2種類の放射線を用いた治療を実施し、治療効果や副作用を比較する。
米IBMは、がん診断支援システム「Watson for Oncology」と治験マッチングシステム「Watson for Clinical Trial Matching(CTM)」の臨床的有用性を実証するデータを発表した。
住友理工は、体圧検知センサー「SRソフトビジョン」シリーズに、両肩から腰までの胴体部分をカバーする「半身版」を追加した。800ポイントの測定点を持ち、圧力の分布を測定・可視化できる。
伯鳳会グループとシーメンスヘルスケアは、救急災害医療を中心とした医療機器の運用およびサービスに関するパートナーシップを締結した。救急災害医療のための「ハイブリッドER」を東京曳舟病院にて展開・運用する。
東レ・メディカルは、血管内血栓異物除去用留置カテーテル「ニューハウスプロテクト SE」を発表した。血栓を捕捉するバスケットフィルター部に形状記憶合金を採用し、血管内留置中の変形を軽減する。
東北大学は、室温で動作する生体磁場検出用センサーを従来比1500倍に高出力化することに成功した。センサー感度が向上したことで、心臓/脳からの生体磁場信号と、MRIイメージングとの同時測定が現実的なものとなった。
早稲田大学は、大阪大学や量子科学技術研究開発機構、浜松ホトニクスと共同で、ガンマ線を可視化する580gの小型カメラを開発した。このカメラを用いて、生体マウスの3D同時分子イメージングにも成功した。
日立製作所は、簡便・無痛・高精度な乳がん検診を可能にする超音波計測技術を開発した。超音波を360度の方向から照射して自動スキャンを行うため、検査者の熟練度に依存せずに検査できる。
大阪大学は、クリスタル光学と共同で、水を使用した新たな表面加工技術により、濡れ性を制御した高機能マイクロリアクターや細胞培養容器などを低コストで量産する技術を開発した。
テルモは、静岡県富士宮市にある愛鷹工場のカテーテル開発エリアを改装し、2017年5月12日に新たに「TIS Mastery Center」として開設した。内部開発を強化し、開発スピードを迅速化する狙いだ。
島津製作所は、島津テクノリサーチと共同で非臨床分野用のマイクロサンプリングデバイス「MSW2」を開発し、販売を開始した。微量な検体の採取や分析に必要な血漿の分取が容易にできる。
東芝メディカルシステムズは、全身用320列面検出器型の立位/座位CT「東芝スキャナ TSX-401R」を発表した。慶應義塾大学 医学部との産学連携により開発したもので、従来の装置では困難だった全身での撮影や軟部組織の評価ができる。
東芝と量子科学技術研究開発機構は、重粒子線がん治療装置向けスキャニング照射機器の小型化に成功した。機器から照射位置までの距離を3.5mまで短縮し、重粒子線向け回転ガントリーを従来の約3分の2まで小型化できる。
アルケアは、初診後すぐに椎体支持を固定開始できる外固定材「フィットキュア・スパイン」を発売した。患者の体形に合わせた外固定が初診日から開始できる。
日本電波工業は、呼気中のアンモニアガス成分を高精度に計測できるQCMセンサー「NAPiCOS Lite」を開発した。診断薬服用が不要なピロリ菌簡易検査への適用を進める。
NTTデータ関西は、コミュニケーションロボットによる認知症診断支援の実現性を検証する実証試験を開始する。対象者と「Sota」との会話ログ結果と、医師による診断との違いを分析し、実現性や効果を検証する。
自治医科大学は、エー・アンド・デイとの共同研究により、マルチセンサー携帯型自動血圧計を開発した。気温、気圧といった環境生活信号と、血圧、心拍、脈波波形の生体信号を同時に時系列評価できる。
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、NTTアドバンステクノロジ、大阪大学と共同で、KTN結晶を用いた光スキャナーにより、硬性内視鏡による生体組織の3次元イメージングに成功した。
医療機器設計/製造の展示会「MEDTEC Japan 2017」で目玉展示の1つになったが、日本臨床工学技士会が協力した模擬手術室だ。
フランスベッドは、ベッド利用者の離床動作を検知して通知するベッド内蔵型見守りロボット「見守りケアシステム M-2」を発売する。センサーが利用者の体動や動作を検知し、ナースステーションに通知する。
フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、超音波診断装置「Affiniti 30」を発売した。プレミアムクラスの性能を搭載した装置で、心臓、腹部、血管、表在臓器を撮影するための基本アプリケーションに特化している。
シーメンスヘルスケアは、「2017国際医用画像総合展」において、タブレット端末で操作する新コンセプトのCT装置「SOMATOM go」を披露した。CT検査のワークフローにおける“常識”を打ち破る「業界初」(同社)の製品だという。
富士フイルムは、ノイズを抑えた高鮮鋭なX線動画をリアルタイムで表示できる医療用X線動画技術を開発した。同技術は、デジタルX線画像診断分野で培った画像技術と新開発の画像処理エンジンによって開発された。
モルフォは、エスアールエルと臨床検体検査分野への画像処理技術の応用について業務提携することに合意した。画像認識/画像処理技術の共同研究開発を行い、エスアールエルの臨床検体検査の付加価値向上を目指す。
ソシオネクストは、「MEDTEC Japan 2017」において、内視鏡手術などで用いられる高精細な8K映像をエンコード/デコードする技術を披露。モバイル医療機器ソリューション「viewphii(ビューフィー)」のアップデートも紹介した。
日本電波工業は、「MEDTEC Japan 2017」において、スマートフォンにつなげるだけで超音波画像を撮影できる「回路内蔵超音波プローブ」を展示した。
村田製作所は、「MEDTEC Japan 2017」において、“ムラタのサーマルソリューション”をうたい、同社製サーミスターを用いた医療器具への適用事例を紹介した。
産業技術総合研究所は、従来の光学顕微鏡では観測できない微弱な光でも明瞭なカラー画像を観察できる「光子顕微鏡」を開発した。顕微鏡の光検出器に超電導光センサーを用いることで、光学顕微鏡の検出限界を大幅に超えることに成功した。
日立製作所は、X線骨密度測定装置の新製品「ALOKA ALPHYS A」を発表した。高速/高精度モードを標準搭載し、検診やスクリーニングに適している。体勢を変えずに検査できる台車やカラーシートなど、被検者に配慮したオプションも備えた。
シーメンスヘルスケアは、タブレット端末で操作できるCT装置「SOMATOM go」の国内販売を開始した。タブレット操作でCT検査のワークフローを完結できるようにしている。