2015年度の臨床検査薬・機器事業規模、前年度比6.5％増と推計：医療機器ニュース

矢野経済研究所は、臨床検査薬・機器事業展開企業の事業規模調査の結果を発表した。国内主要企業における2015年度の臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比6.5％増の1兆67億円と推計している。

[MONOist]

　矢野経済研究所は2016年11月30日、臨床検査薬・機器事業展開企業の事業規模調査の結果を発表した。同調査は同年8〜10月に、国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業40社を対象に実施された。

　国内主要企業における2015年度の臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比6.5％増の1兆67億円と推計。事業別に見ると、臨床検査薬事業が5898億円、検査機器・関連事業が4169億円となっている。

　また、国内／海外向け別では、国内向け事業が5364億円、海外向け事業が4703億円と、国内・海外向けともに安定成長している。国内向け事業では、生活習慣病の検査や各種感染症検査が微増で推移。海外向け事業については、生化学自動分析装置、血球計数装置などの検査機器販売を中心に伸び、現地企業への検査薬OEM供給なども好調だった。

　2015年度の国内向け臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比で2.3％増加している。検査項目別では、「糖尿病指標のHbA1c」「心不全の診断・病態把握のNT-proBNP」「細菌性敗血症鑑別診断のPCT（プロカルシトニン）」「血栓症診断のDダイマー」などの検査が売り上げをけん引。イムノクロマト法を用いた検査では「A群β溶連菌」「マイコプラズマ抗原」などの迅速検査が堅調に推移した。

　同研究所は、2016年度の将来展望も公開した。国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模は、国内・海外向けを合わせて、前年度比4.3％増の1兆500億円になると予測。国内向け事業では、POCT領域や糖尿病関連、がん検診関連などの検査が堅調に推移し、検査分野は、微生物、感染症関連が今後も安定的に推移すると見ている。

　また、装置の自動化などにより検査の簡便化が進んでいる。今後は、マルチプレックス型遺伝子検査装置の開発や導入により、病原菌などの検査も容易になると予想される。