他家T細胞療法の普及に向けて細胞自動培養装置の共同開発を開始：医療機器ニュース

日立製作所、京都大学、リバーセルは、他家T細胞療法の普及に向けて、細胞自動培養装置を開発するための共同研究契約を締結した。細胞自動培養装置を用いて、多能性幹細胞から再生キラーT細胞を製造する技術開発の研究を開始した。

[MONOist]

　日立製作所は2023年3月14日、京都大学、リバーセルと、他家T細胞療法の普及に向けた細胞自動培養装置開発のための共同研究契約を、同年1月6日に締結したと発表した。細胞自動培養装置を用いて、多能性幹細胞から再生キラーT細胞を製造する技術開発の研究に着手した。

　他家T細胞療法とは、iPS細胞やES細胞など、他人由来の多能性幹細胞を材料として、T細胞を再生した細胞製剤を利用する療法だ。がんなどの治療に有効とされている。

　今回の共同研究では、日立製作所の細胞自動培養装置に、他家T細胞を大量製造する機能を付加することを目的とする。

　日立製作所は、2017年に研究用のiPS細胞自動培養装置を開発。2019年3月には、再生医療等製品の商用製造が可能な細胞自動培養装置「iACE2」を製品化した。また同年11月に、3次元培養法の自動化にも成功している。

　京都大学は、これまでに他家T細胞療法に必須となる多くの特許を取得している。京都大学発のバイオベンチャー企業であるリバーセルは、その特許技術の全世界サブライセンス付独占実施権を保有している。

　他家細胞療法は、患者自身の細胞を用いる自家細胞療法に比べて汎用性に優れ、より多くの患者に使用できる。3者の協働により、細胞を一定品質で大量に供給できる自動培養技術の開発を進め、安定した他家細胞製剤の供給を目指すとしている。