　調査は、2023年12月～2024年3月に実施。医用画像関連システムのうち、Radiology PACS（Picture Archive and Communication Systems）、Cardiology PACS、3Dワークステーション、RIS（放射線情報システム）および治療RIS、検像システム、線量管理システムを対象とした。

　2022年度の同市場は、前年比4.3％減の573億1900万円と推計する。前年の2021年度は、新型コロナウイルス感染症に伴うシステム導入、更新の遅延などから回復したことで前年比6.6％増加しており、その反動で市場が減少したと推測している。また、2019年度の義務化により拡大した線量管理システム市場が、2020年度の拡大以降は減少トレンドにあることも指摘する。

　医用画像関連システムの中心となるRadiology PACSは、診療報酬改定により2009年度以降に導入率が上昇。新規導入からリプレース中心へと移行し、市場は緩やかなマイナス成長が続いている。RISおよび治療RIS、検像システムなどのRadiology PACS周辺システムもリプレースが中心のため、関連市場はおおむね横ばい基調だ。

　2023年度以降はコロナ禍の影響も減り、さらに市場の大半がリプレース中心となっていることから、市場規模は600億円前後での推移を予測する。こうした中で、医療画像関連ベンダーの多くが画像診断関連のAI（人工知能）サービスを手掛けるようになっている。

　また、患者がスマートフォンなどで病院内の医療情報を参照できるPHRサービスや、デジカメ画像管理関連などさまざまなソリューションへの取り組みが拡大。今後、こうした動向は加速すると予想している。

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