　調査では、DTxを「治療補助等のために用いられる医療機器としてのアプリケーション（測定用デバイスと一体となっているものも含む）」と定義し、DTx参入企業を対象に2023年10～12月の期間で調査した。同年12月時点で、日本において医療機器製造販売承認を取得しているのは3製品で、そのうち2製品は上市している。また、国産DTxの研究、開発に着手している企業数は40超で、ベンチャー企業が主となる。海外製DTxの日本への導入を図る企業も、製薬会社を中心に複数みられた。

　研究、開発が進んでいる国産DTx製品数は、2023年11月時点で76と推定。糖尿病、うつ病や不安障害、がん、慢性疼痛、心疾患が上位5つの対象疾患となっており、他にも多数の疾患が開発対象となっている。

　DTxによる療法としては、認知行動療法に立脚したもの、食事療法や運動療法の従来療法のデジタル化、ニューロフィードバック、独自ビデオゲームを活用するものなど幅広い。

　SaMD（Software as a Mediacl Device）など制度面の整備も進んでおり、DTx上市製品数は2020年代後半には数十まで拡大すると予測する。さらに、DTxから派生したnon-SaMD（非医療機器アプリ）サービスの展開も本格化するとみている。

DTxの動向予測［クリックで拡大］出所：矢野経済研究所

　2030年代もDTx市場の拡大は続き、糖尿病など上位5つの対象疾患では、多数のDTxが利用可能になるとする。こうした上市製品の増加により、DTxの普及が本格化すると予測している。

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