　AMEDは、IoT（モノのインターネット）を活用して、治療現場の各種医療機器を連携・接続させることで、手術の進行や患者の状況などの情報を瞬時に整理統合し、医師やスタッフ間で共有できる「スマート治療室」の開発を世界に先駆けて進めているという。開発には東京女子医科大学、デンソーなど5大学、21社が参加している。

　治療現場で使用される多様な医療機器は、機器ごとにさまざまな種類の情報を収集・提供（表示）している。呼吸や心拍などの患者の状態をリアルタイムでモニタリングする機器、患部の状態を診断するMRIや超音波診断、治療に使用する電気メスなどに加え、手術者の動作を補助・支援する機器もある。

　こうした機器からの情報は、治療現場外でサポートする医師や技師にも共有されることで治療の精度や安全性の向上が期待され、さらには、ビッグデータとして管理することでより高度な解析も可能となる。また、単純な操作ミスの防止や稼働時間の短縮、消費電力の低減など保守・管理の面でも大きなメリットをもたらす。

　しかし、医療機器は製造者が異なるとそれぞれに仕様も異なり、それらを連携させることは困難だ。一方、治療現場よりもはるかに多数・多様な作業機器が存在する工場の現場では、機器を制御・管理するための産業用ミドルウェア（ソフトウェア）が活用されている。

　AMEDでは、こうした産業用のミドルウェアを医療機器の連携・接続に活用することを目指し、治療に及ぼす影響（安全性）や医療機器に適用される各種規制への対応を検討しながらプロジェクトを進めているという。

　今回、両大学に設置した治療室モデルは、「機器」「ミドルウェア（ソフトウェア）」「治療」を連動させて開発を進めるためのプラットフォームとなる。東京女子医科大学では各種医療機器の連携・接続の実証を、広島大学病院では、実際の患者への適用について検証を始めるとしている。