日立グローバルライフソリューションズと東京大学高齢社会総合研究機構は、高齢者が要介護に至る前の虚弱の予兆を検知する、ソリューションの開発プロジェクトを開始した。生活データとAIで日常生活の活発度を可視化し、虚弱の予兆を検知する。
日立グローバルライフソリューションズ(日立GLS)は2020年7月10日、東京大学高齢社会総合研究機構(東大IOG)と共同で、超高齢化社会の課題を解決するためのソリューション開発プロジェクトを開始すると発表した。
要介護に至る手前のフレイル(虚弱)の予兆を検知し、対策を講じることができれば、高齢者のQOL(生活の質)を向上し、健康寿命を延ばすことにつながる。両者はまず、家電やセンサーから収集する生活データを基に、フレイルの予兆を検知する技術の開発に取り組む。
日立GLSは、インターネットを介してデータの送受信ができるコネクテッド家電や単身高齢者向けの見守りサービスを提供している。これらのノウハウを活用し、冷蔵庫や電子レンジなどのコネクテッド家電や人感センサー、高性能センサーから高齢者の行動を継続的に認識し、時系列データで行動の変化を把握する。
得られた行動情報は、AI(人工知能)を用いた行動認識技術と東大IOGの幅広い知見により、日常生活での活発度を示す「生活の活(い)き」として可視化する。そこから活動量の減少や生活リズムの乱れといった行動傾向を分析し、フレイルの予兆を早期に発見する計画だ。
日立GLSは、フレイル予兆検知技術の確立後、同技術を活用した高齢者の食生活や身体活動、見守りに関するトータルソリューションを開発するため、パートナー企業との提携を進めていく。
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