　日本マイクロソフトは2015年8月25日、UBIC MEDICAL、アドバンスト・メディア、システムフレンド、セムコ・テクノ、ソフトバンクとともに慶應義塾と協力し、日本医療研究開発機構（AMED）の医療機器・システム研究開発事業「ICTを活用した診療支援技術研究開発プロジェクト」における平成27年度の委託先として採択されたと発表した。研究開発課題名は「表情・音声・日常生活活動の定量化から精神症状の客観的評価をリアルタイムで届けるデバイスの開発」で、同年10月から開始する。

　現在、精神科領域での患者の症状の重症度評価は、患者の自覚症状や評価者の観察に基づいている。これは時に客観性に乏しく、日常臨床での治療導入の決定や治療効果判定、新薬開発のための治験などにおいて大きな障壁となっているという。

　慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の岸本泰士郎専任講師の研究チームは、気分、集中力、倦怠感といった患者の主観的体験や、他者が観察可能な気分の表出、動作速度など、病状の中心となる症状を定量化するため、表情・瞬目モニタリングによる客観的なうつ病・躁うつ病症状の評価研究に取り組んできた。今回の研究では、これをさらに発展させ、診療時における表情、音声、体動などのデータをデバイス内で1次解析してクラウドに転送、重症度評価のアルゴリズムと突合して症状を客観的に評価し、リアルタイムで診察室に結果を提示する診療支援デバイスを開発する。また、スマートフォンなどをプラットフォームとして過去数週間の生活活動データをクラウドで入手し、診察室でのデータと融合、解析を補完する。

　得られたデータは、日本マイクロソフトの「Microsoft Azure Machine Learning（機械学習）」を用いて、各疾患のゴールドスタンダードである評価尺度との相関が高くなる最適なアルゴリズムを探索、構築する。

　客観的評価尺度が利用できるようになれば、医師の経験や感覚に頼っていた重症度や治療効果の判定が客観性を持つものになり、治療選択が科学的根拠に基づくものとなる。また、客観的指標の普及によって、治療実績の評価・比較が容易になり、国家レベルの施策が行いやすくなるとしている。