矢野経済研究所は、2015年6月〜9月に実施した、国内のセルフケア健康機器市場に関する調査結果を発表した。市場全体としては微増傾向で推移し、その理由として、スマートフォンアプリ連動の製品展開が進んでいることなどが分かった。
矢野経済研究所は2015年10月21日、国内のセルフケア健康機器市場に関する調査結果を発表した。同調査は、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復・治療機器などのセルフケア健康機器市場に参入する企業・関連団体などを対象とし、6月〜9月に実施された。
同調査では、2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模は、前年比3.2%増の2295億4000万円と推計。価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売り上げの伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移した。
その背景として、歩数計・活動量計などの健康管理機器を中心に、スマートフォンのアプリ上でデータを管理する製品展開があるという。他に、ロコモティブシンドローム(運動器症候群)の予防を主目的とした情報発信や、従業員50人以上の事業所に対して2015年12月から義務化される、ストレスチェック制度と関連付けた製品開発なども見られた。
現在、健康長寿社会の実現に向け、地域住民を対象とした自治体によるセルフケアプログラムが全国各地で展開されている。健康への取り組みを数値化するなどの活動が行われているが、セルフケア関連機器メーカーでは、活動量計などの継続的な利用を促す新しい製品普及モデルとして注力しており、今後の動向が注目されるという。
さらに同調査によると、2015年におけるセルフケア健康機器の市場規模は、前年比2.0%増の2341億8000万円と予測されるという。スマートフォンアプリと連動した健康管理機器や、フェイスケアを中心とした健康回復機器が一定の売り上げを構築し、市場伸長をけん引していくと見ている。
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