シーメンスヘルスケアは、主力のCTやMRIといった診断装置事業について、単体製品の販売から、ソリューション提案やコンサルティングを含めたサービスに力点を移す方針。体外診断薬を用いた検査事業にも注力するという。
シーメンスヘルスケアは2016年2月4日、東京都内で会見を開き、同社の事業方針について説明した。現時点で売上高に占める割合が高い、CT(コンピュータ断層撮影装置)やMRI(磁気共鳴断層撮影装置)といった診断装置事業については、単体製品の販売からソリューション提案やコンサルティングなどサービスに力点を移しつつ、体外診断薬を用いた検査事業にも注力する方針である。
ドイツ本社のSiemensは2015年10月、ヘルスケア事業を切り離して独立経営に移行する方針を打ち出した。併せて、ヘルスケア事業を統括するSiemens Healthcareを設立している。日本法人のシーメンス・ジャパンもこれを受けて組織変更を行い、ヘルスケア以外の事業を扱うシーメンス株式会社と、ヘルスケア事業を扱う3社に分かれた。これら3社とは、主に診断装置事業を手掛けるシーメンスヘルスケア株式会社と、検査事業を行うシーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス株式会社、CTの検出器などを開発するアクロラド株式会社である。
2016年1月に設立されたシーメンスヘルスケアの社長兼CEOに就任した森秀顕氏は「グローバルのSiemens Healthcareが発足して組織の構成も大きく変更された。従来の3製品群+カスタマーソリューションズという構成から、5つの製品群、サービス、6つの地域(リージョン)という構成になった」と語る。
従来の組織では、イメージング&セラピーでCTやMRI、血管撮影装置を、クリニカルプロダクトでX線装置と超音波診断装置を扱い、ダイアグノスティクスで検査事業を扱っていた。新たな組織では、装置関連を3製品分野に再編。CTやMRI、X線装置、分子イメージングなどをダイアグノスティックイメージング、血管撮影装置と放射線治療ソリューションをアドバンストセラピーに分け、超音波診断装置は単独の製品分野に指定した。「診断装置は、大きな割合を占めるが成長余地が大きいとは言えない。一方で、治療に関わる分野は成長が見込める。そこで、従来の診断装置はダイアグノスティックイメージングにまとめ、治療分野といえるような製品群はアドバンストセラピーに分けた。ただし、超音波診断装置だけはグローバルで成長している製品なので独立させることになった」(森氏)という。
検査事業を扱うダイアグノスティクスも、病院の臨床検査室向けのラボラトリーダイアグノスティクスと、ベッドサイドなど患者身辺での検査向けのポイント・オブ・ケア(POC)に分かれた。さらに、「現在M&Aや提携を検討中の遺伝子検査の領域も新たに加わる可能性が高い」(同氏)としている。
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