電気自動車・燃料電池車

電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池車などの電動自動車や、EV用充電器、モーター、インバータ、車載リチウムイオン電池などの搭載部品の解説記事、技術動向を紹介します。

TopStory

今こそ知りたい電池のあれこれ(9):

突然ですが問題です。乾電池のサイズを表す際には「単1」「単2」といった名称を用いますが、この「単」とは何を意味しているでしょうか。

(2021年12月20日)

新着情報

電気自動車:

日産自動車は2021年12月22日、自治体のカーボンニュートラル達成を支援するパートナーシップを締結したと発表した。住友商事や住友三井オートサービスとともに、EV(電気自動車)の導入やシェアリングによる地域の移動手段の脱炭素化と、再生可能エネルギー由来の電力の導入を支援する。

(2021年12月23日)
電気自動車:

JFEエンジニアリングと日立造船、日鉄エンジニアリング、明電舎は2021年12月15日、ごみ収集車のEV化と電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカー及び電池交換ステーション普及協議会」を設立したと発表した。

(2021年12月21日)
自動車業界の1週間を振り返る:

土曜日です。1週間お疲れさまでした。今週は、ホンダがF1(フォーミュラ・ワン)で有終の美を飾ったというニュースから始まりました。F1最終戦であるアブダビグランプリにおいて、ホンダがパワーユニットを提供するRed Bull Racing Honda(レッドブル・レーシング・ホンダ)のマックス・フェルスタッペン選手が優勝し、ドライバーズチャンピオンを獲得したのです。

(2021年12月18日)
電気自動車:

日立製作所の米国法人Hitachi Americaと、REE Automotiveは2021年12月15日、EV(電気自動車)の導入促進に向けて戦略的協業に合意したと発表した。EVの製造や商用車向けの充電インフラ、エネルギー管理、EV向けのデジタルフリートマネジメントなど、バリューチェーン全体で協力する。

(2021年12月16日)

車両解説記事

電気自動車:

トヨタ自動車は2019年6月7日、東京都内で会見を開き、電気自動車(EV)の普及戦略を説明した。超小型EVを活用した新たなビジネスモデルの構築や、さまざまなEVの低コストで効率的な開発とグローバル展開、電池の供給体制整備や電池の付加価値を最大限に生かすビジネスモデル構築などに取り組む。

(2019年6月11日)
北京モーターショー2016レポート:

中国経済の成長鈍化により同国の自動車市場は先行き不透明な状態になっている。そんな状況下で開催された「北京モーターショー2016」では、厳しい環境規制に対応するエコカーや、唯一大きな成長を見せているクロスオーバー車の出展が相次いだ。桃田健史氏による同ショーのレポートする。

(2016年5月9日)
エコカー技術:

フォルクスワーゲングループのアウディが、2015年の総括と2016年以降の戦略を発表する年次会見を開催。48Vシステムやプラグインハイブリッド車、電気自動車、ディーゼルエンジン、ガソリンエンジンと幅広く新技術を投入していく方針を示した。会見の様子と、新たに技術開発部門 担当取締役に就任したシュテファン・クニウシュ氏へのインタビューを併せてお送りする。

(2016年4月7日)
モータースポーツ:

トヨタ自動車は、「ル・マン24時間レース」を含むFIA世界耐久選手権(WEC)の2016年シーズンに挑戦する新型車両「TS050 HYBRID」を発表。レギュレーションの改正や、2015年シーズンを通して、Porsche(ポルシェ)、Audi(アウディ)の後塵を拝したことを受け、パワートレイン構成を大幅に変更した。

(2016年3月25日)
ニューヨークモーターショー2016:

トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の新モデルを初公開した。モーターを2個とも走行に利用できる「デュアルモータードライブシステム」を採用しEV走行距離も60km以上に引き上げた。2016年秋に日米欧で発売する。

(2016年3月24日)
ニューヨークモーターショー2016:

トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、2015年12月に発売した4代目「プリウス」の新ラインアップを披露すると発表した。「次なる機械的な驚き」というスタイリングを持つ車両の正体は。

(2016年3月19日)
ジュネーブモーターショー2016レポート:

「ジュネーブモーターショー2016」では、レクサスの「LC500h」や現代自動車の「アイオニック」など新開発のハイブリッドシステムを搭載する車両に注目が集まった。ドイツ自動車メーカーが導入を加速するプラグインハイブリッド車を含めて、桃田健史氏がハイブリッド車の最新事情をレポートする。

(2016年3月14日)
エコカー技術:

ホンダは東京都内で会見を開き、同社社長の八郷隆弘氏が中長期的な四輪事業の方向性などについて説明した。世界戦略車を中心にホンダらしい製品を投入していくため、開発/生産体制を見直す。また2030年には、プラグインハイブリッド車やハイブリッド車、燃料電池車、電気自動車といった電動車両の販売比率を7割弱まで引き上げる方針だ。

(2016年2月25日)
2016 CES&デトロイトモーターショー2016レポート(後編):

自動車業界の今後の方向性が示される「2016 International CES」と「デロイトモータショー2016」を取材した桃田健史氏によるレポートの後編をお送りする。久々に盛り上がりデトロイトモーターショーだが、桃田氏は、「規制対応と売らんがための現実主義が強く、かつてのように『クルマの未来』は示されていない」と指摘する。

(2016年1月28日)
エコカー技術:

ホンダは、2016年2月上旬の発売を予定している新型「ODYSSEY HYBRID(オデッセイ ハイブリッド)」の情報をWebサイトで公開した。2モーターのハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を採用し、JC08モード燃費でクラストップの26.0km/lを達成したという。

(2015年12月25日)
東京モーターショー2015 フォトギャラリー:

「東京モーターショー2015」と同時開催の「SMART MOBILITY CITY 2015」では、次世代自動車やそれを取り巻く社会システムなどに関する展示が行われている。本稿では、変形や前開きドアなど多士済々の超小型EVを中心にフォトギャラリー形式で紹介しよう。

(2015年11月6日)
電気自動車:

2015年9月8日、フォルクスワーゲンとBMWがプラグインハイブリッド車の国内投入を発表した。今回発表された「ゴルフGTE」と「X5 xDrive40e」を、「アウトランダーPHEV」「プリウスPHV」「アコード プラグインハイブリッド」という国内自動車メーカーのプラグインハイブリッド車と比較した。

(2015年9月9日)
今井優杏のエコカー☆進化論(18):

燃料電池車「ミライ」の燃料は水素。この水素は、今までイラナイものだった下水汚泥からも作ることができる。でも、イラナイものでクルマが走るって、“バック・トゥ・ザ・フューチャー”の「デロリアン」と同じでは?

(2015年5月29日)
人とくるまのテクノロジー展2015 リポート:

トヨタ自動車は「人とくるまのテクノロジー展2015」において、燃料電池車「MIRAI(ミライ)」のカットモデルや各種関連技術を展示した。ミライに搭載された部品は、自動車部品メーカー各社でも披露されており、さながら、会場全体を使ってミライを“解剖”しているような状況だった。

(2015年5月22日)
日本科学「未来」館で発表:

トヨタ自動車は、セダンタイプの新型燃料電池車「MIRAI(ミライ)」を2014年12月15日に発売する。税込み価格は723万6000円で、国内販売目標台数は2015年末までで約400台。プレミアム感と荷室の広さ、そして走りの楽しさを重視したこともあり、5人乗りではなく4人乗りとなった。

(2014年11月18日)
トヨタ「ミライ」と比較:

ホンダが発表したセダンタイプの新型燃料電池車のコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」は5人乗りを実現している。トヨタ自動車は、同じセダンタイプの燃料電池車「ミライ」を2014年内に発売するが4人乗りだ。両車の違いはどこにあるのだろうか。

(2014年11月18日)
電気自動車:

ドイツ車メーカーの中でも電気自動車(EV)への取り組みで先行してきたDaimler(ダイムラー)。同社がBYDとのジョイントベンチャーで、約4年の歳月と5億ユーロの巨費を投じて開発した中国産EV「DENZA」が間もなく発売される。DENZAはどんなクルマなのか。川端由美氏によるリポートをお届けする。

(2014年9月25日)
今井優杏のエコカー☆進化論(11):

米国の西海岸で開催されたBMWのプラグインハイブリッド車「i8」の国際試乗会に参加した筆者。i8のスポーツカーとしてのデザイン性や性能以外に実感したこととは?

(2014年6月12日)
MONOist新人編集の突撃リポート:

2014年5月21〜23日に「人とくるまのテクノロジー展2014」が開催された。同展示会で試乗できたトヨタの超小型電気自動車(EV)「i-ROAD」について、MONOist編集部の新入部員による突撃リポートをお送りする。

(2014年5月26日)
電気自動車:

マツダが、「デミオEV」をベースに、走行距離延長装置(レンジエクステンダー)を搭載した「REレンジエクステンダー」。レンジエクステンダーを荷室下部に搭載するための薄型化の決め手は、新開発の排気量330ccロータリーエンジンを横置きにすることだった。

(2014年3月17日)
今井優杏のエコカー☆進化論(7):

自動車ジャーナリストの今井優杏さんが、独自の切り口で最新のエコカーや搭載技術を紹介する本連載。今回は、BMWが「サステイナビリティ(持続可能性)」という言葉を掲げて開発を進めてきた電気自動車(EV)「i3」とプラグインハイブリッド車「i8」について、製造面での取り組みを紹介する。

(2014年1月24日)
今井優杏のエコカー☆進化論(6):

自動車ジャーナリストの今井優杏さんが、独自の切り口で最新のエコカーや搭載技術を紹介する本連載。今回は、BMWが満を持して発表した電気自動車(EV)「i3」とプラグインハイブリッド車「i8」を取り上げる。

(2013年12月18日)
東京モーターショー2013:

Volkswagen(フォルクスワーゲン)が、東京モーターショー2013で4人乗り小型車のプラグインハイブリッド車(PHEV)コンセプトモデル「twin up!」を発表。リッター90.9kmの超低燃費は、設計の規格化/標準化でさまざまなパワートレインに対応可能な新世代プラットフォームによって生まれた。

(2013年11月22日)
約1億円だけど国内販売分は既に完売:

McLaren Automotiveの「McLaren P1」は、最新のF1レースカーの技術を結集して開発されたスーパースポーツカーだ。大排気量のツインターボエンジンと、KERS(運動エネルギー回生システム)などに活用さている電動システムを組み合わせたハイブリッドシステムを搭載している。外部電源を使って充電できるので、プラグインハイブリッド車でもある。

(2013年11月22日)
今井優杏のエコカー☆進化論(3):

自動車ジャーナリストの今井優杏さんが、独自の切り口で最新のエコカーや搭載技術を紹介する本連載。今回は、電池セルの不具合による販売中止からの巻き返しを目指す、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」を取り上げる。

(2013年8月30日)
電気自動車:

BMWは、新たに開発した電気自動車「i3」を発表した。i3は、大容量のリチウムイオン電池の搭載による重量増加を相殺すべく、アルミニウムや炭素繊維樹脂などの軽量素材を多用し、同クラスのエンジン車よりも軽い1195kgまでの軽量化に成功している。

(2013年8月8日)
和田憲一郎の電動化新時代!(4):

米国市場で好調に販売台数を伸ばし続けている、Tesla Motors(テスラ)のプレミアムEVセダン「モデルS」。元三菱自動車で、EV「i-MiEV」の開発を担当した和田憲一郎氏が、テスラのディレクターを務めるカート・ケルティ氏に緊急インタビューを敢行。モデルSに代表されるテスラのEV開発の核心に迫った。

(2013年6月21日)
電気自動車:

京都発の電気自動車(EV)ベンチャー・グリーンロードモータースが開発したEVスポーツカー「トミーカイラZZ」が、グランフロント大阪で披露されている。206台しか販売されなかった幻のスポーツカーであるトミーカイラZZは、なぜ同社のEVとして復活したのか。全ては1つの出会いから始まった。

(2013年5月7日)

技術動向記事

いまさら聞けないクルマのあの話(6):

日野自動車、いすゞ自動車、三菱ふそうトラック・バス、UDトラックスの日系メーカー4社を中心に、商用車メーカーの現状と事業戦略を考察します。

(2020年5月25日)
IHS Future Mobility Insight(8):

各国政府の規制強化によりEV(電気自動車)の普及が進むことが予測されている。しかし、規制だけがEVを普及させる要因にはならない。急速に浸透しつつある配車サービス(ライドへイリング)を中核としたモビリティサービスこそが、EV普及を加速させる主役になる可能性が高い。

(2018年10月15日)
IHS Future Mobility Insight(5):

自動車保有を大幅に制限している都市国家・シンガポールでも導入されつつあるEVやカーシェアリング。そのシンガポールを例に、EVやカーシェアリングの可能性を考察する。

(2018年7月5日)
組み込み開発ニュース:

日本ナショナルインスツルメンツは都内でユーザーイベントを開催し、新たに技術者が向き合うべき5つの技術トレンド「NI Trend Watch 2018」を発表した。

(2017年10月27日)
上海モーターショー 2017 レポート:

じっくり見るには丸2日間はかかる上海モーターショーの広い会場。展示を一巡して感じたのは「パッとしない。活力が感じられない」ということだった。「売らんがため」の量産仕様の展示や、規制を踏まえて各社が注力するEVやPHEVから見えてきたものとは。

(2017年5月8日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、“もっといいクルマづくり”のための構造改革「Toyota New Global Architecture」に基づいて、エンジン/トランスミッション/ハイブリッドシステムを刷新する。TNGAパワートレインは2017年発売の新型車に搭載する。2021年までにエンジンで9機種、トランスミッションで4機種、ハイブリッドシステムで6機種を投入する計画だ。

(2016年12月7日)
エコカー技術:

国土交通省と環境省は、国内で実施する排出ガス測定試験の手法を見直す検討会の第2回を実施。今回は、トヨタ自動車、日産自動車、マツダ、三菱自動車のディーゼルエンジン車を対象に、実際に公道を走行することで、不正ソフトウェアの有無を確認するとともに、排気ガスが実際に規制基準をクリアしているかなどについて公表した。

(2016年3月8日)
電気自動車:

科学技術振興機構と東北大学 原子分子材料科学高等研究機構は、3次元構造を持つナノ多孔質グラフェンを正極材料に用いたリチウム空気電池を開発し、高いエネルギー利用効率と100回以上の充放電繰り返し性能を実現した。このリチウム空気電池を使えば、電気自動車の走行距離を現在の200km程度から500〜600kmに伸ばせるという。

(2015年9月3日)
電気自動車:

自動車の電源として単電池で使われている鉛バッテリー。しかしバッテリーフォークリフトのような電動車両では、複数の鉛バッテリーを用いた組電池システムとして利用されている。パナソニックが、コマツのバッテリーフォークリフト用に新開発した「EV鉛蓄電池 組電池システム」は、電動車両への適用をさらに拡大し得る製品だ。

(2015年8月28日)
燃料電池車:

トヨタ自動車と日産自動車、ホンダの3社は、燃料電池車の普及拡大に向けて、水素ステーションを運営するインフラ事業者に運営費を支援する。支援金額は、2015年度中の整備完了を想定する約100基の水素ステーションに対して、1基当たりで上限年間1100万円。支援期間は2020年ごろまでを予定しており、支援総額は50億〜60億円となる見込みだ。

(2015年7月2日)
今井優杏のエコカー☆進化論(18):

燃料電池車「ミライ」の燃料は水素。この水素は、今までイラナイものだった下水汚泥からも作ることができる。でも、イラナイものでクルマが走るって、“バック・トゥ・ザ・フューチャー”の「デロリアン」と同じでは?

(2015年5月29日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は、ファインセラミックスセンター(JFCC)と共同で、燃料電池の化学反応を促進する触媒として不可欠な白金の反応性低下(劣化)に至る挙動をリアルタイムで観察できる新たな手法を開発した。

(2015年5月19日)
燃料電池車ビッグ3 講演リポート(3):

ついに量産販売が始まった燃料電池車。普及の端緒についたとはいえ、課題はまだまだ多い。「第11回 国際 水素・燃料電池展(FC EXPO 2015)」の専門技術セミナーに、燃料電池車を手掛ける国内大手自動車メーカー3社の担当者が登壇。本連載では、その講演内容をリポートする。第3回は日産自動車の森春仁氏による講演だ。

(2015年4月8日)
燃料電池車ビッグ3 講演リポート(2):

ついに量産販売が始まった燃料電池車。普及の端緒についたとはいえ、課題はまだまだ多い。「第11回 国際 水素・燃料電池展(FC EXPO 2015)」の専門技術セミナーに、燃料電池車を手掛ける国内大手自動車メーカー3社の担当者が登壇。本連載では、その講演内容をリポートする。第2回は本田技術研究所の守谷隆史氏による講演だ。

(2015年4月1日)
燃料電池車ビッグ3 講演リポート(1):

ついに量産販売が始まった燃料電池車。普及の端緒についたとはいえ、課題はまだまだ多い。「第11回 国際 水素・燃料電池展(FC EXPO 2015)」の専門技術セミナーに、燃料電池車を手掛ける国内大手自動車メーカー3社の担当者が登壇。本連載では、その講演内容をリポートする。第1回はトヨタ自動車の河合大洋氏による講演だ。

(2015年3月25日)
燃料電池車:

フォルクスワーゲングループは、「ロサンゼルスオートショー2014」において、一気に3台の燃料電池車のコンセプトカーを披露。モジュラープラットフォーム「MQB」の強みを生かし、主力車種「Golf」で燃料電池車を展開できることを示した。

(2014年11月26日)
日産 燃料電池車 インタビュー:

CO2を排出しない次世代環境対応車としてだけでなく、今後の発展が期待される水素エネルギー社会のけん引役としても期待されている燃料電池車。日産自動車は、その燃料電池車の市場投入を表明している自動車メーカーの1つである。そこで、同社で燃料電池車の研究開発を担当する飯山明裕氏に、燃料電池車の本格普及に向けた課題などについて聞いた。

(2014年9月10日)
EV用充電器の通信規格ISO/IEC 15118とは(後編):

欧州や北米の自動車メーカーが採用を進めている電気自動車(EV)用充電規格である「コンボ」。その通信プロトコルはISO/IEC 15118として国際標準になっている。前編で取り上げたISO/IEC 15118の概要や規格策定状況に引き続き、今回の後編では、ISO/IEC 15118のプロトコルと充電シーケンスについて解説する。

(2014年9月3日)
EV用充電器の通信規格ISO/IEC 15118とは(前編):

欧州や北米の自動車メーカーが中心になって規格策定を進めている、普通充電と急速充電を1つのコネクタで行える「Combined Charging System(コンボ)」。欧州向けコンボでは、電気自動車と充電器の間をつなぐ通信プロトコルとしてISO/IEC 15118を使用している。本稿では、このISO/IEC 15118について解説する。

(2014年7月2日)
フランクフルトモーターショー2013:

「フランクフルトモーターショー2013」では、開催国であるドイツの自動車メーカーやティア1サプライヤによる「電動化」と「自動化」に向けた取り組みが目立っていた。

(2013年9月25日)

ハイブリッド車や電気自動車など、電動システムを搭載する自動車の市場拡大に合わせて、新たな車載リチウムイオン電池の開発が加速している。本稿ではまず、車載リチウムイオン電池の開発/供給に関する業界動向をまとめる。その上で、国内電機メーカーが車載リチウムイオン電池の性能向上のために行っている取り組みを紹介する。

(2011年1月1日)

国内自動車メーカーによる電気自動車/プラグインハイブリッド車の量産に向けた取り組みが本格化している。すでに、三菱自動車と富士重工業は電気自動車の量産を開始しており、2009年末からはトヨタ自動車がプラグインハイブリッド車を、2010年秋には日産自動車が電気自動車の量産を開始する予定である。本稿では、まず『第41回東京モーターショー』に出展された電気自動車、プラグインハイブリッド車、各自動車メーカーの開発姿勢についてまとめる。その上で、電気自動車開発に向けた半導体メーカーと開発ツールベンダーの取り組みを紹介する。

(2010年1月1日)

映画「不都合な真実」に代表される地球温暖化問題やガソリン価格の急激な高騰により、CO2排出量の少ないエコカーへの注目が高まっている。バイオ燃料利用やクリーンディーゼルなど内燃機関関連の技術改良も進んでいるが、CO2削減に最も貢献すると期待されているのが、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車など、電気エネルギーとモーターを使って駆動する電動自動車である。

(2009年1月1日)

連載「和田憲一郎の電動化新時代!」

和田憲一郎の電動化新時代!(44):

最近、EV(電気自動車)に関する記事が急激に増加している。特に掲載されている記事は、欧米中で起きている環境規制強化や、それに伴う自動車メーカーや電池メーカーの動きといった情報が多い。日本の自動車産業は大口市場である欧米中の動向を無視してはビジネスが成り立たない。では今度どうすべきであろうか。欧州を中心とした規制強化の現状や、それに対応する日本の自動車産業の再生戦略について、筆者の考えを紹介したい。

(2021年10月13日)
和田憲一郎の電動化新時代!(43):

日本政府は、成長戦略として2030年までに普通充電器12万基、急速充電器3万基を設置すると発表しているが、日本の充電インフラの拡充はどのように進めるのだろうか。その鍵を握る企業がe-Mobility Power(以下eMP)だ。eMP 代表取締役社長である四ツ柳尚子氏と企画部マネジャーの花村幸正氏、同アシスタントマネジャーの長田美咲氏に、現在の状況と将来の方針についてインタビューを行った。

(2021年7月1日)
和田憲一郎の電動化新時代!(42):

激しく動く環境において、急速充電の規格を管理するCHAdeMO協議会は今後どのような方向性で進もうとしているのか。また、日本と中国の共同開発である超急速充電規格「ChaoJi(チャオジ)」はどこまで進んでいるのか。前回取材から約1年経過した今、現状やChaoJiの進捗状況について、CHAdeMO協議会事務局長の吉田誠氏と事務局メンバーの丸田理氏にインタビューを行った。

(2021年5月12日)
和田憲一郎の電動化新時代!(41):

ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV(電気自動車)に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか? 今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。

(2021年4月14日)
和田憲一郎の電動化新時代!(40):

風雲急を告げる、というのであろうか。毎日のようにEV(電気自動車)に関する規制やニュースが流れている。このように各国で一気に電動車への転換が叫ばれており、それに伴い、エンジン車やEVの担当から、EVの開発責任者になる人も多いのではないかと思われる。しかし、EV開発は従来とかなり異なった面を持っている。どのようなことを考えておけば良いのか、筆者の経験から5つの提言としてまとめてみた。先達の意見として参考に願いたい。

(2021年1月5日)
和田憲一郎の電動化新時代!(39):

各国の規制は既に2050年までほぼ固まっており、これが早まることはあっても、後退することはないだろう。海外の自動車メーカーもこれに沿って車種ラインアップや事業計画を見直していると予想される。そう考えると、他社より一歩先んずるためには、まだ固まっていない、不透明な2050年以降を想定していくことが必要ではないだろうか。まさに日本が生き残るための「自動車産業After2050」である。

(2020年11月2日)
和田憲一郎の電動化新時代!(38):

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、全世界で感染者が1300万人を超え、死者も57万人に上っている(2020年7月15日時点)。ニュースでは自動車の販売がいつ元に戻るのかとの論調が目立つが、ポストコロナは単に元の状態に戻すことだけで良いのだろうか。長期視点で見たとき、もう少し違った視点で捉え、今から対応策を練り直す必要があるように思えてならない。今回はこれについて筆者の考えを述べてみたい。

(2020年7月17日)
和田憲一郎の電動化新時代!(37):

Stay at Home! まるでこの言葉が世界中の合言葉のようになってきている。そのため、まとまった時間が出来たことを活用して、長年考えていたことを取り纏めてみた。それは、「電気自動車(EV)とはいったい何なのか!」という問いである。

(2020年4月17日)
和田憲一郎の電動化新時代!(36):

日中共同による超急速充電規格が大きな進展を見せている。ネーミングを「ChaoJi(チャオジ:超級)」とし、仕様書発行は2020年末までを目指して進めているようだ。なぜここまで急激に進展してきたのか、どのような仕様で、急速充電器や車両はどう変わるのか、今後の課題は何なのか、これらについてCHAdeMO協議会への取材を敢行した。

(2020年2月21日)
和田憲一郎の電動化新時代!(35):

EVを開発すると宣言し、撤退した案件としては、投資額や雇用人員ともダイソンがこれまで最大規模であり、この撤退の真因に迫ることは、今後のEV開発に極めて重要ではないかと考えた。あくまで筆者の見立てであるが、元EV開発の経験からダイソンEV撤退をケーススタディーとして、EV開発の困難さおよび事業の難しさについて考えてみたい。

(2019年12月11日)
和田憲一郎の電動化新時代!(34):

最近、筆者が若干勘違いしていたことがあった。デジタル化とビッグデータ化である。どちらかといえば、アナログに対するデジタルのように、ビッグデータは単にデータを集積したものという理解だった。しかし、最近、幾つかの訪問や体験を通して、デジタル化やビッグデータ化がこれまでとは全く違った局面を迎えているのではないかと考えた。その結果、移動手段であるモビリティは将来デジタル化しないと生き残れないと思ったのである。なぜこのような考えに至ったのか、今回述べてみたい。

(2019年7月22日)
和田憲一郎の電動化新時代!(33):

2018年秋に中国杭州市における人工知能(AI)を活用した都市交通管理システム「シティーブレイン」が話題となった。2019年3月に杭州市を訪問し、これを開発運用しているアリクラウドの担当者から直接確認する機会を得た。そこで筆者が感じたのは、このAIによる都市交通管理システムは、まさに始まりにすぎないのではということであった。今回はAIを活用した都市交通管理システムはどこまで進展していくのか、将来像も含めて筆者の考えを述べてみたい。

(2019年4月22日)
和田憲一郎の電動化新時代!(32):

先般、EV(電気自動車)用充電インフラに関して重要な出来事があった。ワイヤレス給電はこれまで米国のベンチャー企業であるWiTricityと、半導体大手のQualcommが激しい国際標準化争いを続けてきた。しかし、WiTricityがQualcommのEV向けワイヤレス給電事業「Qualcomm Halo」を買収することとなったのである。これにより、標準化争いは終止符が打たれるものの、すぐに実用化に移れるのだろうか。

(2019年3月8日)
和田憲一郎の電動化新時代!(31):

中国が建設を進める新しい都市「雄安新区」を2018年末に訪問した際、このプロジェクトは「国家千年の大計」と聞いた。千年といえば、日本にも千年続くことを計画して作られた都がある。平安京そして現在の京都である。平安京は、794年に遷都以来、その後京都として現在で1225年になる。今回は、千年の大計と呼ばれる中国の雄安新区、そして日本の平安京(京都)における街づくりの在り方から、2019年の初頭の話題として、将来のモビリティ像について考えてみたい。

(2019年1月28日)
和田憲一郎の電動化新時代!(30):

MaaSの発祥地であるフィンランドを訪れ、政府や関連企業にインタビューを敢行した。さらに、デンマークのコペンハーゲンで開催された第25回ITS世界会議にも参加して、MaaSとは何かを突き止めようとした。このコラムは、現時点では漠然としたMaaSという概念に対して、筆者なりに足で稼ぎ、要件としてまとめたものである。

(2018年11月5日)
和田憲一郎の電動化新時代!(29):

EV(電気自動車)用の急速充電仕様について新たな動きが出てきた。日本と中国の共同検討によって急速充電の新規格を策定する動きである。既に市場で固まってしまったように見える急速充電規格であるが、なぜ今になって新たな規格作成なのか。狙いや、具体的な統一方法、さらには実施時期や市場をどう考えるのか。まだ仕様が固まらないと思われる中で、関係者にインタビューを敢行した。

(2018年7月30日)
和田憲一郎の電動化新時代!(28):

前回に引き続きMaaS第2弾となる本連載。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービス、「MaaS(Mobility as a Service)」という言葉が日本でも話題となっている。では、MaaSが普及すると、モビリティと街づくりの関係はどう変わるのであろうか。今回は先進的な検討を進めている関係者に話を聞いた。

(2018年6月8日)
和田憲一郎の電動化新時代!(27):

フィンランド発で、モビリティのサービス化を示す「MaaS(Mobility as a Service)」という一大ムーブメントが起こってきた。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービスを示す言葉だ。では今後、MaaSが普及すると、モビリティやサービス変革のみならず、都市交通や都市計画にどのような影響を及ぼすのだろうか。関係者にヒアリングを行った。

(2018年4月23日)
和田憲一郎の電動化新時代!(26):

フランスや英国政府による2040年までにガソリン車・ディーゼル車廃止の発表に端を発したEV大反転の話題は、政府と既存の大手自動車メーカーの動向に話題が集中している。しかし、これまで想定していなかったプレイヤーが参加するなど、もっと別のところからも動きが出てくるのではないだろうか。まさに異業種格闘技の様相を示してきている。

(2017年11月24日)
和田憲一郎の電動化新時代!(25):

フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1〜2車種の電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。

(2017年9月4日)
和田憲一郎の電動化新時代!(24):

2017年の上海国際自動車ショーはドイツと中国の自動車メーカーの躍進が目立った。逆に日系自動車メーカーは新エネ車の提案などでの打ち手が不十分だった。中国政府の政策にもついていけず、翻弄されているように見受けられる。日系自動車メーカーが行き詰る中、筆者が中国の新エネ車市場のシナリオを読み解く。

(2017年5月12日)
和田憲一郎の電動化新時代!(23):

急速充電の規格として国際標準となったCHAdeMO規格が、ここにきて大幅に使用電流値を上げるなど仕様のバージョンアップを考えているようだ。なぜ、この段階で仕様の大幅に変更するのか。その背景や他規格との連携、課題などについてCHAdeMO協議会関係者からヒアリングを行った。

(2017年2月20日)
和田憲一郎の電動化新時代!(22):

これまで自動車メーカーは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)にソーラーパネルの搭載を検討してきたが、なかなか実現できなかった。その主な理由は、太陽光発電による実走行距離が短く、費用対効果の面からも採用が困難だったからである。また技術的にも課題があった。しかし、ここにきて採用に向けた兆しが見えてきた。

(2016年9月5日)
和田憲一郎の電動化新時代!(21):

欧米で電気自動車、プラグインハイブリッド車の話題が相次いでいる。また中国では2015年に33万台を超える電気自動車やプラグインハイブリッド車など新エネルギー車が販売され、世界のトップに躍り出た。しかし、日系自動車メーカーの動きは鈍いように思える。今、われわれはどこに立っているのか、また今後どのように考え、どうすべきなのか。

(2016年5月11日)
和田憲一郎の電動化新時代!(20):

2016年4月20日に三菱自動車から燃費不正の問題が公表された。しかし、公表されている内容からは、腑に落ちない点が多々ある。今回はなぜこのような不正が起こったのか、その動機は何だったのか、あくまでも私見であるが、試験内容も含めて背景から探ってみたい。

(2016年4月25日)
和田憲一郎の電動化新時代!(19):

2015年、中国の新エネルギー車(新エネ車)の年間販売台数が22万〜25万台に達した。新エネ車=電気自動車もしくはプラグインハイブリッド車であり、その市場規模は米国を抜きトップに立つ見込み。2016年以降もその成長は加速する勢いで、今後の電気自動車/プラグインハイブリッド車市場は中国が台風の目になりそうだ。

(2016年1月13日)
和田憲一郎の電動化新時代!(18):

コンセプトカーやスポーツカーに注目が集まる「東京モーターショー2015」だが、次世代エコカーといわれてきたプラグインハイブリッド車(PHEV)や電気自動車(EV)、燃料電池車(FCV)を各社が多数展示している。これらを見ていると、もはやPHEVやEVが特殊なクルマではなくなりつつあることが感じられる。

(2015年11月6日)
和田憲一郎の電動化新時代!(17):

排気ガス不正問題で窮地に追い込まれたフォルクスワーゲンが、突然、今後の環境対応車の軸足をディーゼルエンジン車から電気自動車に移すと公表した。それに呼応するかのように、トヨタ自動車、ボルボ、ホンダなども、次々と電気自動車やプラグインハイブリッド車に注力する方針を表明している。これらの動きにはどのような意味があるのだろうか。

(2015年10月26日)
和田憲一郎の電動化新時代!(16):

ドイツの自動車メーカーが、ここにきて一気にプラグインハイブリッド車(PHEV)の展開に力を入れ、大量投入を計画している。これまでダウンサイジング、ハイブリッド(ディーゼル含む)、PHEV、電気自動車なども検討してきたが、ここまで一気呵成の投入は驚きだ。各国法規制をその理由に挙げる報道もあるが、果たしてそれだけなのだろうか。

(2015年9月18日)
和田憲一郎の電動化新時代!(15):

ここにきて電気自動車/プラグインハイブリッド車といった電動車両用の充電インフラが総合的に充実しつつある。日本充電サービス、チャデモ協議会、電動車両用電力供給システム協議会という、充電インフラに関わる3つの企業・団体への取材により、2016〜2020年にかけての投入が予想される「電動車両第2世代」投入の舞台が整いつつあることが分かった。

(2015年7月8日)
和田憲一郎の電動化新時代!(14):

報道が過熱する一方で、原因特定や今後の見通しが不明のタカタ製エアバッグ問題。自動車の内装設計技術者として、インパネや助手席用エアバッグの開発に携わったことのある和田憲一郎氏に、今回のような問題が起きる要因や、今後の自動車開発の課題について整理してもらった。

(2014年12月10日)
和田憲一郎の電動化新時代!(13):

2014年4月開催のIEC(国際電気標準会議)で、電気自動車(EV)用急速充電規格の国際標準として、日本発のCHAdeMO(チャデモ)がついに承認された。チャデモはなぜ国際標準になり得たのか。そのプロセスはどうだったのか。関係者に聞いた。

(2014年6月17日)
和田憲一郎の電動化新時代!(12):

「スマートセル」。聞きなれない言葉かもしれないが、「横浜スマートコミュニティ」に建設された研究・実験ハウスの名称だ。現在、スマートセルを使って進められている実証試験の手法は、従来のスマートハウスとはやや趣が異なる。では、一体何が異なるのか、果たして将来に向けた実証試験の進め方としてお手本となるのか。関係者に取材しその実像に迫った。

(2014年3月27日)
和田憲一郎の電動化新時代!(10):

家庭用蓄電池市場が大きく伸びている。東日本大震災で注目された非常用電源としての活用のみならず、最近はエネルギーマネジメントの基幹商品としても脚光を浴びている。家庭用蓄電池の有力企業3社への取材から、2014年に大きな発展が期待される家庭用蓄電池の現状とその未来を考察する。

(2014年1月10日)
和田憲一郎の電動化新時代!(9):

「第43回東京モーターショー2013」の併催イベント「SMART MOBILITY CITY 2013」では、注目を集める超小型モビリティが多数展示された。試乗体験コーナーに行列ができるなど盛り上がったが、普及に向けた課題も見えてきた。

(2013年12月5日)
和田憲一郎の電動化新時代!(8):

「CEATEC JAPAN 2013」、「第20回ITS世界会議2013」、「第43回東京モーターショー2013」と、自動車の新技術が発表されるイベントが続く今年は、自動運転車や電気自動車(EV)などの次世代自動車に関する話題で持ちきりだ。建築家や都市計画の担当者に、「次世代自動車が都市計画に与える影響」について聞いた。

(2013年11月11日)
和田憲一郎の電動化新時代!(番外編):

従来、東南アジア諸国連合(ASEAN、アセアン)の10カ国のうち、タイ、ベトナム、インドネシアなどが話題となることが多かったが、最近はミャンマーやカンボジアにも熱い視線が注がれている。「新・新興国」と呼ばれるミャンマーとカンボジアのクルマ事情を、「電動化新時代!」の番外編として和田氏がリポートする。

(2013年10月1日)
和田憲一郎の電動化新時代!(6):

最近になって「自動運転」という言葉を聞く機会が増えている。しかし、話題が先行するばかりで、その課題がいまひとつはっきりしていないように見受けられる。そこで、自動車メーカーからの視点ではなく、ロボットメーカーやセンサーメーカーからの視点で、自動運転を実現させるための課題を追った。経済産業省の担当者へのヒアリング結果も併せて紹介しよう。

(2013年8月1日)
和田憲一郎の電動化新時代!(5):

「HEMS道場」――聞きなれない言葉だが、最近この“道場”を活用して新たなインキュベーションを探る動きが出てきている。HEMS道場の目的やインキュベーションの手法など、HEMS道場の秘密に迫った。

(2013年7月9日)
和田憲一郎の電動化新時代!(4):

米国市場で好調に販売台数を伸ばし続けている、Tesla Motors(テスラ)のプレミアムEVセダン「モデルS」。元三菱自動車で、EV「i-MiEV」の開発を担当した和田憲一郎氏が、テスラのディレクターを務めるカート・ケルティ氏に緊急インタビューを敢行。モデルSに代表されるテスラのEV開発の核心に迫った。

(2013年6月21日)
和田憲一郎の電動化新時代!(3):

第1回のWiTricityに引き続き、電気自動車(EV)向けワイヤレス充電の有力企業であるクアルコム、IHIに取材を行った。果たして彼らはライバルなのか、協業できる関係なのか。次に打つ手は何なのか。その核心に迫った。

(2013年6月18日)
和田憲一郎の電動化新時代!(2):

バッテリー交換方式の電気自動車(EV)を提唱していたBetter Place(ベタープレイス)が、裁判所に会社の解散と清算を申し出た。日本国内で華々しい実証試験を行うなど一時話題となった同社だが、何が原因でこのような事態に陥ったのだろうか。さらに、バッテリー交換方式EVの持つ課題は何なのか、ベタープレイスに代表されるEVベンチャーの破綻によってEVの発展は遠のくのか、考察してみたい。

(2013年6月5日)
和田憲一郎の電動化新時代!(1):

三菱自動車の電気自動車「i-MiEV」の開発プロジェクト責任者を務めた和田憲一郎氏が、自動車の電動化について語る新連載。第1回は、電気自動車の普及の鍵を握るワイヤレス充電技術で世界最先端を走るWiTricityの実像に迫る。

(2013年5月17日)

燃料電池車 動向記事

燃料電池車:

富士経済は2021年10月19日、日本国内の水素関連市場の調査結果を発表した。水素燃料から水素の輸送、供給、利活用を含めた水素関連市場は、2035年度に2020年度比268.6倍の4兆7013億円に拡大すると見込む。水素を使うための設備の普及から燃料の販売増加にビジネスが移行することで市場がけん引される。

(2021年10月21日)
船も「CASE」:

ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」(ヤンマーホールディングス)としている。

(2021年10月14日)
燃料電池車:

ローソンとファミリーマートは2021年8月10日、小型トラックタイプの燃料電池車(FCV)による走行実証を開始すると発表した。

(2021年8月11日)
燃料電池車:

住友商事、千代田化工建設、トヨタ自動車、日本総合研究所、三井住友銀行は2021年8月6日、新エネルギー・産業技術総合開発機構から「中部圏における海外輸入水素の受入配送事業に関する実現可能性調査」を受託したと発表した。事業期間は2021〜2022年度を予定している。

(2021年8月10日)
燃料電池車:

ルノーとHYVIAは2021年7月6日、2021年末までに小型商用車タイプの燃料電池車(FCV)を3車種展開すると発表した。

(2021年7月8日)
燃料電池車:

ジャガーランドローバーは2021年6月15日、ランドローバーブランドの「ディフェンダー」をベースにした燃料電池車(FCV)のプロトタイプを開発すると発表した。2021年内にテスト走行を実施し、オフロード性能や環境性能を検証する。FCVは大型で長距離の走行が求められ、高温から低温まで幅広い環境で使われる車両に向くとしている。

(2021年6月21日)
製造マネジメントニュース:

いすゞ自動車は2021年5月13日、2024年3月期(2023年度)までの中期経営計画を発表した。最終年度に売上高2兆7500億円、営業利益2500億円を目指す。2020年10月に戦略的提携に関する基本契約を正式に締結したボルボグループや買収したUDトラックスとのシナジーは、2024年3月期に330億円、2026年3月期に500億円と見込む。

(2021年5月14日)
燃料電池車:

ENEOSとトヨタ自動車、ウーブン・プラネット・ホールディングスは2021年5月10日、トヨタが建設中のスマートシティー「Woven City(ウーブンシティー)」(静岡県裾野市)での水素エネルギー利活用の検討で合意したと発表した。水素の製造、運搬、利活用のサプライチェーンに関する実証をウーブンシティーとその近隣で行う。

(2021年5月11日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は2020年12月9日、燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」をフルモデルチェンジして発売した。税込みメーカー希望小売価格は先代モデルからほぼ据え置きの710万円から。優遇税制や補助金を組み合わせることにより、ベーシックなGグレードの場合でおよそ139万5700円の購入補助が受けられる。生産は同社の元町工場(愛知県豊田市)で行う。

(2020年12月10日)
燃料電池車:

トヨタ自動車など9社は2020年10月14日、水素社会の実現を推進する「水素バリューチェーン推進協議会」を設立すると発表した。2020年12月初旬の設立に向けて、賛同する企業や自治体、団体を募る。

(2020年10月16日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は2020年10月6日、燃料電池(FC)を使った大型トラックや鉄道車両を開発すると発表した。FC大型トラックは北米で日野自動車と開発し、2021年前半に試験車両を完成させる。2022年にユーザーとの実証、2024年までに量産を予定している。鉄道では東日本旅客鉄道(JR東日本)や日立製作所とともに試験車両を製造し、2022年3月ごろから鶴見線、南武線尻手支線、南武線で試験走行を行う。

(2020年10月7日)
燃料電池車:

ダイムラートラックは2020年9月16日、大型トラックの電動化戦略を発表した。2024年からバッテリー駆動の電動(EV)トラックを量産し、今後10年以内に燃料電池(FC)トラックも投入する。欧州だけでなく、北米と日本向けにも同様のモデルを展開する計画だ。

(2020年9月24日)
燃料電池車:

日本郵船、東芝エネルギーシステムズ、川崎重工業、ENEOS、日本海事協会の5社は、2020年9月1日に「高出力燃料電池搭載船の実用化に向けた実証事業」を開始した。水素で発電する燃料電池を船舶で使用し、温室効果ガスの排出削減に取り組む。同日、5社合同の記者説明会を実施し、燃料電池船の実証実験における意義と概要を説明した。

(2020年9月9日)
燃料電池車:

トヨタ自動車とホンダは2020年8月31日、可搬型の外部給電機やバッテリーと、燃料電池(FC)バスの給電機能を組み合わせた移動式発電・給電システム「Moving e」を構築し、実証実験を開始すると発表した。実証実験は2020年9月からスタートする。対象地域は商用車向けの水素ステーションがある関東地域となりそうだ。

(2020年9月1日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は2020年6月5日、商用車向け燃料電池(FC)システムの研究開発会社を中国自動車メーカーらと設立すると発表した。商用車を手掛ける中国の完成車メーカーと、FCシステムの開発経験や実績を持つトヨタや北京億華通科技が協力することで、中国の規制に適合した競争力の高いFCシステムを開発する。

(2020年6月8日)
燃料電池車:

ダイムラートラックとボルボグループは2020年4月21日、折半出資の合弁会社を設立すると発表した。

(2020年4月24日)
エコカー技術:

日野自動車とトヨタ自動車は2020年3月23日、燃料電池(FC)大型トラックを共同開発すると発表した。今後、走行実証などを通じて実用化に向けた取り組みを進める。国内での商用車のCO▽▽2▽▽排出量のうち、大型トラックが6割を占めている。大型トラックの環境性能向上は走行中のCO▽▽2▽▽排出量削減に不可欠だ。

(2020年3月26日)
東京モーターショー2019:

三菱ふそうトラック・バスは、「第46回東京モーターショー2019」において、燃料電池小型トラック「Vision F-CELL」を初披露した。同社の小型電気トラック「eCanter」に続き、電動技術を活用したゼロエミッションの商用車の将来展望を示すコンセプトモデルで、量産時期は未定だ。

(2019年10月28日)
東京モーターショー2019:

トヨタ自動車は「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」の次期モデルの開発最終段階を示すコンセプトカーを展示している。

(2019年10月25日)
東京モーターショー2019:

トヨタ自動車は2019年10月11日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」の次期モデルのコンセプトカーを初公開すると発表した。日本や北米、欧州などでの2020年末の発売に向けた開発最終段階を披露する。

(2019年10月14日)
燃料電池車:

トヨタ自動車と東日本旅客鉄道(JR東日本)は2018年9月27日、水素を活用した包括的な取り組みで協業すると発表した。

(2018年9月28日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は2018年7月30日(現地時間)、自動車産業の課題や米国経済への影響を研究、分析するCenter for Automotive Researchのイベントにおいて、走行距離を延長した大型トラックタイプの燃料電池車(FCトラック)の改良版を公開したと発表した。カリフォルニア州で行っている実証実験に、2018年秋から改良型を追加導入する。

(2018年8月1日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は、東京都内で省庁関係者や報道向けに燃料電池(FC)バス「SORA」の試乗会を実施した。SORAは同年3月に型式認証を取得して発売を開始した燃料電池バスの新モデルだ。2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向けて東京を中心に100台以上の導入を予定している。

(2018年4月24日)
燃料電池車:

自動車メーカーやエネルギー産業、重工業の大手企業13社で構成する水素協議会(Hydrogen Council)は、2050年までを視野に入れた水素利用の調査報告を発表した。水素エネルギーの普及によりCO2排出量を現状比で年間60億トン減らすとともに、平均気温の上昇を2℃までに抑える上で必要なCO2削減量の20%をカバーする見通しだ。

(2017年11月15日)
燃料電池車:

General Motorsは、米国の合衆国陸軍協会の年次総会において、商用車向けの燃料電池車プラットフォーム「SURUS」を披露した。

(2017年10月16日)
燃料電池車:

スズキの燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」がナンバープレートを取得し、公道走行を開始する。2016年2月に国土交通省が公布、施行した燃料電池二輪車に関する保安基準に基づき、スズキはバーグマン フューエルセルの車両型式を申請。2016年8月に型式認定を受けている。

(2017年3月22日)
燃料電池車:

フランスのSymbio FCellは、「第13回 国際水素・燃料電池展」において、日産自動車の電気自動車「e-NV200」を改造した燃料電池車を紹介した。外部からの充電と水素の充填、どちらでも走行できる。

(2017年3月2日)
燃料電池車:

トヨタ自動車とロイヤル・ダッチ・シェルは、米国カリフォルニア州で水素ステーション網の拡充で協力する。ロイヤル・ダッチ・シェルは既存のガソリンスタンド7カ所に水素充填設備を導入。トヨタ自動車はロイヤル・ダッチ・シェルが導入した水素充填設備の運営を資金面で支援していく。

(2017年2月22日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は、燃料電池車「ミライ」のリコールを国土交通省に提出した。対象となるのは2014年11月〜2016年12月に製造した1455台。海外市場からの情報で発見された。国内市場では不具合は出ていない。

(2017年2月16日)
燃料電池車:

ホンダとGeneral Motors、車載用の燃料電池システムを量産する合弁会社を設立した。総投資額は8500万ドルで、新会社はミシガン州デトロイトにあるGMの既存のバッテリーパック工場に置く。

(2017年2月1日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は、2017年から燃料電池バスを販売する。2018年に新型車を投入し、2020年には東京都などに100台以上を納入する計画だ。燃料電池バスの市販は日本初となる。

(2016年10月21日)
燃料電池車:

日産自動車は、バイオエタノールから取り出した水素で発電して走行する燃料電池車のシステム「e-Bio Fuel-Cell」を発表した。圧縮水素タンクや、白金など希少金属を使う触媒を必要としないため、トヨタ自動車の「ミライ」やホンダの「クラリティ フューエルセル」と比較してコストを大幅に低減できる。2020年に商品化する。

(2016年6月15日)
燃料電池車:

岩谷産業と東芝、トヨタ自動車は、CO2排出量の少ない水素のサプライチェーンを京浜臨海部で構築する実証実験を行う。横浜市の風力発電の電力で製造した水素を、横浜市や川崎市に立地する企業の物流拠点で稼働する燃料電池フォークリフトに供給する。2017年度から本格的に実証運用を始める。

(2016年3月15日)
燃料電池車:

ホンダは2016年3月10日、セダンタイプの新型燃料電池車「CLARITY FUEL CELL(クラリティ フューエルセル)」を発売した。水素タンクの充填時間は3分程度、満充填からの走行距離は750Kmとし、パッケージングも含めてガソリンエンジン車とそん色ない使い勝手を目指した。

(2016年3月11日)
燃料電池車:

トヨタ自動車が「東京モーターショー2015」で初披露した燃料電池車のコンセプトカー「TOYOTA FCV PLUS」は、2030年ごろの燃料電池車の在り方をイメージして開発された。燃料電池の発電機能を用いた「24時間働くクルマ」も、FCV PLUSのコンセプトの1つだ。

(2016年3月3日)
燃料電池車:

メガウェブは2015年12月26日から、子どもが自分で運転できる燃料電池車(FCV)「FC-PIUS」を使った走行体験イベントを始める。燃料電池車について正しく理解してもらい、「燃料電池車=水素爆発」といった誤解を解くために、技術者たちが奔走して時間とコストをかけて子ども向けの燃料電池車を開発した。

(2015年12月22日)
東京モーターショー2015:

レクサスは、「東京モーターショー2015」のプレスブリーフィングにおいて、次世代フラッグシップカーをイメージしたコンセプトカー「LF-FC」を初公開した。燃料電池システムをはじめ、さまざまな将来技術を搭載している。

(2015年10月29日)
燃料電池車:

トヨタ自動車はカリフォルニア州のハリウッドで燃料電池車「ミライ」の発売イベントを開催。SFコメディ映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」のタイムマシンカー「デロリアン」をモチーフとしたミライのコンセプトカー「バック・トゥ・ザ・フューチャー ミライ コンセプト」を公開した。

(2015年10月22日)
東京モーターショー2015:

ホンダは、「東京モーターショー2015」で、2015年度内に発売予定の燃料電池車である新型「FCV(仮称)」や、“WANDER=自由に動き回る”をコンセプトとする2種類のコンセプトカー、前2輪/後1輪のハイブリッドバイク「NEOWING」、電動スクーター「EV-Cub Concept」など12モデルを世界初公開する。

(2015年9月30日)
燃料電池車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、燃料電池車の本格的な普及に向けた5カ年の研究開発プロジェクトを新たに始める。燃料電池スタックの性能と生産性を現在の10倍にするための技術確立が目標となっている。

(2015年6月8日)
人とくるまのテクノロジー展2015:

トヨタ自動車は、「人とくるまのテクノロジー展2015」において、電動システムにSiC(シリコンカーバイド)デバイスを搭載した車両による実証実験の概要を紹介した。

(2015年5月26日)
燃料電池車:

住友理工は、燃料電池車の中核部品である燃料電池セルスタックに用いられる部材を製造する100%子会社「住理工FC シール株式会社」を設立した。

(2015年5月12日)
燃料電池車:

トヨタ自動車が2015年4月17日にオープンする、燃料電池車や水素の情報発信施設「TOYOTA MIRAI ショールーム」は、「イワタニ水素ステーション芝公園」内に併設される。

(2015年4月13日)
燃料電池車:

トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの3社は、燃料電池車の燃料である水素ガスを供給する水素ステーションの整備促進に向けた支援策を検討し、共同で取り組むことに合意したと発表した。

(2015年2月12日)
燃料電池車:

積水化成品工業は、トヨタ自動車の燃料電池車「MIRAI(ミライ)」の下肢部衝撃吸収材にポリスチレン・ポリオレフィン複合樹脂発泡体「ピオセラン」が採用されたと発表した。

(2015年2月6日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、次世代パワー半導体であるSiC(シリコンカーバイド)デバイスを採用したパワーコントロールユニット(PCU)を搭載するハイブリッド車「カムリ」の試作車を開発。2015年2月から約1年間公道での実証試験を行う。また、同年1月から豊田市で運行している新型燃料電池バスにも、SiCデバイスを採用していることを明らかにした。

(2015年1月30日)
燃料電池車:

トヨタ自動車は、燃料電池車「MIRAI(ミライ)」を2016年から増産すると発表した。2014年12月15日の発売から2015年末までの生産台数は約700台で変更はないものの、2016年からは年間約2000台、2017年からは年間約3000台に拡大する。

(2015年1月22日)
燃料電池車:

神戸製鋼所は、トヨタ自動車の燃料電池車「MIRAI(ミライ)」にチタン材が採用されたと発表した。燃料電池スタックを構成する基幹部品の1つであるセパレータに、独自に開発してきた特殊チタン圧延材が用いられている。

(2015年1月22日)
燃料電池車:

トヨタ自動車と日野自動車は、燃料電池バス「トヨタ FC BUS(以下、FCバス)」を新開発した。セダンタイプの燃料電池車「ミライ」の燃料電池システム2台分に加えて、耐圧70Mpa水素タンクを8本搭載。満タン状態からの走行距離は150kmとなっている。

(2015年1月9日)
燃料電池車:

トヨタ自動車の燃料電池車「ミライ」は高圧の水素を燃料に使用している。その圧力は70MPaで、大気圧の約700倍だ。このため、燃料電池車で水素を扱う部品も70MPaの高圧に対応している必要がある。ジェイテクトと愛知製鋼が発表したミライの採用部品も、水素関連の高圧対応部品だ。

(2014年12月18日)
燃料電池車:

トヨタ車体は、トヨタ自動車が発売した燃料電池車「MIRAI(ミライ)」の燃料電池スタックに用いられている基幹部品「3Dファインメッシュ流路」の開発・生産を始めたと発表した。

(2014年12月17日)
人とくるま展2014名古屋:

大陽日酸は、「人とくるまのテクノロジー展2014 名古屋」、移動式水素ステーションに対応するパッケージ型水素ステーション「Hydro Shuttle」の技術展示を行った。

(2014年12月16日)
人とくるま展2014名古屋:

「人とくるまのテクノロジー展2014 名古屋」では、トヨタ自動車が同年12月15日に発売する燃料電池車「MIRAI(ミライ)」と、その搭載部品に注目が集まった。

(2014年12月12日)
オートモーティブ メルマガ 編集後記:

隠し機能ってワクワクしますよね。たとえショボくても。

(2014年11月25日)
モノづくり総合版メルマガ 編集後記:

燃料電池から出てきた水を使ったわけではありません。念のため。

(2014年11月20日)
燃料電池車:

ホンダは、セダンタイプの新型燃料電池車のコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」を披露した。2015年度中(2016年3月末まで)の国内発売を予定している。燃料電池パワートレインを小型化してエンジンルーム内に収めることにより、セダンタイプの燃料電池車で5人乗りを実現した。

(2014年11月17日)
燃料電池車:

トヨタ自動車が新型のセダンタイプの燃料電池車の車名を「MIRAI(ミライ)」にすると発表した。

(2014年11月17日)
CEATEC 2014:

「CEATEC JAPAN 2014」のトヨタ自動車ブースでは、2014年度内に発売するセダンタイプの燃料電池車とともに、水素を補充するのに用いる水素充てん機も展示されていた。

(2014年10月21日)
CEATEC 2014:

トヨタ自動車が2014年度内の量産販売を予定しているセダンタイプの燃料電池車は乗車定員が4人だ。一般的なセダン車の5人よりも乗車定員が少ないのはなぜか。

(2014年10月8日)
CEATEC 2014 開催直前情報:

ホンダは、「CEATEC JAPAN 2014」において、「SUISO JAPAN powered by Honda」をコンセプトに、「スマート水素ステーション(SHS)」の実物大モックアップや、燃料電池車からの外部給電を可能にする「可搬型インバータボックス」などを展示する。

(2014年10月3日)
電気自動車:

トヨタ自動車はセダンタイプの燃料電池車の量産モデルを公開。日本では2014年度内(2015年3月末まで)に発売し、価格は700万円程度を予定している。燃料電池車固有の部品を除き、ハイブリッド車との部品共用でコスト削減につなげたという。

(2014年6月25日)
いつ発売するの?:

トヨタ自動車が2015年内に日本、米国、欧州での発売を予定している燃料電池車。その投入計画を2014年12月に前倒す可能性があるという報道が出ている。

(2014年6月4日)
電気自動車:

神戸製鋼所は、燃料電池車に水素を供給する水素ステーションの建設に用いるパッケージ型水素ステーションユニット「HyAC mini」を開発した。従来比で、水素ステーションの建設費用を約20%、設置面積を約50%削減できるという。

(2014年2月25日)
電気自動車:

パナソニックとパナソニック プロダクションテクノロジーは、燃料電池車などに搭載される水素燃料電池を評価する装置を開発した。家庭用燃料電池システムの開発で培った評価技術を基に、2k〜100kWの大出力に対応する高精度な水素ガスの圧力制御や温度制御、電流制御の機能を追加することにより実現した。

(2013年12月6日)
東京モーターショー2013:

ダイハツ工業が、「第43回東京モーターショー2013」に出展した、同社の「貴金属フリー液体燃料電池」を搭載する軽トラックのコンセプトカー「FC凸DECK」は、実際に走行できる車両だ。FC凸DECKが、大型放射光施設「SPring-8」内の敷地を走行している映像も公開されている。

(2013年11月26日)
電気自動車:

ホンダは、「ロサンゼルスオートショー2013」において、燃料電池車の新たなコンセプトカー「Honda FCEV CONCEPT」を公開する。同車両が正式発表される11月20日は、トヨタ自動車が、最新の燃料電池車のデザインコンセプト「TOYOTA FCV CONCEPT」を「東京モーターショー2013」で発表する日でもある。

(2013年11月12日)
東京モーターショー2013:

トヨタ自動車は、「第43回東京モーターショー2013」において、2015年に市販するセダンタイプの燃料電池車(FCV)のデザインコンセプト「TOYOTA FCV CONCEPT」や、直感で通じ合うことで愛着を感じられる未来のクルマ「TOYOTA FV2」、次世代の日本のタクシーコンセプト「JPN TAXI Concept」などを世界初公開する。

(2013年11月5日)
水素タンクも共同開発:

ホンダとGeneral Motors(GM)は、燃料電池車に搭載する次世代型燃料電池システムと水素タンクの共同開発を行うことで合意したと発表した。実用化時期は2020年ごろを想定している。

(2013年7月2日)
残るはフォルクスワーゲン:

ホンダとGeneral Motors(GM)が環境技術で提携することが明らかになった。燃料電池車(FCV)をはじめとする環境対応車両の開発で協力する見通し。

(2013年7月2日)

電気自動車 動向記事

電気自動車:

日産自動車は2021年12月22日、自治体のカーボンニュートラル達成を支援するパートナーシップを締結したと発表した。住友商事や住友三井オートサービスとともに、EV(電気自動車)の導入やシェアリングによる地域の移動手段の脱炭素化と、再生可能エネルギー由来の電力の導入を支援する。

(2021年12月23日)
電気自動車:

JFEエンジニアリングと日立造船、日鉄エンジニアリング、明電舎は2021年12月15日、ごみ収集車のEV化と電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカー及び電池交換ステーション普及協議会」を設立したと発表した。

(2021年12月21日)
電気自動車:

日立製作所の米国法人Hitachi Americaと、REE Automotiveは2021年12月15日、EV(電気自動車)の導入促進に向けて戦略的協業に合意したと発表した。EVの製造や商用車向けの充電インフラ、エネルギー管理、EV向けのデジタルフリートマネジメントなど、バリューチェーン全体で協力する。

(2021年12月16日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2021年12月14日、EV(電気自動車)の戦略説明会を開催した。2030年までに商用車と乗用車でEV30車種を展開し、全てのセグメントにEVを設定する。EVのグローバル販売台数は、同年に年間350万台を目指す。

(2021年12月15日)
電気自動車:

CLEPA(欧州自動車部品工業会)は2021年12月6日、EV(電気自動車)のみに移行する規制が自動車部品産業の雇用に与える影響に関する調査結果を発表した。

(2021年12月9日)
電気自動車:

トヨタモーターヨーロッパ(TME)は2021年12月2日(現地時間)、メディア向けイベント「Kenshiki forum」において、2035年までに西欧で販売する全ての新車をゼロエミッション車とする方針を発表した。2030年には規制やラインアップ拡充を受けてゼロエミッション車の比率は50%以上となる見通しで、消費者の要求に応じてさらに引き上げられるようにする。

(2021年12月6日)
電気自動車:

General Motors(GM)は2021年11月17日(現地時間)、EV(電気自動車)の生産拠点として全面改修したデトロイトのハムトラミック工場を公開した。改修の投資額は22億ドル(約2520億円)。2022年モデルの「ハマーEV」、2024年モデルの「シボレーシルバラードEV」「クルーズオリジン」の他、未発表のEVの生産を予定している。フル稼働時は2200人を雇用する。

(2021年11月19日)
電気自動車:

SUBARU(スバル)は2021年11月11日、新型EV(電気自動車)「SOLTERRA(ソルテラ)」を世界初公開した。参考値となるWLTCモードでの走行距離は、FWD車で530km前後。ソルテラにはトヨタ自動車とスバルが共同開発したEV専用プラットフォームを採用した(トヨタ自動車は「bZ4X」として発売)。

(2021年11月12日)
電気自動車:

ホンダは2021年10月29日、2022年前半からインドで電動三輪タクシー(リキシャ)向けにバッテリーシェアリングサービスを開始すると発表した。

(2021年11月1日)
自動車業界の1週間を振り返る:

1週間おつかれさまでした。土曜日ですね。Facebookが社名を「Meta」に変更して話題になっています。Metaは、3D CGの仮想空間を指す「メタバース」に由来します。創業からの事業でもある社名から、これから広げる事業であるメタバースを新たな社名とするのですから、とても攻めた社名変更ですね。

(2021年10月30日)
電気自動車:

ホンダは2021年10月28日、ビジネス向けの電動三輪スクーター「GYRO CANOPY e:(ジャイロキャノピー イー)」を同月29日に発売すると発表した。

(2021年10月29日)
電気自動車:

日本電産は2021年10月26日、オンラインで2022年3月期第2四半期(2021年4〜9月期)の決算説明会を開催した。

(2021年10月27日)
自動車業界の1週間を振り返る:

1週間おつかれさまでした。寒くなってきましたね。これを書いている10月22日は、関東で12月並みの気温となりました。ついこの間まで、ちょっと汗ばむような気温だったはずなのに、一気に冬になったような気がします。暖かくしてお過ごしくださいね。

(2021年10月23日)
電気自動車:

ホンダは2021年10月13日、オンラインで「中国電動化戦略発表会」を開催した。

(2021年10月14日)
電気自動車:

日産自動車は2021年10月8日、330億円を投資して栃木工場(栃木県上三川町)に導入した次世代の自動車生産の取り組み「ニッサンインテリジェントファクトリー」を公開した。日産自動車 執行役副社長の坂本秀行氏は「複雑かつ高度なクルマをつくるための、変動に強い生産現場と生産技術は明日の日産の飛躍の要になる」と生産領域に投資する重要性を語る。

(2021年10月12日)
自動車業界の1週間を振り返る:

1週間おつかれさまでした。土曜日ですね。今週はドイツ・ミュンヘンで国際モーターショー「IAA MOBILITY 2021」が開幕しました。ドイツの乗用車のモーターショーといえばフランクフルトが開催地でしたが、ミュンヘンに場所を移して開催となりました。残念ながら現地には行けませんでしたが、電動化が展示の一大トレンドだったようです。

(2021年9月11日)
電気自動車:

小米(シャオミ、Xiaomi)は2021年9月1日、電気自動車(EV)を開発する新会社が正式に発足したと発表した。

(2021年9月2日)
電気自動車:

ABBとメディア企業のGreen.TVは2021年8月10日、電気自動車(EV)の絵文字を公募すると発表した。

(2021年8月12日)
脱炭素:

帝国データバンクは、脱炭素社会に向けた企業への影響調査の結果を発表した。脱炭素社会の進展やEVの普及が、今後の自社事業に「プラスの影響」とする企業がそれぞれ1割超となった。

(2021年8月6日)
電動化:

日産自動車は2021年7月30日、ESGの各領域に関する取り組みを紹介する年次活動報告書「サステナビリティレポート2021」を公開した。本稿では環境問題に対する同社の取り組みを抜粋して紹介する。

(2021年8月5日)
電動化:

ダイムラーがメルセデス・ベンツブランドで2025年以降に発売する新型車を全てEVとする事業戦略を発表。2022年までに全てのセグメントでEVを投入するとともに、年産200GWh以上の車載バッテリーを生産するための工場ネットワークの構築を進めるなど、2030年までにEV関連で400億ユーロ(約5兆2000億円)以上を投資する。

(2021年7月27日)
製造マネジメントニュース:

ヤマハ発動機は2021年7月19日、カーボンニュートラル実現に向けた同社のCO2削減の戦略と具体的な取り組みに関する説明会を開催した。同社は2050年までにスコープ1と2のCO2排出量を86%(2010年比)、スコープ3の排出量を90%削減する目標を掲げている。

(2021年7月23日)
モビリティサービス:

スズキとダイハツ工業、トヨタ自動車は2021年7月21日、オンラインで会見を開き、軽商用車のカーボンニュートラルに向けてコネクテッド技術や電動化技術などを協力して普及させると発表した。

(2021年7月22日)
電気自動車:

三菱自動車は2021年7月15日、タイで軽商用EV(電気自動車)の実証実験を実施すると発表した。

(2021年7月16日)
電気自動車:

「人とくるまのテクノロジー展2021オンライン」では、電動化に関するさまざまな提案が行われた。同時開催の新車開発講演でも、ホンダが「電動二輪車の普及に向けた取り組み」を紹介。

(2021年7月16日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン(VW)は2021年7月13日、オンラインで会見を開き、2030年に向けたグループ戦略を発表した。

(2021年7月15日)
電気自動車:

マツダは2021年7月13日、広島本社工場に太陽光発電設備を導入し、同日から稼働したと発表した。

(2021年7月14日)
自動車業界の1週間を振り返る:

さて、今週も自動車業界は電動化に関するニュースが目立ちました。FCAとグループPSAが合併して発足したStellantis(ステランティス)が、電動化戦略と中期的な目標を発表しました。

(2021年7月10日)
自動車業界の1週間を振り返る:

さて、今週も自動車業界は電動化の話題が絶えませんでした。まずは、2030年までに電動車の販売比率90%としていたルノーが、同年までにEV(電気自動車)の販売比率を90%にすると発表しました。

(2021年7月3日)
電気自動車:

ホンダは2021年6月28日、2024年に北米で発売するSUVタイプの電気自動車(EV)の車名を「プロローグ」にすると発表した。プロローグの具体的な情報は今後数カ月以内にWebサイトを通じて公表する。

(2021年6月29日)
自動車業界の1週間を振り返る:

今週もさまざまなニュースがありました。まずは、「脱・内燃機関(エンジン)」を明言した自動車メーカーがまた1社増えたことです。

(2021年6月26日)
電気自動車:

マツダは2021年6月17日、オンラインで説明会を開き、2030年にEV(電気自動車)の販売比率を25%とするための電動化戦略を発表した。

(2021年6月18日)
電気自動車:

日産自動車は2021年6月4日、SUVタイプの電気自動車(EV)「アリア」の日本専用限定仕様車を発表した。また、アリアの予約サイトを同日に開設し、オンラインでの予約注文の受付も開始した。

(2021年6月7日)
モビリティサービス:

国土交通省は2021年5月25日、地方公共団体や事業者向けに「グローンスローモビリティの導入と活用のための手引き」を公開した。

(2021年5月28日)
自動車業界の1週間を振り返る:

1週間、お疲れさまでした。大型連休明けはうまく復帰できましたか? カレンダーに関係なくお仕事だったという方もいらっしゃるのでしょうか。梅雨入りのニュースも聞こえてきて、季節が進んでいるのを感じますね。湿度が高いシーズンが来るのは憂鬱です。

(2021年5月15日)
電気自動車:

自動車メーカー各社が「上海モーターショー2021(Auto Shanghai 2021)」(一般公開日:2021年4月21〜28日)で電動車を披露する。

(2021年4月20日)
自動車業界の1週間を振り返る:

今週は佐川急便が集配用の軽自動車をEV(電気自動車)に切り替えるというニュースが話題になりました。

(2021年4月17日)
電気自動車:

日野自動車は2021年4月15日、超低床で前輪駆動(FF)の小型EVトラック「デュトロZ EV」を2022年初夏に発売すると発表した。荷物を家庭など受取先に届ける「物流のラストワンマイル」に向けた車両だ。物流現場における使い勝手とカーボンフリーを高次元で両立する。日野自動車 社長の下義生氏は「宅配物流に焦点を当て、ユーザーの意見を聞きながら完成させた。自信を持って提案できる“使えるEVトラック”だ」とコメントしている。

(2021年4月16日)
電気自動車:

ホンダ、川崎重工、スズキ、ヤマハ発動機の4社で構成する電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアムは、相互利用を可能にする交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化に合意したと発表した。

(2021年3月29日)
電気自動車:

Volvo Cars(ボルボ)は2021年3月2日、2030年までに販売する新車を全て電気自動車(EV)にすると発表した。これに向けて、2025年までに売上の半分をEVとし、残りをハイブリッド車(HEV)とする。現在のボルボが持つEVのラインアップは、2020年に発売した「XC40 Recharge」と、2021年3月2日に発売した「C40 Recharge」の2モデル。今後数年間で複数のEVを追加するとしている。HEVなど内燃機関を搭載したモデルは、段階的に廃止する。

(2021年3月4日)
電気自動車:

Jaguar Land Rover(ジャガーランドローバー)は2021年2月15日、次世代のブランド戦略「Reimagine」を発表した。2039年にサプライチェーンや製品など事業全体でカーボンニュートラルを実現するため、ジャガーブランドとランドローバーブランドの両方で電動化を進める。

(2021年2月17日)
オートモーティブメルマガ 編集後記:

i3を所有する上での個人的なハードルは、クルマのデザインに見合ったおしゃれな人になることです。

(2021年2月3日)
モータースポーツ超入門(4):

自動車産業が直面する電動化のうねりはモータースポーツにも押し寄せている。F1は運動エネルギーと排気エネルギーを回収するエネルギー回生システム「ERS(Energy Recovery System」を搭載、世界耐久選手権(WEC)の最上位クラスではハイブリッドシステムを採用する。レーシングカーの電動化も市販車と同様に確実に進んでいる状況だ。

(2021年2月1日)
電気自動車:

マツダは2021年1月28日、電気自動車(EV)の新モデル「MX-30 EV MODEL」を発売したと発表した。日本国内の年間販売計画は500台。MX-30EVのWLTCモードの走行距離は256km、バッテリー容量は35.5kWhで、税込みメーカー希望小売価格は451万〜495万円。当初はリース販売のみの予定だったが、全国のマツダ販売店のうち7割以上となる717店舗で取り扱う。

(2021年1月29日)
電気自動車:

Electrification Coalitionは2021年1月13日、自動車メーカーや充電器メーカー、ライドシェア企業など17社とともに電気自動車(EV)の普及に向けた経済協議会Electrification Coalition Business Council(ECBC)を立ち上げると発表した。EVと充電インフラを大規模に展開する政策とプログラムを推進し、米国における輸送部門の電動化に向けた課題を解決していく。

(2021年1月27日)
電動化:

GMの会長兼CEOであるメアリー・バーラ氏は2021年1月12日(現地時間)、オンラインで開催中の「CES 2021」(2021年1月11〜14日)の基調講演に登壇し、現在が「歴史的にも社会的に変曲点にある」ということを訴えた。

(2021年1月14日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2020年12月25日、2人乗りの超小型EV(電気自動車)「C+pod(シーポッド)」を法人や自治体向けに限定発売したと発表した。日常生活の近距離移動や定期的な訪問巡回に向けたモデルだ。WLTCモードで高速道路モードを含まない走行距離は150km。最高速度は時速60km。個人向けの本格販売は2022年を予定している。価格は165万〜171.6万円。

(2020年12月28日)
電気自動車:

General Motors(GM)は2020年10月21日、GMCブランドのSUV「ハマー」の電気自動車(EV)モデルを発表した。2021年秋にハマーEVの「エディション1」を発売した後、走行距離の長さや駆動用モーターの搭載数が異なるグレードを順次追加する。

(2020年10月24日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2020年10月22日、レクサスブランド初の電気自動車(EV)である「UX300e」を日本向けに発売すると発表した。2020年度は135台の限定販売で、2020年11月4日までに申し込んだ顧客から抽選の後、商談となる。メーカー希望税込み小売価格は、580〜635万円。走行距離はWLTCモードで367km。

(2020年10月23日)
電気自動車:

MCリテールエナジーと三菱自動車は2020年10月5日、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)の充電時間帯が集中するのを避けるダイナミックプライシングの実証事業を開始すると発表した。実証期間は2020年10月〜2021年2月まで。

(2020年10月6日)
製造マネジメントニュース:

ホンダとGeneral Motors(GM)は2020年9月3日、北米での戦略的アライアンスに向けて合意したと発表した。

(2020年9月4日)
電気自動車:

ホンダは2020年8月27日、電気自動車(EV)の新モデル「Honda e(ホンダ イー)」を同年10月30日に発売すると発表した。小型EV向けに新たに専用設計したプラットフォームを採用している。

(2020年8月28日)
電気自動車:

大阪府と大阪大学、日本自動車工業会 二輪車特別委員会は2020年8月19日、大阪府北摂地域において、バッテリー交換式の電動二輪車(EVバイク)の実証実験を行うと発表した。

(2020年8月20日)
車載ソフトウェア:

シノプシスは2020年8月12日、EV向けの設計、開発、検証のための仮想プロトタイピング統合ソリューションを提供開始したと発表した。パワーエレクトロニクスや車載用ソフトウェアの性能や機能安全の検証が行えるため、開発の効率化につながる。

(2020年8月18日)
電気自動車:

General Motors(GM)は2020年8月7日、キャデラックブランドで初投入となる電気自動車(EV)「LYRIQ(リリック)」を世界初公開した。EV専用のモジュール式プラットフォームと、容量100kWhのアルティウムバッテリーシステムを採用。バッテリーパックのレイアウトによって、低重心化と、50対50に近い重量配分を実現した。

(2020年8月11日)
モビリティサービス:

ENEOSホールディングスとLuupは2020年7月20日、電動マイクロモビリティの普及に向けて協業を開始したと発表した。

(2020年7月21日)
電気自動車:

日産自動車は2020年7月15日、電気自動車(EV)の新モデル「アリア」を発表した。2019年10月に東京モーターショーで披露した「アリア コンセプト」の内外装をなるべく変えずに製品化することを意識した。

(2020年7月16日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)とシャープは2020年7月6日、EV(電気自動車)用太陽電池パネルを製作したと発表した。

(2020年7月7日)
電気自動車:

日本電産は2020年5月27日、吉利汽車の電気自動車にトラクションモーターシステムが採用されたと発表した。採用車種は電気自動車(EV)の新モデル「几何 C」(Geometry C)で、出力150kWの駆動用モーターを供給する。

(2020年6月5日)
製造マネジメントニュース:

日産自動車は2020年5月28日、事業構造改革計画を発表した。同社は2019年5月に2022年へ向けた中期経営計画を発表したが、代表執行役社長兼CEOの内田誠氏が2019年12月に就任した際に中計見直しに言及していた。

(2020年5月29日)
エコカー技術:

BMWの日本法人ビー・エム・ダブリューは2020年4月24日、次世代車に関する意識調査の結果を発表した。回答者の7割が環境に優しいクルマを求めており、次世代車ドライバーへの好感度も高い一方で、車両本体価格やランニングコストを重視する傾向も強い結果が示された。

(2020年4月28日)
電気自動車:

比亜迪(BYD)と日野自動車は2020年4月23日、電気自動車(EV)など電動商用車の開発などで協業する戦略的パートナーシップ契約を結んだと発表した。

(2020年4月24日)
電気自動車:

ホンダとGM(General Motors)は2020年4月3日、電気自動車(EV)の共同開発に合意したと発表した。

(2020年4月6日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車と比亜迪(BYD)は2020年4月2日、電気自動車(EV)の研究開発を行う合弁会社の登記を完了したと発表した。2020年5月中をめどに事業を開始する。

(2020年4月3日)
モビリティサービス:

矢野経済研究所は2020年3月12日、超小型モビリティや電動ミニカーなど「次世代モビリティ」の市場調査を発表した。超小型モビリティの規格が創設される2020年から普及が進み、2025年に日本国内の販売台数が8300台に拡大すると見込む。2030年には1万1200台に市場規模が拡大するとしている。

(2020年3月19日)
スマートファクトリー:

ドイツのVolkswagen(VW)とSiemens(シーメンス)は2020年3月4日(現地時間)、VWの電気自動車(EV)増産に向け、スマート工場化で協業することを発表した。

(2020年3月12日)
電気自動車:

フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)は2020年3月4日、全面改良した「フィアット500」の新モデルを世界初公開した。新型500は同社初の電気自動車(EV)となる。ローンチ仕様の「500“La Prima”コンバーチブル」の価格は、家庭用充電システム込みで3万7900ユーロ(約452万円)となる。

(2020年3月9日)
電気自動車:

BMWは2020年3月3日、電気自動車(EV)のコンセプトモデル「Concept i4」を発表した。走行距離はWLTPモードで600kmの走行が可能だ。

(2020年3月4日)
電気自動車:

ヤマト運輸は2020年2月14日、いすゞ自動車が開発した中型トラックタイプの電気自動車(EV)「エルフEVウォークスルーバン」を1台導入したと発表した。

(2020年2月18日)
CES2020:

カナダの二輪車メーカーであるDamon Motorsは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」(2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス)のBlackBerry QNXブースにおいて、電動化、運転支援、コネクテッド化に対応したスポーツタイプのバイク「Hypersport Pro」を披露した。

(2020年1月10日)
電気自動車:

ヴァレオジャパンは2019年12月3日、電源電圧が48Vの軽トラックタイプの電気自動車(EV)を群馬大学と共同で製作したと発表した。

(2019年12月10日)
東京モーターショー2019:

日産自動車が「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)で披露したコンセプトカーの1つが、クロスオーバーSUVタイプの電気自動車(EV)「アリア コンセプト」だ。アリア コンセプトでは、駆動システムやインテリアに最新技術を搭載するとうたう。これらの技術は単なるコンセプトではなく、現実的に開発が進められているものもある。

(2019年10月30日)
東京モーターショー2019:

いすゞ自動車は、「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、大型トラック「ギガ」の最新モデルや電動小型配送車「エルフEV ウォークスルーバン」、次世代の大型トラックをモチーフとしたショーモデル「FL-IR」を参考出品として世界初披露した。

(2019年10月29日)
東京モーターショー2019:

日立オートモティブシステムズは「第46回東京モーターショー2019」(会期:10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、同社の電動化技術や自動運転システムなどを紹介している。

(2019年10月25日)
東京モーターショー2019:

トヨタ自動車は2019年10月23日、「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)でプレスカンファレンスを開き、2019年11月にレクサスブランド初となる電気自動車(EV)を発表することを明らかにした。

(2019年10月24日)
東京モーターショー2019:

マツダは「第46回東京モーターショー2019」(会期:10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、同社初の量産電気自動車(EV)となる「MX-30(エムエックス サーティー)」を世界初公開した。

(2019年10月24日)
東京モーターショー2019:

日産自動車は2019年10月23日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、クロスオーバーSUVタイプの電気自動車(EV)「アリア コンセプト」を世界初公開した。

(2019年10月23日)
東京モーターショー2019:

日産自動車は2019年10月1日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、軽自動車規格の電気自動車(EV)のコンセプトモデル「ニッサン IMk」を世界初公開すると発表した。

(2019年10月2日)
東京モーターショー2019:

マツダは2019年9月25日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、同社初となる量産電気自動車(EV)を世界初公開すると発表した。

(2019年9月26日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90%を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。また、大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。

(2019年8月26日)
エコカー技術:

富士経済は2019年8月20日、電動車のグローバル市場の調査結果を発表した。トラックやバス、超小型モビリティを除いた乗用車を対象とした。

(2019年8月21日)
電気自動車:

日本電産は2019年8月1日、広州汽車グループの部品メーカー広汽零部件と駆動用モーターの合弁会社設立に向けた契約を締結したと発表した。同日に開催した取締役会で契約締結を決議した。本件のクロージングは、競争法当局による承認が得られることが条件となる。

(2019年8月2日)
電気自動車:

比亜迪(BYD)とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車(EV)の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。

(2019年7月22日)
電気自動車:

トヨタ自動車とSUBARU(スバル)は2019年6月6日、電気自動車(EV)の専用プラットフォームとEVの共同開発について合意したと発表した。中大型乗用車向けのプラットフォームと、CセグメントのSUVタイプのEVを開発し、車両は両社のブランドで販売する。スバルはこれまでEVを独自開発する方針だったが、今回の合意を受けて共同開発にシフトする。技術、開発、調達などの面で効率化を図る。

(2019年6月7日)
電気自動車:

Volkswagen(VW)グループは2019年4月15日(現地時間)、中国で1160万台の電気自動車(EV)を生産する電動化戦略を発表した。現地の合弁会社と協力して生産体制を強化する。中国向け製品の開発強化のため、グループ全体が協力する組織体制も設ける。充電サービスに関する新会社も設立する。

(2019年4月19日)
電気自動車:

比亜迪(BYD)の日本法人ビーワイディージャパンは2019年3月25日、量産型電気自動車(EV)である小型バス「J6」の予約受付を開始したと発表した。2020年春から納車を行う計画で、2024年までの5年間で1000台の販売を目指す。税別希望小売価格は1950万円。

(2019年3月28日)
電気自動車:

日産自動車は2018年11月30日、東京都内で会見を開き、レース仕様の電気自動車(EV)「リーフNISMO RC」の新モデルと、フォーミュラEのシーズン5(2018年12月5日〜2019年7月14日)の参戦体制を発表した。

(2018年12月3日)
電気自動車:

ホンダは2018年11月29日、電動バイク「PCX ELECTRIC(エレクトリック)」のリース販売を開始すると発表した。原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した。バッテリーは、着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を使用する。

(2018年11月30日)
電気自動車:

「第29回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2018)」(2018年11月1〜6日、東京ビッグサイト)の基調講演に、日産自動車 取締役副社長で生産事業担当の坂本秀行氏が登壇した。電気自動車(EV)「リーフ」の初代モデルと、2代目となる現行モデルの開発を担当した同氏が、EVの進化に必要な技術を生産の側面から語った。

(2018年11月19日)
電気自動車:

パナソニックは2018年10月30日、同社の100周年を記念して行う全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」(2018年10月30日〜11月3日)において、ドライバーレスで走行する電気自動車(EV)のコンセプトモデル「SPACe_C(スペースシー)」を披露した。

(2018年10月31日)
台湾電動スクーターメーカーの野望(後編):

2018年6月にキムコが発表した2台の電動スクーターの新モデル「Many 110 EV」と「Nice 100 EV」は、いずれも「iONEX(アイオネックス)」に対応している。アイオネックスとは、キムコが普及を目指している小型モビリティ用の電力供給ソリューションの名称だ。キムコ 会長のアレン・コウ氏は「車両の概念に、スマートフォンのアプリや急速充電ステーション、公衆コンセントのネットワークなどといったものを含めたもの」と表現している。

(2018年9月26日)
電気自動車:

ダイソンは2018年8月30日(現地時間)、電気自動車(EV)の開発に向けて、2億ポンド(約297億円)を投じてテストコースなどを整備すると発表した。

(2018年9月25日)
電気自動車:

ヤマハ発動機と台湾の二輪車メーカーGogoroは2018年9月11日、台湾市場向けの電動スクーターに関する協業の検討を開始したと発表した。協業の対象は、電動スクーターの開発と生産委託、バッテリー交換システムの共用で、2018年内の正式契約を予定している。エンジン車も含めて台湾市場向けのラインアップを拡充する。

(2018年9月12日)
自動車新時代戦略会議:

経済産業省は2018年7月24日、「自動車新時代戦略会議」の第2回を開催し、2050年までの長期目標に向けた基本方針と今後5年間の重点取り組みについて中間整理案をまとめた。

(2018年8月2日)
台湾電動スクーターメーカーの野望(前編):

日本では現在、クルマの世界ではハイブリッド車の存在感が増し、少しずつ電動化の流れが強まってきていることを実感している人は多いはず。しかし2輪では、台湾が日本のはるか先を行く。そんな思いを抱かせる新型スクーターが登場した。

(2018年7月31日)
電気自動車:

ホンダとパナソニックは2018年7月13日、インドネシアに共同出資で新会社を設立し、バッテリー交換型電動バイクを用いたバッテリーシェアリングの実証実験を開始すると発表した。充電の待ち時間や走行距離に対する不安を解消し、電動モビリティーの普及を後押しする。

(2018年7月17日)
電気自動車:

「人とくるまのテクノロジー展2018」に出展した商用車メーカーに小型電動トラック開発の取り組みを聞いた。

(2018年5月28日)
北京モーターショー2018:

トヨタ自動車は2020年までに中国で電動車10車種を追加する。「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車と、「C-HR」ベースの電気自動車を予定している。

(2018年4月27日)
北京モーターショー2018:

ホンダは「北京モーターショー 2018」において、中国市場専用の電気自動車(EV)のコンセプトカー「理念 EV CONCEPT」を世界初公開した。

(2018年4月26日)
北京モーターショー2018:

日産自動車は、「北京モーターショー 2018」において、電気自動車(EV)「シルフィ ゼロ・エミッション」や、ヴェヌーシアブランドの方向性を示すコンセプトカーなどを披露した。

(2018年4月26日)
電気自動車:

日産自動車は、電気自動車(EV)とシリーズハイブリッドシステム「e-POWER」搭載車の世界販売台数を2022年度までに合計100万台に拡大する。同年度までに、軽自動車やクロスオーバータイプなどEVの新モデルを8車種投入する。「ノート」「セレナ」に採用しているe-POWERは、今後さらに搭載車種を増やしていく。

(2018年3月27日)
モビリティサービス:

富士通と電気自動車(EV)ベンチャーのFOMMは、バッテリー交換型EVのクラウドサービスに関して協業する。

(2018年3月23日)
電気自動車:

Volkswagen(VW)グループは、2022年末までに世界16カ所で電気自動車(EV)を生産する。現在のEV生産拠点は3カ所だが、2年後には9カ所に拡大する。

(2018年3月19日)
ジュネーブモーターショー2018:

日産自動車は、「ジュネーブモーターショー 2018」において、2018年12月から参戦する「フォーミュラE」のレーシングカーのカラーリングコンセプトを初公開した。

(2018年3月7日)
ジュネーブモーターショー2018:

Volkswagen(VW)は、「ジュネーブモーターショー 2018」において、電気自動車(EV)のコンセプトセダン「I.D. VISION」を世界初公開した。

(2018年3月7日)
電気自動車:

日産自動車は、中国の合弁会社である東風汽車の中期経営計画を発表した。

(2018年2月14日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「太陽光発電システム搭載自動車検討委員会」の中間報告書を公表した。

(2018年2月13日)
電気自動車:

日産自動車が、東京電力や関西電力、住友電気工業といった企業と協力し、電気自動車(EV)を活用したバーチャルパワープラント(VPP、仮想発電所)の実証試験を積極的に実施している。

(2018年1月31日)
電気自動車:

中国の電気自動車(EV)ベンチャーのFuture Mobilityは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」のプレスカンファレンスにおいて、2019年に発売予定の中型SUVタイプのEV「BYTON」を披露した。

(2018年1月9日)
モビリティサービス:

トヨタ自動車は2018年1月8日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」において、MaaS(Mobility-as-a-Service、自動車を所有せずサービスとして利用すること)向けの専用車両「e-Palette Concept」を発表した。

(2018年1月10日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、2030年に向けた電動化戦略を発表した。同年までにトヨタ自動車単独での販売台数をHVとPHVが450万台、EVとFCVが100万台とし電動車合計で550万台を見込む。

(2017年12月19日)
電気自動車:

「ハイブリッド車で20年間培ってきた要素技術が、EV開発での競争力の源泉になる」と繰り返し説明してきたトヨタ自動車。2017年11月27日に開催した技術説明会で、あらためて電動化に対する取り組みを語った。

(2017年12月1日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車は、中国とインドで2020年に電気自動車(EV)を投入する。インドではスズキと協力する。

(2017年11月20日)
東京モーターショー 2017:

政府の規制方針などにより自動車メーカーの電動化への取り組みが加速している。ただ、より切実なニーズを持つのが商用車である。東京モーターショーでは各社のトップが電動化への取り組み方針を示した他、三菱ふそうといすゞ自動車が新製品をアピールした。

(2017年11月2日)
製造マネジメントニュース:

パナソニックは2017年度第2四半期の決算を発表。事業部門だけを見た場合、全部門での増益を実現するなど、好調な結果を示した。

(2017年11月1日)
東京モーターショー 2017:

フォルクスワーゲンが往年の名車“ワーゲンバス”のEV版「I.D.BUZZ」を含む日本初公開の8モデルを東京モーターショーで披露。これまで“ピープルズカー(大衆車)”をけん引してきた同社が提案する、電動化が進む世界での“皆に愛されるクルマ”とは?

(2017年10月30日)
東京モーターショー 2017:

ホンダは「第45回東京モーターショー 2017」において、次世代のコンパクトスポーツカーを目指した電気自動車「Honda Sports EV Concept」を世界初披露した。ロー&ワイドなスタイルを持ち、人とクルマが1つとなったような操る喜びを提供するという。

(2017年10月27日)
東京モーターショー 2017:

Daimlerが東京モーターショーで次世代自動車のフルラインアップを用意。コンパクトなEVシティーカーから同社史上最もパワフルな“公道走行可能なF1マシン”まで揃える理由は「将来性ある分野で優位性を確立することを真剣に目指している」からだ。

(2017年10月27日)
東京モーターショー 2017:

ダイハツ工業は「第45回東京モーターショー 2017」のプレスブリーフィングにおいて、ダイハツ版TNGAといわれる開発コンセプト「DNGA」に基づく4台のコンセプトカーを初公開した。

(2017年10月27日)
東京モーターショー 2017:

三菱ふそうトラック・バスは「第45回東京モーターショー 2017」において、電気商用車専門の新ブランド「E-FUSO」を立ち上げ、電気商用車市場を先導する方針を示した。コンセプトモデルE-FUSO「Vision ONE」を発表した他、量産電気小型トラック「eCanter」をヤマト運輸に納入したことなども明らかにした。

(2017年10月26日)
東京モーターショー 2017:

三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、新世代ハイパフォーマンスEV(電気自動車)のコンセプトカー「MITSUBISHI e-EVOLUTION CONCEPT(e-EVOLUTIONコンセプト)」を初公開した。

(2017年10月26日)
東京モーターショー 2017:

日産自動車が「東京モーターショー2017」で、完全自動運転(レベル5)のコンセプトEV「ニッサン IMx」を世界初公開。着々と実現に向かっている同社のビジョン「ニッサン インテリジェント モビリティ」を具現化するクルマだ。

(2017年10月26日)
製造マネジメントニュース:

三菱自動車は、2019年度を最終年度とする中期経営計画「DRIVE FOR GROWTH」を発表した。2019年度に売上高を2016年度比3割増の2兆5000億円に、販売台数は同4割増の130万台を目指す。営業利益率は2016年度の0.3%から6%以上に引き上げる目標だ。

(2017年10月19日)
CEATEC 2017:

ホンダは、「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器でマイクログリッドを構築する「Honda Mobile Power Pack」を展示した。小規模な太陽光発電や風力発電、水力発電と組み合わせることで、エネルギーの地産地消を実現する。

(2017年10月12日)
製造マネジメントニュース:

ホンダは、競争力向上に向けて四輪車の国内生産体制を見直す。2021年度までに埼玉製作所での生産を寄居完成車工場に集約し、電動化など新技術への生産対応を進める。

(2017年10月5日)
東京モーターショー 2017:

ホンダは「第45回東京モーターショー 2017」において、次世代のスポーツカーを目指した電気自動車「Honda Sports EV Concept」を世界初披露する。直近の海外の展示会で披露したコンセプトカーもジャパンプレミアとなる。

(2017年10月2日)
電気自動車:

マツダとデンソー、トヨタ自動車は、電気自動車(EV)の基本構想に関する技術の共同開発を行う新会社を設立する。2017年8月にトヨタ自動車とマツダが発表した資本業務提携の一環となる取り組みだ。

(2017年9月29日)
東京モーターショー 2017:

三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、高性能電気自動車(EV)のコンセプトSUV「e-EVOLUTION CONCEPT」を世界初公開する。

(2017年9月21日)
電気自動車:

三菱ふそうトラック・バスは、量産小型電気トラック「eCanter」を発表した。2017年度から米国、欧州、日本で納入を開始する計画で、国内向け車両は川崎工場で、欧米向け車両はポルトガルのトラマガル工場で既に生産を開始した。

(2017年9月19日)
フランクフルトモーターショー 2017:

ホンダは「フランクフルトモーターショー2017」(プレスデー:9月12〜13日、一般公開日:9月16〜24日)において、将来の量産電気自動車(EV)のデザインと技術の方向性を示すコンセプトモデル「Honda Urban EV Concept」を世界初公開した。

(2017年9月14日)
電気自動車:

日産自動車が、2017年9月6日に全面改良して発表する電気自動車(EV)「リーフ」について詳細を少しずつ明らかにしている。「プロパイロット」や自動駐車システム、ペダルを踏み変える負担を軽減する「e-Pedal」など盛りだくさんだ。

(2017年8月8日)
電気自動車:

トヨタ自動車とマツダは、業務資本提携に関する合意書を締結した。互いに500億円を出資することにより、トヨタ自動車に対するマツダの出資比率は0.25%に、マツダに対するトヨタの出資比率は5.05%となる。

(2017年8月7日)
モータースポーツ:

工学院大学が、新開発のソーラーカー「WING(ウイング)」を披露。同大学チームの応援大使に就任した女優の足立梨花さんが「見た目が丸っこくてかわいらしい。でも何だか速そう」と話すウイングは、外観だけでなくモーターにも工夫が凝らされている。

(2017年6月30日)
日本ものづくりワールド2017 講演レポート:

「持続的なモビリティーの実現に向けて、技術によってクルマにネガティブに作用するような現象を解決する」という日産自動車の安徳光郎氏。電動化と知能化がもたらした成果を振り返る。

(2017年6月29日)
モータースポーツ:

ブリヂストンは、同社が冠スポンサーを務めるソーラーカーレース「2017 Bridgestone World Solar Challenge」の概要について説明。同レースに供給する専用タイヤを披露するとともに、レースに参戦する東海大学ソーラーカーチーム総監督の木村英樹氏などがソーラーカーレースの意義を訴えた。

(2017年6月6日)
上海モーターショー 2017:

Volkswagen(VW)とAudi(アウディ)は、「上海モーターショー2017」において、電気自動車(EV)のコンセプトモデルを初公開した。アウディは今回披露したEVクーペを2019年から量産する。VWは2020年から複数車種のEVを生産する計画だ。

(2017年4月20日)
電気自動車:

京都のベンチャー企業であるGLMは電気自動車(EV)のスーパーカー「GLM G4」のコンセプトモデルを日本国内で初公開した。車両価格は4000万円を想定し、日本や欧州、香港、中東、中国などグローバルで1000台を販売する計画だ。

(2017年4月19日)
ニューヨークオートショー2017:

ホンダは「2017年ニューヨーク国際オートショー」において、「CLARITY PLUG-IN HYBRID(クラリティ プラグイン ハイブリッド)」と「CLARITY ELECTRIC(クラリティ エレクトリック)」を世界初公開した。

(2017年4月14日)
電気自動車:

日本精工(NSK)は、東京大学や東洋電機製造と共同で、送電コイルを設置した道路からインホイールモーターに無線で給電して走行することに成功した。この取り組みが成功するのは「世界初」(NSK、東京大学、東洋電機製造)としている。

(2017年4月10日)
電気自動車:

電気自動車(EV)など電動車両のDC充電方式であるCHAdeMO規格が改定され、従来よりも高出力の充電が可能になった。2017年3月30日にUL Japan 安全試験所(三重県伊勢市)で開催した技術展示会で、そのデモンストレーションを行った。「この出力レベルの充電器を用いた充電は世界初」(CHAdeMO協議会)としている。

(2017年4月4日)
日産 ゴーン氏 Slush Tokyo 2017講演:

スタートアップ企業の展示会「Slush Tokyo 2017」において、日産自動車 代表取締役社長兼CEOのカルロス・ゴーン氏が自動運転技術や電気自動車の展望、異業種やスタートアップ企業との連携について語った。

(2017年3月31日)
電気自動車:

日本郵便とホンダは、郵便配達での電動二輪車の活用に向けた協業の検討を開始する。地球環境に配慮した郵便配達業務を行うため、現行の二輪車に代わる電動車両の導入や、郵便局での充電の実証実験に取り組む。効率的な車両運行に向けてテレマティクスサービスの活用も進める。

(2017年3月24日)
ニューヨークオートショー2017:

ホンダは2017年3月9日、「2017年 ニューヨークオートショー」において、電気自動車とプラグインハイブリッド車の新型車を世界初公開すると発表した。

(2017年3月10日)
材料技術:

ホンダが開発したホイールでロードノイズを低減する技術「タイヤ気柱共鳴音低減デバイス」が「第14回新機械振興賞」の「機械振興協会会長賞」を受賞した。高級車種から搭載がスタートした技術を、普及価格帯までコスト低減を図った点が評価された。

(2017年2月22日)
オートモーティブワールド 2017:

ロームは「オートモーティブワールド2017」において、電気自動車のフォーミュラカーレース「フォーミュラE」で採用実績のあるSiCパワーデバイスを紹介した。

(2017年1月31日)
電気自動車:

Volkswagenは2025年までの中期経営計画を発表した。今後10年で、量販セグメントのトップブランドとなることを目標に、製品戦略を見直して高収益化を図る。電気自動車には25億ユーロ(約2980億円)を投資する。また、ユーザー8000万人のテレマティクスサービスを構築し、売上高10億ユーロ(約1200億円)を見込んでいる。

(2016年11月29日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、電気自動車を開発する社内ベンチャーを新設する。メンバーは4人で、2016年12月に発足する。小さな組織で仕事を進めることでプロジェクトのスピードアップを図り、商品の早期投入を目指す。

(2016年11月18日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2016年11月8日に開催した2017年3月期第2四半期決算会見の場で、あらためてエコカー戦略を表明。従来主力と位置付けてきた、HVやPHV、FCVとともにEVもラインアップに加え全方位で展開していく方針を示した。

(2016年11月9日)
電気自動車:

日産自動車はコンパクトカーの「ノート」を一部改良し、ハイブリッドモデルを追加した。エンジンは発電のみに使用し、駆動力はモーターでまかなうシステムで、「充電が不要な電気自動車」と位置付けている。

(2016年11月4日)
パリモーターショー2016:

Volkswagenは、「パリモーターショー2016」において、完全自動運転と電気自動車の開発方針を示すコンセプトモデル「I.D.」を世界初公開した。プラットフォームは電気自動車専用で新たに設計。コンパクトカーの「ゴルフ」よりもやや小さいボディーサイズで同等の価格の量産モデルを2020年に発売する計画だ。完全自動運転は2025年の実用化を目指す。

(2016年9月30日)
電気自動車:

ビー・エム・ダブリューは、電気自動車の「i3」を全面改良し、2016年10月1日から販売を開始する。一充電当たりの走行距離はJC08モードで390km、レンジエクステンダー(発電用エンジン)搭載モデルは満充電かつ燃料タンクが満タンの場合で511kmとなる。車両価格は先代モデルから据え置いた。

(2016年9月28日)
パリモーターショー2016:

電気自動車(EV)ベンチャーのGLMは、「パリモーターショー2016」において、次世代EVスポーツカーのコンセプトモデル「GLM G4」を発披露する。同モデルはオランダのデザイン会社、Savage Rivale(サヴェージ・リヴァーレ)と共同開発した。同ショーに出展するのはGLMとして初めて。

(2016年9月14日)
電気自動車:

日産自動車は、ブラジルのリオデジャネイロ市で、三角翼型の電動スポーツカー「ニッサン ブレードグライダー」と、エタノールから取り出した水素で発電する燃料電池車「e−Bio Fuel−Cell」の試作車両を披露した。リオデジャネイロオリンピックでにぎわう同市でインテリジェントモビリティ戦略をアピールする。

(2016年8月5日)
新興国自動車事情(2):

2015年の自動車販売台数が2460万台という、もはや日本とは次元の違うスケールに成長した中国の自動車市場。その首都である北京の路上の風景はどうなっているのでしょうか。2016年4月開催の「北京モーターショー2016」に合わせて訪中した際に、北京の路上観察をしてみました。今回はその様子を紹介します。

(2016年7月22日)
人とくるまのテクノロジー展2016:

日産自動車は、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、現行の電気自動車「リーフ」と比べて容量が倍増の60kWhにしたリチウムイオン電池パックを参考出品した。走行距離は現行リーフの倍増とまでは行かないものの、544kmまで走った実績があるという。

(2016年5月27日)
車両デザイン:

起業して1年9カ月のベンチャー企業「rimOnO(リモノ)」は、2人乗りの超小型電気自動車のコンセプトモデルを発表した。一般的な乗用車の約4分の1とコンパクトなサイズで、外装や骨格に樹脂材料を多用して軽量化を測った。外板は布製で、取り外して好みのものに付け替えることができる。市販は2017年夏の予定。

(2016年5月23日)
電気自動車:

2016年で6回目の開催を迎えた電気自動車関連の技術展示会「EV台湾」。台湾では政府が電気自動車の技術で世界一になろうと意気込んでいるが、電気自動車の普及はなかなか順調に進まない。こうした台湾の電気自動車市場について、筆者のEV台湾リポートを交えてお送りする。

(2016年4月15日)
電気自動車:

日産自動車は、ドライバーの脳波を基に運転感覚を言語化し、車両の周辺に投影する機能を搭載した電気自動車「リーフ」を製作した。リーフ発売5周年を記念し、この車両を使って若者がリーフの運転を楽しむ様子を紹介するプロモーション映像も制作、公開している。

(2016年4月15日)
電気自動車:

NTNは、新開発のインホイールモーターシステムを搭載する改造電気自動車(コンバートEV)を三重県と同県桑名市に貸与する。三重県志摩市で開催される「伊勢志摩サミット」応援の一環だという。

(2016年4月12日)
電気自動車:

Tesla Motorsは、電気自動車の5人乗り新モデル「モデル3」を世界初公開した。価格は3万5000米ドル(約390万円)で、同社の高級セダン「モデルS」の3分の1程度まで引き下げた。走行距離は215マイル(約346km)で、急速充電に対応した。自動運転機能は標準装備とした。納車は2017年から。

(2016年4月1日)
電気自動車:

ソフトバンクグループのPSソリューションズが運営する電動バイクのレンタルサービス「瀬戸内カレン」が香川県小豆郡の豊島(てしま)でスタートした。観光客を対象にホンダの電動バイク「EV-neo」を貸し出す。充電を再生エネルギー由来の電力で賄うとともに、バッテリーの残量や各車両の現在地、帰りの船に間に合うかどうかなどを「IoTで緩く見守る」(ソフトバンクの山口典男氏)のが特徴のサービスだ。

(2016年3月29日)
ジュネーブモーターショー2016:

Hyundai Motor(現代自動車)は、「ジュネーブモーターショー2016」において、新型車「IONIQ(アイオニック)」のハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車をそろえて披露すると発表した。

(2016年3月1日)
電気自動車:

Tesla Motors(テスラ)は、同社が「一般消費者に受け入れ可能」とする電気自動車「モデル3」を2016年3月31日に公開するとともに受注を始める。2017年末には、生産と出荷を始める計画だ。

(2016年2月15日)
電気自動車:

パナソニックは、中国遼寧省大連市に車載用リチウムイオン電池の設計/生産/販売を手掛ける合弁会社「パナソニック オートモーティブエナジー 大連」を設立したと発表した。2017年から生産を開始する。車載用リチウムイオン電池を中国で生産するのは初めて。

(2016年2月8日)
電気自動車:

早稲田大学は、磁界共鳴方式のワイヤレス給電に対応した小型電動バス「WEB-3 Advanced」を東芝らと開発し、羽田空港周辺や川崎市内で公道実証実験を開始したと発表した。ワイヤレス給電の普及を目指し、利便性を検証するのが目的だ。2017年3月ごろまで両地域で実証実験を継続する。

(2016年2月4日)
2016 CES:

米国ベンチャー企業のFaraday Futureは「2016 International CES」の開幕に合わせて、同社が今後開発していく電気自動車の基本コンセプトを示す「FFZERO1」を公開した。1人乗りのレースカーのような車両だが、そこには数多くのコンセプト詰め込まれている。

(2016年1月8日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのGLMが、カー用品店大手のオートバックスセブンと業務提携する。GLMが開発した電気自動車プラットフォームを用いるスポーツカー「トミーカイラZZ」の国内販売網を強化する狙い。

(2015年12月18日)
電気自動車:

フォルクスワーゲンは、消費者向けエレクトロニクス展示会「2016 International CES」において、新開発の電気自動車のコンセプトカーを初公開する。

(2015年12月14日)
電気自動車:

Hyundai Motor(現代自動車)は、現在開発を進めている、1車種の中で電気自動車、プラグインハイブリッド車、ハイブリッド車を全てラインアップする新型車の車両名称と発表時期を明らかにした。車両名称は「IONIQ」で、2016年1月に韓国国内で発表した後、「ジュネーブモーターショー2016」などで披露する予定だ。

(2015年12月9日)
エコカー技術:

トヨタ自動車が4代目となる新型「プリウス」を発売した。JC08モード燃費で40.8km/l(リットル)を達成した「Eグレード」の税込み価格は242万9018円。3代目プリウスで最も燃費が良好かつ安価だった「Lグレード」から約20万円の値上げとなっている。

(2015年12月9日)
東京モーターショー2015:

トヨタ車体は「東京モーターショー2015」で、同社の超小型EV「コムス」の進化版である「コムス コネクト」の他、“個性的すぎる”4車種を世界初披露した。

(2015年11月2日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン グループ ジャパンが「東京モーターショー2015」の出展概要を発表した。出展モデルの中には、2015年半ばを納車時期としていた電気自動車の「e-up!」も入っているが、リリース文の中では「発売時期は未定」とされていた。

(2015年10月13日)
電気自動車:

日産自動車の米国法人と欧州法人は、電気自動車「リーフ」を改良したと発表した。電極材料に、カーボンと窒素、マグネシウムを導入した新たなリチウムイオン電池セルを採用するなどして電池パックの容量を24kWhから30kWhに増やし、満充電状態からの走行距離を大幅に伸ばした。

(2015年9月11日)
電気自動車:

電気自動車ベンチャーのTesla Motors(テスラ)CEOのイーロン・マスク氏は、SUVタイプの電気自動車「モデルX」と低価格の電気自動車「モデル3」の発売時期や価格に関する情報を公開。モデルXは現在販売しているセダンの「モデルS」より5000米ドル高くなるものの、モデル3は条件付きながら3万5000米ドルで販売するとした。

(2015年9月7日)
フランクフルトモーターショー2015:

アウディは、「フランクフルトモーターショー2015」において、SUVタイプの電気自動車のコンセプトカー「Audi e-tron quattro concept」を披露する。スポーティーな外観、満充電からの走行距離が500km以上、四輪駆動対応、現在販売中のSUV「Q5」と「Q7」の中間サイズであることなどを特徴としており、2018年から量産する計画だ。

(2015年8月21日)
電気自動車:

Audi(アウディ)は、満充電状態から500km以上走行できるSUVタイプの電気自動車を開発するために、韓国のリチウムイオン電池メーカーであるLG Chem、Samsung SDI(サムスンSDI)の2社と提携する。

(2015年8月19日)
材料技術:

工学院大学がソーラーカーレース「WSC 2015」に参戦するため開発した車両「OWL」は、車体重量が55kgと成人男性1人分よりも軽い。これは、成形厚0.06mmという新開発の炭素繊維織物を用いた炭素繊維強化樹脂で製造しているからだ。

(2015年8月18日)
電気自動車:

三菱自動車は商用電気自動車(EV)である「ミニキャブ・ミーブ バン」と「ミニキャブ・ミーブ トラック」を改良。一部グレードを除いて値下げしたが、政府から得られる補助金も減額されたため、実質価格はほぼ変わっていない。

(2015年7月30日)
電気自動車:

ヤマハ発動機は、電動スクーター「E-Vino(イービーノ)」を2015年8月20日に発売する。税込み価格は23万6520円だが、政府から得られる「クリーンエネルギー 自動車等導入促進対策費補助金(CEV補助金)」の2万円を差し引くと21万6520円となり、ベース車のガソリンスクーター「ビーノ モルフェ」と約1万円差になる。

(2015年7月29日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、「ゴルフ」をベースとする電気自動車「e-Golf」の国内市場投入を延期する。同社は2015年2月から、小型車「up!」をベースとする電気自動車「e-up!」の受注を開始。第2弾となるe-Golfは、2015年半ばに受注を始める予定だった。

(2015年7月29日)
電気自動車:

電気自動車のフォーミュラカーレース「フォーミュラE」の2014〜2015年シーズンが幕を閉じた。フォーミュラEの技術パートナーであるクアルコムは、次シーズンでレースカーへのワイヤレス給電導入を目指しているが容易ではなさそうだ。しかしその意気込みを示すために“小さな実験”を行っている。

(2015年7月3日)
電気自動車:

General Motors(GM)は、Chevrolet(シボレー)ブランドの電動自動車が市場で広く導入されるよう展開に注力していく方針を明らかにした。2015年秋にプラグインハイブリッド車「Volt」の2代目モデル、2016年春にハイブリッド車「Malibu Hybrid」を投入する。電気自動車「Bolt EV」の市場投入も約束した。

(2015年6月26日)
電気自動車:

日本エレクトライクが開発したオート三輪ベースの電気自動車(EV)「エレクトライク」が国土交通省の型式認定を取得した。オート三輪の最大の課題である、カーブを曲がる際の不安定さを、後2輪にそれぞれ直結したモーターの個別制御により解決したことを最大の特徴とする。

(2015年6月17日)
人とくるまのテクノロジー展2015:

おかやま次世代自動車技術研究センターは、「人とくるまのテクノロジー展2015」において、独自開発のインホイールモーターを搭載する電気自動車(EV)の実証実験車「OVEC-TWO」を展示した。

(2015年5月21日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、超小型電気自動車(EV)「TOYOTA i-ROAD」の本格的な実用化に向けた新たな取り組みを、2015年7月から東京都内で1年間実施すると発表した。

(2015年5月7日)
電気自動車:

電気自動車普及協議会は「国際学生EV超小型モビリティデザインコンテスト 2015」に関する記者説明会を開催。超小型電気自動車(EV)のデザインの他、具体的な使用方法の提案やコミュニティとの関わり方など、インフラとして捉えたEVの未来に対するアイデアを募る。2015年4月1日より参加チームを募集する。

(2015年3月31日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのTesla Motorsは、EV「モデルS」のソフトウェアアップデートを行ったと発表した。最新バージョンは6.2。今回のアップデートでは、充電ネットワークに関連する2つの機能が追加された。

(2015年3月23日)
電気自動車:

経済産業省は、平成26年度補正予算を活用した、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの普及に向けた施策を発表。電気自動車などを購入する際の補助金や、充電インフラ整備を促進するための補助金に加えて、電気自動車やプラグインハイブリッド車の高速道路の利用実態調査を目的とする調査協力費の支給を新たに行う。

(2015年3月12日)
電気自動車:

日産自動車は、電気自動車(EV)の認知・普及のために開発している「究極のスマートバーベキューカー」について、新たな5つの機能を搭載するために、クラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING」を用いた出資募集を始めた。同ファンディングで2500万円を支援すると、オーダーメイドの究極のスマートバーベキューカーが贈られるという。

(2015年3月3日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、同社の電気自動車(EV)に試乗した乗員の情動を脳波測定システムで測定する実証実験「e-driving」の結果を公表。実験の結果、参加者全体の約6割が内燃機関車よりEVの方が直進加速や乗り心地で優れていると感じたという。

(2015年1月30日)
安全システム:

日産自動車は、2015年度中に電気自動車と商用車に自動ブレーキ機能「エマージェンシーブレーキ」を搭載する方針を明らかにした。これで同社のほぼ全ての車両カテゴリーで、自動ブレーキ機能の搭載車がラインアップされることになる。

(2015年1月26日)
電気自動車:

電気自動車普及協議会が、新たに設立する一般社団法人、電気自動車普及協会(APEV)への組織移行を発表。新会長に日本陸上競技連盟 会長の横川浩氏が就任し、2020年に開催する「東京オリンピック・パラリンピック」に向け、電気自動車の普及への取り組みを強化するという。

(2014年12月19日)
電気自動車:

NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する電気自動車「Q’mo(キューモ)」が軽自動車のナンバープレートを取得し、公道走行が可能になったと発表した。キューモは、その場回転や横方向移動が可能で、「このような従来にはない動きをする自動車がナンバープレートを取得したのは世界初」(NTN)だという。

(2014年12月11日)
電気自動車:

日産自動車は2014年10月30日、同日から国内販売を始める電気自動車(EV)の商用車「e-NV200」の出荷式を追浜工場(神奈川県横須賀市)で行ったと発表した。

(2014年10月30日)
電気自動車:

General Motors(GM)が2015年下期の発売を予定しているプラグインハイブリッド車「Chevrolet Volt(シボレー・ボルト)」は、EV走行距離を伸ばすために、リチウムイオン電池パックの容量増加ではなく、軽量化を重視した。

(2014年10月30日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、日本市場で電気自動車(EV)を発売する。第1弾は小型車「up!」をベースとする「e-up!(イー・アップ!)」で、2015年2月1日から受注を開始し、同年半ばに納車する予定。税込み価格は366万9000円である。第2弾は、2015年半ばに受注を開始する、「ゴルフ」ベースのEV「e-Golf」である。

(2014年10月14日)
電気自動車:

メルセデス・ベンツ日本は、電気自動車(EV)「スマート電気自動車」に、ディズニーのキャラクター「ミッキーマウス」とコラボレーションした特別仕様車「smart fortwo electricdrive edition Disney」を追加すると発表した。ディズニーキャラクターの特別仕様車は自動車業界初になるという。

(2014年9月12日)
電気自動車:

三菱自動車は2014年8月28日、電気自動車(EV)「i-MiEV」と「MINICAB-MiEV」、スズキにOEM供給している「EV-エブリイ」のリコールを国土交通省に提出した。原因は、ブレーキ倍力装置に負圧を供給するブレーキ負圧電動ポンプの不具合。2013年1月に発表したリコールでも、原因はブレーキ負圧電動ポンプの不具合だった。

(2014年8月29日)
電気自動車:

General Motors(GM)は、プラグインハイブリッド車「Chevrolet Volt(シボレー・ボルト)」の新モデルを2015年1月開催の「北米国際自動車ショー(デトロイトモーターショー)2015」で披露する。

(2014年8月18日)
電気自動車:

メルセデス・ベンツ日本、オリックス自動車、アマノの3社は、2014年9月1日から神奈川県横浜市内で、ワンウェイ(乗り捨て)方式のカーシェアリングサービス「スマート ワンウェイ カーシェアリング(smaco)」を開始する。

(2014年7月24日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのシムドライブは、米国コロラド州で毎年6月に開催されている自動車レース「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム(パイクスピーク)」において、EVレースカーで内燃機関車を抑えて総合優勝することを目的としたプロジェクトを発足。同プロジェクトへの参加企業と技術者の募集も開始した。

(2014年7月8日)
今年は雨にたたられず:

三菱自動車は、米国コロラド州で開催された自動車レース「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム(パイクスピーク)」の2014年大会(2014年6月23〜29日)の電気自動車(EV)改造クラスで初優勝した。総合順位でも、1位と2.5秒差の2位に入っている。

(2014年6月30日)
3度目の正直:

三菱自動車は、米国コロラド州で2014年6月23〜29日に開催される自動車レース「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム(パイクスピーク)」の2014年大会に電気自動車(EV)レースカー「MiEV Evolution III」で参戦する。2012年大会以降、3年連続の参戦となる。

(2014年6月2日)
電気自動車:

トヨタ自動車が2012年9月に米国カリフォルニア州内で発売した電気自動車(EV)「RAV4 EV」。同社が、このRAV4 EVの生産を2014年末までに終了することが明らかになった。

(2014年5月19日)
電気自動車:

東芝は、磁界共鳴方式のワイヤレス充電システムと同社のリチウムイオン電池「SCiB」を搭載する電気バスを開発し、全日本空輸(ANA)の社用バスとして運用する実証実験を行うと発表した。

(2014年5月7日)
人とくるま展2014 開催直前情報:

NTNは、「人とくるまのテクノロジー展2014」に出展するインホイールモーター搭載の電気自動車(EV)「Q’MO II」の公道走行に向けた登録申請を進めているという。

(2014年4月30日)
法の抜け穴?:

BMWの電気自動車(EV)「i3」の国内顧客向けの納車が間もなく始まる。i3は、EVを購入する際に政府から得られる「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金(CEV補助金)」の対象車だが、その金額はベースモデルが40万円であるのに対して、レンジエクステンダー搭載モデルは2倍近い75万円となっている。

(2014年4月4日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのSIM-Drive(シムドライブ)は、試作EVの4号車「SIM-HAL(シム・ハル)」を発表。これまでの先行開発車での技術成果や経験を生かし、走行距離をはじめとするEVの課題をクリアした。今後は「EV実用化」に向けた開発に本格的に乗り出す。

(2014年4月2日)
電気自動車:

日産自動車は、電気自動車(EV)「リーフ」の国内販売価格を改定した。全てのグレードを一律で25万7000円値下げする。しかし、「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金(CEV補助金)」の減額と、消費税率の増加により、実質価格は値上がりすることになった。

(2014年3月28日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、2014年3月24日〜6月初旬までの間、東京・神奈川などの首都圏において、超小型電気自動車(EV)「TOYOTA i-ROAD」のモニター調査を実施する。「ジュネーブモーターショー2013」で初披露したモデルと比べて、2人乗りから1人乗りでになるとともに、最高速度が時速45kmから同60kmに引き上げられた。

(2014年3月20日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのFOMMは、前輪2輪にインホイールモーターを搭載する4人乗りの超小型EV「FOMMコンセプトOne」を開発した。2014年3月にタイで開催される「第35回バンコク国際モーターショー」に出展し、2015年10月からタイ市場での販売を目指す。水害の多いタイ市場向けにジェット水流発生装置で水面を移動できる機能も搭載している。

(2014年2月20日)
電気自動車:

三菱自動車は、岡山県とインホイールモーターを搭載する電気自動車(EV)の開発に関する共同研究を行うことで合意した。同社が、インホイールモーターEVの開発に取り組むのは、2005年に発表した「コルトEV」と「ランサーエボリューションMIEV」以来、9年ぶりのこととなる。

(2014年2月14日)
電気自動車:

三菱自動車とニチコンは、宮城県岩沼市内において、太陽光発電の電力を使って農業に利用する電気自動車(EV)や電気トラックに充電できる「農業用充電ステーション」の本格稼働を開始した。

(2014年2月3日)
電気自動車:

ホンダと東芝は、ホンダの超小型EV「MC-β」を、東芝の「PV充電ステーション」の電力で運用する実証実験を沖縄県宮古島市で開始した。

(2014年1月28日)
電気自動車:

日産自動車は2014年1月20日、電気自動車(EV)「リーフ」のグローバル累計販売台数が10万台に達したと発表した。5万台を達成するのに2年強を要したが、今回その2倍となる10万台を達成するのには約1年しかかかっていない。

(2014年1月20日)
2014 CES:

Ford Motor(フォード)は、「2014 International CES」において、太陽光発電パネルを車両の屋根に搭載するプラグインハイブリッド車のコンセプトカー「C-MAX Solar Energi Concept」を出展する。集光レンズと自動運転技術の活用により、太陽光発電パネルによる1日間の充電だけで満充電にさせられるという。

(2014年1月6日)
電気自動車:

三菱自動車は、米国向けの電気自動車(EV)「i-MiEV」について、機能を充実するとともに値下げした2014年モデルを発表した。カリフォルニア州であれば、1万2995米ドル(約133万1000円)で購入可能である。

(2013年12月5日)
東京モーターショー2013:

日野自動車は、電気バスや電気トラック、プラグインハイブリッド(PHEV)バス、燃料電池バスなどの開発を、2020年東京オリンピック/パラリンピックにおける輸送インフラとしての採用を視野に入れながら進めている。

(2013年11月28日)
東京モーターショー2013:

トヨタ車体が開発した超小型電気自動車(EV)「コムス」の2人乗りモデル「T・COM」は、愛知県豊田市で実証運用中の都市交通システム「Ha:mo(ハーモ)」向けに開発された。2014年初からの投入を予定している。

(2013年11月21日)
東京モーターショー2013:

ホンダは、近距離移動に用いる超小型電気自動車(EV)「MC-β」を発表した。2012年11月に発表した大人1人+子ども2人乗りの「マイクロコミュータープロトタイプ」と比べて、大人2人乗りになり、満充電からの走行距離は60km程度から80km以上に向上した。

(2013年11月19日)
東京モーターショー2013:

NTNは、「第43回東京モーターショー2013」において、「その場回転」や「横方向移動」といったインホイールモーター方式ならではの特徴を持つ2人乗りEVコミュータ「Q’moII(キューモツー)」を出展する。

(2013年11月18日)
電気自動車:

三菱自動車は、電気自動車(EV)「i-MiEV」と商用EV「MINICAB-MiEV VAN」の価格を改定した。電池容量が16.0kWhの「Xグレード」の税込み価格は、従来比で約90万円下がって290万1150円に。2013年度の「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金」が85万円得られるので、実質的な購入価格は205万1150円となる。

(2013年11月15日)
電気自動車:

BMWの電気自動車(EV)「BMW i3」の国内販売モデルは、急速充電機能について、ドイツ仕様のCombined Charging System(コンボ)方式に替えてCHAdeMO方式を採用している。

(2013年11月13日)
東京モーターショー2013:

日産自動車は、「第43回東京モーターショー2013」において、グライダーと三角翼をモチーフにした次世代電気自動車(EV)のコンセプトモデル「ブレイドグライダー」と、直近でフルモデルチェンジやビッグマイナーチェンジを予定している車両の数々を披露する。ブレイドグライダーの紹介映像も公開中だ。

(2013年11月8日)
東京モーターショー2013:

トヨタ車体は、「第43回東京モーターショー2013」において、超小型電気自動車(EV)「コムス」の2人乗りモデル「T・COM」を初公開する。

(2013年11月7日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのTesla Motorsは、Appleの商品開発担当バイスプレジデントを務めていたDoug Field氏が、Teslaの新車両開発担当バイスプレジデントに就任すると発表した。同氏は、立ち乗り二輪車「Segway」のチーフエンジニアでもあった。

(2013年10月28日)
電気自動車:

NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する2人乗り電気自動車(EV)が、「超小型モビリティ」としてナンバーを取得したと発表した。

(2013年10月28日)
ITS世界会議東京2013:

東芝は、「第20回ITS世界会議東京2013」において、同社のリチウムイオン電池「SCiB」を搭載する電気バスを展示した。5〜10分で、容量の約80%まで充電できる超急速充電器に対応している。

(2013年10月17日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の税込み価格を20万円値下げした。2012年1月の発売当初に設定した、3万5000〜4万台という国内年間販売目標台数も1万台以上に引き下げている。

(2013年10月1日)
電気自動車:

電気自動車(EV)スポーツカー「トミーカイラZZ(ズィーズィー)」を開発したグリーンロードモータースが、「あなただけのクルマをつくれる時代を語ろう」と題したトークイベントを開催。元ソニー会長の出井伸之氏と、タレントのパンツェッタ・ジローラモ氏をゲストとして招き、クルマの未来を語った。

(2013年9月5日)
電気自動車:

テラモーターズは、新開発の電動バイク「A4000i」を発表した。市販の電動バイクとして、「世界で初めてスマートフォンと連携する機能を搭載した」(同社)という。アジア市場で高級二輪車として拡販し、2015年末までに10万台を販売する計画だ。

(2013年7月11日)
クアルコムがスポンサー:

英国のレーシングチームであるDrayson Racingは、車両重量1000kg以下の電気自動車(EV)レースカーで世界最速となる時速204.185マイル(約328.6km)を達成したと発表。その様子が映像で公開されている。

(2013年7月8日)
山の天気は変わりやすい:

「パイクスピークインターナショナルヒルクライム2013」の電気自動車(EV)を対象とするエレクトリッククラスで、「Team APEV with モンスタースポーツ」の「E-RUNNER パイクスピークスペシャル」を駆る田嶋伸博氏が優勝。予選で1位と2位だった三菱自動車の「MiEV EvolutionII」は、直前の降雨によるタイヤ交換の影響もあり、2位と3位に終わった。

(2013年7月1日)
時速300km以上を達成:

日産自動車は、2014年の「ル・マン24時間耐久レース」に参戦する電動レースカー「ZEOD RC(Zero Emission On Demand Racing Car)」を発表した。ZEOD RCは、モーターと電池だけで走行する純粋なEVレースカーではなく、エンジンをはじめ他のドライブトレインも併せて搭載するという。

(2013年6月21日)
電気自動車:

Tesla Motors(テスラ)が、セダンタイプの電気自動車(EV)「モデルS」を使った電池パック交換のデモンストレーションを行う。同社CEOのイーロン・マスク氏が、自身のTwitterで明らかにした。

(2013年6月19日)
電気自動車:

NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する超小型電気自動車(EV)「TOO’in(トゥーイン)」を新たに開発し、フランスのアヌシー市と共同で実施する公道での実証実験に使用すると発表。同市で開催された「アヌシー国際アニメーション映画祭」でお披露目された。

(2013年6月17日)
ギレン・ザビも思わず演説:

トヨタ自動車が、「東京おもちゃショー2013」に出展しているコンセプトカー「カマッテ57s」は、ボディ外板を小型で軽量な57枚の「着せ替えパネル」で構成し、「親子で“もっと身近に”楽しむ」ためのカスタマイズ性を高めた。着せ替えパネルの交換の様子も映像で公開されている。

(2013年6月14日)
電気自動車:

米国の電気自動車(EV)ベンチャーであるMiles Electric Vehicles(MilesEV)が連邦破産法11条の適用を申請した。米国の一部地域で公道利用が認められている近隣走行用EV(NEV)の開発と販売を手掛けていた。

(2013年6月12日)
電気自動車:

ヒルクライムレース「パイクスピーク」に、電気自動車レースカーで2年連続参戦する三菱自動車。チーム監督兼ドライバーを務める増岡浩氏が、時速0〜100kmの加速時間が2秒台という「MiEV Evolution II」の開発取り組みなどについて講演した。

(2013年6月11日)
電気自動車:

ホンダは、超小型電気自動車(EV)「マイクロコミュータープロトタイプ」を用いた社会実験を行うために、熊本県、沖縄県宮古島市とMOU(了解覚書)を締結した。使用する車両は、汎用性の高い大人2人乗車の「βモデル」である。

(2013年6月4日)
電気自動車:

電気自動車やプラグインハイブリッド車を購入する際に得られる「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金(CEV補助金)」の2013年度の公募受付が始まった。補助金額は、マイナーチェンジした日産自動車の「リーフ」が2012年度と同額の78万円となったが、トヨタ自動車の「プリウスPHV」は45万円から33万円に減額された。

(2013年5月30日)
電気自動車:

走行距離が短く、充電時間が長いというEVの課題を、電池交換ステーションで電池パックを交換するという手法で解決しようとしていたBetter Place(ベタープレイス)が、会社の解散と清算を申し立てた。

(2013年5月27日)
電気自動車:

米国の電気自動車(EV)ベンチャーであるCODA Automotiveが連邦破産法11条の適用を申請した。同社のセダンタイプのEV「CODA」は、2012年3月の発売から100台程度しか売れていなかったという。

(2013年5月2日)
電気自動車:

日産自動車は2013年4月19日、電気自動車(EV)「リーフ」の販売価格を改定した。全てのグレードで約30万円安価になっている。その同日、EVなどを購入する際に政府から得られる「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金(CEV補助金)」の平成24年度(2012年度)予算が超過したことが分かった。

(2013年4月19日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、フランスのストラスブール市における、プラグインハイブリッド車(PHEV)「プリウスPHV」を用いた大規模実証実験が終了したと発表した。実験データからは、1日当たり1.1回の充電によって、プリウスPHVと同じサイズのガソリンエンジン車と比べて、燃料消費量を平均46%削減できることが分かった。

(2013年4月12日)
SIM-CEL フォトギャラリー:

高級スポーツカーと同等以上の加速を実現したSIM-Drive(シムドライブ)の試作電気自動車(EV)「SIM-CEL」。同車に搭載されている新技術をフォトギャラリー形式で紹介しよう。

(2013年4月12日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのグリーンロードモータースが、EVスポーツカー「トミーカイラZZ(ズィーズィー)」を公開した。京都の企業の部品を用いて開発した京都発のEVとなっている。同じくEVスポーツカーから市場参入し、現在成功を収めつつあるTesla Motors(テスラ)に続けるのか注目だ。

(2013年4月5日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのTesla Motors(テスラ)は、セダンタイプのEV「Model S(モデルS)」の2013年第1四半期(1〜3月期)における販売目標台数を突破したと発表した。これに併せて、2013年春の発売を予定していた、電池容量が40kWhと少ない低価格のモデルSについて、生産を取りやめたことも明らかにした。

(2013年4月3日)
電気自動車:

フィリピン政府は、環境対策の一環として2016年までに10万台の3輪タクシーを電動化するプロジェクトに取り組んでいる。電動バイクベンチャーのテラモーターズは、同プロジェクトに応札するため、電動(EV)3輪タクシーを新たに開発した。

(2013年4月2日)

プラグインハイブリッド車 動向記事

電気自動車:

トヨタ自動車は2020年6月8日、クロスオーバーSUV「RAV4」のハイエンドモデルとしてプラグインハイブリッド車(PHV)を設定すると発表した。同日から日本で販売を開始する。システム最高出力は225kWで時速0〜100kmの加速は6.0秒。モーターのみで走行するEV走行距離は満充電の状態で95kmで、エンジンとモーターを併用すると1300km以上を走行できるという。月間販売目標台数は300台で税込価格は469〜539万円。

(2020年6月9日)
東京モーターショー2019:

三菱自動車は「第46回東京モーターショー2019」において、スモールサイズの電動SUVのコンセプトカー「MI-TECH CONCEPT(マイテックコンセプト)」を初披露した。最大の特徴はガスタービンエンジンの採用になるだろう。

(2019年10月25日)
東京モーターショー2019:

三菱自動車は2019年10月3日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において世界初公開するコンセプトカーの追加情報を発表した。

(2019年10月4日)
東京モーターショー2019:

スズキは2019年9月30日、「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、プラグインハイブリッド車(PHEV)や自動運転車の参考出品車ーや、「ハスラー」のコンセプトモデルなどを世界初公開すると発表した。

(2019年10月1日)
東京モーターショー2019:

三菱自動車は「第46回東京モーターショー2019」において、スモールサイズの電動SUVコンセプトカーを世界初披露すると発表した。

(2019年9月19日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、シャープ、トヨタ自動車は2019年7月4日、世界最高水準の高効率太陽電池を電動車に搭載して公道実証を開始すると発表した。実証試験は2019年7月下旬から始める。電気自動車(EV)の走行距離延長や、燃費改善の効果を検証する。

(2019年7月8日)
電気自動車:

SUBARU(スバル)は2018年11月20日、同社初となるプラグインハイブリッド車「CROSSTREK HYBRID(クロストレック ハイブリッド)」を年内に米国で発売すると発表した。

(2018年11月21日)
電気自動車:

三菱自動車は2018年8月23日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」を一部改良し、同日から販売を開始すると発表した。

(2018年8月24日)
電気自動車:

ホンダは、5人乗りセダンタイプの新型プラグインハイブリッド車(PHEV)「クラリティ PHEV」を発売する。クラリティ PHEVは、2016年3月に発売した燃料電池車(FCV)「クラリティ フューエルセル」と共通のプラットフォームを採用したクラリティシリーズの1つ。

(2018年7月20日)
電気自動車:

三菱自動車がルノー・日産アライアンスの一員となった。日産の経営陣が三菱自の役員に加わるが、三菱自の独立経営は維持する。日産は、三菱自が投資価値とリターンをもたらすと見込み、アライアンスの一員として期待をかける。

(2016年10月21日)
パリモーターショー2016:

三菱自動車は、「パリモーターショー2016」において、プラグインハイブリッドSUVのハイエンドコンセプトの外観を公開した。車両名称は「GT-PHEVコンセプト」で、次世代の高容量リチウムイオン電池パックと3個のモーターを組み合わせたプラグインハイブリッドシステムを採用する。

(2016年9月21日)
電気自動車:

「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。

(2016年8月29日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、開発中の新型「プリウスPHV」の国内発売時期を、当初予定していた2016年秋から冬に延期すると発表した。米国と欧州の発売時期も同時期となる見通し。

(2016年8月3日)
パリモーターショー2016:

三菱自動車は、「パリモーターショー2016」において、ハイエンドモデルと位置付ける、プラグインハイブリッドSUVの新たなコンセプトカーを世界初公開する。

(2016年6月30日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、「スマートコミュニティ Japan 2016」において、2016年秋から日本国内で発売するプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の新モデルを出展した。同モデルは走行に必要なエネルギーを太陽光発電でまかなえる世界初のシステムを搭載する。

(2016年6月16日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、中国市場向けに環境/安全技術の投入を強化する。2016年内に排気量1.2l(リットル)の直噴ターボエンジンを投入。2018年には中国現地で開発/生産したプラグインハイブリッドシステムを製品化し、「カローラ」「レビン」の2車種に搭載する。「Toyota Safety Sense」も中国市場向けに2016年中に展開する計画だ。

(2016年4月25日)
エコカー技術:

Valeoは、Siemensと折半出資で電動パワートレインを開発する合弁会社の設立に合意した。合弁事業では電源電圧が60V以上となるフルハイブリッドシステムやプラグインハイブリッドシステム、電気自動車を対象とし、マイルドハイブリッドなど60V未満の電動パワートレインはヴァレオが独自で取り組む。

(2016年4月21日)
ニューヨークモーターショー2016:

トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の新モデルを初公開した。モーターを2個とも走行に利用できる「デュアルモータードライブシステム」を採用しEV走行距離も60km以上に引き上げた。2016年秋に日米欧で発売する。

(2016年3月24日)
電気自動車:

三菱自動車が今後の商品展開の考え方として「SUVと電動車で世界に役立つ」という方針を示した。中小型SUVとプラグインハイブリッド車や電気自動車といった電動車に開発リソースを集中する一方で、三菱自動車を代表するセダン「ランサー」の自社開発を中止することを決めた。

(2016年2月4日)
電気自動車:

ホンダは、量産タイプの燃料電池車「CLARITY FUEL CELL」を、米国で2016年末までに発売する。しかし、米国でのエコカー戦略では、電池とモーターだけで走行できる距離を従来比の3倍となる60km以上に高めたプラグインハイブリッド車が本命になるようだ。

(2016年1月22日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、2016年1月1日付で行う組織改正と人事異動を発表した。ユニットセンターでは、HV技術領域の「BR-EV・充電システム開発室」(室格)を「PHVシステム開発部」に再編する。

(2015年12月21日)
電気自動車:

メルセデス・ベンツ日本が、主力車種「Cクラス」にプラグインハイブリッド車を「C 350 e」追加する。税込み価格はセダンが707万円、ステーションワゴンが782万円。ベース車となる「C 250 Sports」との価格差は約40万円だ。

(2015年12月4日)
東京モーターショー2015:

フォルクスワーゲン乗用車ブランド取締役会会長のヘルベルト・ディース氏は「東京モーターショー2015」のプレスブリーフィングで、一連の排気ガス不正問題について謝罪。今後は、電気自動車やプラグインハイブリッド車を中心軸に据えていく方針を明らかにした。

(2015年10月28日)
電気自動車:

Volvo Cars(ボルボ)は、今後発売する全ての車両にプラグインハイブリッド車を設定することを柱とする包括的な自動車の電動化戦略を発表。「SPA」と互換性を持つ小型車向けモジュラープラットフォーム「CMA」も導入し、「V40」クラスの小型車にもプラグインハイブリッド車を設定する方針だ。

(2015年10月20日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」を一部改良。グレード体系を見直し、装備を変更した。値下げも行ったが、政府から得られる「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金(CEV補助金)」は、従来の25万円から12万円と半額以下に減額されている。

(2015年6月29日)
電気自動車:

三菱自動車は、SUV「アウトランダー」とプラグインハイブリッドSUV「アウトランダーPHEV」のフロントフェイスデザインの変更をはじめ大幅改良を行う。中でもアウトランダーPHEVは、先進的な“プラグインハイブリッド車”から、“ラグジュアリーカー”への位置付けの変更が行われている。

(2015年6月22日)
エコカー技術:

マツダの好調さを支える大きな要因になっているのが、新世代技術「SKYACTIV」とデザインテーマ「魂動(こどう)−Soul of Motion」だろう。これらのうちSKYACTIVについては、さらに進化した「SKYACTIV GEN2」が2016年度以降に登場する見込みだ。電動化技術などを活用し、現行SKYACTIVよりも全社平均燃費をさらに15%高めることが目標になっている。

(2015年5月7日)
電気自動車:

ダイムラーのメルセデス・ベンツブランドは、2017年までにプラグインハイブリッド車を総計10モデル投入する。2015年3月発売の「C 350 e」以降のプラグインハイブリッド車には、車両名称に“e”が付くことも明らかになった。

(2015年3月19日)
ジュネーブモーターショー2015:

三菱自動車が「第85回ジュネーブ国際モーターショー」で披露する小型プラグインハイブリッドSUVのコンセプトカー「XR-PHEV II」は、歴代「パジェロ」を継承・進化させたデザインとなっている。出力120kWのモーターを前輪側に配置したFFタイプの車両だ。

(2015年2月26日)
パリモーターショー2014:

三菱自動車は、「パリモーターショー2014」において、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」をベースとしたコンセプトモデル「アウトランダーPHEV Concept-S」を参考出品する。

(2014年9月22日)
電気自動車:

三菱自動車は、ラリーチーム「ツーアンドフォーモータースポーツ」が国際自動車連盟(FIA)公認のラリーレース「アジアクロスカントーラリー2014」に、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」で参戦すると発表した。

(2014年6月23日)
電気自動車:

三菱自動車は、SUVタイプのプラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」をマイナーチェンジし2014年5月29日に発売する。SUVの力強さを強調する新たな外観デザインの採用や、急速充電機能や運転席/助手席のシートヒーターの標準装備といった機能充実を行う。

(2014年4月25日)
2度あることは3度ある:

三菱自動車は2014年4月4日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」のリコールを国土交通省に提出した。対象となるのは2013年1月17日〜2013年11月7日に製造した6517台。リコール原因は、リチウムイオン電池パックの電池管理の制御プログラムや、エンジンとプラグインハイブリッドシステムの制御プログラムなど3項目にわたる。

(2014年4月7日)
電気自動車:

破綻した米国のプラグインハイブリッド車(PHEV)ベンチャーFisker Automotive(フィスカー)。2014年3月、フィスカーの再出発を知らせるWebサイトが開設された。その名も「The New Fisker」である。

(2014年3月14日)
電気自動車:

Volkswagen(フォルクスワーゲン)は、7代目「ゴルフ」にプラグインハイブリッドモデルの「GTE」を追加する。排気量1.4lの直噴ターボエンジンと最高出力75kWの走行用モーター、専用開発された6段変速のDCTを搭載。容量8.8kWhの電池パックにより、50kmのEV走行が可能である。

(2014年2月21日)
電気自動車:

プラグインハイブリッド車(PHEV)「カルマ」を展開する米国のベンチャー企業Fisker Automotive(フィスカー)を、中国の大手自動車部品メーカーである万向集団(Wanxiang Group)が買収することになったと複数の米国メディアが報じている。

(2014年2月17日)
オートモーティブワールド2014:

車載半導体大手のInfineon Technologiesでエレクトリックドライブトレイン担当シニアディレクターを務めるマーク・ミュンツァー氏は、「欧州の自動車二酸化炭素(CO2)排出量規制はさらに厳しくなっていくが“抜け道”と言っていい対応策がある。それはプラグインハイブリッド車の開発だ」という見解を述べた。

(2014年1月16日)
最速記録を達成か!?:

Mclaren Automotiveは、同社の最新スーパーカー「McLaren P1(マクラーレンP1)」が、ドイツのニュルブルクリンク北コースの周回記録で7分を切ったと発表した。その際の走行映像も公開されている。

(2013年12月9日)
電気自動車:

プラグインハイブリッド車「Karma(カルマ)」を展開する米国のベンチャー企業Fisker Automotive(フィスカー)は、投資グループのHybrid Tech Holdingsによる買収と、連邦破産法11条の適用申請を発表した。

(2013年11月25日)
東京モーターショー2013:

三菱自動車が「第43回東京モーターショー2013」に出展する大型プラグインハイブリッドSUVのコンセプトモデル「MITSUBISHI Concept GC-PHEV」は、車室室内中央に、全ての乗員がアクセスできるタッチスクリーン式の大型インタフェース「タクティカルテーブル」を設置している。

(2013年11月1日)
電気自動車:

日野自動車は、中型バス「メルファ」をベースにした防災対応型プラグインハイブリッドバス(PHEVバス)を開発した。電池パックやディーゼルエンジンを使って外部に電力を供給できる。燃料タンクが満タンであれば、災害時に避難所として使用される体育館の照明を30時間程度点灯させられるという。

(2013年10月10日)
東京モーターショー2013:

三菱自動車は、「第43回東京モーターショー2013」で3台のコンセプトカーを初披露する。プラグインハイブリッドSUVの「MITSUBISHI Concept GC-PHEV」と「MITSUBISHI Concept XR-PHEV」、ダウンサイジング直噴ターボエンジンを搭載するコンパクトMPV「MITSUBISHI Concept AR」だ。

(2013年10月8日)
CEATEC 2013:

トヨタ自動車は、「CEATEC JAPAN 2013」に、超小型電気自動車(EV)「TOYOTA i-ROAD」を出展すると発表した。国内向けモデルは1人乗りで、2014年初頭から、同社が愛知県豊田市で実証運用している都市交通システム「Ha:mo(ハーモ)」のシェアリングサービスで利用できるようになる。

(2013年9月27日)
販売は法人向けリースだけ:

ホンダが発表したプラグインハイブリッド車(PHEV)「アコード プラグイン ハイブリッド」は、PHEVとしての燃費を示す複合燃費(JC08モード)について、三菱自動車の「アウトランダーPHEV」や、トヨタ自動車の「プリウスPHV」を上回る70.4km/l(リットル)を達成した。

(2013年6月21日)
運転支援システムや新型軽自動車も:

三菱自動車が、リチウムイオン電池セルの不具合が確認されていたプラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」のリコールを届け出た。6月中旬からリコール作業を始め、8月下旬には生産も再開する予定。併せて、運転支援システム「e-Assist」や、6月6日に発売する新型軽自動車「DAYZ」と「eKワゴン」のリコールも届け出ている。

(2013年6月5日)
電気自動車:

電気自動車やプラグインハイブリッド車を購入する際に得られる「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金(CEV補助金)」の2013年度の公募受付が始まった。補助金額は、マイナーチェンジした日産自動車の「リーフ」が2012年度と同額の78万円となったが、トヨタ自動車の「プリウスPHV」は45万円から33万円に減額された。

(2013年5月30日)
電気自動車:

三菱自動車は、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」、電気自動車「i-MiEV」と「MINICAB-MiEV」のリチウムイオン電池セルで発生した不具合について、検査を行う「スクリーニング工程」で起きた2種類の“過度な衝撃”が原因だったと結論付けた。改善策を取りまとめ次第、5月上旬にもリコールを届け出る。

(2013年4月25日)
電気自動車:

三菱自動車は2013年4月23日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」のリコールを国土交通省に届け出た。不具合の原因は、走行用モーターとその制御システム、発電機である。溶損などの事例が報告されていたリチウムイオン電池の不具合は、現在も原因を調査中であり、今回のリコールとの関連性はない。

(2013年4月23日)
電気自動車:

三菱自動車は、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」で発生したリチウムイオン電池セルの不具合の調査内容について中間報告を行った。サプライヤであるリチウムエナジー ジャパンの製造ラインの「スクリーニング工程」で、リチウムイオン電池セルに過度の衝撃が加わったことが主な要因になったもようだ。

(2013年4月11日)
電気自動車:

プラグインハイブリッド車(PHEV)「Karma(カルマ)」を展開するベンチャー企業のFisker Automotive(フィスカー)は、全社員の75%を解雇した。今後同社は、連邦破産法11条の適用を申請する準備に入るとみられている。

(2013年4月8日)

車載リチウムイオン電池 動向記事

電気自動車:

全固体電池を開発するFactorial Energyは2021年11月30日、メルセデス・ベンツやステランティスと共同開発契約を結んだと発表した。双方から出資を受け、全固体電池の実用化を急ぐ。なお、2021年10月には現代自動車と起亜自動車がFactorial Energyと全固体電池を共同開発すると発表している。

(2021年12月2日)
電気自動車:

日産自動車は2021年11月29日、オンラインで会見を開き、2030年度に向けた長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を発表した。

(2021年11月30日)
電気自動車:

パナソニック、中国太平洋財産保険、三井住友海上火災保険は2021年11月8日、中国で電気自動車(EV)向けの新たな保険商品やサービスの提供や、新たな事業創出に向けて協力する協定を締結したと発表した。

(2021年11月9日)
材料技術:

ソフトバンクは2021年11月2日、次世代電池の実用化に向けた進捗を発表した。

(2021年11月4日)
電動化:

2021年10月1日付で新たに発足したパナソニックの電池事業を統括するエナジー社 社長 CEOの只信一生氏が報道陣の合同取材に応じた。只信氏は、テスラ向けに開発している新型電池セル「4680」を披露するとともに、2021年度内に量産化に向けた試作設備を国内拠点に導入し、早期に北米工場での量産につなげていきたい考えを示した。

(2021年10月26日)
電動システム:

ホンダは2021年10月21日、シェアサイクルで使用する電動アシスト自転車向けに「2電源システム」を開発したと発表した。ユーザーが持ち歩いているモバイルバッテリーを自転車につなげることでバッテリー残量の減少を補う。2022年中にシェアサイクル事業者と共同で実証実験を行い、将来の事業化に向けて検討を進める。

(2021年10月22日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2021年10月18日、EV(電気自動車)向けを含む駆動用バッテリーの生産で、2030年までに米国で3800億円(約34億ドル)を投資すると発表した。

(2021年10月19日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2021年9月7日、オンラインで説明会を開き、電動車の普及に向けた投資などの戦略を発表した。

(2021年9月8日)
モノづくり総合版メルマガ 編集後記:

リチウムイオン電池だけが正解じゃない、と思うんですよね……。

(2021年7月29日)
電気自動車:

日本総合研究所は2021年7月15日、中国広東省において電気自動車(EV)の駆動用バッテリーの残存価値を診断する技術の試験を実施したと発表した。

(2021年7月20日)
電気自動車:

古河電気工業と日亜化学工業は2021年4月26日、電池やモーター、インバーターなどの電動車の部品で必要となる銅のレーザー溶接に関して、業務提携に合意したと発表した。

(2021年4月27日)
研究開発の最前線:

UL Japanは2021年4月8日、中型防爆槽などの電動モビリティなどに搭載する高容量リチウムイオンバッテリーの信頼性試験用設備を三重県伊勢市の本社に増設したと発表した。電動モビリティなどを対象としたリチウムイオンバッテリーの信頼性試験ニーズに対応する。

(2021年4月13日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン(VW)は2021年3月15日(現地時間)、2030年までのVWグループでの車載用バッテリーの戦略を発表した。

(2021年3月18日)
電気自動車:

電池メーカーや素材メーカーなど28社は2021年3月8日、「電池サプライチェーン協議会(Battery Association for Supply Chain、BASC)」を同年4月1日付で設立すると発表した。材料や原料を含めた電池のサプライチェーンにおいて健全な発展と国際競争力の強化を図る。会長には、住友金属鉱山 執行役員 電池材料事業本部長の阿部功氏が就任する。

(2021年3月9日)
電動化:

ホンダ、ヤマハ発動機、オーストリアのKTM、イタリアのピアッジオ(Piaggio & C)の二輪車メーカー4社は、電動二輪車(EVバイク)や、欧州連合(EU)のUNECE規格に基づく車両区分でLカテゴリーに属する小型電動モビリティの普及を目的とした交換式バッテリーコンソーシアムの創設に合意した。

(2021年3月2日)
車載半導体:

電気自動車(EV)の火災に関する報道が後を絶たない。駆動用バッテリーであるリチウムイオン電池が異常な発熱から発火に至る要因は、リチウムイオン電池の製造品質以外にも複数存在している。EVの火災やそのリスクに関連したリコールで名前が挙がる自動車メーカーやバッテリーサプライヤーをみて分かるように、技術が未熟で経験の浅い企業だけの問題とは限らない。

(2021年2月24日)
電気自動車:

電気自動車(EV)などの駆動用リチウムイオンバッテリーのリユースに向けた取り組みが活発化してきた。日産自動車と住友商事の共同出資会社であるフォーアールエナジーは、鉄道の踏切保安装置の電源に日産「リーフ」から取り出した再生バッテリーを試験導入する。また、中古車のインターネットオークションを手掛けるオークネットは投光器やライトなどLED製品を手掛けるMIRAI-LABOとともに、使用済みの駆動用バッテリーの再生、流通に取り組む。

(2021年2月16日)
電動システム:

富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9%増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。

(2021年1月26日)
電気自動車:

パナソニックは2020年11月25日、電動バイクなど小型の電動モビリティ向けに、バッテリーの状態をリアルタイムに把握するクラウド型バッテリーマネジメントサービス「UBMC(Universal Battery Management Cloud)サービス」の提供を開始すると発表した。

(2020年11月26日)
製造マネジメントニュース:

パナソニックは2020年10月29日、2021年3月期(2020年度)第2四半期の業績を発表した。売上高は減収となったものの、最終赤字となった第1四半期の業績からの回復を示した。

(2020年10月30日)
電源システム解説:

電気自動車(EV)など電動車が主流として受け入れられるには信頼性が不可欠ですが、信頼性を高めるには、車内のバッテリーセルの状態に対する測定精度が向上しなければなりません。測定精度のレベルを上げるには、データを取得する際や取得したデータをメインプロセッサに伝送する際の妨げとなる、高レベルのノイズへの対策が必要です。バッテリーセルの電圧や温度、電流を高い精度で測定するだけでは不十分であり、これらを同期させることが要求されます。

(2020年7月27日)
エコカー技術:

富士経済は2020年7月7日、車載用二次電池の市場調査結果について発表した。2035年に駆動用バッテリーは2019年比7.4倍の19兆7185億円に拡大する見通しで、車種別では電気自動車(EV)向けが75%超、プラグインハイブリッド車(PHV)向けが15%を占めるという。補機用は同14.7%増の2兆470億円に拡大すると見込む。

(2020年7月14日)
電気自動車:

寧徳時代新能源科技(CATL)とホンダは2020年7月10日、中国政府が普及を進めている新エネルギー車(NEV:New Energy Vehicle、新エネ車)用電池に関する包括的なアライアンス契約を締結したと発表した。

(2020年7月13日)
エコカー技術:

GSユアサは2020年6月22日、トヨタ自動車のハイブリッドシステムに車載用リチウムイオン電池が初採用されたと発表した。

(2020年6月23日)
組み込み開発ニュース:

日産自動車は2020年4月16日、次世代リチウムイオン電池の1つである「全樹脂電池」を開発するAPBと、バイポーラ電極構造の全樹脂電池の要素技術に関する特許やノウハウの実施許諾契約を締結したと発表した。APBは、日産自動車と全樹脂電池を共同開発してきた三洋化成工業とも同様の契約を結んだ。

(2020年4月17日)
電気自動車:

次世代リチウムイオン電池を手掛けるベンチャー企業のAPBは2020年3月4日、第三者割当増資によって約80億円を調達し、「全樹脂電池」の工場設立や量産技術の確立に投資すると発表した。出資したのは、JFEケミカル、JXTGイノベーションパートナーズ、大林組、慶應イノベーション・イニシアティブ1号投資事業有限責任組合、帝人、長瀬産業、横河電機の7社だ。

(2020年3月12日)
工場ニュース:

出光興産は2020年2月18日、全固体電池向けの固体電解質の量産に向けて、実証用の生産設備を建設すると発表した。

(2020年2月20日)
電気自動車:

アメテックは2020年2月10日、東京都内で記者説明会を開き、車載用リチウムイオン電池の残存性能(State of Health、SoH)を分析するバッテリーアナライザー「SI-9300R」を発表した。

(2020年2月12日)
製造マネジメントニュース:

パナソニックが2019年度(2020年3月期)第3四半期(10〜12月期)の決算を発表。前年度同期と比べて減収となったものの、調整後営業利益は前年度並み、営業利益と純利益は増益となった。また、これまで利益を押し下げていたテスラ(Tesla)向けの車載電池事業が四半期ベースで黒字化したことを明らかにした。

(2020年2月4日)
エコカー技術:

ジェイテクトは、2024年度までに高耐熱リチウムイオンキャパシタ事業を黒字化させ、年間売上高25億円に成長させる。同製品は2019年に生産を開始した新規事業だ。既存のキャパシタと比べた動作温度範囲の広さや耐久性の高さ、リチウムイオン電池にはない急速充放電の特性を生かし、車載用などで採用拡大を見込む。

(2020年1月24日)
人とくるまのテクノロジー展2019:

トヨタ紡織は、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」において、前回の同展示会で展示した新開発のラミネート型リチウムイオン電池セルを用いた電池モジュールを披露した。数社のスーパースポーツカーメーカーに対して、受注獲得に向けた評価作業に入っているという。

(2019年5月24日)
電気自動車:

Volkswagen(VW)グループは2019年5月13日(現地時間)、電動車向けのバッテリー戦略を発表した。欧州での生産、研究開発においてさまざまな企業と連携する。コバルトを使わないバッテリーの開発も進めている。

(2019年5月21日)
電気自動車:

ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社は2019年4月4日、日本国内における電動二輪車の普及を目指す「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設し、協働を開始したと発表した。

(2019年4月8日)
東京モーターサイクルショー 2019:

エリーパワーは、「第46回 東京モーターサイクルショー」(2019年3月22〜24日、東京ビッグサイト)に出展し、アフター市場向けに2019年4月15日から一般販売を開始する二輪車始動用リチウムイオン電池「HYバッテリー」を展示した。

(2019年3月25日)
電気自動車:

ルノー・日産自動車・三菱自動車が運営するベンチャーキャピタルファンド「アライアンス・ベンチャーズ」は2018年11月13日、リチウムイオンバッテリーの電極技術を開発する米国カリフォルニア州のENEVATE(エネベート)に投資を行ったと発表した。

(2018年11月15日)
IHS Future Mobility Insight(6):

EV(電気自動車)の行方を左右してきたのは、良くも悪くもバッテリー技術だった。リチウムイオン電池の登場によりついにEV市場が形成されつつある。液体を使わない全固体電池への期待が高まっているが、2025年以降もEVのバッテリーはリチウムイオン電池が主流になるだろう。

(2018年8月24日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、全固体リチウムイオン電池の研究開発プロジェクトの第2期を開始する。全固体リチウムイオン電池の製品化でボトルネックとなっている課題を解決する要素技術を確立するとともに、プロトタイプセルで新材料の特性や量産プロセス、車載用としての適合性を評価する技術も開発する。期間は2018〜2022年度で、事業規模は100億円を予定している。

(2018年6月18日)
電気自動車:

日産自動車は、電気自動車「リーフ」の使用済みバッテリーを再利用した外灯を開発し、設置していくプロジェクト「THE REBORN LIGHT」を開始する。

(2018年3月26日)
電動システム:

マツダとエリーパワー、宇部興産は、電源電圧12Vの補機用バッテリー向けにリチウムイオン電池を共同開発する。

(2018年3月16日)
電気自動車:

Robert Bosch(ボッシュ)が電動車向けの駆動用バッテリーのセルを内製化しない方針を示した。

(2018年3月15日)
製造マネジメントニュース:

パナソニックは2017年度第3四半期の決算を発表。上期から引き続き主要全部門で増益を実現するなど、好調な結果を示した。ただ一方で、協業するテスラの普及型EV「モデル3」の生産遅れにより、売上高で900億円、営業損益で240億円のマイナス影響があったことを明らかにした。

(2018年2月6日)
電気自動車:

中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。

(2018年2月5日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。

(2017年12月14日)
材料技術:

人工知能(AI)技術などの研究・開発を行うトヨタ自動車の子会社Toyota Research Institute(TRI)は、人工知能技術を活用した材料開発を加速させる。電池材料や燃料電池の触媒に使用する材料の開発期間を短縮する狙いがある。

(2017年4月3日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、リチウムイオン電池が充放電する際に電解液中を移動するリチウムイオンの挙動を、ラミネートセルのままリアルタイムに観察する手法を開発した。X線を透過させにくい重元素を含む電解液を使用することにより、放射光X線でリチウムイオンの濃度を撮影できる。

(2016年11月25日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、革新型蓄電池プロジェクト(RISING)の東京工業大学と高エネルギー加速器研究機構、京都大学の研究グループが、中性子線を用いて蓄電池内部の挙動を非破壊かつリアルタイムに観測し、自動解析するシステムを開発し、充放電時の内部挙動を原子レベルで解析することに成功したと発表した。

(2016年7月1日)
エリーパワー 二輪車用リチウムイオン電池 インタビュー:

ハイブリッド車や電気自動車などをはじめ四輪車(以下、四輪)に広く搭載されるようになっているリチウムイオン電池。これからは二輪車(以下、二輪)向けにも普及していくかもしれない。ホンダが競技用車両に始動用バッテリーとしてリチウムイオン電池を採用。しかし、二輪の始動用バッテリーとして主流なのは、リチウムイオン電池よりも安価で安全性の高い鉛電池だ。リチウムイオン電池は課題を乗り越えて二輪を変えることができるのか。

(2016年6月27日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、走行距離500kmの電気自動車を実現可能な車載用蓄電池の開発に着手する。2030年をめどに、リチウムイオン電池よりも高いエネルギー密度500Wh/kgを実現可能な“革新型”蓄電池を自動車に採用できるようにする。自動車メーカーや電池メーカーが実用化に取り組める段階まで電池セルの仕様を明確にする。

(2016年5月19日)
電気自動車:

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と京都大学、産業技術総合研究所などの研究グループは、金属リチウム二次電池をはじめとする新コンセプトの二次電池「リザーバ型蓄電池」の研究成果を発表。現行のリチウムイオン電池の約5倍となる500Wh/kgのエネルギー密度が達成可能で、2030年ごろの実用化を目指している。

(2016年3月29日)
電気自動車:

オートモーティブエナジーサプライは、「第7回国際二次電池展」において、日産自動車のハイブリッド車や電気自動車「リーフ」などで採用されているリチウムイオン電池を紹介した。2018年までにエネルギー密度を現状の1.3倍以上に向上する。「電気自動車の走行距離を従来の1.5倍から2倍に伸ばせるのではないか」(同社の説明員)としている。

(2016年3月7日)
電気自動車:

日立造船は、「第7回国際二次電池展」において、全固体リチウムイオン電池を展示した。既に試作品が完成しており、−40〜100℃の範囲で正常に充放電することを確認している。2020年に車載用を主なターゲットとして製品化することを目指す。

(2016年3月4日)
電気自動車:

三菱電機は、電流や電圧の変動から蓄電池の残量や性能劣化をリアルタイムに診断する技術を開発した。従来の手法よりも容易かつ正確に蓄電池の性能を知ることが可能になり、自動車や鉄道の蓄電システムや発電プラントの蓄電池のメンテナンス性が向上する。正確な電池残量の把握による蓄電システムの制御の効率化も期待できる。

(2016年2月18日)
モータースポーツ:

エリーパワーは、ホンダ・レーシング(HRC)とテクニカルスポンサー契約を結び、2016年の「モトクロス世界選手権MXGPクラス」「全日本モトクロス選手権IA-1クラス」の参戦車両にリチウムイオン電池を供給する。同社のリチウムイオン電池の車載向け採用は初めて。バッテリー搭載が珍しいモトクロスのワークスマシンへの採用という意味でも興味深い。

(2016年2月17日)
電気自動車:

ドイツの大手企業であるBASFとフォルクスワーゲンは、東京都内で「サイエンスアワード エレクトロケミストリー」賞の授賞式を開催。授賞式に出席したフォルクスワーゲン 乗用車ブランド 取締役会長のヘルベルト・ディース氏は「電気自動車の性能向上には電気化学研究者の協力が必要」と訴えた。

(2015年11月2日)
電気自動車:

エリーパワーは、急速充放電が可能なリチウムイオン電池「ハイレート電池」を開発した。10分で満充電になる急速充電性能と、最大で定格容量の30倍の電流供給が可能な放電性能を有しており、2015年度内に生産を始める。

(2015年10月22日)
電気自動車:

Robert Boschの取締役であるディルク・ホーアイゼル氏が、同社の電動化や自動運転技術の方向性について講演した。電動化では、2015年9月に買収したベンチャー企業の技術を基に、2020年代に全固体電池を量産する方針を示した。

(2015年10月22日)
追加充電はダメです:

エネループ40本を動力源としたオリジナルカーの競技会「2015 Ene-1 GP SUZUKA」が2015年8月2日に開催される。エントリー数は過去最多の110台だ。

(2015年7月8日)
電気自動車:

化学電池も、物理電池も超える“量子電池”として話題をさらった日本マイクロニクスの「バテナイス」。しかし、多くの技術課題が見つかったため、研究開発体制を変更することになった。

(2015年6月29日)
電気自動車:

ドイツ化学大手のBASFと戸田工業は、リチウムイオン電池の正極材料を手掛ける合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社」を設立した。電気自動車やプラグインハイブリッド車などに用いられる車載リチウムイオン電池の市場拡大を視野に入れた提携になっており、今後の車載分野で採用が広がる三元系正極材料に注力する方針だ。

(2015年2月25日)
電気自動車:

Samsung SDI(サムスンSDI)は、カナダのティア1サプライヤ・Magna International傘下でオーストリアに本拠を置くMagna Steyr(マグナ・シュタイヤー)の車載リチウムイオン電池パック事業を買収する。

(2015年2月24日)
電気自動車:

矢野経済研究所は、2012〜2020年の車載電池の市場調査結果を発表した。同調査によると、2020年の車載電池市場は、金額ベースで2012年比約8倍となる1兆4949億5500万円、容量ベースで同約19倍となる5万9543MWhに成長すると予測している。

(2015年1月21日)
電気自動車:

Daimler(ダイムラー)は、100%子会社のDeutsche ACCUmotiveにおけるリチウムイオン電池生産能力を増強するため今後1億ユーロ(約147億円)を投資する。併せて、車載分野以外に定置型分野にもリチウムイオン電池を展開する計画も発表した。

(2014年12月2日)
電気自動車:

GSユアサは、同社のリチウムイオン電池モジュールが、日本車輌製造の電動式重量物搬送車両「NeGEM(ネジェム)」に採用されたと発表した。

(2014年9月4日)
材料技術:

東京大学大学院工学研究科教授の水野哲孝氏のグループと日本触媒は、現行のリチウムイオン電池の7倍に達するエネルギー密度を可能とする、新原理の二次電池の動作を実証したと発表した。この新原理の二次電池は、正極中における酸化物イオンと過酸化物イオンの酸化還元反応を利用する。

(2014年7月18日)
車載半導体:

Maxim Integrated Products(マキシム)は、同社の車載二次電池セル監視ICが、日産自動車の北米市場向けハイブリッドSUV「パスファインダー ハイブリッド」に採用されたと発表した。

(2014年6月2日)
電気自動車:

パナソニックは、米国の電気自動車(EV)メーカー・Tesla Motors(テスラ)が計画している大規模リチウムイオン電池工場「Gigafactory(ギガファクトリー)」の建設に参加するための趣意書に署名したことを明らかにした。

(2014年5月8日)
電気自動車:

NECは、中国の大手自動車部品メーカーである万向集団(Wanxiang Group)の傘下にあるリチウムイオン電池メーカー・A123 Systems(A123システムズ)の蓄電システム事業を約1億米ドルで買収する。NECと万向集団は2012年12月、A123システムの資産売却入札で競合。万向集団が落札したという経緯があった。

(2014年3月24日)
電気自動車:

日産自動車と日産アークは、リチウムイオン電池の充電/放電時における正極材中の電子の動きを直接観測し定量化できる「世界初」(両社)の分析手法を開発した。定量化のプロセスでは、スーパーコンピュータ「地球シミュレータ」も活用している。

(2014年3月13日)
電気自動車:

日本触媒は、「第5回国際二次電池展」において、ニッケル亜鉛電池の負極材料として利用できる新開発のアニオン伝導層一体型亜鉛電極を展示した。ニッケル亜鉛電池の最大の課題だった亜鉛電極上でのデンドライトの成長を抑制し、サイクル寿命を大幅に伸ばせることを特徴としている。

(2014年3月11日)
電気自動車:

半導体テスター用プローブカードの大手企業として知られる日本マイクロニクスが、新構造の二次電池「バテナイス」の実用化に向けて開発を加速している。バテナイスは、リチウムイオン電池などの化学電池や、電気二重層キャパシタなどの物理電池を上回る特性を持つ“量子電池”だという。

(2014年3月10日)
オートモーティブワールド2014:

超小型電気自動車(EV)を開発する際にもリチウムイオン電池が課題になっている。モーターに対応した出力性能を確保するには数多くの電池セルを搭載する必要があるが、その場合はコストと重量が増加してしまい超小型EVの魅力が失われかねないのだ。村田製作所の高入出力リチウムイオン電池を使えば、この課題を解決できるかもしれない。

(2014年1月17日)
電気自動車:

積水化学工業は、一般的なリチウムイオン電池に用いられている電解液と同等クラスのリチウムイオン電導性を持つゲルタイプ電解質などを用いて、リチウムイオン電池の容量を従来比で3倍まで高めると同時に、生産速度も同10倍に向上できる技術を開発した。2014年夏をめどにサンプル提供を始め、2015年度には量産販売したい考え。

(2013年12月3日)
TECHNO-FRONTIER 2013:

電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の大容量電池パックに用いられるバッテリーモニターIC。「TECHNO-FRONTIER 2013」では、リニアテクノロジーと日本テキサス・インスツルメンツ(日本TI)が新製品をアピールした。

(2013年7月26日)
電気自動車:

Robert Bosch(ボッシュ)とGSユアサ、三菱商事が、次世代車載リチウムイオン電池の開発で提携する。ボッシュにとっては、合弁を解消したサムスンSDIに替わる新たなパートナーとなる。一方、GSユアサとのハイブリッド車向けリチウムイオン電池の合弁企業に出資するホンダは、「経営は完全に分離されているので影響はない」とコメントした。

(2013年6月21日)
電気自動車:

パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ(AIS)社は、Tesla Motors(テスラ)のセダンタイプの電気自動車(EV)「Model S(モデルS)」向けに出荷したリチウムイオン電池セルの累計が、2013年6月中にも1億個を達成する見込みだと発表した。

(2013年6月12日)

電動システム 動向記事

宇宙開発:

GITAI Japan(以下、GITAI)は、トヨタ自動車が開発を進めている月面でのモビリティ「有人与圧ローバ(愛称:LUNAR CRUISER/ルナ・クルーザー)」に搭載予定のロボットアームの試作機を公開した。

(2021年12月14日)
電気自動車:

日産自動車は2021年12月2日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と共同研究中の月面探査車(ローバ)の試作機を公開した。

(2021年12月3日)
電動システム:

デンソーは2021年11月18日、メディア向けに説明会を開き、先端技術研究所の取り組みを紹介した。

(2021年11月22日)
車両デザイン:

マツダは2021年10月7日、2022年以降のクロスオーバーSUVの商品計画を発表した。2022年から2023年にかけて新型車5車種を各国で投入する。

(2021年10月8日)
電気自動車:

川崎重工のモーターサイクルとエンジンの事業を承継したカワサキモータースは2021年10月6日、事業方針説明会を開いた。新会社はカーボンニュートラルの実現、急成長するオフロード四輪車への対応に加えて、ブランド力や商品力の向上など持続的な成長に向けた取り組みを強化する。

(2021年10月7日)
電気自動車:

日産自動車と早稲田大学は2021年9月3日、電動車のモーター用磁石からレアアース化合物を効率的に回収するリサイクル技術を開発したと発表した。従来は手作業でモーターを分解して磁石を取り出すため、まとまった個数の処理には時間がかかっていた。開発技術では、作業時間を50%削減できる。

(2021年9月6日)
工場ニュース:

昭和電工は、電動車用アルミニウム製冷却器の需要増加に対応するため、小山事業所の生産能力を倍増させる。長年培ってきたアルミニウム合金設計技術や加工技術などを生かし、ニーズに応える冷却器の開発、生産に取り組む。

(2021年8月24日)
製造マネジメントニュース:

日本電産と鴻海科技集團、同社傘下の鴻華先進科技股份は、合弁会社設立に向けた検討を行う。自動車用トラクションモーターシステム、各種モーター関連製品などの開発、生産、販売を目的とし、2022年内の設立を目指す。

(2021年7月29日)
ブレーキの歴史と未来(2):

このコラムでは、自動車に乗っている人だけでなく、道路の近くにいる全ての人やモノを守るために欠かせないブレーキについて、自動車関係の企業で働く現役エンジニアの視点で解説します。今回は回生ブレーキや回生協調ブレーキなど、環境対応車向けのブレーキシステムについて紹介します。

(2021年3月2日)
金属加工技術:

古河電工は2020年11月16日、青色ダイレクトダイオードレーザー(青色DDL)と近赤外(IR)ファイバーレーザーを組み合わせたBlue-IRハイブリッドレーザー「BRACE(ブレイス)」を2021年1月18日に発売すると発表した。

(2020年11月17日)
電気自動車:

明電舎は2020年10月19日、グループ子会社である甲府明電舎の敷地内にEV用モーターの新工場を建設し、本格稼働を開始したことを発表した。明電舎は「中期経営計画2020」の中で、EV事業を産業システム事業分野における成長事業と位置付ける。新工場建設で、生産設備や開発能力の増強を目指す。

(2020年10月26日)
エコカー技術:

マツダは2020年10月8日、新世代商品群の第3弾となるコンパクトSUV「MX-30」を日本向けに発売したと発表した。まずはマイルドハイブリッドモデルを販売し、2021年1月にEV(電気自動車)モデルを追加する。MX-30のEVモデルは当初、リースでの販売を予定していたが、一般ユーザーの関心の高まりを受けて販売方法を見直しているという。

(2020年10月9日)
電動化:

デンソーは、自動車の電動化領域の開発と生産体制を強化するため、安城製作所(愛知県安城市)内に設けていた「電動開発センター」を開所した。

(2020年6月9日)
電気自動車:

富士経済は2020年5月14日、電動アクスルの市場調査結果について発表した。2035年には市場規模が2019年比293.4倍の1467万台に拡大する。2019年の時点では市場全体で5万台、このうち中国が4万台という規模だが、中国を中心に需要が拡大し、欧州などでも市場成長が見込まれるとしている。

(2020年5月20日)
エコカー技術:

富士キメラ総研は2020年3月12日、車載電装システムの市場調査結果を発表した。電動化の進展や、ADAS(先進運転支援システム)と自動運転システムの普及により市場が大幅に拡大し、2030年には2018年比でほぼ倍増の48兆9120億円に成長する見込みだ。

(2020年3月24日)
電気自動車:

ヤマハ発動機は2020年2月4日、四輪車を含めたモビリティ向けの電動モーターユニットの試作開発受託を開始すると発表した。社外に試作ユニットを提供し、市場ニーズを発掘する。

(2020年2月5日)
エコカー技術:

新エネルギー・産業技術総合開発機構と未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合、アイシン精機、産業技術総合研究所、東京大学は2020年1月23日、商用車の冷房として搭載できる小型吸収冷凍機を開発したと発表した。

(2020年2月3日)
オートモーティブワールド2020:

Borg Warner(ボルグワーナー)は「第12回 オートモーティブ ワールド」内の「第11回 EV・HEV駆動システム技術展」に出展し、高効率の電気自動車(EV)向け最先端技術の最新ポートフォリオを発表する。

(2019年12月13日)
東京モーターショー2019:

「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)に出展した自動車部品メーカーの展示から、機械式ブレーキ(摩擦によるブレーキ)の電動化を支える技術や次世代の摩擦を用いないブレーキなど、これからのクルマを支えるブレーキの姿を紹介する。

(2019年11月1日)
東京モーターショー2019:

豊田自動織機は、「第46回東京モーターショー2019」において、トヨタ自動車のフルサイズワゴン「グランエース」に採用された排気量2.8lのクリーンディーゼルエンジン「GDエンジン」を披露した。

(2019年10月30日)
東京モーターショー2019:

アイシングループは、「第46回東京モーターショー2019」に出展し、ハイブリッド車向けの電動システムをはじめとするさまざまな電動技術を披露。また、コンセプトカーの「i-mobility TYPE-C」は、ドライバーモニターの技術を活用した“おもてなし”を体験できる。

(2019年10月30日)
東京モーターショー2019:

ジェイテクトは「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、左右独立型ステアバイワイヤシステムを発表した。

(2019年10月28日)
人とくるまのテクノロジー展2019:

ホンダは「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)において、パーソナルモビリティのコンセプトモデル「ESMO Concept」を初披露した。ESMO Conceptは、電動バイク「PCX ELECTRIC(エレクトリック)」に採用した着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を横展開した電動モビリティだ。

(2019年5月28日)
エコカー技術:

日本電産は2019年4月16日、東京都内で会見を開き、オムロンの100%子会社で車載電装部品を手掛けるオムロンオートモーティブエレクトロニクスを買収すると発表した。買収額は1000億円で、2019年10月末の手続き完了を予定している。

(2019年4月17日)
エコカー技術:

国土交通省は2019年4月12日、2018年度のリコール届け出について、件数と台数の速報値を発表した。届け出件数は、国産車が前年度比26件増の230件、輸入車が同5件増で過去最多の178件となり、合計408件に上った。合計では過去2番目に多い届け出件数となる。

(2019年4月16日)
エコカー技術:

デンソーは2019年4月5日、自動車の電動化領域で開発、生産を強化するため、2018〜2020年度までの3カ年で1800億円を投資すると発表した。この一環で、2020年5月にはデンソーの安城製作所に「電動開発センター」を設立する。

(2019年4月9日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は2019年4月3日、車両の電動化技術について、トヨタ自動車が保有する特許実施権を無償で提供すると発表した。特許実施権の無償提供は2030年末まで。2020年末までとなっていた燃料電池車(FCV)の特許も無償公開を2030年末まで延長する。

(2019年4月4日)
電気自動車:

Schaeffler(シェフラー)は、2018年10月31日〜11月1日に東京都内で開催した取引先向けの技術説明会「シェフラーシンポジウム」において、無人運転車向けの駆動ユニット「インテリジェントコーナーモジュール」を披露した。

(2018年11月2日)
電気自動車:

マツダは2018年10月2日、東京都内で会見を開き、2030年に生産する全ての車両に電動化技術を搭載すると発表した。内訳の5%は電気自動車(EV)で、バッテリーのみで駆動するモデルと、ロータリーエンジンを発電に使うレンジエクステンダーモデルを開発する。エンジンのみで走るクルマはラインアップからなくなる。

(2018年10月3日)
エコカー技術:

商用車には“事業化”の視点が重要――。自動運転車や電動車を普及させる時、商用車で特に重視されるのが、事業化だ。商用車メーカーにとって収益性が確保できるかではなく、トラックやバスのユーザーにとって自動運転車や電動車を使うことが事業面でプラスになるかどうかが問われる。

(2018年8月21日)
自動運転技術:

ジェイテクトは、SUVや商用車などサイズの大きい車両の電動化と自動運転化に取り組んでいる。SUVや商用車は油圧パワーステアリングが主流だが、環境規制に対応するとともに、運転支援技術や自動運転システムを搭載するには電動パワーステアリング(EPS)が欠かせない。しかし、大型車にEPSが採用されてこなかった背景には幾つかの要因もある。EPS搭載車両の拡大に向けた取り組みを、同社のテストコースがある伊賀試験場(三重県伊賀市)で体験した。

(2018年7月19日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車は主要な電子部品事業をデンソーに集約する検討を始めた。2019年末をめどにトヨタ自動車 広瀬工場が担う電子部品の生産をデンソーに移管する方向で協議している。2022年以降は電子部品の量産開発機能もデンソーに集約する。

(2018年6月4日)
電気自動車:

NTNは、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術(FSAT)とライセンス契約を締結した。

(2018年4月24日)
電気自動車:

電気自動車(EV)のパワートレインに注力するパナソニック。ティア1サプライヤーとして受注を狙うのは、短距離移動が前提の超小型EV。中国などで一定の台数の規模を見込むビジネスだ。

(2018年4月12日)
電動システム:

メルセデス・ベンツ日本は、電源電圧が48Vのマイルドハイブリッドシステムを搭載したフラグシップセダン「S450」を発表した。メルセデス・ベンツブランドが48Vマイルドハイブリッドシステムを採用するのは初となる。

(2018年3月2日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、エンジン車とハイブリッド車向けに新型4輪駆動(4WD)システムを開発したと発表した。

(2018年2月28日)
電気自動車:

トヨタ自動車はレアアースであるネオジムの使用量を最大で半減する車載モーター用磁石を新開発した。重希土類を不使用とした上でネオジムの使用量を大幅に減らし、高温下でも使用可能な性能を実現した。

(2018年2月21日)
オートモーティブワールド2018:

ケーヒンは、「オートモーティブワールド2018」において、ホンダのハイブリッド車やプラグインハイブリッド車、燃料電池車に採用されている電動システムを展示した。

(2018年1月18日)
製造マネジメントニュース:

日本電産は、同社の子会社とGroupe PSAが折半出資で、自動車向け駆動用モーターを開発、生産する新会社を設立する。設立時期は2018年3〜4月ごろ、資本金は1500万ユーロ(約20億円)を予定している。本社や研究開発部門、工場は、PSAの既存の拠点内に設ける。総投資額は2億2000万ユーロ(約295億円)。

(2017年12月5日)
車載ネットワーク:

日立製作所と日立オートモティブシステムズは、ECUやセンサー、アクチュエーターをつなぐワイヤーハーネスを集約して共有化し、ネットワーク接続を可能にする車載用の大容量直流PLC(Power Line Communication、電力線通信)技術を新たに開発した。

(2017年11月10日)
東京モーターショー 2017:

NTNは、「第45回東京モーターショー 2017」において、48Vマイルドハイブリッドシステムに対応するモータージェネレーター機能付きのハブベアリング「eHUB」を展示した。

(2017年11月2日)
デンソー 先端技術研究所 レポート:

デンソーの中長期的な要素技術の開発を担う先端技術研究所。その中には“5年単位のロードマップで腰を据えて取り組む研究開発”と“ある日突然大きく変わることに備えたショートサイクルの開発”が同居している。

(2017年9月6日)
電動システム:

レクサスブランドのフラグシップクーペ「LC」。ステアリングには、ジェイテクトが開発した「ラックパラレルEPS(電動パワーステアリング)」が採用されている。2016年12月に生産が立ち上がったばかりだが、2020年にはグローバルシェア17.2%を目標とする注力製品だ。

(2017年6月21日)
車載半導体:

ルネサス エレクトロニクスは、電動車のモーター制御で必須となる演算の処理時間を従来比10分の1に短縮する回路技術を開発した。マイコンに内蔵した専用回路でこの演算処理を行うことにより、CPUでソフトウェア実行する場合と比べて演算処理時間を10分の1に短縮する。

(2017年2月9日)
エコカー技術:

ホンダと日立オートモティブシステムズは、電動車向けモーターを開発、生産、販売する合弁会社を設立する。生産開始時期など詳細は協議中だが、開発は日本で、生産と販売は日米中の3カ所で行う。ホンダは自社のモーター生産ラインは維持する。「ホンダ以外でも、関心のある納入先なら積極的に外販したい」(ホンダ)と述べた。

(2017年2月8日)
電気自動車:

安川電機と電気自動車(EV)ベンチャーのGLMは、資本業務提携を結んだ。両社で次世代EVスポーツカー「GLM G4」のパワートレーンを共同開発する。GLMは安川電機を引受先として第三者割当増資を実施し、調達資金を次世代EVスポーツカーの開発に充てる。安川電機は、スポーツカーの開発に取り組むことで、電動パワートレーンの技術力向上につなげる。

(2016年9月16日)
エコカー技術:

芝浦工業大学とカルソニックカンセイは、ドライバーの心拍数を基に快適かつ最小限に空調を制御する次世代カーエアコンの研究を開始した。暑くなる/寒くなるといった温度変化に対し、心拍数や自律神経の働きからドライバーが感じている快/不快を識別する。ドライバーに合わせて室温を制御して空調の効率を改善し、燃費性能の向上や電気自動車の走行距離延長につなげる。

(2016年7月7日)
エコカー技術:

ホンダと大同特殊鋼は、ハイブリッド車の駆動用モーター向けに重希土類不使用の熱間加工ネオジム磁石を開発し、2016年秋発売のミニバン「フリード」の新モデルに搭載する。重希土類を一切使用しないネオジム磁石の実用化は「世界初」(ホンダ)だ。

(2016年7月13日)
シェフラージャパン 代表 四元伸三氏 インタビュー:

シェフラージャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、シェフラー初となる電動可変バルブタイミング機構を紹介した。開発は日産自動車と共同で行い、間もなく量産を開始する予定だ。ホンダ向けに供給したDCTでリコールが頻発した反省を踏まえ、“すり合わせの力”を磨いて日産自動車との協業に臨んだ。

(2016年6月10日)
設計開発ツール:

メンター・グラフィックス・ジャパンは、電気自動車やハイブリッド車に搭載するパワーデバイスの信頼性を評価する新製品「MicReD Power Tester(マイクレッドパワーテスター) 600A」を発表した。非破壊的な診断法によってパワーデバイスの熱特性や劣化を評価するとともに、1回のシステム試験で最大128個のIGBTについてパワーサイクル試験を実施できるようにした。

(2016年5月24日)
エコカー技術:

矢野経済研究所は、2020年までの電動パワーステアリングの市場調査についてまとめた。電動パワーステアリングと電動油圧パワーステアリングの合計で、2020年の市場は2015年の見込み比35.0%増の6890万台に達する。2020年に、コラムタイプが同41.6%増の4035万台、ラックタイプは同59.0%増の2305万台に拡大する。

(2016年4月15日)
オートモーティブワールド2016:

マグナ・インターナショナル・ジャパンは、「オートモーティブワールド2016」において、電動スーパーチャージャーを展示した。ターボチャージャーの課題であるターボラグを抑制するための製品だ。

(2016年1月20日)
東京モーターショー2015:

NTNは、「東京モーターショー2015」において、新商品の電気自動車用2モーター駆動システムと後輪駆動車向けのリア用軽量ドライブシャフトを紹介した。

(2015年11月5日)
東京モーターショー2015:

ジヤトコは、「東京モーターショー2015」において、同社の主力製品である無段変速機(CVT)のコンセプトモデルである「CVTフューチャーコンセプト」を披露した。サイズと重量、エネルギー損失の3項目全てについて、現在のCVTよりも40%削減することを目標としている。

(2015年10月30日)
人とくるまのテクノロジー展2015:

カルソニックカンセイは、「人とくるまのテクノロジー展2015」において、日産自動車の次期「リーフ」への採用を目標に開発を進めている「超小型パワーコントロールシステム」を披露した。

(2015年5月22日)
電気自動車:

NTNは、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)に搭載されるモータ用に、高速回転に対応する「グリース潤滑高速深溝玉軸受」を開発した。限界回転数は同社従来品の2倍、dmn値は108万で、業界最高の高速性能になるという。

(2015年3月18日)
車載半導体:

新日本無線は、ハイブリッド車や電気自動車の走行用モーターなどの回転角度検出に用いられるレゾルバの励磁アンプ回路の機能を集積したオペアンプ「NJU77903」を開発した。NJU77903を用いることで、レゾルバの励磁アンプ回路の部品点数を40%以上削減できるとともに、実装面積も半分以下にできるという。

(2014年11月21日)
電気自動車:

BMWとDaimler(ダイムラー)が、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けワイヤレス充電システムの開発で提携。試作車に出力3.6kWのシステムを搭載し、90%以上の充電効率を確認したという。

(2014年7月8日)
人とくるまのテクノロジー展2014:

トヨタ自動車は、「人とくるまのテクノロジー展2014」において、次世代デバイスとして注目されるSiC(シリコンカーバイド)パワー半導体の開発成果を披露した。

(2014年5月22日)
車載半導体:

ON Semiconductor(オン・セミコンダクター、オンセミ)が、東京都内で会見を開き同社の車載関連製品の事業展開について説明。得意とするパワー半導体やドライバICに加え、モーター制御に必要な部品を1パッケージに集積したIPMソリューションを展開し事業拡大を図る方針だ。

(2014年5月21日)
電気自動車:

デンソーは、東京都内で開催した「デンソーデザインの変化展」において、小型インホイールモーターユニット「X-mobility」を展示した。任意の製品に後付けすることで、手軽にモビリティ化できることを特徴とする。

(2014年3月31日)
電気自動車:

富士通テンは、「第5回国際二次電池展」において、電気自動車やハイブリッド車のリチウムイオン電池パックを制御するECU(電子制御ユニット)「BMS-ECU」を展示した。ソフトウェアプラットフォームにAUTOSARを採用していることなどを特徴としている。

(2014年3月3日)
まさに“ギガファクトリー”:

電気自動車(EV)ベンチャーのTesla Motors(以下、テスラ)は、米国南西部に「Gigafactory(ギガファクトリー)」と呼ぶ大規模なリチウムイオン電池工場を建設する方針を明らかにした。フル稼働に入る2020年の年間生産規模は、2013年における世界全体のリチウムイオン電池セルの生産規模を上回る35GWhを計画している。

(2014年2月28日)
電気自動車:

トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」を用いて、ワイヤレス充電システムの実証実験を開始すると発表した。愛知県内のプリウスPHVのオーナー宅などで車両3台を用い、同年2月下旬から当面1年間実施する予定。

(2014年2月13日)
東京モーターショー2013:

デンソーは、「第43回東京モーターショー2013」のプレスカンファレンスにおいて、次世代パワー半導体として知られるSiCデバイスを用いた小型インバータの量産開発を2016年から始める方針を明らかにした。

(2013年11月21日)
TECHNO-FRONTIER 2013:

ニチコンは、「TECHNO-FRONTIER 2013」において、三菱自動車の電気自動車(EV)「i-MiEV」などに搭載されている改良版の車載充電器一体型DC-DCコンバータを展示した。初期のi-MiEVのものと比べて容積を約20%削減している。

(2013年7月23日)
人とくるまのテクノロジー展2013:

TDKは、電気自動車やハイブリッド車の走行用モーターなどに用いるネオジム磁石のコスト削減に向けて、高価なジスプロシウムの使用量を減らしても保磁力を維持/向上できる「HAL工法」を開発した。

(2013年5月29日)
車載情報機器:

日産自動車は、電気自動車「リーフ」に搭載されているカーナビゲーションシステム(カーナビ)の通信機能で取得したプローブ情報を、損保ジャパンが新たに始める自動車保険「ドラログ」向けに提供する。損保ジャパンへのプローブ情報提供には、日立製作所が開発した「日立テレマティクスデータ加工配信サービス」を採用した。

(2013年5月16日)
車載半導体:

三菱電機は、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の走行用モーターを駆動するインバータ向けに、6in1タイプのパワー半導体モジュール「J1シリーズ」を発表した。従来品よりも20%小さい実装面積や直接水冷構造の採用により、インバータの小型化が容易で、第6世代IGBTの搭載による低消費電力化も実現している。

(2013年5月13日)
エンジン搭載車じゃできません:

ACCESSは、電気自動車(EV)の走行中に室内で聞こえる走行音を制作/再生するのに用いるシステム「ACCESS EVSound」を開発した。同システムを使えば、EVの走行音をドライバーが自分好みにカスタマイズできるようになるという。まず、EVスポーツカー「トミーカイラZZ」の走行音の開発用に提供される。

(2013年4月26日)
電気自動車:

都市開発シミュレーションゲーム「シムシティ」の無料のダウンロードコンテンツとして、「日産リーフ充電ステーション」が登場した。ゲーム内の都市の住人が日産自動車の電気自動車(EV)「リーフ」に乗るようになり、設置した周辺の建物の幸福度を高める効果がある。電力、水、労働者が不要で、ゴミや下水を排出せず、大気汚染も引き起こさない。

(2013年4月5日)
前方にレーザー発射!:

スタンレー電気は、レーザー光源を用いたヘッドランプを開発した。電気自動車(EV)ベンチャーのSIM-Drive(シムドライブ)の試作EV第3号車「SIM-CEL(シム・セル)」に搭載されている。

(2013年4月2日)

ハイブリッドシステム 動向記事

エコカー技術:

マツダは2021年11月16日、北米市場向けのクロスオーバーSUV「CX-50」を世界初公開した。北米事業を支える基幹車種と位置付ける。2022年1月から、トヨタ自動車と共同出資で立ち上げた米国アラバマ州の工場Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A.(MTMUS)で生産する。MTMUSで生産する最初のマツダ車となる。発売は2022年春ごろを予定している。

(2021年11月17日)
電動システム:

ダイハツ工業は2021年11月1日、シリーズハイブリッドシステム「e-SMART HYBRID」を開発し、小型SUV「ロッキー」に搭載して発売したと発表した。

(2021年11月2日)
電動システム:

ジェイテクトは2021年10月27日、日野自動車が「日野チームスガワラ」として参戦するダカール・ラリー2022(2022年1月2〜14日、サウジアラビア)の参戦車両に、高耐熱リチウムイオンキャパシターが採用されたと発表した。

(2021年10月28日)
自動車業界の1週間を振り返る:

電動化の話題に事欠かない自動車業界ですが、電動車の情報を扱うelectrekによるとここ最近、英国でEV(電気自動車)の中古車を調べる人が増加しているようです。原因はガソリン不足にあります。

(2021年10月2日)
電気自動車:

日産自動車は2021年9月29日、中国(天津)国際自動車展示会において、中国向けのハイブリッド車(HEV)「e-POWERシルフィ」を公開した。

(2021年9月30日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2021年7月19日、ハイブリッド車(HEV)「アクア」をフルモデルチェンジして発売した。WLTCモード燃費は先代モデルから20%改善。先代モデルの燃費はJC08モード35.4km/l(リットル)だったが、新型アクアは、JC08モードと比べてより実走行に近い燃費性能が分かるWLTCモード燃費で35.8km/lを達成した。

(2021年7月20日)
Japan Drone:

ヤマハ発動機は、「Japan Drone 2021」において、マルチコプタータイプのドローン向けに開発しているシリーズハイブリッドシステムの試作モデルを披露した。2022年に同システムを搭載するドローンの実証実験をパートナー企業と共同で進めた後、2023〜2024年をめどにシステムサプライヤーとしての事業化を目指している。

(2021年6月17日)
エコカー技術:

ルノー(Renault)は2021年5月6日、オンラインイベントを開き、今後のブランド戦略を発表した。

(2021年5月10日)
電気自動車:

古河電気工業と日亜化学工業は2021年4月26日、電池やモーター、インバーターなどの電動車の部品で必要となる銅のレーザー溶接に関して、業務提携に合意したと発表した。

(2021年4月27日)
電気自動車:

日産自動車は「上海モーターショー2021(Auto Shanghai 2021)」(一般公開日:4月21〜28日)において、中国でシリーズハイブリッドシステム「e-POWER」を導入すると発表する。

(2021年3月29日)
製造マネジメントニュース:

スズキは2021年2月24日、代表取締役の異動と2025年度(2026年3月期)を最終年度とする中期経営計画を発表した。

(2021年2月25日)
エコカー技術:

日産自動車は2020年11月24日、コンパクトカー「ノート」をフルモデルチェンジし、同年12月23日に発売すると発表した。税込み希望小売価格は2WDモデルが202万円から。前後にモーターを備えた2モーターの4WDモデルも12月に発表する。

(2020年11月25日)
エコカー技術:

日産自動車は2020年6月24日、小型SUV「キックス」を発表した。同月30日から販売を開始する。日本市場向けでは「10年ぶりのブランニューモデル」(日産自動車 副社長の星野朝子氏)となる。シリーズハイブリッドシステム「e-POWER」を全車に搭載する。駆動方式は2WDのみ。価格は275万9900円から。

(2020年6月25日)
エコカー技術:

ホンダは2020年2月13日、「フィット」を全面改良して同年2月14日に発売すると発表した。視界、座り心地、乗り心地、使い心地など“数値では表せない価値”にこだわった。ハイブリッドモデル「e:HEV」には、日常シーンのほとんどをモーターで走行でき、良好な燃費と滑らかな走りを実現する2モーターハイブリッドシステムを採用。運転支援システム「ホンダセンシング」は、使用するセンサーを変更して新機能を追加した。新世代コネクテッド技術「ホンダコネクト」も搭載する。

(2020年2月14日)
エコカー技術:

スズキの英国法人は2019年12月13日(現地時間)、電源電圧が48Vのマイルドハイブリッド(HV)システムを「スイフトスポーツ」「ビターラ」「S-Cross」に搭載して2020年春に発売すると発表した。

(2019年12月20日)
東京モーターショー2019:

ホンダは、「第46回東京モーターショー2019」において、4代目となる新型「フィット」を発表した。2020年2月発売予定であり、2013年9月発売の3代目から約6年半ぶりの新モデル投入となる。

(2019年10月24日)
東京モーターショー2019:

Continental Automotive(コンチネンタル)は「第46回東京モーターショー2019」(一般公開日:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)において、「There is no quality of life without mobility.」というメッセージで、モビリティが暮らしを豊かにしていくことをアピールする。また、パワートレイン部門を分社化して2019年10月1日から動き出した新会社「Vitesco Technologies」についても紹介する予定だ。

(2019年10月4日)
人とくるまのテクノロジー展2019:

ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)において、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けの48Vシステムを提案した。低コストな電動車の実用化に貢献する。

(2019年5月29日)
エコカー技術:

いすゞ自動車と日野自動車は2019年5月27日、両社で共同開発した技術を基にした「エルガデュオ」「日野ブルーリボン ハイブリッド 連節バス」の発売を発表した。本稿ではこれに先立ち、同年5月24日に開催された共同開発技術の発表会の内容を紹介する。

(2019年5月28日)
エコカー技術:

ホンダは2019年5月8日、東京都内で記者会見を開き、2022〜2025年に向けた四輪車事業の体質強化と電動化の取り組みについて発表した。ホンダ 代表取締役社長の八郷隆弘氏が登壇して説明した。

(2019年5月9日)
電気自動車:

ホンダは2019年3月5日(現地時間)、「ジュネーブ国際モーターショー」(プレスデー:2019年3月5〜6日、一般公開日:同年3月7〜17日)において、欧州市場における電動化戦略を発表した。

(2019年3月7日)
電気自動車:

豊田通商は2019年2月27日、EVジャパンやCDS経営戦略研究所、講談社、マピオンと協力し、ハイブリッド車の基幹ユニットを再利用した次世代モビリティを開発すると発表した。第1弾として、低速域で走行する電動の小型車両や軽車両をリリースする。

(2019年2月28日)
エコカー技術:

日野自動車は2018年7月17日、同社羽村工場で説明会を開き、2019年夏に大型トラック「プロフィア」のハイブリッドモデルを発売すると発表した。高速道路が大半のルートで走行しても、ディーゼルエンジンモデルと比較して燃費値を15%改善できる。商用車の中でも燃料の消費量が多い大型トラックの燃費を向上させることにより、商用車全体のCO2排出量削減につなげる。

(2018年7月18日)
いまさら聞けないクルマのあの話(4):

聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を識者が解説します。第4回は、ディーゼルエンジンに対する逆風が強まる中、製品化が相次いでいる「48Vシステム」です。48Vシステムの特徴とは一体何でしょうか。

(2018年7月17日)
エコカー技術:

ホンダは2018年7月6日、原付二種スクーターの「PCXシリーズ」にハイブリッドモデルを追加して同年9月14日から販売すると発表した。量産二輪車として「世界で初めて」(ホンダ)、ハイブリッドシステムを採用する。スターターモーターに駆動アシストの機能を持たせることで、走行状況に応じた俊敏な加速を実現するとしている。

(2018年7月12日)
モータースポーツ:

トヨタ自動車がFIA 世界耐久選手権(WEC)の「ル・マン24時間レース」(2018年6月16〜17日、フランス)の参戦概要を説明した。

(2018年5月31日)
ジュネーブモーターショー2018:

トヨタ自動車は、「ジュネーブモーターショー 2018」において、コンパクトハッチバック「オーリス」の新モデルを世界初公開した。欧州では2019年初めに発売する。

(2018年3月8日)
電動システム:

日産自動車は2018年2月28日、横浜市内で会見を開き、シリーズハイブリッドシステム「e-POWER」をミニバン「セレナ」に搭載すると発表した。同年3月1日から発売する。e-POWERの搭載はコンパクトカー「ノート」に続き2車種目となる。今後もe-POWER搭載車種を拡大していく。

(2018年3月1日)
デトロイトモーターショー 2018:

ホンダは、「北米国際自動車ショー2018」において、5人乗りハイブリッドセダン「インサイト」のプロトタイプを世界初公開すると発表した。

(2017年12月21日)
車両デザイン:

トヨタ自動車は、タクシー専用の新型車「JPN TAXI(ジャパンタクシー)」を発売した。1995年に「コンフォート/クラウン コンフォート」をタクシー専用車として投入して以来、22年ぶりの新型タクシーとなる。

(2017年10月24日)
車載半導体:

三菱電機は、HEV用の超小型SiCインバーターを開発。フルSiCパワー半導体モジュールの採用と放熱構造の工夫により体積で従来比50%低減を実現した。

(2017年6月1日)
エコカー技術:

国土交通省は乗用車の燃費ランキングベスト10を発表した。2016年末時点で販売されているモデルを対象にした。最も燃費が良好だったのは、登録車ではトヨタ自動車「プリウス」、軽自動車ではスズキ「アルト」(マツダにモデル名「キャロル」でOEM供給)だった。

(2017年3月30日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、レクサスブランドのフラッグシップクーペ「LC」を発売した。10速ATや「世界初」(トヨタ自動車)とする「マルチステージハイブリッドシステム」など先進技術を採用することにより、運転する喜びを提供するとしている。

(2017年3月17日)
ジュネーブモーターショー2017:

アウディは「第87回ジュネーブ国際モーターショー」において、電源電圧48Vの車載システムと電動スーパーチャージャー、ガソリンターボエンジンを組み合わせたマイルドハイブリッドSUV「Q8 sport concept」を披露した。

(2017年3月9日)
エコカー技術:

トヨタ自動車の米国研究拠点であるToyota Research Instituteは2017年3月3日、米国カリフォルニア州のソノマ・レースウェイで「プリウス・チャレンジ」を開催した。最も燃費が良かったチーム(Best MPG award)は、211MPG(約89.7km/l)だった。

(2017年3月6日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、ハイブリッド車のグローバル累計販売台数が同年1月末までに1000万台を突破したと発表した。90以上の国と地域で、ハイブリッド車33モデル、プラグインハイブリッド車1モデルを販売している。900万台を達成したのは2016年4月末で、約9カ月で100万台を積み増した。

(2017年2月15日)
エコカー技術:

スズキは軽自動車「ワゴンR」「ワゴンR スティングレー」をフルモデルチェンジして発売した。「軽自動車として初」(スズキ)となるヘッドアップディスプレイなど先進安全技術を採用したほか、マイルドハイブリッドシステムを改良してモーターでのクリープ走行が可能になるなど環境性能も向上した。

(2017年2月2日)
エコカー技術:

トヨタ自動車が2016年4月にカンパニー制に移行して、8カ月が経過した。カンパニー制の先駆けだった旧ユニットセンター、現パワートレインカンパニーも、開発体制の見直しと強化に動き出している。

(2016年12月13日)
エコカー技術:

スズキは、小型ハイトワゴンの「ソリオ」「ソリオ バンディット」に新開発のフルハイブリッドシステムを搭載して発売した。システムは小型軽量化とコスト低減を図った。ソリオの広い室内空間を犠牲にせず、車両重量の増加も抑えた。

(2016年11月30日)
JIMTOF2016 トヨタ自動車 特別講演:

他社がまねできない技術には、工作機械メーカーの協力が不可欠――。「第28回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2016)」の特別講演で、「TNGA(Toyota New Global Architecture)」やエコカー戦略を支える生産技術について、トヨタ自動車 パワートレーンカンパニー ユニット生産技術領域 常務理事の近藤禎人氏が語った。

(2016年11月28日)
エコカー技術:

ホンダは、5ナンバーミニバン「フリード」をフルモデルチェンジして発表した。2008年に発売して以来初めての全面改良となる。3列シートのフリードと、派生車種「フリード スパイク」の後継となる2列シートの「フリード+(プラス)」を用意した。また、5ナンバーミニバンとして初めてハイブリッドモデルに4WD(四輪駆動車)を設定した。

(2016年9月20日)
エコカー技術:

ホンダは、スーパースポーツカー「NSX」を26年ぶりにフルモデルチェンジし、国内販売すると発表した。税込み価格は2370万円で、初年度販売目標台数は100台。

(2016年8月25日)
エコカー技術:

ホンダは、スポーツタイプのハイブリッド車「CR-Z」の生産を2016年内で終了すると発表した。これにあわせて「感謝の気持ちを込めた特別なモデル」(ホンダ)として特別仕様車を発売する。

(2016年6月10日)
人とくるまのテクノロジー展2016:

スズキは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、開発中のフルハイブリッドシステムのプラットフォームを展示した。燃費は、同じ車種のガソリンエンジンモデルと比べて30%向上するのが目標だ。ハイブリッドシステムは小型の基幹部品で構成し、搭載性を高める。軽自動車を除いた車種での採用を予定している。

(2016年5月30日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、ハイブリッド車のグローバル累計販売台数(プラグインハイブリッド車を含む)が2016年4月末までに900万台を突破したと発表。2015年12月発売の新型「プリウス」などの投入によって、ハイブリッド車の販売台数が伸びており、2016年内に1000万台の大台を突破する可能性もある。

(2016年5月23日)
オートモーティブメルマガ 編集後記:

出し惜しみしないでください。

(2016年5月10日)
エコカー技術:

ホンダは、2016年5月下旬の発売を予定している新型「アコード」の情報をWebサイトで公開。2モーターのハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を、モーターの構造から製法までを進化させたという。

(2016年4月21日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、Cセグメントハッチバック車「オーリス」のハイブリッドモデルを、国内市場に初投入する。ハイブリッドシステムは、4代目「プリウス」ではなく、3代目プリウスのものを採用した。

(2016年4月19日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、レクサスブランドのハイブリッド車の累計販売台数が100万台を達成したと発表した。同ブランド初のハイブリッド車となる「RX400h」を発売した2005年4月から約11年での達成となる。

(2016年4月13日)
モータースポーツ:

トヨタ自動車は、「ル・マン24時間レース」を含むFIA世界耐久選手権(WEC)の2016年シーズンに挑戦する新型車両「TS050 HYBRID」を発表。レギュレーションの改正や、2015年シーズンを通して、Porsche(ポルシェ)、Audi(アウディ)の後塵を拝したことを受け、パワートレイン構成を大幅に変更した。

(2016年3月25日)
ジュネーブモーターショー2016レポート:

「ジュネーブモーターショー2016」では、レクサスの「LC500h」や現代自動車の「アイオニック」など新開発のハイブリッドシステムを搭載する車両に注目が集まった。ドイツ自動車メーカーが導入を加速するプラグインハイブリッド車を含めて、桃田健史氏がハイブリッド車の最新事情をレポートする。

(2016年3月14日)
ジュネーブモーターショー2016:

トヨタ自動車は、レクサスブランドのフラッグシップハイブリッドクーペ「LC500h」に搭載する「マルチステージハイブリッドシステム」について発表した。現行の「2段変速式リダクション機構付のTHS-II」に4速ATを追加して、エンジンと2個のモーターという3つのパワーソースを自在に制御できることが特徴。

(2016年2月19日)
ジュネーブモーターショー2016:

トヨタ自動車は、「ジュネーブモーターショー2016」において、2016年1月の「北米国際自動車ショー2016」で披露したレクサスブランドのフラッグシップクーペ「LC500」のハイブリッドモデル「LC500h」を初公開する。「世界初」(同社)をうたうレクサスの次世代ハイブリッド「マルチステージハイブリッドシステム」を搭載しているという。

(2016年2月15日)
エコカー技術:

ホンダは、3ナンバーミニバン「オデッセイ」に2モーターハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を搭載するハイブリッドモデルを追加する。モーターを小型軽量化して性能も向上し、オデッセイの超低床プラットフォームに組み込めるようにした。JC08モード燃費はクラストップとなる26.0km/lを達成した。

(2016年2月4日)
エコカー技術:

トヨタ自動車が4代目となる新型「プリウス」を発売した。JC08モード燃費で40.8km/l(リットル)を達成した「Eグレード」の税込み価格は242万9018円。3代目プリウスで最も燃費が良好かつ安価だった「Lグレード」から約20万円の値上げとなっている。

(2015年12月9日)
エコカー技術:

スズキがSUVタイプの軽自動車「ハスラー」を一部改良した。マイクロハイブリッドシステム「S-エネチャージ」をターボエンジン車にも導入するとともに、一部グレードの運転支援システムにステレオカメラを用いる「デュアルカメラブレーキサポート」を採用した。

(2015年12月7日)
東京モーターショー2015:

スズキは「東京モーターショー2015」において、モーターだけでの走行(EV走行)が可能なフルハイブリッドシステムの技術展示を行った。2016年内に発売予定の「ソリオ ハイブリッド」に搭載する予定だ。

(2015年11月4日)
エコカー技術:

2015年12月に発売予定の新型「プリウス」に搭載される新技術が発表された。JC08モード燃費40km/l(リットル)を目標に開発されている新型プリウスだが、エンジンやモーターの改良の他にもさまざまな技術を積み重ねることでその目標を実現しようとしている。

(2015年10月14日)
エコカー技術:

トヨタ自動車の米国法人Toyota Motor Sales, USA.(TMS)は、4代目となる新型「プリウス」(2016年型プリウス)を、米国時間で2015年9月8日21時に公開すると発表した。日本時間では9月9日の13時になる。

(2015年9月2日)
エコカー技術:

トヨタ自動車が2015年に市場投入する「Toyota New Global Architecture(TNGA)」を導入した新型車の代表例として、各種報道で挙げられているのが4代目となる新型「プリウス」だ。新型プリウスはJC08モード燃費が40km/lを上回るといわれているが、TNGAベースの新開発のハイブリッドシステムだけではその燃費は実現できない。

(2015年3月30日)
エコカー技術:

ドイツの駆動部品メーカーSchaeffler(シェフラー)によると、欧州市場で2016年から導入される見込みの48Vハイブリッドシステムのコストは、フルハイブリッドシステムの半分で済むという。

(2014年11月5日)

EV用充電器 動向記事

電気自動車:

ステランティスは2021年12月2日、走行中のEV(電気自動車)への無線給電が可能なテストコース「Arena del Futuro(Arena of the Future)」が完成したと発表した。

(2021年12月7日)
電気自動車:

東京電力ホールディングスと中部電力が共同出資で設立し、電気自動車(EV)など電動車向けの充電インフラを整備するe-Mobility Powerは2021年4月5日、第三者割当増資の実施によって150億円を調達したと発表した。

(2021年4月6日)
カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(2):

国土交通省と経済産業省は2021年3月26日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第2回の会合を開催した。同検討会は、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた自動車分野での取り組みを検討するため、関係する業界からヒアリングを行っている。

(2021年3月30日)
電気自動車:

矢野経済研究所は2020年5月28日、ワイヤレス給電の受電モジュールや受電機器を対象とした市場調査結果を発表した。2030年に市場規模が2019年比7割増の2739億円に拡大する見通しだ。

(2020年6月3日)
電気自動車:

三菱電機は2020年1月29日、EV用パワーコンディショナーの小型化技術を開発したと発表した。小型化により、一般家庭への導入が進展すると予想される。

(2020年1月31日)
東京モーターショー2019:

住友電気工業は「第46回東京モーターショー2019」(会期:2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他)内の“ちょっと先の未来を紹介する”「FUTURE EXPO」において、自動車向けのワイヤレス給電技術を紹介した。

(2019年10月28日)
電気自動車:

日本電産ASIは、電気自動車(EV)向けの超急速充電システム「ウルトラファストチャージャー」を開発した。現在の急速充電器では80%まで充電するのに30分以上かかるが、開発したシステムは標準的なEVのバッテリーを15分以下で80%まで充電できるようにする。配電網への負荷を抑え、EV普及後の停電のリスクを軽減する。

(2018年6月11日)
オートモーティブワールド2018:

クアルコム ジャパンとニチコンは、「オートモーティブワールド2018」の会場内で会見を開き、クアルコムの「Halo」を用いたEV向けワイヤレス充電システムの開発状況について説明。「顧客の需要次第ではあるものの、当社の意気込みとして2021年ごろには市場に出したい」(ニチコン)という。

(2018年1月18日)
オートモーティブワールド2017:

Qualcomm Technologiesは、「オートモーティブワールド2017」内の「第9回 国際カーエレクトロニクス技術展」において、電気自動車やプラグインハイブリッド車のワイヤレス充電向け安全技術を紹介した。

(2017年1月20日)
電気自動車:

欧米自動車メーカー6社は、欧州で電気自動車の充電インフラを整備する合弁事業を開始する。普通充電と急速充電を1つのコネクタで行える「Combined Charging System(コンボ、CCSとも)」を高出力化し、欧州全域に増やしていく。

(2016年11月30日)
電気自動車:

Qualcommと、シートや電装システムを手掛けるLearは、電気自動車やプラグインハイブリッド車に向けたワイヤレス給電に関するライセンス契約を締結した。リアはクアルコムのワイヤレス給電技術「Qualcomm Halo」を使用して、自動車メーカーやワイヤレス給電のインフラを手掛ける企業と取引する。

(2016年7月29日)
電気自動車:

CHAdeMO協議会は、第6回総会を開催した。2016年度から同会は一般社団法人として法人格を取得し、活動の幅を広げていく。大出力タイプの急速充電器の仕様策定や、中国やインドなど新興国での急速充電器の導入/普及を支援するといった重点課題に取り組む。また、規格の主導権を争ってきたCombined Charging System(コンボ)との連携も図る。

(2016年6月2日)
オートモーティブワールド2016:

クアルコムは、「オートモーティブワールド2016」で、同社の電気自動車向けワイヤレス給電技術「Halo」を紹介。米国の規格策定活動などで提案しているDD方式の受電コイルのメリットなどについて説明した。

(2016年1月14日)
CEATEC 2015:

ホンダは、「CEATEC JAPAN 2015」において、燃料電池車や電気自動車の電力を外部に供給する外部給電装置「Power Exporter 9000」の市販モデルを披露した。2016年3月末までの発売を予定している燃料電池車の市販モデルと同時に市場投入する予定だ。

(2015年10月7日)
電気自動車:

NECと三井不動産リアルティは、時間貸駐車場「三井のリパーク」に計200台の電気自動車(EV)/プラグインハイブリッド車(PHEV)用充電器を設置すると発表した。

(2015年8月18日)
電気自動車:

NECとセブン&アイ・ホールディングスは、「イトーヨーカドー」「Ario」など全国45店舗のスーパーマーケットや百貨店に総計3380台の電気自動車(EV)/プラグインハイブリッド車(PHEV)用充電器を設置する。国内最大規模の導入事例となる。

(2015年8月6日)
電気自動車:

Qualcomm(クアルコム)の電気自動車(EV)向けワイヤレス充電技術「Halo」が、スイスのティア1サプライヤに採用された。

(2015年7月31日)
電気自動車:

NECが開発した電気自動車(EV)用普通充電器が、三菱地所グループの10カ所の施設に、合計437台設置される。これらの充電器に利用される電力は、「グリーン電力証書システム」を活用したカーボンフリーの電力だ。

(2015年7月30日)
電気自動車:

NECがホームセンター「ジョイフル本田」に電気自動車とプラグインハイブリッド車用充電器を100台設置、有料充電サービスを提供する。

(2015年7月2日)
電気自動車:

デンソーは、超小型電気自動車(EV)を「移動する電源」として利用できる「Pico Grid System(ピコグリッドシステム)」を開発した。太陽光で発電した電力を、直流のまま超小型EVや蓄電池に蓄えるので、一般的な太陽光発電システムのように直流から交流への電力変換による損失が発生しないことも特徴の1つだ。

(2015年5月29日)
電気自動車:

日産自動車とBMWは、南アフリカにおける電気自動車(EV)とプラグインハイブリッド車(PHEV)を普及推進するために充電インフラの拡充で協力する。日産自動車のEV「リーフ」に対応するチャデモ方式とBMWのEV「i3」とPHEV「i8」に対応するコンボ方式、両方の充電コネクタを装備する急速充電器の設置を進めていく方針だ。

(2015年5月26日)
車載半導体:

Qualcomm(クアルコム)とDaimler(ダイムラー)は、3G/4Gの通信技術を用いるコネクテッドカーや、電気自動車へのワイヤレス給電などの先進技術開発で戦略的提携を行うと発表した。

(2015年5月25日)
電気自動車:

日本電業工作は、電気自動車(EV)用無線充電(ワイヤレス給電)器向けの高調波抑制フィルタを新たに開発した。同社の従来品と比べて、容積比で30%減、発熱による温度上昇を40K以下に抑えたことが特徴。同フィルタを応用した製品を2015年夏にリリースする予定だ。

(2015年4月27日)
時代は痛充電スタンド:

パナソニックは、電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド車(PHEV)用充電スタンド「ELSEEV(エルシーヴ)パブリックエリア向け」(Mode3)に、アニメ映画「ヱヴァンゲリヲン新劇場版」に登場するキャラクター「綾波レイ」のデザインを施したモデル1機種を追加すると発表した。

(2014年5月31日)
電気自動車:

トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、三菱自動車の自動車メーカー4社は、電気自動車(EV))用充電器の整備や課金サービスのためのインフラネットワークの充実を目的に新会社を設立した。社名は、合同会社日本充電サービス(略称:NCS)である。

(2014年5月30日)
電気自動車:

TDKは、磁界共鳴方式のワイヤレス充電システムに関する特許を多数保有するWiTricityとライセンス契約を結んだ。このライセンス契約を契機に、電気自動車(EV)をはじめとするモビリティ向けワイヤレス充電システムの早期実用化を目指す方針である。

(2014年4月28日)
電気自動車:

デンソーは2014年2月24日〜12月までの期間、愛知県豊田市内でワイヤレス充電システムの実証試験を行う。セブンイレブンの集配作業で駐車中の配送車がアイドルストップしている間も、電動式冷凍機を駆動できるようにするためのものだ。

(2014年2月21日)
オートモーティブワールド2014:

ホンダが開発した壁掛けタイプの電気自動車(EV)用普通充電器「HEH55」は、太陽光発電システムと連系可能であり、Wi-Fiによる無線通信機能で充電状態をユーザーに知らせることもできる。

(2014年1月16日)
2014 CES:

Ford Motor(フォード)は、「2014 International CES」において、太陽光発電パネルを車両の屋根に搭載するプラグインハイブリッド車のコンセプトカー「C-MAX Solar Energi Concept」を出展する。集光レンズと自動運転技術の活用により、太陽光発電パネルによる1日間の充電だけで満充電にさせられるという。

(2014年1月6日)
電気自動車:

NECは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)を外出先で充電する際に用いるEV用充電器の利用者認証や課金管理、監視・制御などを一元的に行う充電コントローラの新製品を開発した。従来比で、容積を約60%、重量を約40%削減。壁面への設置や、急速充電器の側面への取り付けによる一体化が可能なことを特徴としている。

(2013年12月12日)
CEATEC 2013:

電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けのワイヤレス充電システムの技術開発が進展している。「CEATEC JAPAN 2013」では、2014年に実証実験を開始するトヨタ自動車の他、パイオニアとTDKが展示を行った。

(2013年10月7日)
電気自動車:

矢野経済研究所は、電気自動車(EV)/プラグインハイブリッド車(PHEV)用充電システムの世界市場規模についての調査結果をまとめた。CHAdeMO(チャデモ)とCombined Charging System(コンボ)の競合により、2020年の急速充電器用コネクタの市場規模は、2012年比70倍の68億3300万円まで成長する見込みである。

(2013年7月23日)
電気自動車:

Tesla Motors(テスラ)は、セダンタイプの電気自動車(EV)「モデルS」のリチウムイオン電池パックを約90秒で交換して、満充電状態にできることを示すデモンストレーションを行った。交換費用は60〜80米ドル(約5900〜7900円)で済むという。

(2013年6月24日)
人とくるまのテクノロジー展2013:

住友電装は、「人とくるまのテクノロジー展2013」において、米国とドイツの自動車メーカーが導入を推進している「Combined Charging System(コンボ)」に準拠した電気自動車(EV)用充電器コネクタを展示した。

(2013年5月27日)
人とくるまのテクノロジー展2013:

三菱重工業は、宇宙太陽光発電システムの技術を電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けに転用した、マイクロ波方式のワイヤレス充電システムを展示した。2015年ごろの実用化を目指して開発を進めている。

(2013年5月23日)
電気自動車:

大垣共立銀行のドライブスルー型店舗「ドライブスルーながくて出張所」(愛知県長久手市)には、電気自動車(EV)用急速充電器が設置されている。同銀行の口座を持っていれば誰でも使用可能だ。

(2013年4月15日)

ディーゼルエンジン/ガソリンエンジン

自動車業界の1週間を振り返る:

土曜日です。1週間お疲れさまでした。今週は、ホンダがF1(フォーミュラ・ワン)で有終の美を飾ったというニュースから始まりました。F1最終戦であるアブダビグランプリにおいて、ホンダがパワーユニットを提供するRed Bull Racing Honda(レッドブル・レーシング・ホンダ)のマックス・フェルスタッペン選手が優勝し、ドライバーズチャンピオンを獲得したのです。

(2021年12月18日)
オートモーティブ インタビュー:

自動車用排ガス測定器で圧倒的なシェアを握る堀場製作所。電動化や自動運転の領域を強化するため、ここ数年で複数の企業を傘下に収めた。どのようにそのシナジーを生かし、自動車産業の変化に対応していくのか。堀場製作所 営業本部 Automotive New Business Development Office 室長の中西秀樹氏に聞いた。

(2021年11月25日)
モータースポーツ超入門(11):

時速380kmにも達する超高速スピードで競う北米最高峰のモータースポーツが「インディカー・シリーズ」だ。

(2021年11月24日)
エコカー技術:

川崎重工(カワサキ)、SUBARU(スバル)、トヨタ自動車、マツダ、ヤマハ発動機は2021年11月13日、会見を開き、代替燃料を使ったモータースポーツ活動や共同開発を行うと発表した。

(2021年11月15日)
オートモーティブメルマガ 編集後記:

「このご時世」とか言わなくていいようになってほしいですね。

(2021年10月27日)
材料技術:

全日本スーパーフォーミュラ選手権を開催する日本レースプロモーションは2021年10月25日、サステナブルなモータースポーツ業界を目指したプロジェクト「SUPER FORMULA NEXT 50」を開始すると発表した。ホンダやトヨタ自動車がパートナーとして参加し、カーボンニュートラルに向けた実験的な技術開発や、新たな楽しみ方を提供するファン向けのデジタルプラットフォームの提供を進める。

(2021年10月26日)
医療機器ニュース:

ダイハツ工業は2021年8月30日、オゾンを利用した除菌装置「MIRACLE BUSTER」を開発し、福岡県久留米市の施設に導入したと発表した。日本特殊陶業と共同開発した。ダイハツは2021年3月にも紫外線による除菌装置を発表、全国の販売店に無償貸与している。

(2021年8月31日)
モータースポーツ超入門(7):

S耐(エスタイ)と呼ばれるレースカテゴリーが日本に存在する。正式名称は「スーパー耐久シリーズ」。「スーパーGT」「スーパーフォーミュラ」と比べるとマイナー感は否めないが、市販車をベースにしたレースマシンで戦う国内最高峰の耐久レースシリーズとなっている。

(2021年6月24日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は2021年4月22日、水素エンジンを開発すると発表した。圧縮気体水素を燃料として使用する排気量1.6l(リットル)の直列3気筒インタークーラーターボエンジンをレーシングチーム「ORC ROOKIE Racing」の参戦車両向けに投入する。

(2021年4月23日)
材料技術:

ユーグレナは2021年3月15日、同社が微細藻類の一種である「ユーグレナ(和名:ミドリムシ)」を用いて生産したバイオジェット燃料について、国際規格への適合が認められたと発表。航空機へのバイオジェット燃料供給体制の確立に向けて前進した。

(2021年3月22日)
組み込み開発ニュース:

ヤマハは、自動車からの排熱を利用した熱電発電モジュール「YGPX024」のサンプル販売を開始した。温度差385℃で1モジュールあたり最大143Wの電力を供給し、電力効率の改善やCO2削減に貢献する。

(2021年3月22日)
自動車業界の1週間を振り返る:

週末です! 1週間、おつかれさまでした。今週もさまざまな自動車関連のニュースがありましたね。モノづくりに関するニュースではありませんが、BMWの日本法人に関する報道がちょっと気になりました。

(2021年3月6日)
エコカー技術:

日産自動車は2021年2月26日、シリーズハイブリッドシステム「e-POWER」の次世代版向けに、発電専用エンジンで熱効率50%を実現する技術を開発したと発表した。リーンバーンを実現する新しい燃焼コンセプトの採用や排熱回収、エンジンを完全に定点運転とすることが可能なバッテリー技術を総合的に組み合わせることにより、熱効率50%を達成する。

(2021年3月1日)
製造マネジメントニュース:

ホンダは2021年2月19日に開いた取締役会において、専務取締役の三部敏宏氏を、2021年4月1日付で代表取締役社長とする人事を決定した。三部氏はエンジン開発を中心に四輪車の研究開発に携わってきた。2019年に本田技術研究所の代表取締役社長に就任。2020年からホンダの専務取締役を務めている。

(2021年2月22日)
エコカー技術:

マツダは2020年11月19日、「マツダ3」を商品改良して発売したと発表した。今回の商品改良では走行性能と安全性を向上させた。

(2020年11月20日)
Ansys INNOVATION CONFERENCE 2020:

アンシス・ジャパンは2020年9月9〜11日の3日間、オンラインイベント「Ansys INNOVATION CONFERENCE 2020」を開催。初日(同年9月9日)の「Automotive Day」の事例講演では、マツダ 統合制御システム開発本部 首席研究員の末冨隆雅氏が「自動車制御システムのモデルベース開発」をテーマに、同社のSKYACTIV技術の開発に貢献したモデルベース開発の取り組み事例を紹介した。

(2020年10月13日)
モータースポーツ超入門(2):

ホンダの参戦終了は世界中のファンはもとより、F1関係者にも大きなショックを与えた。ただ、ホンダの経営判断を理解するには、自動車産業を取り巻く環境変化や、F1そのものの在り方についても配慮しなければならないのではないか。

(2020年11月6日)
エコカー技術:

マツダは自動車用バイオディーゼル燃料の地産地消に向けた取り組みを開始したと発表した。

(2020年8月14日)
エコカー技術:

いすゞ自動車とユーグレナは2020年3月31日、石油由来の軽油を100%代替可能な、微細藻類由来の次世代バイオディーゼル燃料が完成したと発表した。

(2020年4月7日)
エコカー技術:

マツダが新開発のSKYACTIV-Xにおいて重視したのは、部品の高精度な加工によって誤差の許容範囲を狭めたばらつきのないエンジン生産と、SPCCI(火花点火制御式圧縮着火)の機能の品質を、エンジンを組み上げた状態で抜き取りではなく全数で保証する評価技術だ。SKYACTIV-Xの生産ラインの取り組みを紹介する。

(2019年12月6日)
エコカー技術:

現代自動車(Hyundai Motor)グループは2019年7月3日(現地時間)、乗用車用エンジンの動弁機構技術として世界初(同社調べ)となる「Continuously Variable Valve Duration(CVVD:連続可変バルブデュレーション)」を量産化すると発表した。

(2019年7月5日)
人とくるまのテクノロジー展2019:

「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)では、話題の新型車開発の舞台裏を語る「新車開発講演」が行われた。この中で取り上げられたのが、量産エンジンとしては「世界初」(日産自動車)となる日産自動車の可変圧縮比(VCR、Variable Compression Ratio)エンジンだ。日産自動車 パワートレイン・EV開発本部 アライアンス パワートレイン エンジニアリング ダイレクターの木賀新一氏が、VCRエンジンと、これを搭載する「アルティマ」の最新モデルに関する開発秘話を語った。

(2019年6月17日)
人とくるまのテクノロジー展2019:

マレリ(マニエッティ・マレリとカルソニックカンセイの統一ブランド)は「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)に出展し、エンジン搭載車の排気チューニング音や電気自動車(EV)の接近警報音を再生する「アクティブサウンドデバイス」を紹介した。

(2019年5月24日)
エコカー技術:

マツダは2019年5月9日、東京都内で会見を開き、2025年3月期(2024年度)を最終年度とする6カ年の中期経営方針を発表した。同社は2018年4月にも“今後の取り組みの方向性”として2022年3月期以降の成長に向けた取り組みを発表しているが、商品戦略や、これまで投資が不十分だった分野などをより具体的にした他、販売台数の目標を引き下げた。次の新世代商品群を完遂するまでの6年間を一括りとし、長期的な視点で臨む。

(2019年5月13日)
東京モーターサイクルショー 2019:

ホンダ車のチューニングパーツやレース車両を開発する無限(M-TEC)は、「第46回 東京モーターサイクルショー」(2019年3月22〜24日、東京ビッグサイト)に出展し、開発中のバイク用エンジン「MUGEN V TWIN ENGINE CONCEPT」を披露した。

(2019年3月26日)
エコカー技術:

科学技術振興機構(JST)は2019年1月28日、東京都内で戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の取り組みの1つである「革新的燃焼技術」の成果を報告する公開シンポジウムを実施した。

(2019年1月29日)
エコカー技術:

クルマ用エンジンで大きな進歩が生まれた。戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の「革新的燃焼技術」研究グループは、正味最高熱効率が50%を上回るガソリンエンジンとディーゼルエンジンを実現する研究成果を得たと発表した。この成果は、複数の大学と企業が相互に連携するオールジャパンの「産産学学連携体制」によるものだ。

(2019年1月28日)
エコカー技術:

マツダは2018年8月8日、サウジアラムコ(Saudi Aramco)や産業技術総合研究所(産総研)とともに内燃機関の効率化とCO2排出量低減の有効性を共同研究すると発表した。共同研究は2020年まで行う。

(2018年8月9日)
エコカー技術:

Robert Boschの日本法人であるボッシュは、自動運転技術やパワートレーン、コネクテッドカーなど重点分野の取り組みを発表した。

(2018年6月7日)
人とくるまのテクノロジー展2018:

島津製作所は、「人とくるまのテクノロジー展2018」において、エンジン筒内高速モニタ「DIOMELAS」を展示した。稼働しているエンジン気筒内の温度や二酸化炭素濃度、水分濃度を同時に自動計測することが可能で「世界初」(同社の説明員)とする。

(2018年5月28日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車とスズキは、インドでの開発や生産、市場開拓で共同プロジェクトの協議を開始する。

(2018年5月28日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、排気量2.0l(リットル)クラスの新しいTNGA(Toyota New Global Architecture)パワートレインを発表した。

(2018年2月27日)
乗って解説:

マツダが開発中の火花点火制御式圧縮着火エンジン「SKYACTIV-X」に試乗する機会を得た。試乗に先立って詳細な技術説明とともに次世代のボディー&シャシー技術についても明らかにされ、マツダが目指す方向性が見えてきた。

(2018年1月9日)
ロサンゼルスオートショー 2017:

日産自動車は、「ロサンゼルスオートショー」において、インフィニティブランドのSUV「QX50」の新モデルを披露した。新開発のプラットフォームと、「世界初」(日産自動車)の可変圧縮比エンジン「VCターボ」を搭載した。

(2017年11月30日)
ロサンゼルスオートショー 2017:

マツダは「ロサンゼルスオートショー」において、「Mazda6(日本名アテンザ)」の新モデルを世界初公開する。

(2017年11月17日)
東京モーターショー 2017:

カルソニックカンセイは「第45回東京モーターショー 2017」において、ターボチャージャーのタービンハウジングを板金化した新製品「CK-SMITH」を公開した。間もなく市販されるディーゼルエンジン車への採用が決まっており、既に量産に入っている。タービンハウジングの板金化は、ディーゼルエンジン車向けでは「世界初」となる。

(2017年10月30日)
エコカー技術:

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、ディーゼルエンジンを搭載したセダンおよびステーションワゴンの「パサート TDI」の型式認証を取得し、日本市場向けに2018年初めから発売する。

(2017年10月12日)
SIPシンポジウム 2017:

内閣府が「SIPシンポジウム 2017」を東京都内で開催した。実施期間が残り1年半となった中で「革新的燃焼技術」の現状をまとめた。

(2017年9月27日)
エコカー技術:

マツダは3列シートの新型クロスオーバーSUV「CX-8」を発表した。国内向けSUVラインアップの最上位モデルと位置付け、既存のミニバンユーザーを取り込む。発売は12月14日を予定している。

(2017年9月15日)
エコカー技術:

広島大学で開催された「ひろしま自動車産学官連携推進会議」、通称「ひろ自連」のシンポジウムを聴講した。ひろ自連は、広島地域の自動車産業を発展させていくための協働を目的に、広島の自動車産業と環境関連の政府関係法人、大学などの共同研究プロジェクトとして2017年2月に設立された。シンポジウムを開催するのはこれが初めてのことだ。

(2017年9月11日)
ミライース 開発者インタビュー:

先頃フルモデルチェンジされたダイハツ工業の軽自動車「ミライース」。開発陣に量産までのいきさつを聞くことができた。驚異の軽量化と安全装備の充実を両立しながら、価格を抑える工夫はどのようにして生まれたのか。そこにはミライースを利用するユーザーへの思いにあふれていた。

(2017年8月31日)
エコカー技術:

マツダは、2030年までの技術開発ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」を発表した。企業平均CO2排出量を2030年までに2010年比50%削減を目指す。目標達成のカギを握るのは内燃機関の理想を追求することだという。

(2017年8月10日)
材料技術:

オランダの化学大手DSMは、耐熱性や剛性を向上した自動車用ポリフタルアミド(PPA)の新製品「ForTii Ace(フォーティー エース)」を発表した。樹脂を使うのが難しかったエンジンやトランスミッション、電動パワートレイン向けに提案する。

(2017年8月4日)
MF-Tokyo 2017 記念講演:

鍛圧機械や塑性加工技術の総合展示会「MF-Tokyo 2017 第5回プレス・板金・フォーミング展」の開幕記念講演にマツダ 取締役専務執行役員の菖蒲田清孝氏が登壇。「マツダのブランド戦略とモノ造り革新について」をテーマに同社の商品づくりのコンセプトと技術革新へのこだわりなどを紹介した。

(2017年7月31日)
乗って解説:

三菱ふそうトラック・バスが21年ぶりに「スーパーグレート」を、UDトラックスは13年ぶりに「クオン」をフルモデルチェンジした。現場の声を踏まえて大型トラックはどう変わったのか解説する。

(2017年7月7日)
人とくるまのテクノロジー展 2017:

デンソーは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、トヨタ自動車のレクサス「LC500h」や新型「カムリ」に採用された新開発の排気ガス浄化触媒を紹介した。

(2017年5月29日)
人とくるまのテクノロジー展 2017:

スーパー繊維の厚物シートは普通の裁断設備では抜けない。それを可能にしたのが、ハガタ屋の手作り抜型だ。でも、それ何に使うの?

(2017年5月26日)
エコカー技術:

マツダが2021年までの新技術投入計画を明らかにした。2018年度に第2世代となる「SKYACTIVエンジン」とマイルドハイブリッドシステムを採用する。各国の環境規制に対応するため電動化を進め、2019年には電気自動車を、2021年にはプラグインハイブリッド車を投入する計画だ。

(2017年5月2日)
ジュネーブモーターショー2017:

富士重工業は「第87回ジュネーブ国際モーターショー」において、クロスオーバーSUV「XV」の新モデルを世界初公開した。2012年の発売以来、初のフルモデルチェンジとなる。

(2017年3月8日)
エコカー技術:

三菱ふそうトラック・バスは、21年ぶりにフルモデルチェンジする大型トラック「スーパーグレート」に採用する新技術を発表した。運転支援機能など先進装備による安全性改善、燃費性能や操作性の向上を実現する。

(2017年3月3日)
エコカー技術:

トヨタ自動車は、貴金属使用量を20%低減するとともに、20%の小型化も図った排気ガス浄化触媒を商品化した。触媒のセル断面積を中心部と周辺部で異なる構造としたのが特徴だ。この構造により排気ガスが触媒内部を均一に流れ、排出ガスの浄化に触媒材料を有効利用できる。触媒の基材はデンソーと共同開発した。

(2017年2月23日)
製造技術:

日産自動車は、シリンダーブロックの加工技術のライセンスを、工作機械メーカーのエンシュウに供与した。エンシュウはこの加工技術を生かして、シリンダーブロックの粗加工から研磨まで1台で完結するマシニングセンタ「BH100VL」を開発し、販売する。ライセンスを供与されているので、日産自動車以外の企業に向けても提案していく。

(2016年11月18日)
シェフラージャパン 技術インタビュー:

エンジンの高効率化、電気自動車やハイブリッド車などの電動化、運転支援機能での走る曲がる止まるの制御など、トランスミッションを取り巻く環境は変化している。また、ATやMT、CVT、DCT、AMTなどさまざまな種類のトランスミッションが存在する中で、それぞれの採用比率はどう変動していくのか。

(2016年9月16日)
乗って解説:

マツダが2016年7月に一部改良を実施して発売した「アクセラ」は、一見すると控えめな変更しか分からない。しかし、実際に乗り比べてみると、従来モデルとの違いやパワートレーンごとの個性が見えてくる。他社とは異なるマツダの運転支援技術についても、搭載の狙いを聞いた。

(2016年9月14日)
エコカー技術:

日産自動車のインフィニティブランドが「世界初」(同社)となる量産可能な可変圧縮比エンジンを開発したと発表。排気量2.0l(リットル)の4気筒ターボエンジン「VC-T」に、ピストン上死点(ピストンの上限)の位置をシームレスに変更できるメカニズムを組み込み、圧縮比を8〜14の間で変更できるとしている。

(2016年8月19日)
エコカー技術:

マツダが主力車種「アクセラ」を大幅改良。これまでクリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D」は排気量2.2l(リットル)の「SKYACTIV-D 2.2」だけだったが、車格相応となる排気量1.5lの「SKYACTIV-D 1.5」搭載モデルを新たにラインアップ。ノック音をさらに低減する「ナチュラル・サウンド・周波数コントロール」などを採用した。

(2016年7月14日)
エコカー技術:

プジョー、シトロエン、DS Automobilesの3ブランドでクリーンディーゼル「BlueHDi」搭載モデルを日本市場に投入するフランスPSAグループ。こだわりの日本ユーザーに、最新ディーゼル技術で攻勢をかける。

(2016年7月13日)
エコカー技術:

ホンダは2016年6月24日、同年秋の発売を予定している新型「FREED(フリード)」の情報をWebサイトで公開した。1モーターのハイブリッドシステム「SPORT HYBIRD i-DCD」の他、排気量1.0lの直噴ターボガソリンエンジンの搭載も予想されている。

(2016年6月24日)
人とくるまのテクノロジー展2016:

UDトラックスは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、IHIと共同開発中の電動スーパーチャージャーを披露した。トラックのハイブリッドシステムに電動スーパーチャージャーを組み合わせると、燃費を最大で17.6%改善できる見通しだ。

(2016年5月31日)
エコカー技術:

フォルクスワーゲンは、同社の直噴ガソリンターボエンジン「TSI」を改良したと発表した。2016年後半からの市場投入を予定している。2015年秋に発覚した同社の排気ガス不正問題では、ディーゼルエンジン「TDI」のNOx排出量だけでなく、TSIのCO2排出量の不正も指摘されていた。新技術の導入により、TSIのイメージ刷新を目指す。

(2016年5月6日)
エコカー技術:

ルノーは、同社のディーゼルエンジン車のNOx(窒素酸化物)排出量について、実走行時であっても欧州の排気ガス規制である「Euro6b」をクリアするという方針と具体策を表明した。2016年7月に生産する新車から適用を始め、2016年10月からは販売済み車両の無償の改修も実施する。

(2016年4月7日)
エコカー技術:

ホンダは、「フィット」の排気量1.3l(リットル)エンジンモデル、「ヴェゼル」の排気量1.5lエンジンモデルのリコールを提出した。対象は合計で16万4388台。フィットとヴェゼルは、ハイブリッドモデルに加え、これまで問題の少なかったガソリンエンジンモデルにもリコールが拡大したことになる。

(2016年4月5日)
ジュネーブモーターショー2016:

マツダは、「ジュネーブモーターショー2016」で、「Mazda3(日本名:アクセラ)」の排気量1.5l(リットル)ディーゼルエンジン「SKYACTIV-D 1.5」搭載モデルを公開すると発表した。

(2016年2月16日)
エコカー技術:

これまでガソリンエンジンの過給ダウンサイジングに否定的だったマツダが、2016年春に北米で発売する新型「CX-9」に、「SKYACTIV-G」で初となるターボエンジンを搭載する。マツダ 常務執行役員の人見光夫氏は「“意味ある”過給ダウンサイジングができる条件がそろったからだ」と理由を説明する。

(2016年1月6日)
今井優杏のエコカー☆進化論(21):

2015年11月8日に閉幕した「東京モーターショー2015」。筆者が注目したのは、マツダの「RX-VISION」と日産自動車の「IDSコンセプト」だ。RX-VISIONの長〜いボンネットには一体何が入るのか。完全自動運転にも対応するIDSコンセプトが事故を起こしたら誰が責任を取るのか。

(2015年12月15日)
マツダ 人見光夫氏 SKYACTIVエンジン講演全再録:

好調なマツダを支える柱の1つ「SKYACTIVエンジン」。その開発を主導した同社常務執行役員の人見光夫氏が、サイバネットシステムの設立30周年記念イベントで講演。マツダが業績不振にあえぐ中での開発取り組みの他、今後のSKYACTIVエンジンの開発目標や、燃費規制に対する考え方などについて語った。その講演内容をほぼ全再録する。

(2015年12月9日)

排気ガス/燃費/規制

自動車業界の1週間を振り返る:

さて、今週で「COP26」(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)が終わりました。自動車に直接関係のある話題としては、パリ協定の目標達成に向けてゼロエミッション車への移行を加速する宣言と、2022年の行動計画があります。

(2021年11月13日)
自動車業界の1週間を振り返る:

環境保護団体グリーンピースが発表した自動車メーカーの気候対策ランキングで、トヨタ自動車が最下位だったと話題ですね。ニュース配信サイトでは記事が短かったので、グリーンピースの発表を見てみました。

(2021年11月6日)
車載デバイス:

堀場製作所は2021年7月29日、赤外線ガス分析をより迅速に小型の機器で実現できる独自技術「IRLAM(アーラム)」を開発し、同技術搭載の4製品を同日に発売すると発表した。

(2021年7月30日)
モータースポーツ超入門(8):

最高速度は時速200kmを超え、ドリフトしながらコーナーを駆け抜ける。コースによってはジャンピングスポットも存在し、レーシングカーが空を舞う姿は圧巻だ。大自然の中も疾走するのがWRCの醍醐味(だいごみ)であるだけに、来シーズンからはプラグインハイブリッドシステムを採用するなど環境技術の導入も推し進めている。自動車の環境調和と持続可能性を追求する、「WRC新時代」がやってくる。

(2021年7月26日)
自動車業界の1週間を振り返る:

毎週のように電動化に関する話題を振り返っていますが、今週も大きなニュースがありました。EUの欧州委員会が気候変動対策案「Fit for 55」を発表。その中に、乗用車と小型商用車のCO2排出基準を厳しくする方針が含まれていました。

(2021年7月17日)
電気自動車:

富士経済は2021年7月9日、電動車の2035年の市場予測を発表した。

(2021年7月13日)
カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(4):

国土交通省と経済産業省は2021年5月19日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第5回の会合を開き、業界団体などを対象としたヒアリングの結果をまとめた。

(2021年5月31日)
製造マネジメントニュース:

デンソーは2021年5月26日、オンラインで事業戦略説明会を開き、2035年のカーボンニュートラル達成に向けたロードマップを発表した。

(2021年5月27日)
電気自動車:

トヨタ自動車は2021年5月12日、オンラインで会見を開き、2020年度(2021年3月期)の通期決算と2021年度(2022年3月期)の業績見通しを発表した。

(2021年5月13日)
電気自動車:

フォルクスワーゲン(VW)は2021年4月29日、2050年のカーボンニュートラル達成に向けた2030年までのロードマップを発表した。2025年までに脱炭素化に140億ユーロ(約1兆8490億円)を投資する。販売面では、2030年までに欧州の販売比率の70%を電気自動車(EV)とする他、北米と中国もEVの販売比率を50%以上に引き上げる。

(2021年5月6日)
電気自動車:

ホンダは2021年4月23日、新社長の三部敏宏氏の就任会見を開き、2040年に四輪車に占める電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)の販売比率をグローバルで100%とする目標を発表した。日系自動車メーカーとしては初めて“脱エンジン”を表明した。2035年までに日米中の3市場でEVとFCVの比率を80%に引き上げる。これまでの目標よりもゼロエミッション車の販売拡大を前倒しする。

(2021年4月26日)
カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(3):

国土交通省と経済産業省は2021年4月16日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第3回の会合を開催した。同検討会は、2030年代半ばまでに乗用車の新車販売を電動車のみとするなどの目標が盛り込まれた「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けて、自動車分野での取り組みを検討している。毎回、関係する業界からヒアリングを行っており、今回は日本中古自動車販売協会連合会、日本自動車輸入組合、全国オートバイ協同組合連合会、全国レンタカー協会、日本物流団体連合会、日本自動車連盟、電池サプライチェーン協議会が出席した。

(2021年4月21日)
エコカー技術:

国土交通省は2021年3月31日、2020年末時点で販売されている乗用車の燃費ランキングを発表した。登録車ではトヨタ自動車の「ヤリス」(WLTCモード燃費値36.0km/l)が、軽自動車ではスズキ「アルト」(25.8km/l)がトップとなった。

(2021年4月7日)
カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(1):

国土交通省と経済産業省は2021年3月8日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第1回の会合を開催した。同検討会では、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた、自動車分野での取り組みを検討する。

(2021年3月12日)
カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(0):

2021年は、グリーン成長戦略の実行に向けて多くの企業が動き出す1年となるでしょう。グリーン成長戦略でどのような目標が掲げられたか、自動車を中心におさらいします。

(2021年1月7日)
モータースポーツ:

ホンダは2020年10月2日、フォーミュラ・ワン世界選手権(F1)へのパワーユニットサプライヤーとしての参戦を2021年シーズンで終了すると発表した。ホンダは2015年からF1に参戦。Red Bull Racing(レッドブル・レーシング)やScuderia AlphaTauri(スクーデリア・アルファタウリ)とのパートナーシップの下、2019年シーズンは3勝、2020年シーズンも第10戦までに2勝を挙げるなど活躍してきた。

(2020年10月3日)
製造マネジメントニュース:

トヨタ自動車は2020年2月6日、東京都内で記者会見を開き、2019年度(2020年3月期)通期の業績見通しを上方修正すると発表した。

(2020年2月7日)
製造マネジメントニュース:

三菱自動車は、同社のドイツ国内の研究開発拠点(Mitsubishi Motor R&D Europe GmbH、MRDE)と販売拠点(MMD Automobile GmbH、MMDA)が、2020年年1月21日(現地時間)に同国フランクフルト検察の立入調査を受けた件についての見解を発表した。

(2020年1月31日)
エコカー技術:

マツダが国際基準「WLTP(World Harmonized Light Duty Test Procedure)」に基づいて測定した燃費値を発表した。

(2017年6月5日)
エコカー技術:

ダイハツ工業は、軽乗用車「ミラ イース」をフルモデルチェンジして発売した。ユーザーにとって燃費など経済性は「良くて当たり前」となり、走りや安心安全を重視する傾向に移っていることを踏まえて6年ぶりの全面改良を実施した。

(2017年5月9日)
エコカー技術:

国土交通省と環境省は、自動車の排気ガスを測定する路上走行テストの方法案を取りまとめた。日本で実施する路上走行テストは、欧州のRDE(Real Driving Emission)規制を基に、日本独自の条件に変更する。路上走行テストの実施条件、テストの測定対象などについては2017年4月をめどに最終とりまとめを行う。

(2017年2月28日)
オートモーティブ 年間ランキング2016:

2016年も自動車に関するさまざまなニュースがありました。1年間で、MONOistのオートモーティブフォーラムで多く読まれた記事を振り返ってみます。2016年に公開した記事の読まれた回数ランキングをご紹介します。

(2016年12月27日)
エコカー技術:

2012年に導入されたJC08モードが2018年10月で廃止になる。国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム(WP29)で定めた国際基準に基づく排出ガス/燃費試験に順次移行しなければならない。

(2016年11月11日)
いまさら聞けないクルマのあの話(1):

聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を解説していきます。第1回は、三菱自動車が発端となって世間を騒がせたのが記憶に新しい「燃費の話」です。

(2016年8月22日)
エコカー技術:

三菱自動車の燃費不正問題に関する特別調査委員会は、同社に対して実施した調査の結果を報告した。軽自動車4車種をきっかけに明らかになった一連の不正について、2016年4月25日〜7月31日までの約3カ月間で、関係者154人に対し延べ236回の聞き取り調査を実施したという。

(2016年8月3日)
エコカー技術:

三菱自動車は、燃費不正問題の再発防止策の一環で、事業構造改革室を設置した。同社 取締役副社長 執行役員(開発担当)の山下光彦氏の直属の組織とする。再発防止策の取り組みを速やかに進めるとともに、実行のフォローアップも担う。メンバーは燃費不正問題が起きた開発本部の幹部に加えて、品質統括本部や監査本部の幹部も加わる。

(2016年7月1日)
エコカー技術:

国土交通省は、三菱自動車が開発/生産する軽自動車4車種について、自動車技術総合機構でJC08モード燃費を測定し直した結果を発表した。測定試験の結果、4車種は全ての年式/グレードで、燃費がカタログに掲載されている諸元値を下回っていた。現行モデルの一部グレードは諸元値より15%低く、エコカー減税の対象外となるグレードもある。

(2016年6月22日)
エコカー技術:

三菱自動車は、同社製車両の燃費試験における不正行為に伴う顧客への支払い費用として、2016年度決算に約500億円の特別損失を計上すると発表した。これまでに不正が判明している軽自動車4車種の他、「パジェロ」「アウトランダー(前モデル)」「ギャランフォルティス」「コルト」「RVR」の5車種でも不正を行っていたことも分かった。

(2016年6月17日)
エコカー技術:

スズキは、国の法令に沿わない不正な方法で走行抵抗値を測定した車種の燃費に関して、社内で正規に測定し直した結果を公表した。正規の走行抵抗値を用いた燃費は、不正な測定手法による走行抵抗値に基づいて発表してきたJC08モード燃費より平均で1.6%良好だった。つまり、正しく測定していればもっと良好な燃費を発表できていたことになる。

(2016年6月1日)
エコカー技術:

三菱自動車は、長期間にわたり複数の車種で走行抵抗値を正規の手法で測定していなかった件について、国土交通省に対して追加報告を行った。正規に走行抵抗値を測定したのは「ミラージュ」と「デリカ D:5」のディーゼルエンジン車のみだった。正規の手法を導入できなかった準備不足や、「乖離は少ない」という判断が背景にある。

(2016年5月20日)
エコカー技術:

スズキは、燃費試験に必要な走行抵抗値の測定について、同省が定める惰行法ではない方法による測定値を申告していた。国内で販売中の16車種全てについて、2010年から独自手法で算出した走行抵抗値として申請。惰行法と2010年以降の測定手法を比較した結果、走行抵抗値の差は誤差の範囲内のため、燃費値の修正は必要ないとしている。

(2016年5月19日)
エコカー技術:

三菱自動車が燃費不正問題に関する3度目の会見を開いた翌日、日産自動車は三菱自動車に2370億円を出資することを公表した。ただ、社内の指示系統や、ユーザーや販売店らを対象とした補償など燃費不正問題で明らかになっていない点は多い。不正の核心について「“高速惰行法”などという言葉は存在しない」との指摘も飛び出した。

(2016年5月18日)
エコカー技術:

燃費測定試験の不正で対応に追われる三菱自動車は、日産自動車から2370億円の出資を受ける。日産は2016年末までに三菱自の発行済み株式の34%を取得し、筆頭株主となる。一方で一連の不正に関する社内調査は思うように進んでおらず、国土交通省は「報告が不十分で遺憾。企業として存続したいなら、相応の姿勢を示せ」と尻をたたく。

(2016年5月13日)
エコカー技術:

三菱自動車は、同社の「eKワゴン」「eKスペース」と日産自動車にOEM供給する「デイズ」「デイズルークス」の型式認証取得における燃費測定不正の問題について、国土交通省から受けた調査指示に基づく現時点までの報告書を提出した。

(2016年4月26日)
エコカー技術:

三菱自動車の燃費測定試験での不正は、日産自動車が軽自動車の開発に着手し、「デイズ」「デイズルークス」の燃費を測り直したことによって明らかになった。芋づる式に、国内市場向けの大半の車種でも不正が行われていることが判明。三菱自動車の不正は、走行抵抗値の測定と国土交通省への届け出の際に2段階で行われていた。

(2016年4月21日)
エコカー技術:

三菱自動車は、軽自動車「eKワゴン」と「eKスペース」の燃費計測で不正が行われていたことが判明したと発表。日産自動車にOEM供給している「デイズ」「デイズ ルークス」も燃費不正の対象となる。4車種で合計62万5000台を販売しており、これら全てで燃費計測不正が行われていたことになる。

(2016年4月20日)
エコカー技術:

国土交通省と環境省は、国内で実施する排出ガス測定試験の手法を見直す検討会の第2回を実施。今回は、トヨタ自動車、日産自動車、マツダ、三菱自動車のディーゼルエンジン車を対象に、実際に公道を走行することで、不正ソフトウェアの有無を確認するとともに、排気ガスが実際に規制基準をクリアしているかなどについて公表した。

(2016年3月8日)
エコカー技術:

米国司法省は、Volkswagen(フォルクスワーゲン)グループのディーゼルエンジン車が排気ガス内のNOx排出量について不正を行っていた問題について民事訴訟を起こした。訴状では、ディーゼルエンジン車そのものに加えて、不正を行うのに用いた違法ソフトウェアにも罰金を科するよう求めている。

(2016年1月6日)
エコカー技術:

フランスのPSAプジョー・シトロエングループは、欧州のNGO法人と協力して同グループの主要モデルの実燃費を計測し、2016年春までに公表すると発表した。市街地や高速道路で燃費を測定する。2017年春には欧州の排気ガス規制「EURO6.2」に準拠して公道での窒素酸化物の排出量を明らかにする。

(2015年12月2日)
エコカー技術:

フォルクスワーゲングループは、CO2排出量の不正を行っていた約80万台のうち、半数以上の約43万台を最新モデルが占めることを明らかにした。不正のあった最新モデルのうち、気筒休止機構付き排気量1.4lガソリンエンジン搭載車が日本に正規輸入されているが、日本仕様ではCO2排出量の不正はなかったという調査結果が発表されている。

(2015年11月16日)

インホイールモーター

電気自動車:

日立製作所と日立Astemo(アステモ)は2021年9月30日、ホイール内部にモーターとインバーター、ブレーキを収めたダイレクト駆動システム「Direct Electrified Wheel」を開発したと発表した。日立グループの鉄道やエレベーターなどモビリティ分野における技術開発や製品化の実績を生かし、小型軽量化を図った。

(2021年10月1日)
電気自動車:

東京大学とブリヂストン、日本精工(NSK)、ローム、東洋電機製造は2019年10月10日、千葉県柏市で説明会を開き、走行中のワイヤレス給電が可能なインホイールモーターの第3世代品を開発したと発表した。

(2019年10月15日)
電気自動車:

東京大学とNSK、ブリヂストンは2019年8月1日、電気自動車(EV)に搭載するインホイールモーターへの給電技術について基本特許に関する合意を結び、走行中のインホイールモーターへのワイヤレス給電の実用化を目指すと発表した。

(2019年8月7日)
電気自動車:

Schaeffler(シェフラー)は、2018年10月31日〜11月1日に東京都内で開催した取引先向けの技術説明会「シェフラーシンポジウム」において、無人運転車向けの駆動ユニット「インテリジェントコーナーモジュール」を披露した。

(2018年11月2日)
電気自動車:

NTNは、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術(FSAT)とライセンス契約を締結した。

(2018年4月24日)
電気自動車:

日本精工(NSK)は、東京大学や東洋電機製造と共同で、送電コイルを設置した道路からインホイールモーターに無線で給電して走行することに成功した。この取り組みが成功するのは「世界初」(NSK、東京大学、東洋電機製造)としている。

(2017年4月10日)
電気自動車:

NTNは、新開発のインホイールモーターシステムを搭載する改造電気自動車(コンバートEV)を三重県と同県桑名市に貸与する。三重県志摩市で開催される「伊勢志摩サミット」応援の一環だという。

(2016年4月12日)
人とくるまのテクノロジー展2015:

おかやま次世代自動車技術研究センターは、「人とくるまのテクノロジー展2015」において、独自開発のインホイールモーターを搭載する電気自動車(EV)の実証実験車「OVEC-TWO」を展示した。

(2015年5月21日)
電気自動車:

NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する電気自動車「Q’mo(キューモ)」が軽自動車のナンバープレートを取得し、公道走行が可能になったと発表した。キューモは、その場回転や横方向移動が可能で、「このような従来にはない動きをする自動車がナンバープレートを取得したのは世界初」(NTN)だという。

(2014年12月11日)
電気自動車:

電気自動車(EV)ベンチャーのFOMMは、前輪2輪にインホイールモーターを搭載する4人乗りの超小型EV「FOMMコンセプトOne」を開発した。2014年3月にタイで開催される「第35回バンコク国際モーターショー」に出展し、2015年10月からタイ市場での販売を目指す。水害の多いタイ市場向けにジェット水流発生装置で水面を移動できる機能も搭載している。

(2014年2月20日)
電気自動車:

慶応大で高性能電気自動車「Eliica」の開発を手がけた清水教授らを中心に、インホイールモーター型電気自動車技術を、ソフトウェアのオープンソース方式に似たやり方で普及させようというベンチャー企業が設立された。

(2009年8月25日)

今こそ知りたい電池のあれこれ

今こそ知りたい電池のあれこれ(9):

突然ですが問題です。乾電池のサイズを表す際には「単1」「単2」といった名称を用いますが、この「単」とは何を意味しているでしょうか。

(2021年12月20日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(8):

今回は電池の寿命や劣化に関するあれこれについて、電池評価に携わる立場からの所見をまとめていきたいと思います。なお、昨今のスマートフォンや電気自動車(EV)などに使用されている電池の多くは「リチウムイオン電池」であるため、本稿はその前提で話を進めていきます。

(2021年11月18日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(7):

今回は、「バイポーラ型電池」とは何か、これまでの電池と何が違うのかといった点を解説していきたいと思います。

(2021年10月11日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(6):

今回は、リチウムイオン電池の正極と負極の間にある「電解質」、そして「全固体電池」について解説していきます。

(2021年9月7日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(5):

今回はリチウムイオン電池に用いられる「負極活物質」について解説していきたいと思います。負極活物質の開発は「リチウム」を活用したエネルギー密度の向上と安全性の担保の兼ね合いが常に求められています。

(2021年8月20日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(4):

今回から数回にわたり、リチウムイオン電池に用いられる代表的な材料にはどんなものがあり、どのようにして電池の特性を左右するのか、解説していきたいと思います。

(2021年7月5日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(3):

そもそもこの「リチウムイオン電池」とは、どんな電池でしょうか? この質問、単純に見えて実は意外と厄介なものです。

(2021年6月15日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(2):

小型電子機器やモバイルバッテリーの発火事故、ごみ収集車や集積場の火災、電気自動車からの出火など、リチウムイオン電池の普及に伴い、それに起因する発火・炎上はたびたび問題となっています。発熱、発火、爆発といった事故は用途を問わず大きな問題となりかねない事象です。今回は「リチウムイオン電池の異常発熱問題」について解説していきたいと思います。

(2021年3月8日)
今こそ知りたい電池のあれこれ(1):

電池業界に携わる者の1人として、電池についてあまり世間に知られていないと感じる点や、広く周知したいことを、ささやかながら発信していきたいと思います。まずは連載第1回となる今回から数回にわたり、私たちの生活には欠かせない「リチウムイオン電池」の安全性について解説していきます。

(2021年1月15日)