電気自動車・燃料電池車

JFEエンジニアリングと日立造船、日鉄エンジニアリング、明電舎は2021年12月15日、ごみ収集車のEV化と電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカー及び電池交換ステーション普及協議会」を設立したと発表した。

日立製作所の米国法人Hitachi Americaと、REE Automotiveは2021年12月15日、EV（電気自動車）の導入促進に向けて戦略的協業に合意したと発表した。EVの製造や商用車向けの充電インフラ、エネルギー管理、EV向けのデジタルフリートマネジメントなど、バリューチェーン全体で協力する。

中国経済の成長鈍化により同国の自動車市場は先行き不透明な状態になっている。そんな状況下で開催された「北京モーターショー2016」では、厳しい環境規制に対応するエコカーや、唯一大きな成長を見せているクロスオーバー車の出展が相次いだ。桃田健史氏による同ショーのレポートする。

トヨタ自動車は、「ル・マン24時間レース」を含むFIA世界耐久選手権（WEC）の2016年シーズンに挑戦する新型車両「TS050 HYBRID」を発表。レギュレーションの改正や、2015年シーズンを通して、Porsche（ポルシェ）、Audi（アウディ）の後塵を拝したことを受け、パワートレイン構成を大幅に変更した。

トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、2015年12月に発売した4代目「プリウス」の新ラインアップを披露すると発表した。「次なる機械的な驚き」というスタイリングを持つ車両の正体は。

ホンダは東京都内で会見を開き、同社社長の八郷隆弘氏が中長期的な四輪事業の方向性などについて説明した。世界戦略車を中心にホンダらしい製品を投入していくため、開発／生産体制を見直す。また2030年には、プラグインハイブリッド車やハイブリッド車、燃料電池車、電気自動車といった電動車両の販売比率を7割弱まで引き上げる方針だ。

ホンダは、2016年2月上旬の発売を予定している新型「ODYSSEY HYBRID（オデッセイ ハイブリッド）」の情報をWebサイトで公開した。2モーターのハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を採用し、JC08モード燃費でクラストップの26.0km/lを達成したという。

2015年9月8日、フォルクスワーゲンとBMWがプラグインハイブリッド車の国内投入を発表した。今回発表された「ゴルフGTE」と「X5 xDrive40e」を、「アウトランダーPHEV」「プリウスPHV」「アコード プラグインハイブリッド」という国内自動車メーカーのプラグインハイブリッド車と比較した。

トヨタ自動車は「人とくるまのテクノロジー展2015」において、燃料電池車「MIRAI（ミライ）」のカットモデルや各種関連技術を展示した。ミライに搭載された部品は、自動車部品メーカー各社でも披露されており、さながら、会場全体を使ってミライを“解剖”しているような状況だった。

ホンダが発表したセダンタイプの新型燃料電池車のコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」は5人乗りを実現している。トヨタ自動車は、同じセダンタイプの燃料電池車「ミライ」を2014年内に発売するが4人乗りだ。両車の違いはどこにあるのだろうか。

米国の西海岸で開催されたBMWのプラグインハイブリッド車「i8」の国際試乗会に参加した筆者。i8のスポーツカーとしてのデザイン性や性能以外に実感したこととは？

マツダが、「デミオEV」をベースに、走行距離延長装置（レンジエクステンダー）を搭載した「REレンジエクステンダー」。レンジエクステンダーを荷室下部に搭載するための薄型化の決め手は、新開発の排気量330ccロータリーエンジンを横置きにすることだった。

自動車ジャーナリストの今井優杏さんが、独自の切り口で最新のエコカーや搭載技術を紹介する本連載。今回は、BMWが満を持して発表した電気自動車（EV）「i3」とプラグインハイブリッド車「i8」を取り上げる。

McLaren Automotiveの「McLaren P1」は、最新のF1レースカーの技術を結集して開発されたスーパースポーツカーだ。大排気量のツインターボエンジンと、KERS（運動エネルギー回生システム）などに活用さている電動システムを組み合わせたハイブリッドシステムを搭載している。外部電源を使って充電できるので、プラグインハイブリッド車でもある。

BMWは、新たに開発した電気自動車「i3」を発表した。i3は、大容量のリチウムイオン電池の搭載による重量増加を相殺すべく、アルミニウムや炭素繊維樹脂などの軽量素材を多用し、同クラスのエンジン車よりも軽い1195kgまでの軽量化に成功している。

京都発の電気自動車（EV）ベンチャー・グリーンロードモータースが開発したEVスポーツカー「トミーカイラZZ」が、グランフロント大阪で披露されている。206台しか販売されなかった幻のスポーツカーであるトミーカイラZZは、なぜ同社のEVとして復活したのか。全ては1つの出会いから始まった。

各国政府の規制強化によりEV（電気自動車）の普及が進むことが予測されている。しかし、規制だけがEVを普及させる要因にはならない。急速に浸透しつつある配車サービス（ライドへイリング）を中核としたモビリティサービスこそが、EV普及を加速させる主役になる可能性が高い。

日本ナショナルインスツルメンツは都内でユーザーイベントを開催し、新たに技術者が向き合うべき5つの技術トレンド「NI Trend Watch 2018」を発表した。

トヨタ自動車は、“もっといいクルマづくり”のための構造改革「Toyota New Global Architecture」に基づいて、エンジン／トランスミッション／ハイブリッドシステムを刷新する。TNGAパワートレインは2017年発売の新型車に搭載する。2021年までにエンジンで9機種、トランスミッションで4機種、ハイブリッドシステムで6機種を投入する計画だ。

科学技術振興機構と東北大学 原子分子材料科学高等研究機構は、3次元構造を持つナノ多孔質グラフェンを正極材料に用いたリチウム空気電池を開発し、高いエネルギー利用効率と100回以上の充放電繰り返し性能を実現した。このリチウム空気電池を使えば、電気自動車の走行距離を現在の200km程度から500〜600kmに伸ばせるという。

トヨタ自動車と日産自動車、ホンダの3社は、燃料電池車の普及拡大に向けて、水素ステーションを運営するインフラ事業者に運営費を支援する。支援金額は、2015年度中の整備完了を想定する約100基の水素ステーションに対して、1基当たりで上限年間1100万円。支援期間は2020年ごろまでを予定しており、支援総額は50億〜60億円となる見込みだ。

トヨタ自動車は、ファインセラミックスセンター（JFCC）と共同で、燃料電池の化学反応を促進する触媒として不可欠な白金の反応性低下（劣化）に至る挙動をリアルタイムで観察できる新たな手法を開発した。

ついに量産販売が始まった燃料電池車。普及の端緒についたとはいえ、課題はまだまだ多い。「第11回 国際 水素・燃料電池展（FC EXPO 2015）」の専門技術セミナーに、燃料電池車を手掛ける国内大手自動車メーカー3社の担当者が登壇。本連載では、その講演内容をリポートする。第2回は本田技術研究所の守谷隆史氏による講演だ。

フォルクスワーゲングループは、「ロサンゼルスオートショー2014」において、一気に3台の燃料電池車のコンセプトカーを披露。モジュラープラットフォーム「MQB」の強みを生かし、主力車種「Golf」で燃料電池車を展開できることを示した。

欧州や北米の自動車メーカーが採用を進めている電気自動車（EV）用充電規格である「コンボ」。その通信プロトコルはISO/IEC 15118として国際標準になっている。前編で取り上げたISO/IEC 15118の概要や規格策定状況に引き続き、今回の後編では、ISO/IEC 15118のプロトコルと充電シーケンスについて解説する。

「フランクフルトモーターショー2013」では、開催国であるドイツの自動車メーカーやティア1サプライヤによる「電動化」と「自動化」に向けた取り組みが目立っていた。

国内自動車メーカーによる電気自動車/プラグインハイブリッド車の量産に向けた取り組みが本格化している。すでに、三菱自動車と富士重工業は電気自動車の量産を開始しており、2009年末からはトヨタ自動車がプラグインハイブリッド車を、2010年秋には日産自動車が電気自動車の量産を開始する予定である。本稿では、まず『第41回東京モーターショー』に出展された電気自動車、プラグインハイブリッド車、各自動車メーカーの開発姿勢についてまとめる。その上で、電気自動車開発に向けた半導体メーカーと開発ツールベンダーの取り組みを紹介する。

日本政府は、成長戦略として2030年までに普通充電器12万基、急速充電器3万基を設置すると発表しているが、日本の充電インフラの拡充はどのように進めるのだろうか。その鍵を握る企業がe-Mobility Power（以下eMP）だ。eMP 代表取締役社長である四ツ柳尚子氏と企画部マネジャーの花村幸正氏、同アシスタントマネジャーの長田美咲氏に、現在の状況と将来の方針についてインタビューを行った。

ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV（電気自動車）に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか？　今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。

各国の規制は既に2050年までほぼ固まっており、これが早まることはあっても、後退することはないだろう。海外の自動車メーカーもこれに沿って車種ラインアップや事業計画を見直していると予想される。そう考えると、他社より一歩先んずるためには、まだ固まっていない、不透明な2050年以降を想定していくことが必要ではないだろうか。まさに日本が生き残るための「自動車産業After2050」である。

Stay at Home！　まるでこの言葉が世界中の合言葉のようになってきている。そのため、まとまった時間が出来たことを活用して、長年考えていたことを取り纏めてみた。それは、「電気自動車（EV）とはいったい何なのか！」という問いである。

EVを開発すると宣言し、撤退した案件としては、投資額や雇用人員ともダイソンがこれまで最大規模であり、この撤退の真因に迫ることは、今後のEV開発に極めて重要ではないかと考えた。あくまで筆者の見立てであるが、元EV開発の経験からダイソンEV撤退をケーススタディーとして、EV開発の困難さおよび事業の難しさについて考えてみたい。

2018年秋に中国杭州市における人工知能（AI）を活用した都市交通管理システム「シティーブレイン」が話題となった。2019年3月に杭州市を訪問し、これを開発運用しているアリクラウドの担当者から直接確認する機会を得た。そこで筆者が感じたのは、このAIによる都市交通管理システムは、まさに始まりにすぎないのではということであった。今回はAIを活用した都市交通管理システムはどこまで進展していくのか、将来像も含めて筆者の考えを述べてみたい。

中国が建設を進める新しい都市「雄安新区」を2018年末に訪問した際、このプロジェクトは「国家千年の大計」と聞いた。千年といえば、日本にも千年続くことを計画して作られた都がある。平安京そして現在の京都である。平安京は、794年に遷都以来、その後京都として現在で1225年になる。今回は、千年の大計と呼ばれる中国の雄安新区、そして日本の平安京（京都）における街づくりの在り方から、2019年の初頭の話題として、将来のモビリティ像について考えてみたい。

EV（電気自動車）用の急速充電仕様について新たな動きが出てきた。日本と中国の共同検討によって急速充電の新規格を策定する動きである。既に市場で固まってしまったように見える急速充電規格であるが、なぜ今になって新たな規格作成なのか。狙いや、具体的な統一方法、さらには実施時期や市場をどう考えるのか。まだ仕様が固まらないと思われる中で、関係者にインタビューを敢行した。

フィンランド発で、モビリティのサービス化を示す「MaaS（Mobility as a Service）」という一大ムーブメントが起こってきた。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービスを示す言葉だ。では今後、MaaSが普及すると、モビリティやサービス変革のみならず、都市交通や都市計画にどのような影響を及ぼすのだろうか。関係者にヒアリングを行った。

フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1〜2車種の電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。

急速充電の規格として国際標準となったCHAdeMO規格が、ここにきて大幅に使用電流値を上げるなど仕様のバージョンアップを考えているようだ。なぜ、この段階で仕様の大幅に変更するのか。その背景や他規格との連携、課題などについてCHAdeMO協議会関係者からヒアリングを行った。

欧米で電気自動車、プラグインハイブリッド車の話題が相次いでいる。また中国では2015年に33万台を超える電気自動車やプラグインハイブリッド車など新エネルギー車が販売され、世界のトップに躍り出た。しかし、日系自動車メーカーの動きは鈍いように思える。今、われわれはどこに立っているのか、また今後どのように考え、どうすべきなのか。

2015年、中国の新エネルギー車（新エネ車）の年間販売台数が22万〜25万台に達した。新エネ車＝電気自動車もしくはプラグインハイブリッド車であり、その市場規模は米国を抜きトップに立つ見込み。2016年以降もその成長は加速する勢いで、今後の電気自動車／プラグインハイブリッド車市場は中国が台風の目になりそうだ。

排気ガス不正問題で窮地に追い込まれたフォルクスワーゲンが、突然、今後の環境対応車の軸足をディーゼルエンジン車から電気自動車に移すと公表した。それに呼応するかのように、トヨタ自動車、ボルボ、ホンダなども、次々と電気自動車やプラグインハイブリッド車に注力する方針を表明している。これらの動きにはどのような意味があるのだろうか。

ここにきて電気自動車／プラグインハイブリッド車といった電動車両用の充電インフラが総合的に充実しつつある。日本充電サービス、チャデモ協議会、電動車両用電力供給システム協議会という、充電インフラに関わる3つの企業・団体への取材により、2016〜2020年にかけての投入が予想される「電動車両第2世代」投入の舞台が整いつつあることが分かった。

2014年4月開催のIEC（国際電気標準会議）で、電気自動車（EV）用急速充電規格の国際標準として、日本発のCHAdeMO（チャデモ）がついに承認された。チャデモはなぜ国際標準になり得たのか。そのプロセスはどうだったのか。関係者に聞いた。

家庭用蓄電池市場が大きく伸びている。東日本大震災で注目された非常用電源としての活用のみならず、最近はエネルギーマネジメントの基幹商品としても脚光を浴びている。家庭用蓄電池の有力企業3社への取材から、2014年に大きな発展が期待される家庭用蓄電池の現状とその未来を考察する。

「CEATEC JAPAN 2013」、「第20回ITS世界会議2013」、「第43回東京モーターショー2013」と、自動車の新技術が発表されるイベントが続く今年は、自動運転車や電気自動車（EV）などの次世代自動車に関する話題で持ちきりだ。建築家や都市計画の担当者に、「次世代自動車が都市計画に与える影響」について聞いた。

最近になって「自動運転」という言葉を聞く機会が増えている。しかし、話題が先行するばかりで、その課題がいまひとつはっきりしていないように見受けられる。そこで、自動車メーカーからの視点ではなく、ロボットメーカーやセンサーメーカーからの視点で、自動運転を実現させるための課題を追った。経済産業省の担当者へのヒアリング結果も併せて紹介しよう。

米国市場で好調に販売台数を伸ばし続けている、Tesla Motors（テスラ）のプレミアムEVセダン「モデルS」。元三菱自動車で、EV「i-MiEV」の開発を担当した和田憲一郎氏が、テスラのディレクターを務めるカート・ケルティ氏に緊急インタビューを敢行。モデルSに代表されるテスラのEV開発の核心に迫った。

バッテリー交換方式の電気自動車（EV）を提唱していたBetter Place（ベタープレイス）が、裁判所に会社の解散と清算を申し出た。日本国内で華々しい実証試験を行うなど一時話題となった同社だが、何が原因でこのような事態に陥ったのだろうか。さらに、バッテリー交換方式EVの持つ課題は何なのか、ベタープレイスに代表されるEVベンチャーの破綻によってEVの発展は遠のくのか、考察してみたい。

ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」（ヤンマーホールディングス）としている。

住友商事、千代田化工建設、トヨタ自動車、日本総合研究所、三井住友銀行は2021年8月6日、新エネルギー・産業技術総合開発機構から「中部圏における海外輸入水素の受入配送事業に関する実現可能性調査」を受託したと発表した。事業期間は2021〜2022年度を予定している。

ジャガーランドローバーは2021年6月15日、ランドローバーブランドの「ディフェンダー」をベースにした燃料電池車（FCV）のプロトタイプを開発すると発表した。2021年内にテスト走行を実施し、オフロード性能や環境性能を検証する。FCVは大型で長距離の走行が求められ、高温から低温まで幅広い環境で使われる車両に向くとしている。

ENEOSとトヨタ自動車、ウーブン・プラネット・ホールディングスは2021年5月10日、トヨタが建設中のスマートシティー「Woven City（ウーブンシティー）」（静岡県裾野市）での水素エネルギー利活用の検討で合意したと発表した。水素の製造、運搬、利活用のサプライチェーンに関する実証をウーブンシティーとその近隣で行う。

トヨタ自動車など9社は2020年10月14日、水素社会の実現を推進する「水素バリューチェーン推進協議会」を設立すると発表した。2020年12月初旬の設立に向けて、賛同する企業や自治体、団体を募る。

ダイムラートラックは2020年9月16日、大型トラックの電動化戦略を発表した。2024年からバッテリー駆動の電動（EV）トラックを量産し、今後10年以内に燃料電池（FC）トラックも投入する。欧州だけでなく、北米と日本向けにも同様のモデルを展開する計画だ。

トヨタ自動車とホンダは2020年8月31日、可搬型の外部給電機やバッテリーと、燃料電池（FC）バスの給電機能を組み合わせた移動式発電・給電システム「Moving e」を構築し、実証実験を開始すると発表した。実証実験は2020年9月からスタートする。対象地域は商用車向けの水素ステーションがある関東地域となりそうだ。

ダイムラートラックとボルボグループは2020年4月21日、折半出資の合弁会社を設立すると発表した。

三菱ふそうトラック・バスは、「第46回東京モーターショー2019」において、燃料電池小型トラック「Vision F-CELL」を初披露した。同社の小型電気トラック「eCanter」に続き、電動技術を活用したゼロエミッションの商用車の将来展望を示すコンセプトモデルで、量産時期は未定だ。

トヨタ自動車は2019年10月11日、「第46回東京モーターショー2019」（一般公開日：2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）において、燃料電池車（FCV）「MIRAI（ミライ）」の次期モデルのコンセプトカーを初公開すると発表した。日本や北米、欧州などでの2020年末の発売に向けた開発最終段階を披露する。

トヨタ自動車は2018年7月30日（現地時間）、自動車産業の課題や米国経済への影響を研究、分析するCenter for Automotive Researchのイベントにおいて、走行距離を延長した大型トラックタイプの燃料電池車（FCトラック）の改良版を公開したと発表した。カリフォルニア州で行っている実証実験に、2018年秋から改良型を追加導入する。

自動車メーカーやエネルギー産業、重工業の大手企業13社で構成する水素協議会（Hydrogen Council）は、2050年までを視野に入れた水素利用の調査報告を発表した。水素エネルギーの普及によりCO2排出量を現状比で年間60億トン減らすとともに、平均気温の上昇を2℃までに抑える上で必要なCO2削減量の20％をカバーする見通しだ。

スズキの燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」がナンバープレートを取得し、公道走行を開始する。2016年2月に国土交通省が公布、施行した燃料電池二輪車に関する保安基準に基づき、スズキはバーグマン フューエルセルの車両型式を申請。2016年8月に型式認定を受けている。

トヨタ自動車とロイヤル・ダッチ・シェルは、米国カリフォルニア州で水素ステーション網の拡充で協力する。ロイヤル・ダッチ・シェルは既存のガソリンスタンド7カ所に水素充填設備を導入。トヨタ自動車はロイヤル・ダッチ・シェルが導入した水素充填設備の運営を資金面で支援していく。

ホンダとGeneral Motors、車載用の燃料電池システムを量産する合弁会社を設立した。総投資額は8500万ドルで、新会社はミシガン州デトロイトにあるGMの既存のバッテリーパック工場に置く。

日産自動車は、バイオエタノールから取り出した水素で発電して走行する燃料電池車のシステム「e-Bio Fuel-Cell」を発表した。圧縮水素タンクや、白金など希少金属を使う触媒を必要としないため、トヨタ自動車の「ミライ」やホンダの「クラリティ フューエルセル」と比較してコストを大幅に低減できる。2020年に商品化する。

ホンダは2016年3月10日、セダンタイプの新型燃料電池車「CLARITY FUEL CELL（クラリティ フューエルセル）」を発売した。水素タンクの充填時間は3分程度、満充填からの走行距離は750Kmとし、パッケージングも含めてガソリンエンジン車とそん色ない使い勝手を目指した。

メガウェブは2015年12月26日から、子どもが自分で運転できる燃料電池車（FCV）「FC-PIUS」を使った走行体験イベントを始める。燃料電池車について正しく理解してもらい、「燃料電池車＝水素爆発」といった誤解を解くために、技術者たちが奔走して時間とコストをかけて子ども向けの燃料電池車を開発した。

トヨタ自動車はカリフォルニア州のハリウッドで燃料電池車「ミライ」の発売イベントを開催。SFコメディ映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」のタイムマシンカー「デロリアン」をモチーフとしたミライのコンセプトカー「バック・トゥ・ザ・フューチャー ミライ コンセプト」を公開した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、燃料電池車の本格的な普及に向けた5カ年の研究開発プロジェクトを新たに始める。燃料電池スタックの性能と生産性を現在の10倍にするための技術確立が目標となっている。

住友理工は、燃料電池車の中核部品である燃料電池セルスタックに用いられる部材を製造する100％子会社「住理工FC シール株式会社」を設立した。

トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの3社は、燃料電池車の燃料である水素ガスを供給する水素ステーションの整備促進に向けた支援策を検討し、共同で取り組むことに合意したと発表した。

トヨタ自動車は、次世代パワー半導体であるSiC（シリコンカーバイド）デバイスを採用したパワーコントロールユニット（PCU）を搭載するハイブリッド車「カムリ」の試作車を開発。2015年2月から約1年間公道での実証試験を行う。また、同年1月から豊田市で運行している新型燃料電池バスにも、SiCデバイスを採用していることを明らかにした。

神戸製鋼所は、トヨタ自動車の燃料電池車「MIRAI（ミライ）」にチタン材が採用されたと発表した。燃料電池スタックを構成する基幹部品の1つであるセパレータに、独自に開発してきた特殊チタン圧延材が用いられている。

トヨタ自動車の燃料電池車「ミライ」は高圧の水素を燃料に使用している。その圧力は70MPaで、大気圧の約700倍だ。このため、燃料電池車で水素を扱う部品も70MPaの高圧に対応している必要がある。ジェイテクトと愛知製鋼が発表したミライの採用部品も、水素関連の高圧対応部品だ。

大陽日酸は、「人とくるまのテクノロジー展2014 名古屋」、移動式水素ステーションに対応するパッケージ型水素ステーション「Hydro Shuttle」の技術展示を行った。

隠し機能ってワクワクしますよね。たとえショボくても。

ホンダは、セダンタイプの新型燃料電池車のコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」を披露した。2015年度中（2016年3月末まで）の国内発売を予定している。燃料電池パワートレインを小型化してエンジンルーム内に収めることにより、セダンタイプの燃料電池車で5人乗りを実現した。

「CEATEC JAPAN 2014」のトヨタ自動車ブースでは、2014年度内に発売するセダンタイプの燃料電池車とともに、水素を補充するのに用いる水素充てん機も展示されていた。

ホンダは、「CEATEC JAPAN 2014」において、「SUISO JAPAN powered by Honda」をコンセプトに、「スマート水素ステーション（SHS）」の実物大モックアップや、燃料電池車からの外部給電を可能にする「可搬型インバータボックス」などを展示する。

トヨタ自動車が2015年内に日本、米国、欧州での発売を予定している燃料電池車。その投入計画を2014年12月に前倒す可能性があるという報道が出ている。

パナソニックとパナソニック プロダクションテクノロジーは、燃料電池車などに搭載される水素燃料電池を評価する装置を開発した。家庭用燃料電池システムの開発で培った評価技術を基に、2k〜100kWの大出力に対応する高精度な水素ガスの圧力制御や温度制御、電流制御の機能を追加することにより実現した。

ホンダは、「ロサンゼルスオートショー2013」において、燃料電池車の新たなコンセプトカー「Honda FCEV CONCEPT」を公開する。同車両が正式発表される11月20日は、トヨタ自動車が、最新の燃料電池車のデザインコンセプト「TOYOTA FCV CONCEPT」を「東京モーターショー2013」で発表する日でもある。

ホンダとGeneral Motors（GM）は、燃料電池車に搭載する次世代型燃料電池システムと水素タンクの共同開発を行うことで合意したと発表した。実用化時期は2020年ごろを想定している。

JFEエンジニアリングと日立造船、日鉄エンジニアリング、明電舎は2021年12月15日、ごみ収集車のEV化と電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカー及び電池交換ステーション普及協議会」を設立したと発表した。

トヨタ自動車は2021年12月14日、EV（電気自動車）の戦略説明会を開催した。2030年までに商用車と乗用車でEV30車種を展開し、全てのセグメントにEVを設定する。EVのグローバル販売台数は、同年に年間350万台を目指す。

トヨタモーターヨーロッパ（TME）は2021年12月2日（現地時間）、メディア向けイベント「Kenshiki forum」において、2035年までに西欧で販売する全ての新車をゼロエミッション車とする方針を発表した。2030年には規制やラインアップ拡充を受けてゼロエミッション車の比率は50％以上となる見通しで、消費者の要求に応じてさらに引き上げられるようにする。

SUBARU（スバル）は2021年11月11日、新型EV（電気自動車）「SOLTERRA（ソルテラ）」を世界初公開した。参考値となるWLTCモードでの走行距離は、FWD車で530km前後。ソルテラにはトヨタ自動車とスバルが共同開発したEV専用プラットフォームを採用した（トヨタ自動車は「bZ4X」として発売）。

1週間おつかれさまでした。土曜日ですね。Facebookが社名を「Meta」に変更して話題になっています。Metaは、3D CGの仮想空間を指す「メタバース」に由来します。創業からの事業でもある社名から、これから広げる事業であるメタバースを新たな社名とするのですから、とても攻めた社名変更ですね。

日本電産は2021年10月26日、オンラインで2022年3月期第2四半期（2021年4〜9月期）の決算説明会を開催した。

ホンダは2021年10月13日、オンラインで「中国電動化戦略発表会」を開催した。

1週間おつかれさまでした。土曜日ですね。今週はドイツ・ミュンヘンで国際モーターショー「IAA MOBILITY 2021」が開幕しました。ドイツの乗用車のモーターショーといえばフランクフルトが開催地でしたが、ミュンヘンに場所を移して開催となりました。残念ながら現地には行けませんでしたが、電動化が展示の一大トレンドだったようです。

ABBとメディア企業のGreen.TVは2021年8月10日、電気自動車（EV）の絵文字を公募すると発表した。

日産自動車は2021年7月30日、ESGの各領域に関する取り組みを紹介する年次活動報告書「サステナビリティレポート2021」を公開した。本稿では環境問題に対する同社の取り組みを抜粋して紹介する。

ヤマハ発動機は2021年7月19日、カーボンニュートラル実現に向けた同社のCO2削減の戦略と具体的な取り組みに関する説明会を開催した。同社は2050年までにスコープ1と2のCO2排出量を86％（2010年比）、スコープ3の排出量を90％削減する目標を掲げている。

三菱自動車は2021年7月15日、タイで軽商用EV（電気自動車）の実証実験を実施すると発表した。

フォルクスワーゲン（VW）は2021年7月13日、オンラインで会見を開き、2030年に向けたグループ戦略を発表した。

さて、今週も自動車業界は電動化に関するニュースが目立ちました。FCAとグループPSAが合併して発足したStellantis（ステランティス）が、電動化戦略と中期的な目標を発表しました。

ホンダは2021年6月28日、2024年に北米で発売するSUVタイプの電気自動車（EV）の車名を「プロローグ」にすると発表した。プロローグの具体的な情報は今後数カ月以内にWebサイトを通じて公表する。

マツダは2021年6月17日、オンラインで説明会を開き、2030年にEV（電気自動車）の販売比率を25％とするための電動化戦略を発表した。

国土交通省は2021年5月25日、地方公共団体や事業者向けに「グローンスローモビリティの導入と活用のための手引き」を公開した。

自動車メーカー各社が「上海モーターショー2021（Auto Shanghai 2021）」（一般公開日：2021年4月21〜28日）で電動車を披露する。

日野自動車は2021年4月15日、超低床で前輪駆動（FF）の小型EVトラック「デュトロZ EV」を2022年初夏に発売すると発表した。荷物を家庭など受取先に届ける「物流のラストワンマイル」に向けた車両だ。物流現場における使い勝手とカーボンフリーを高次元で両立する。日野自動車 社長の下義生氏は「宅配物流に焦点を当て、ユーザーの意見を聞きながら完成させた。自信を持って提案できる“使えるEVトラック”だ」とコメントしている。

Volvo Cars（ボルボ）は2021年3月2日、2030年までに販売する新車を全て電気自動車（EV）にすると発表した。これに向けて、2025年までに売上の半分をEVとし、残りをハイブリッド車（HEV）とする。現在のボルボが持つEVのラインアップは、2020年に発売した「XC40 Recharge」と、2021年3月2日に発売した「C40 Recharge」の2モデル。今後数年間で複数のEVを追加するとしている。HEVなど内燃機関を搭載したモデルは、段階的に廃止する。

i3を所有する上での個人的なハードルは、クルマのデザインに見合ったおしゃれな人になることです。

マツダは2021年1月28日、電気自動車（EV）の新モデル「MX-30 EV MODEL」を発売したと発表した。日本国内の年間販売計画は500台。MX-30EVのWLTCモードの走行距離は256km、バッテリー容量は35.5kWhで、税込みメーカー希望小売価格は451万〜495万円。当初はリース販売のみの予定だったが、全国のマツダ販売店のうち7割以上となる717店舗で取り扱う。

GMの会長兼CEOであるメアリー・バーラ氏は2021年1月12日（現地時間）、オンラインで開催中の「CES 2021」（2021年1月11〜14日）の基調講演に登壇し、現在が「歴史的にも社会的に変曲点にある」ということを訴えた。

General Motors（GM）は2020年10月21日、GMCブランドのSUV「ハマー」の電気自動車（EV）モデルを発表した。2021年秋にハマーEVの「エディション1」を発売した後、走行距離の長さや駆動用モーターの搭載数が異なるグレードを順次追加する。

MCリテールエナジーと三菱自動車は2020年10月5日、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の充電時間帯が集中するのを避けるダイナミックプライシングの実証事業を開始すると発表した。実証期間は2020年10月〜2021年2月まで。

ホンダは2020年8月27日、電気自動車（EV）の新モデル「Honda e（ホンダ イー）」を同年10月30日に発売すると発表した。小型EV向けに新たに専用設計したプラットフォームを採用している。

シノプシスは2020年8月12日、EV向けの設計、開発、検証のための仮想プロトタイピング統合ソリューションを提供開始したと発表した。パワーエレクトロニクスや車載用ソフトウェアの性能や機能安全の検証が行えるため、開発の効率化につながる。

ENEOSホールディングスとLuupは2020年7月20日、電動マイクロモビリティの普及に向けて協業を開始したと発表した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とシャープは2020年7月6日、EV（電気自動車）用太陽電池パネルを製作したと発表した。

日産自動車は2020年5月28日、事業構造改革計画を発表した。同社は2019年5月に2022年へ向けた中期経営計画を発表したが、代表執行役社長兼CEOの内田誠氏が2019年12月に就任した際に中計見直しに言及していた。

比亜迪（BYD）と日野自動車は2020年4月23日、電気自動車（EV）など電動商用車の開発などで協業する戦略的パートナーシップ契約を結んだと発表した。

トヨタ自動車と比亜迪（BYD）は2020年4月2日、電気自動車（EV）の研究開発を行う合弁会社の登記を完了したと発表した。2020年5月中をめどに事業を開始する。

ドイツのVolkswagen（VW）とSiemens（シーメンス）は2020年3月4日（現地時間）、VWの電気自動車（EV）増産に向け、スマート工場化で協業することを発表した。

BMWは2020年3月3日、電気自動車（EV）のコンセプトモデル「Concept i4」を発表した。走行距離はWLTPモードで600kmの走行が可能だ。

カナダの二輪車メーカーであるDamon Motorsは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」（2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス）のBlackBerry QNXブースにおいて、電動化、運転支援、コネクテッド化に対応したスポーツタイプのバイク「Hypersport Pro」を披露した。

日産自動車が「第46回東京モーターショー2019」（会期：2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）で披露したコンセプトカーの1つが、クロスオーバーSUVタイプの電気自動車（EV）「アリア コンセプト」だ。アリア コンセプトでは、駆動システムやインテリアに最新技術を搭載するとうたう。これらの技術は単なるコンセプトではなく、現実的に開発が進められているものもある。

日立オートモティブシステムズは「第46回東京モーターショー2019」（会期：10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）において、同社の電動化技術や自動運転システムなどを紹介している。

マツダは「第46回東京モーターショー2019」（会期：10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）において、同社初の量産電気自動車（EV）となる「MX-30（エムエックス サーティー）」を世界初公開した。

日産自動車は2019年10月1日、「第46回東京モーターショー2019」（一般公開日：2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）において、軽自動車規格の電気自動車（EV）のコンセプトモデル「ニッサン IMk」を世界初公開すると発表した。

トヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90％を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。また、大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。

日本電産は2019年8月1日、広州汽車グループの部品メーカー広汽零部件と駆動用モーターの合弁会社設立に向けた契約を締結したと発表した。同日に開催した取締役会で契約締結を決議した。本件のクロージングは、競争法当局による承認が得られることが条件となる。

トヨタ自動車とSUBARU（スバル）は2019年6月6日、電気自動車（EV）の専用プラットフォームとEVの共同開発について合意したと発表した。中大型乗用車向けのプラットフォームと、CセグメントのSUVタイプのEVを開発し、車両は両社のブランドで販売する。スバルはこれまでEVを独自開発する方針だったが、今回の合意を受けて共同開発にシフトする。技術、開発、調達などの面で効率化を図る。

比亜迪（BYD）の日本法人ビーワイディージャパンは2019年3月25日、量産型電気自動車（EV）である小型バス「J6」の予約受付を開始したと発表した。2020年春から納車を行う計画で、2024年までの5年間で1000台の販売を目指す。税別希望小売価格は1950万円。

ホンダは2018年11月29日、電動バイク「PCX ELECTRIC（エレクトリック）」のリース販売を開始すると発表した。原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した。バッテリーは、着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を使用する。

パナソニックは2018年10月30日、同社の100周年を記念して行う全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」（2018年10月30日〜11月3日）において、ドライバーレスで走行する電気自動車（EV）のコンセプトモデル「SPACe_C（スペースシー）」を披露した。

ダイソンは2018年8月30日（現地時間）、電気自動車（EV）の開発に向けて、2億ポンド（約297億円）を投じてテストコースなどを整備すると発表した。

経済産業省は2018年7月24日、「自動車新時代戦略会議」の第2回を開催し、2050年までの長期目標に向けた基本方針と今後5年間の重点取り組みについて中間整理案をまとめた。

ホンダとパナソニックは2018年7月13日、インドネシアに共同出資で新会社を設立し、バッテリー交換型電動バイクを用いたバッテリーシェアリングの実証実験を開始すると発表した。充電の待ち時間や走行距離に対する不安を解消し、電動モビリティーの普及を後押しする。

トヨタ自動車は2020年までに中国で電動車10車種を追加する。「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車と、「C-HR」ベースの電気自動車を予定している。

日産自動車は、「北京モーターショー 2018」において、電気自動車（EV）「シルフィ ゼロ・エミッション」や、ヴェヌーシアブランドの方向性を示すコンセプトカーなどを披露した。

富士通と電気自動車（EV）ベンチャーのFOMMは、バッテリー交換型EVのクラウドサービスに関して協業する。

日産自動車は、「ジュネーブモーターショー 2018」において、2018年12月から参戦する「フォーミュラE」のレーシングカーのカラーリングコンセプトを初公開した。

日産自動車は、中国の合弁会社である東風汽車の中期経営計画を発表した。

日産自動車が、東京電力や関西電力、住友電気工業といった企業と協力し、電気自動車（EV）を活用したバーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）の実証試験を積極的に実施している。

トヨタ自動車は2018年1月8日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」において、MaaS（Mobility-as-a-Service、自動車を所有せずサービスとして利用すること）向けの専用車両「e-Palette Concept」を発表した。

「ハイブリッド車で20年間培ってきた要素技術が、EV開発での競争力の源泉になる」と繰り返し説明してきたトヨタ自動車。2017年11月27日に開催した技術説明会で、あらためて電動化に対する取り組みを語った。

政府の規制方針などにより自動車メーカーの電動化への取り組みが加速している。ただ、より切実なニーズを持つのが商用車である。東京モーターショーでは各社のトップが電動化への取り組み方針を示した他、三菱ふそうといすゞ自動車が新製品をアピールした。

フォルクスワーゲンが往年の名車“ワーゲンバス”のEV版「I.D.BUZZ」を含む日本初公開の8モデルを東京モーターショーで披露。これまで“ピープルズカー（大衆車）”をけん引してきた同社が提案する、電動化が進む世界での“皆に愛されるクルマ”とは？

Daimlerが東京モーターショーで次世代自動車のフルラインアップを用意。コンパクトなEVシティーカーから同社史上最もパワフルな“公道走行可能なF1マシン”まで揃える理由は「将来性ある分野で優位性を確立することを真剣に目指している」からだ。

三菱ふそうトラック・バスは「第45回東京モーターショー 2017」において、電気商用車専門の新ブランド「E-FUSO」を立ち上げ、電気商用車市場を先導する方針を示した。コンセプトモデルE-FUSO「Vision ONE」を発表した他、量産電気小型トラック「eCanter」をヤマト運輸に納入したことなども明らかにした。

日産自動車が「東京モーターショー2017」で、完全自動運転（レベル5）のコンセプトEV「ニッサン IMx」を世界初公開。着々と実現に向かっている同社のビジョン「ニッサン インテリジェント モビリティ」を具現化するクルマだ。

ホンダは、「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器でマイクログリッドを構築する「Honda Mobile Power Pack」を展示した。小規模な太陽光発電や風力発電、水力発電と組み合わせることで、エネルギーの地産地消を実現する。

ホンダは「第45回東京モーターショー 2017」において、次世代のスポーツカーを目指した電気自動車「Honda Sports EV Concept」を世界初披露する。直近の海外の展示会で披露したコンセプトカーもジャパンプレミアとなる。

三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、高性能電気自動車（EV）のコンセプトSUV「e-EVOLUTION CONCEPT」を世界初公開する。

ホンダは「フランクフルトモーターショー2017」（プレスデー：9月12〜13日、一般公開日：9月16〜24日）において、将来の量産電気自動車（EV）のデザインと技術の方向性を示すコンセプトモデル「Honda Urban EV Concept」を世界初公開した。

トヨタ自動車とマツダは、業務資本提携に関する合意書を締結した。互いに500億円を出資することにより、トヨタ自動車に対するマツダの出資比率は0.25％に、マツダに対するトヨタの出資比率は5.05％となる。

「持続的なモビリティーの実現に向けて、技術によってクルマにネガティブに作用するような現象を解決する」という日産自動車の安徳光郎氏。電動化と知能化がもたらした成果を振り返る。

Volkswagen（VW）とAudi（アウディ）は、「上海モーターショー2017」において、電気自動車（EV）のコンセプトモデルを初公開した。アウディは今回披露したEVクーペを2019年から量産する。VWは2020年から複数車種のEVを生産する計画だ。

ホンダは「2017年ニューヨーク国際オートショー」において、「CLARITY PLUG-IN HYBRID（クラリティ プラグイン ハイブリッド）」と「CLARITY ELECTRIC（クラリティ エレクトリック）」を世界初公開した。

電気自動車（EV）など電動車両のDC充電方式であるCHAdeMO規格が改定され、従来よりも高出力の充電が可能になった。2017年3月30日にUL Japan 安全試験所（三重県伊勢市）で開催した技術展示会で、そのデモンストレーションを行った。「この出力レベルの充電器を用いた充電は世界初」（CHAdeMO協議会）としている。

日本郵便とホンダは、郵便配達での電動二輪車の活用に向けた協業の検討を開始する。地球環境に配慮した郵便配達業務を行うため、現行の二輪車に代わる電動車両の導入や、郵便局での充電の実証実験に取り組む。効率的な車両運行に向けてテレマティクスサービスの活用も進める。

ホンダが開発したホイールでロードノイズを低減する技術「タイヤ気柱共鳴音低減デバイス」が「第14回新機械振興賞」の「機械振興協会会長賞」を受賞した。高級車種から搭載がスタートした技術を、普及価格帯までコスト低減を図った点が評価された。

Volkswagenは2025年までの中期経営計画を発表した。今後10年で、量販セグメントのトップブランドとなることを目標に、製品戦略を見直して高収益化を図る。電気自動車には25億ユーロ（約2980億円）を投資する。また、ユーザー8000万人のテレマティクスサービスを構築し、売上高10億ユーロ（約1200億円）を見込んでいる。

トヨタ自動車は2016年11月8日に開催した2017年3月期第2四半期決算会見の場で、あらためてエコカー戦略を表明。従来主力と位置付けてきた、HVやPHV、FCVとともにEVもラインアップに加え全方位で展開していく方針を示した。

Volkswagenは、「パリモーターショー2016」において、完全自動運転と電気自動車の開発方針を示すコンセプトモデル「I.D.」を世界初公開した。プラットフォームは電気自動車専用で新たに設計。コンパクトカーの「ゴルフ」よりもやや小さいボディーサイズで同等の価格の量産モデルを2020年に発売する計画だ。完全自動運転は2025年の実用化を目指す。

電気自動車（EV）ベンチャーのGLMは、「パリモーターショー2016」において、次世代EVスポーツカーのコンセプトモデル「GLM G4」を発披露する。同モデルはオランダのデザイン会社、Savage Rivale（サヴェージ・リヴァーレ）と共同開発した。同ショーに出展するのはGLMとして初めて。

2015年の自動車販売台数が2460万台という、もはや日本とは次元の違うスケールに成長した中国の自動車市場。その首都である北京の路上の風景はどうなっているのでしょうか。2016年4月開催の「北京モーターショー2016」に合わせて訪中した際に、北京の路上観察をしてみました。今回はその様子を紹介します。

起業して1年9カ月のベンチャー企業「rimOnO（リモノ）」は、2人乗りの超小型電気自動車のコンセプトモデルを発表した。一般的な乗用車の約4分の1とコンパクトなサイズで、外装や骨格に樹脂材料を多用して軽量化を測った。外板は布製で、取り外して好みのものに付け替えることができる。市販は2017年夏の予定。

日産自動車は、ドライバーの脳波を基に運転感覚を言語化し、車両の周辺に投影する機能を搭載した電気自動車「リーフ」を製作した。リーフ発売5周年を記念し、この車両を使って若者がリーフの運転を楽しむ様子を紹介するプロモーション映像も制作、公開している。

Tesla Motorsは、電気自動車の5人乗り新モデル「モデル3」を世界初公開した。価格は3万5000米ドル（約390万円）で、同社の高級セダン「モデルS」の3分の1程度まで引き下げた。走行距離は215マイル（約346km）で、急速充電に対応した。自動運転機能は標準装備とした。納車は2017年から。

Hyundai Motor（現代自動車）は、「ジュネーブモーターショー2016」において、新型車「IONIQ（アイオニック）」のハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車をそろえて披露すると発表した。

パナソニックは、中国遼寧省大連市に車載用リチウムイオン電池の設計／生産／販売を手掛ける合弁会社「パナソニック オートモーティブエナジー 大連」を設立したと発表した。2017年から生産を開始する。車載用リチウムイオン電池を中国で生産するのは初めて。

米国ベンチャー企業のFaraday Futureは「2016 International CES」の開幕に合わせて、同社が今後開発していく電気自動車の基本コンセプトを示す「FFZERO1」を公開した。1人乗りのレースカーのような車両だが、そこには数多くのコンセプト詰め込まれている。

フォルクスワーゲンは、消費者向けエレクトロニクス展示会「2016 International CES」において、新開発の電気自動車のコンセプトカーを初公開する。

トヨタ自動車が4代目となる新型「プリウス」を発売した。JC08モード燃費で40.8km/l（リットル）を達成した「Eグレード」の税込み価格は242万9018円。3代目プリウスで最も燃費が良好かつ安価だった「Lグレード」から約20万円の値上げとなっている。

フォルクスワーゲン グループ ジャパンが「東京モーターショー2015」の出展概要を発表した。出展モデルの中には、2015年半ばを納車時期としていた電気自動車の「e-up！」も入っているが、リリース文の中では「発売時期は未定」とされていた。

電気自動車ベンチャーのTesla Motors（テスラ）CEOのイーロン・マスク氏は、SUVタイプの電気自動車「モデルX」と低価格の電気自動車「モデル3」の発売時期や価格に関する情報を公開。モデルXは現在販売しているセダンの「モデルS」より5000米ドル高くなるものの、モデル3は条件付きながら3万5000米ドルで販売するとした。

Audi（アウディ）は、満充電状態から500km以上走行できるSUVタイプの電気自動車を開発するために、韓国のリチウムイオン電池メーカーであるLG Chem、Samsung SDI（サムスンSDI）の2社と提携する。

三菱自動車は商用電気自動車（EV）である「ミニキャブ・ミーブ バン」と「ミニキャブ・ミーブ トラック」を改良。一部グレードを除いて値下げしたが、政府から得られる補助金も減額されたため、実質価格はほぼ変わっていない。

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、「ゴルフ」をベースとする電気自動車「e-Golf」の国内市場投入を延期する。同社は2015年2月から、小型車「up！」をベースとする電気自動車「e-up！」の受注を開始。第2弾となるe-Golfは、2015年半ばに受注を始める予定だった。

General Motors（GM）は、Chevrolet（シボレー）ブランドの電動自動車が市場で広く導入されるよう展開に注力していく方針を明らかにした。2015年秋にプラグインハイブリッド車「Volt」の2代目モデル、2016年春にハイブリッド車「Malibu Hybrid」を投入する。電気自動車「Bolt EV」の市場投入も約束した。

おかやま次世代自動車技術研究センターは、「人とくるまのテクノロジー展2015」において、独自開発のインホイールモーターを搭載する電気自動車（EV）の実証実験車「OVEC-TWO」を展示した。

電気自動車普及協議会は「国際学生EV超小型モビリティデザインコンテスト 2015」に関する記者説明会を開催。超小型電気自動車（EV）のデザインの他、具体的な使用方法の提案やコミュニティとの関わり方など、インフラとして捉えたEVの未来に対するアイデアを募る。2015年4月1日より参加チームを募集する。

経済産業省は、平成26年度補正予算を活用した、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの普及に向けた施策を発表。電気自動車などを購入する際の補助金や、充電インフラ整備を促進するための補助金に加えて、電気自動車やプラグインハイブリッド車の高速道路の利用実態調査を目的とする調査協力費の支給を新たに行う。

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、同社の電気自動車（EV）に試乗した乗員の情動を脳波測定システムで測定する実証実験「e-driving」の結果を公表。実験の結果、参加者全体の約6割が内燃機関車よりEVの方が直進加速や乗り心地で優れていると感じたという。

電気自動車普及協議会が、新たに設立する一般社団法人、電気自動車普及協会（APEV）への組織移行を発表。新会長に日本陸上競技連盟 会長の横川浩氏が就任し、2020年に開催する「東京オリンピック・パラリンピック」に向け、電気自動車の普及への取り組みを強化するという。

日産自動車は2014年10月30日、同日から国内販売を始める電気自動車（EV）の商用車「e-NV200」の出荷式を追浜工場（神奈川県横須賀市）で行ったと発表した。

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、日本市場で電気自動車（EV）を発売する。第1弾は小型車「up！」をベースとする「e-up！（イー・アップ！）」で、2015年2月1日から受注を開始し、同年半ばに納車する予定。税込み価格は366万9000円である。第2弾は、2015年半ばに受注を開始する、「ゴルフ」ベースのEV「e-Golf」である。

三菱自動車は2014年8月28日、電気自動車（EV）「i-MiEV」と「MINICAB-MiEV」、スズキにOEM供給している「EV-エブリイ」のリコールを国土交通省に提出した。原因は、ブレーキ倍力装置に負圧を供給するブレーキ負圧電動ポンプの不具合。2013年1月に発表したリコールでも、原因はブレーキ負圧電動ポンプの不具合だった。

メルセデス・ベンツ日本、オリックス自動車、アマノの3社は、2014年9月1日から神奈川県横浜市内で、ワンウェイ（乗り捨て）方式のカーシェアリングサービス「スマート ワンウェイ カーシェアリング（smaco）」を開始する。

三菱自動車は、米国コロラド州で開催された自動車レース「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム（パイクスピーク）」の2014年大会（2014年6月23〜29日）の電気自動車（EV）改造クラスで初優勝した。総合順位でも、1位と2.5秒差の2位に入っている。

トヨタ自動車が2012年9月に米国カリフォルニア州内で発売した電気自動車（EV）「RAV4 EV」。同社が、このRAV4 EVの生産を2014年末までに終了することが明らかになった。

NTNは、「人とくるまのテクノロジー展2014」に出展するインホイールモーター搭載の電気自動車（EV）「Q’MO II」の公道走行に向けた登録申請を進めているという。

電気自動車（EV）ベンチャーのSIM-Drive（シムドライブ）は、試作EVの4号車「SIM-HAL（シム・ハル）」を発表。これまでの先行開発車での技術成果や経験を生かし、走行距離をはじめとするEVの課題をクリアした。今後は「EV実用化」に向けた開発に本格的に乗り出す。

トヨタ自動車は、2014年3月24日〜6月初旬までの間、東京・神奈川などの首都圏において、超小型電気自動車（EV）「TOYOTA i-ROAD」のモニター調査を実施する。「ジュネーブモーターショー2013」で初披露したモデルと比べて、2人乗りから1人乗りでになるとともに、最高速度が時速45kmから同60kmに引き上げられた。

三菱自動車は、岡山県とインホイールモーターを搭載する電気自動車（EV）の開発に関する共同研究を行うことで合意した。同社が、インホイールモーターEVの開発に取り組むのは、2005年に発表した「コルトEV」と「ランサーエボリューションMIEV」以来、9年ぶりのこととなる。

ホンダと東芝は、ホンダの超小型EV「MC-β」を、東芝の「PV充電ステーション」の電力で運用する実証実験を沖縄県宮古島市で開始した。

Ford Motor（フォード）は、「2014 International CES」において、太陽光発電パネルを車両の屋根に搭載するプラグインハイブリッド車のコンセプトカー「C-MAX Solar Energi Concept」を出展する。集光レンズと自動運転技術の活用により、太陽光発電パネルによる1日間の充電だけで満充電にさせられるという。

日野自動車は、電気バスや電気トラック、プラグインハイブリッド（PHEV）バス、燃料電池バスなどの開発を、2020年東京オリンピック／パラリンピックにおける輸送インフラとしての採用を視野に入れながら進めている。

ホンダは、近距離移動に用いる超小型電気自動車（EV）「MC-β」を発表した。2012年11月に発表した大人1人＋子ども2人乗りの「マイクロコミュータープロトタイプ」と比べて、大人2人乗りになり、満充電からの走行距離は60km程度から80km以上に向上した。

三菱自動車は、電気自動車（EV）「i-MiEV」と商用EV「MINICAB-MiEV VAN」の価格を改定した。電池容量が16.0kWhの「Xグレード」の税込み価格は、従来比で約90万円下がって290万1150円に。2013年度の「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金」が85万円得られるので、実質的な購入価格は205万1150円となる。

日産自動車は、「第43回東京モーターショー2013」において、グライダーと三角翼をモチーフにした次世代電気自動車（EV）のコンセプトモデル「ブレイドグライダー」と、直近でフルモデルチェンジやビッグマイナーチェンジを予定している車両の数々を披露する。ブレイドグライダーの紹介映像も公開中だ。

電気自動車（EV）ベンチャーのTesla Motorsは、Appleの商品開発担当バイスプレジデントを務めていたDoug Field氏が、Teslaの新車両開発担当バイスプレジデントに就任すると発表した。同氏は、立ち乗り二輪車「Segway」のチーフエンジニアでもあった。

東芝は、「第20回ITS世界会議東京2013」において、同社のリチウムイオン電池「SCiB」を搭載する電気バスを展示した。5〜10分で、容量の約80％まで充電できる超急速充電器に対応している。

電気自動車（EV）スポーツカー「トミーカイラZZ（ズィーズィー）」を開発したグリーンロードモータースが、「あなただけのクルマをつくれる時代を語ろう」と題したトークイベントを開催。元ソニー会長の出井伸之氏と、タレントのパンツェッタ・ジローラモ氏をゲストとして招き、クルマの未来を語った。

英国のレーシングチームであるDrayson Racingは、車両重量1000kg以下の電気自動車（EV）レースカーで世界最速となる時速204.185マイル（約328.6km）を達成したと発表。その様子が映像で公開されている。

日産自動車は、2014年の「ル・マン24時間耐久レース」に参戦する電動レースカー「ZEOD RC（Zero Emission On Demand Racing Car）」を発表した。ZEOD RCは、モーターと電池だけで走行する純粋なEVレースカーではなく、エンジンをはじめ他のドライブトレインも併せて搭載するという。

NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する超小型電気自動車（EV）「TOO’in（トゥーイン）」を新たに開発し、フランスのアヌシー市と共同で実施する公道での実証実験に使用すると発表。同市で開催された「アヌシー国際アニメーション映画祭」でお披露目された。

米国の電気自動車（EV）ベンチャーであるMiles Electric Vehicles（MilesEV）が連邦破産法11条の適用を申請した。米国の一部地域で公道利用が認められている近隣走行用EV（NEV）の開発と販売を手掛けていた。

ホンダは、超小型電気自動車（EV）「マイクロコミュータープロトタイプ」を用いた社会実験を行うために、熊本県、沖縄県宮古島市とMOU（了解覚書）を締結した。使用する車両は、汎用性の高い大人2人乗車の「βモデル」である。

走行距離が短く、充電時間が長いというEVの課題を、電池交換ステーションで電池パックを交換するという手法で解決しようとしていたBetter Place（ベタープレイス）が、会社の解散と清算を申し立てた。

日産自動車は2013年4月19日、電気自動車（EV）「リーフ」の販売価格を改定した。全てのグレードで約30万円安価になっている。その同日、EVなどを購入する際に政府から得られる「クリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金（CEV補助金）」の平成24年度（2012年度）予算が超過したことが分かった。

高級スポーツカーと同等以上の加速を実現したSIM-Drive（シムドライブ）の試作電気自動車（EV）「SIM-CEL」。同車に搭載されている新技術をフォトギャラリー形式で紹介しよう。

電気自動車（EV）ベンチャーのTesla Motors（テスラ）は、セダンタイプのEV「Model S（モデルS）」の2013年第1四半期（1〜3月期）における販売目標台数を突破したと発表した。これに併せて、2013年春の発売を予定していた、電池容量が40kWhと少ない低価格のモデルSについて、生産を取りやめたことも明らかにした。

三菱自動車は「第46回東京モーターショー2019」において、スモールサイズの電動SUVのコンセプトカー「MI-TECH CONCEPT（マイテックコンセプト）」を初披露した。最大の特徴はガスタービンエンジンの採用になるだろう。

スズキは2019年9月30日、「第46回東京モーターショー2019」（一般公開日：2019年10月24日〜11月4日、東京ビッグサイト他）において、プラグインハイブリッド車（PHEV）や自動運転車の参考出品車ーや、「ハスラー」のコンセプトモデルなどを世界初公開すると発表した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、シャープ、トヨタ自動車は2019年7月4日、世界最高水準の高効率太陽電池を電動車に搭載して公道実証を開始すると発表した。実証試験は2019年7月下旬から始める。電気自動車（EV）の走行距離延長や、燃費改善の効果を検証する。

三菱自動車は2018年8月23日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」を一部改良し、同日から販売を開始すると発表した。

三菱自動車がルノー・日産アライアンスの一員となった。日産の経営陣が三菱自の役員に加わるが、三菱自の独立経営は維持する。日産は、三菱自が投資価値とリターンをもたらすと見込み、アライアンスの一員として期待をかける。

「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。

三菱自動車は、「パリモーターショー2016」において、ハイエンドモデルと位置付ける、プラグインハイブリッドSUVの新たなコンセプトカーを世界初公開する。

トヨタ自動車は、中国市場向けに環境／安全技術の投入を強化する。2016年内に排気量1.2l（リットル）の直噴ターボエンジンを投入。2018年には中国現地で開発／生産したプラグインハイブリッドシステムを製品化し、「カローラ」「レビン」の2車種に搭載する。「Toyota Safety Sense」も中国市場向けに2016年中に展開する計画だ。

トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の新モデルを初公開した。モーターを2個とも走行に利用できる「デュアルモータードライブシステム」を採用しEV走行距離も60km以上に引き上げた。2016年秋に日米欧で発売する。

ホンダは、量産タイプの燃料電池車「CLARITY FUEL CELL」を、米国で2016年末までに発売する。しかし、米国でのエコカー戦略では、電池とモーターだけで走行できる距離を従来比の3倍となる60km以上に高めたプラグインハイブリッド車が本命になるようだ。

メルセデス・ベンツ日本が、主力車種「Cクラス」にプラグインハイブリッド車を「C 350 e」追加する。税込み価格はセダンが707万円、ステーションワゴンが782万円。ベース車となる「C 250 Sports」との価格差は約40万円だ。

Volvo Cars（ボルボ）は、今後発売する全ての車両にプラグインハイブリッド車を設定することを柱とする包括的な自動車の電動化戦略を発表。「SPA」と互換性を持つ小型車向けモジュラープラットフォーム「CMA」も導入し、「V40」クラスの小型車にもプラグインハイブリッド車を設定する方針だ。

三菱自動車は、SUV「アウトランダー」とプラグインハイブリッドSUV「アウトランダーPHEV」のフロントフェイスデザインの変更をはじめ大幅改良を行う。中でもアウトランダーPHEVは、先進的な“プラグインハイブリッド車”から、“ラグジュアリーカー”への位置付けの変更が行われている。

ダイムラーのメルセデス・ベンツブランドは、2017年までにプラグインハイブリッド車を総計10モデル投入する。2015年3月発売の「C 350 e」以降のプラグインハイブリッド車には、車両名称に“e”が付くことも明らかになった。

三菱自動車は、「パリモーターショー2014」において、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」をベースとしたコンセプトモデル「アウトランダーPHEV Concept-S」を参考出品する。

三菱自動車は、SUVタイプのプラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」をマイナーチェンジし2014年5月29日に発売する。SUVの力強さを強調する新たな外観デザインの採用や、急速充電機能や運転席／助手席のシートヒーターの標準装備といった機能充実を行う。

破綻した米国のプラグインハイブリッド車（PHEV）ベンチャーFisker Automotive（フィスカー）。2014年3月、フィスカーの再出発を知らせるWebサイトが開設された。その名も「The New Fisker」である。

プラグインハイブリッド車（PHEV）「カルマ」を展開する米国のベンチャー企業Fisker Automotive（フィスカー）を、中国の大手自動車部品メーカーである万向集団（Wanxiang Group）が買収することになったと複数の米国メディアが報じている。

Mclaren Automotiveは、同社の最新スーパーカー「McLaren P1（マクラーレンP1）」が、ドイツのニュルブルクリンク北コースの周回記録で7分を切ったと発表した。その際の走行映像も公開されている。

三菱自動車が「第43回東京モーターショー2013」に出展する大型プラグインハイブリッドSUVのコンセプトモデル「MITSUBISHI Concept GC-PHEV」は、車室室内中央に、全ての乗員がアクセスできるタッチスクリーン式の大型インタフェース「タクティカルテーブル」を設置している。

三菱自動車は、「第43回東京モーターショー2013」で3台のコンセプトカーを初披露する。プラグインハイブリッドSUVの「MITSUBISHI Concept GC-PHEV」と「MITSUBISHI Concept XR-PHEV」、ダウンサイジング直噴ターボエンジンを搭載するコンパクトMPV「MITSUBISHI Concept AR」だ。

ホンダが発表したプラグインハイブリッド車（PHEV）「アコード プラグイン ハイブリッド」は、PHEVとしての燃費を示す複合燃費（JC08モード）について、三菱自動車の「アウトランダーPHEV」や、トヨタ自動車の「プリウスPHV」を上回る70.4km/l（リットル）を達成した。

電気自動車やプラグインハイブリッド車を購入する際に得られる「クリーンエネルギー自動車等導入対策費補助金（CEV補助金）」の2013年度の公募受付が始まった。補助金額は、マイナーチェンジした日産自動車の「リーフ」が2012年度と同額の78万円となったが、トヨタ自動車の「プリウスPHV」は45万円から33万円に減額された。

三菱自動車は2013年4月23日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」のリコールを国土交通省に届け出た。不具合の原因は、走行用モーターとその制御システム、発電機である。溶損などの事例が報告されていたリチウムイオン電池の不具合は、現在も原因を調査中であり、今回のリコールとの関連性はない。

プラグインハイブリッド車（PHEV）「Karma（カルマ）」を展開するベンチャー企業のFisker Automotive（フィスカー）は、全社員の75％を解雇した。今後同社は、連邦破産法11条の適用を申請する準備に入るとみられている。

日産自動車は2021年11月29日、オンラインで会見を開き、2030年度に向けた長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を発表した。

ソフトバンクは2021年11月2日、次世代電池の実用化に向けた進捗を発表した。

ホンダは2021年10月21日、シェアサイクルで使用する電動アシスト自転車向けに「2電源システム」を開発したと発表した。ユーザーが持ち歩いているモバイルバッテリーを自転車につなげることでバッテリー残量の減少を補う。2022年中にシェアサイクル事業者と共同で実証実験を行い、将来の事業化に向けて検討を進める。

トヨタ自動車は2021年9月7日、オンラインで説明会を開き、電動車の普及に向けた投資などの戦略を発表した。

日本総合研究所は2021年7月15日、中国広東省において電気自動車（EV）の駆動用バッテリーの残存価値を診断する技術の試験を実施したと発表した。

UL Japanは2021年4月8日、中型防爆槽などの電動モビリティなどに搭載する高容量リチウムイオンバッテリーの信頼性試験用設備を三重県伊勢市の本社に増設したと発表した。電動モビリティなどを対象としたリチウムイオンバッテリーの信頼性試験ニーズに対応する。

電池メーカーや素材メーカーなど28社は2021年3月8日、「電池サプライチェーン協議会（Battery Association for Supply Chain、BASC）」を同年4月1日付で設立すると発表した。材料や原料を含めた電池のサプライチェーンにおいて健全な発展と国際競争力の強化を図る。会長には、住友金属鉱山 執行役員 電池材料事業本部長の阿部功氏が就任する。

電気自動車（EV）の火災に関する報道が後を絶たない。駆動用バッテリーであるリチウムイオン電池が異常な発熱から発火に至る要因は、リチウムイオン電池の製造品質以外にも複数存在している。EVの火災やそのリスクに関連したリコールで名前が挙がる自動車メーカーやバッテリーサプライヤーをみて分かるように、技術が未熟で経験の浅い企業だけの問題とは限らない。

富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9％増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。

パナソニックは2020年10月29日、2021年3月期（2020年度）第2四半期の業績を発表した。売上高は減収となったものの、最終赤字となった第1四半期の業績からの回復を示した。

富士経済は2020年7月7日、車載用二次電池の市場調査結果について発表した。2035年に駆動用バッテリーは2019年比7.4倍の19兆7185億円に拡大する見通しで、車種別では電気自動車（EV）向けが75％超、プラグインハイブリッド車（PHV）向けが15％を占めるという。補機用は同14.7％増の2兆470億円に拡大すると見込む。