　トヨタ自動車は「北京モーターショー 2018」（プレスデー：2018年4月25～26日、一般公開日4月29日～5月4日）において、2020年までに中国で電動車10車種を追加すると発表した。2019年に「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車（PHV）を、2020年に「C-HR^（※）」ベースの電気自動車（EV）を導入する。

（※）広汽トヨタ自動車販売ではC-HR、一汽トヨタ自動車販売では「IZOA」として販売する

　北京モーターショー 2018では、カローラPHVとレビンPHVを初披露した。駆動用モーターのみで走行する距離（EV走行）は50km以上を想定している。PHVを海外生産するのは同社初となる。

PHVのレビン（左）とカローラ（右）（クリックして拡大）出典：トヨタ自動車

　駆動用バッテリーやインバーター、駆動系部品の生産を現地化し、中国市場向けの電動化を加速させる。中国での開発体制も強化する。2020年に現地の開発拠点であるトヨタ自動車研究開発センター（中国）で、電池パックを評価する電池試験棟を稼働させる。同年のEV発売に向けて現地での駆動用バッテリーの生産体制を整えていく。

　ハイブリッド車（HV）のラインアップも拡大する。2017年はカローラとレビンのHVモデルを含め、HVは14万台を販売した。新中源豊田汽車能源系統（新中源トヨタエナジーシステム）や科力美汽車動力電池（科力美オートモーティブバッテリー）において、ニッケル水素電池モジュールの生産能力を2020年に22万基まで増強するなど、需要増加に対応していく。

新型「プリウスPHV」は先代の反省を生かす、「なるべくエンジンを使わない」
「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。
2030年に550万台の電動化戦略掲げるトヨタ、「異次元の構えが不可欠」
トヨタ自動車は、2030年に向けた電動化戦略を発表した。同年までにトヨタ自動車単独での販売台数をHVとPHVが450万台、EVとFCVが100万台とし電動車合計で550万台を見込む。
電動化やIT化が進もうと、トヨタは「自分で運転したい魅力的なクルマを作る」
トヨタ自動車はスポーツカーシリーズ「GR」を投入すると発表した。「ヴィッツ」「プリウス PHV」などの既存車種をベースに、モータースポーツ活動から得た知見やノウハウを盛り込む。これまでのスポーツコンバージョン車「G Sports（G's）」を引き継いだシリーズとなる。
トヨタは電気自動車「eQ」で何を反省したか、今後に何を生かすのか
「ハイブリッド車で20年間培ってきた要素技術が、EV開発での競争力の源泉になる」と繰り返し説明してきたトヨタ自動車。2017年11月27日に開催した技術説明会で、あらためて電動化に対する取り組みを語った。
車載用“角形”電池でもトップに、パナソニックがトヨタの電池パートナーに名乗り
トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。
重希土類フリーでネオジム使用量半減の車載モーター用磁石、トヨタが開発
トヨタ自動車はレアアースであるネオジムの使用量を最大で半減する車載モーター用磁石を新開発した。重希土類を不使用とした上でネオジムの使用量を大幅に減らし、高温下でも使用可能な性能を実現した。
駆動用バッテリーを電力系統の蓄電池システムとして再利用、トヨタと中部電力
中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。