　日本総合研究所は2021年7月15日、中国広東省において電気自動車（EV）の駆動用バッテリーの残存価値を診断する技術の試験を実施したと発表した。複数の自動車メーカーのEVで使用したバッテリーを対象に3種類の診断技術の適用可能性を評価。各社の使用済みバッテリーの残存価値を短時間で診断できることを確認した。診断技術を生かし、中古EVや使用済みバッテリーの市場形成に貢献する。

　診断技術の評価はBACE（Battery Circular Ecosystem）コンソーシアムの2020年度の取り組みとして実施した。同コンソーシアムは、電池の残存価値診断やレアメタル抽出の関連技術、リースや保険、流通などに強みを持つ企業が参画して2020年10月に発足した。メンバーは日本総研の他、損害保険ジャパン、横河ソリューションサービス、三井住友ファイナンス＆リース、EV部品のサプライヤー、材料メーカーなど。

　中国で実施した評価では、三元系やリン酸鉄系のバッテリー22種類に対して、ゴイク電池とカウラが開発した診断試験3種類（ゴイク法、等価回路学習法、充放電法）を試した。

　従来の診断技術では1回につき数時間を要したが、診断技術によっては100分の1程度に時間を短縮できることが分かったという。また、診断技術ごとに適用できる電池と適用できない電池を分類し、診断技術と電池の種類を適切に組み合わせるためのデータを収集した。

　今後は診断試験を発展させ、自動車メーカーの枠を超えて幅広い種類の電池に適用できる診断技術を確立する。EVの駆動用バッテリーは進化や改良、車種ごとの最適化、材料変更などによって仕様が増えており、診断方法も多様で複雑になると見込んでいる。

　また、試験時間の短縮だけでなく、小規模な拠点でも簡易な評価を行えるようにする。電池の診断情報を集積、流通させることにより、中古EVや使用済みバッテリーの市場形成を図る。2021年度は、中国での診断サービスの実証と事業化の検討を進める。日本国内でもEVのリセールバリュー向上に向けて電池の品質評価を中心に取り組む。

　中国では新車のEVで利用を終えた電池は、80％程度の能力を残したまま廃棄され、有効な再利用は一部にとどまっている。日本の経済産業省の調査では、中国で廃棄されるEVの駆動用バッテリーの規模は2030年に年間60GW（ギガワット）に達すると見込まれている。

→その他の「電動化」関連記事はこちら

トヨタは2030年の電動車販売を550万台から800万台に、HEVとPHEVはEV走行がカギ
トヨタ自動車は2021年5月12日、オンラインで会見を開き、2020年度（2021年3月期）の通期決算と2021年度（2022年3月期）の業績見通しを発表した。
EVの収益性がエンジン車に並ぶまで「あと2～3年」、VWが2030年までの戦略発表
フォルクスワーゲン（VW）は2021年7月13日、オンラインで会見を開き、2030年に向けたグループ戦略を発表した。
なぜリチウムイオン電池は膨らむ？　電解液を劣化させる「過充電」「過放電」とは
電池業界に携わる者の1人として、電池についてあまり世間に知られていないと感じる点や、広く周知したいことを、ささやかながら発信していきたいと思います。まずは連載第1回となる今回から数回にわたり、私たちの生活には欠かせない「リチウムイオン電池」の安全性について解説していきます。
リチウムイオン電池で発熱や発火が起きる要因を整理しよう
小型電子機器やモバイルバッテリーの発火事故、ごみ収集車や集積場の火災、電気自動車からの出火など、リチウムイオン電池の普及に伴い、それに起因する発火・炎上はたびたび問題となっています。発熱、発火、爆発といった事故は用途を問わず大きな問題となりかねない事象です。今回は「リチウムイオン電池の異常発熱問題」について解説していきたいと思います。
課題山積の二輪車の電動化、ホンダはどう取り組むのか
「人とくるまのテクノロジー展2021オンライン」では、電動化に関するさまざまな提案が行われた。同時開催の新車開発講演でも、ホンダが「電動二輪車の普及に向けた取り組み」を紹介。
2035年に電動車販売は合計4919万台に、2020年比8.4倍
富士経済は2021年7月9日、電動車の2035年の市場予測を発表した。