　ホンダ、ヤマハ発動機、オーストリアのKTM、イタリアのピアッジオ（Piaggio & C）の二輪車メーカー4社は2021年3月1日、電動二輪車（EVバイク）や、欧州連合（EU）のUNECE規格に基づく車両区分でLカテゴリーに属する小型電動モビリティの普及を目的とした交換式バッテリーコンソーシアムの創設に合意したと発表した。コンソーシアムの正式な設立は2021年5月の予定で、活動に関心のある他のステークホルダーの参加も募っていく方針である。

　同コンソーシアムでは、電動二輪車と小型電動モビリティ向けに、交換式バッテリーシステムの技術仕様を定義するとともに、関連団体、各国、欧州および国際標準規格化団体との緊密な連携により、欧州域内と国際的な共通規格の取得を目指す。

　コンソーシアム創設合意の背景には、パリ協定および欧州域内におけるモビリティの電動化の加速がある。コンソーシアムに加わる4社は「標準化された交換式バッテリーシステムにより、小型電動モビリティの普及および、より持続可能な交換式バッテリーのライフサイクル管理に貢献できると信じている。また、バッテリーの共通化により、航続距離の伸長や充電時間の短縮、インフラコストの低減や車両コストの低価格化が期待できると考えている」（ニュースリリースより抜粋）としている。

　電動二輪車の交換式バッテリーの標準化については、国内でも川崎重工業、スズキ、ホンダ、ヤマハ発動機の4社が参加する「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」が2019年4月から活動を開始している。

　さらに、これら4社が所属する日本自動車工業会二輪車特別委員会としても、2020年9月から1年間、大阪府や大阪大学の協力によるバッテリー交換式電動二輪車の実証実験を行うことを発表している。

⇒その他の「電動化」の記事はこちら

電動バイクの最前線、普及が始まったバッテリー交換型
アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「MONOist」「EE Times Japan」「EDN Japan」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回はMONOistで公開された、バッテリー交換型の電動モビリティに関する記事のまとめをお届けします。
電動バイクの交換式バッテリーで二輪車4社が協力、普及に向けて標準化推進
ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社は2019年4月4日、日本国内における電動二輪車の普及を目指す「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設し、協働を開始したと発表した。
大阪でバッテリー交換式EVバイクの実証実験、国内二輪車4社で実施
大阪府と大阪大学、日本自動車工業会二輪車特別委員会は2020年8月19日、大阪府北摂地域において、バッテリー交換式の電動二輪車（EVバイク）の実証実験を行うと発表した。
ホンダ「PCX」に電動モデル、既存のボディーに電動パワーユニットを収めEV化
ホンダは2018年11月29日、電動バイク「PCX ELECTRIC（エレクトリック）」のリース販売を開始すると発表した。原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した。バッテリーは、着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を使用する。
ホンダがバイク風シニアカーのコンセプト、交換式バッテリーの用途拡大へ
ホンダは「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」（2019年5月22～24日、パシフィコ横浜）において、パーソナルモビリティのコンセプトモデル「ESMO Concept」を初披露した。ESMO Conceptは、電動バイク「PCX ELECTRIC（エレクトリック）」に採用した着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を横展開した電動モビリティだ。
ヤマハ発動機が台湾メーカーと協業、バッテリー交換型電動スクーターのOEM供給で
ヤマハ発動機と台湾の二輪車メーカーGogoroは2018年9月11日、台湾市場向けの電動スクーターに関する協業の検討を開始したと発表した。協業の対象は、電動スクーターの開発と生産委託、バッテリー交換システムの共用で、2018年内の正式契約を予定している。エンジン車も含めて台湾市場向けのラインアップを拡充する。