電動バイクの交換式バッテリーで二輪車4社が協力、普及に向けて標準化推進：電気自動車

[齊藤由希，MONOist]

　ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社は2019年4月4日、日本国内における電動二輪車の普及を目指す「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設し、協働を開始したと発表した。

　二輪車業界では、環境に配慮した利便性の高いモビリティとして電動車の普及を業界全体で検討しているが、走行距離の短さや充電時間の短縮、車両や充電インフラのコスト低減が課題となっている。これを受けて、新設したコンソーシアムでは、各社共通で利用することを目的に交換式バッテリーとバッテリー交換システムの標準化を検討し、技術的なシナジーやスケールメリットの創出につなげる。

　コンソーシアムの代表幹事となるホンダ 常務執行役員 二輪事業本部長の安部典明氏は、「電動二輪車の普及に向けた課題の解決策として、交換式バッテリーは有効だ。ユーザーの使い勝手を考えると、交換式バッテリーの標準化や交換システムの普及は不可欠となる。まずは国内二輪車メーカー4社で協働検討を進め、電動二輪車の利用環境改善につなげたい」とコメントしている。

電動バイクの交換式バッテリー、パナソニックがシェア伸ばす？

　バッテリー交換式の電動二輪車に積極的に取り組むのはホンダと台湾勢だ。ホンダは2018年11月に、原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した電動バイク「PCX ELECTRIC（エレクトリック）」のリース販売を開始すると発表。同モデルに採用した交換式バッテリー「モバイルパワーパック」はパナソニックと共同開発した。バッテリーは二輪車専用ではなく、モバイルパワーパック対応の充電ステーション^（※）と併用し、小規模な太陽光発電や風力発電、水力発電で得た電力で充電することにより、エネルギーの地産地消を実現することをコンセプトとしている。

（※）日本には未導入だが、ホンダとパナソニックはインドネシアでこの充電ステーションとバッテリー交換式電動バイクを利用した「バッテリーシェアリング」の実証実験を行っている。バッテリーシェアリングは、使用済みのモバイルパワーパックと、ステーションで充電済みのものを入れ替えて利用する。

　台湾のGogoroやKYMCOは、電動バイクを投入するだけでなく、台湾を中心に着脱式バッテリーの充電ステーションの整備を始めている。GogoroやKYMCOの着脱式バッテリーはそれぞれが独自に開発したもので互換性はない。ヤマハ発動機はGogoroと協業し、電動スクーターのOEM供給を受ける他、Gogoroのバッテリー充電ステーションを活用する。なお、Gogoroの着脱式バッテリーもパナソニック製だ。ヤマハ発動機がGogoroからのOEM供給車両を日本にも導入するのであれば、標準化によってパナソニックのバッテリーが電動二輪車で高いシェアを握りそうだ。