　中国の電気自動車（EV）ベンチャーのFuture Mobilityは2018年1月7日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」（2018年1月9～12日、米国ネバダ州ラスベガス）のプレスカンファレンスにおいて、2019年に発売予定の中型SUVタイプのEV「BYTON」を披露した。レベル3の自動運転を搭載予定する。アップデートによってレベル4の自動運転への対応も視野に入れたセンサーとソフトウェアを開発中だ。

　今後、同じプラットフォームでセダンタイプとMPVタイプのEVも開発する。BYTONの車両価格は4万5000ドル（約509万円）で、車両の公開と同時に購入予約も受け付ける。販売地域は中国と米国、欧州となる。車両の開発にはRobert Bosch（ボッシュ）やフォルシアも協力しているという。

BMWと日産の2人が設立

創業者のCarsten Breitfeld氏とDaniel Kirchert氏（クリックして拡大）

　Future Mobilityは、自動車メーカー出身の2人が2016年3月に設立した。2017年1月に南京と製造拠点の設立に関して提携を結んだ。本社と製造拠点、R&Dセンターは中国の南京に構える。BYTONの生産も南京で行う。

　CEOのCarsten Breitfeld氏はBMWグループで20年間、シャシーやパワートレインの開発、企業戦略などに携わった。Breitfeld氏はBMWのプラグインハイブリッド車「i8」の開発も率いた。社長のDaniel Kirchert氏は、日産自動車のインフィニティブランドの中国法人で役員を務めた。

　車両サイズは全長4850×全幅1940×全高1650mmで、ホイールベースは2950mm。プラットフォームはフレキシブルなものとし、異なる車両タイプも柔軟に開発できるようにしたという。バッテリー容量はベースモデルが71kWhで走行距離が400km、上級モデルはバッテリー容量95kWhで520kmとしている。自動車アセスメントNCAPの最高評価である5スターを目標に開発を進めているという。

BYTONの外観（クリックして拡大）

　BYTONのHMI（ヒューマンマシンインタフェース）は、横125×縦25cmの大型ディスプレイを搭載する。サイドミラーをなくしたミラーレス車で、左右のカメラの映像もこのディスプレイに表示する。

　HMIは、ステアリング中央に配置した別のディスプレイや、「Amazon Alexa」を使った音声認識機能、5種類のジェスチャーで操作する。複数の操作方法を組み合わせることで利便性を高める。顔認識によるパーソナライゼーションも行う。Amazon Alexaはドライバーの予定の変更や、買い物の注文などにも対応している。乗員の生体情報を収集し、健康管理もカバーするという。

　コネクテッドサービス「BYTON LIFE」も搭載する。合わせて、セキュリティゲートウェイや、5G対応も視野に入れた完全にフラットなアンテナも採用するとしている。

サイドミラーを代替するカメラ（左）。ドアノブと顔認識機能（中央）。フラットなアンテナも採用する（右）（クリックして拡大）

BYTONのインテリア。長さ125cmのディスプレイは量産車に採用できるのか（クリックして拡大）

関連キーワード

中国 | BMW | ディスプレイ | 電気自動車 | Alexa | カメラ | CES | 日産自動車

GLM設立秘話（前編）：「和製テスラ」になれるか、京都発EVベンチャーの苦闘
京都発の電気自動車（EV）ベンチャー・GLM。その創業から、EVスポーツカー「トミーカイラZZ」開発の苦闘、そして「パリモーターショー2016」でのスーパーカーコンセプト「GLM G4」の発表に至るまでの秘話を前後編でお送りする。
GLM設立秘話（後編）：部品メーカーと思いを共有、そしてパリから世界進出
京都発の電気自動車（EV）ベンチャー・GLMが、EVスポーツカーとしてよみがえらせた「トミーカイラZZ」。一般公開されると予約注文が殺到したが、発売への道のりは厳しいものだった。
日系自動車メーカーの戦力逐次投入は何をもたらすのか
フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1～2車種の電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。
EV大反転、敵はとり得る3つの方針の中から4番目を選んでくる
フランスや英国政府による2040年までにガソリン車・ディーゼル車廃止の発表に端を発したEV大反転の話題は、政府と既存の大手自動車メーカーの動向に話題が集中している。しかし、これまで想定していなかったプレイヤーが参加するなど、もっと別のところからも動きが出てくるのではないだろうか。まさに異業種格闘技の様相を示してきている。
追い込まれた日系自動車メーカーは、世界最大の市場でどんな夢を見るのか
2017年の上海国際自動車ショーはドイツと中国の自動車メーカーの躍進が目立った。逆に日系自動車メーカーは新エネ車の提案などでの打ち手が不十分だった。中国政府の政策にもついていけず、翻弄されているように見受けられる。日系自動車メーカーが行き詰る中、筆者が中国の新エネ車市場のシナリオを読み解く。
車載用“角形”電池でもトップに、パナソニックがトヨタの電池パートナーに名乗り
トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。
トヨタが中国とインドで2020年にEV、インドではスズキと協力
トヨタ自動車は、中国とインドで2020年に電気自動車（EV）を投入する。インドではスズキと協力する。