「中国」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

MAXHUBがWeb会議用デバイスのラインアップを強化　狙いは？
従来は企業や教育機関向けの大型ディスプレイを中心に販売してきたが、中国CTVEの「MAXHUB（マックスハブ）」ブランドが、Web会議用のスピーカーやカメラのラインアップを強化する。その狙いはどこにあるのだろうか？（2022/1/26）

Innovative Tech：
Wi-Fiで果物の中身を測定できる「Wi-Fruit」　切らずに腐っているか判定可能
中国の上海交通大学と深せん大学、廈門大学、カナダのマギル大学による研究チームは、Wi-Fiを活用して果物の中身を外から計測するシステムを開発した。スイカやグレープフルーツなど皮が厚い果実も測定可能で、推定結果から内部の腐敗具合を判断できる。（2022/1/26）

Innovative Tech：
月面探査機「玉兔2」による月の裏側の調査報告　暗い緑色に光るゲル状物質を発見
中国やカナダ、ドイツの研究チームは、月面探査機「玉兔2」（Yutu-2）による月の裏側の移動探査について、初期の2年間で行った探査内容や分析結果を詳細に書き記した調査書を発表した。主に、25日間の探査記録（CE-4ミッション）をベースに報告する。（2022/1/26）

インフラ機器導入に事前審査　対中念頭、経済安保法
政府が今国会提出を目指す経済安全保障関連法案の概要が23日、判明した。先端技術で先行し安保上の懸念がある中国を念頭に、エネルギーや通信などのインフラ事業者が機器やシステムを導入したり、他の事業者に維持管理を委託したりする場合の計画を政府が事前審査する制度を新設。半導体などの重要物資をめぐり国内の製造基盤を強化する制度も設け、サプライチェーン（供給網）の強靱（きょうじん）化に取り組む。（2022/1/25）

Ryzen 7搭載の7型ポータブルゲーミングPC「AYA NEO 2021 Pro」にレトロ調のカラバリモデル
リンクスインターナショナルは、中国AYA NEO製7型ポータブルゲーミングPC「AYA NEO 2021 Pro」のラインアップにレトロ配色を採用したカラーバリエーションモデルを追加した。（2022/1/24）

日本向けの展開は未定：
Windows PC版「Google Play ゲーム」のβテストが香港、韓国、台湾でスタート　「Instant Play」対応ゲームを中心に利用可能
Googleが2021年12月に突然発表した「Windows PC版『Google Play ゲーム』」。そのβテストが、アジアの3地域で始まった。日本での展開は現時点で未定だが、サービスに関する通知を受け取るメールサービスに登録することは可能だ。（2022/1/20）

山根康宏の海外モバイル探訪記：
OPPOの折りたたみスマホ「Find N」は「Galaxy Z Fold3 5G」の好敵手だ
OPPOから中国で発売された「Find N」は、ディスプレイを横に開くタイプの折りたみスマートフォンです。横折り式のスマートフォンといえばサムスンのFoldシリーズがメジャーな存在。2つの折りたたみスマホを比較してみました。（2022/1/20）

浦上早苗「中国式ニューエコノミー」：
五輪目前の北京でオミクロン市中感染、トヨタ、VWなど自動車工場も停止続く
北京冬季五輪開幕が半月後に迫った1月17日、大会組織委員会は観戦チケットの一般販売を取りやめを発表。中国はコロナ禍初期から首都の北京防衛を最優先し、市民生活を極端に制限する「ゼロコロナ政策」で感染を食い止めていたが、変異型のオミクロン株を阻止するのは難しく、苦渋の決断を余儀なくされている。（2022/1/20）

Xiaomi、「Redmi Note 11」シリーズを1月26日に発表
Xiaomiが、2022年1月26日21時（日本時間）に、スマートフォン「Redmi Note 11」シリーズをグローバルで発表する。「超高画質」「超高速」「超快適」を目指した製品のようだ。中国では既に発表されている。（2022/1/19）

大東建託が2.8万人に調査：
中国エリアの「住み続けたい街ランキング」　3位「岡山県浅口市」、2位「広島県府中町」、1位は？
大東建託は、中国エリアに住む成人男女累計2万7472人の回答を集計し、各ランキングを作成した。（2022/1/19）

工場ニュース：
中国武漢市に生産能力年12万台のEV専用新工場を建設、2024年稼働開始予定
本田技研工業は、中国において四輪自動車の製造と販売を手掛ける東風本田汽車が、EV専用の新工場を建設すると発表した。完成車の高効率な一貫生産や、再生可能エネルギーの活用が可能なスマート工場となる。（2022/1/18）

家電メーカー進化論：
脱東芝の「レグザ」、国内トップシェア争いまでの復活劇
2006年に東芝の薄型テレビブランドとして誕生した「REGZA」は、高画質や多機能で高い支持を集めた人気ブランド。しかし15年頃からの不正会計疑惑により、テレビ事業は18年に中国のハイセンスグループに売却。激動を乗り越えてきた「REGZA」のこれまでと今後について、TVS REGZA 営業本部の2人に話を聞いた。（2022/1/18）

サーバー設置国公表など義務化　情報保護規制強化案
LINE利用者の個人情報が中国の関連会社から閲覧可能になっていた問題を受け、総務省がIT企業などに対する利用者情報保護の規制強化案を発表した。情報を保管するサーバを設置する国名の公表や、インターネットの閲覧履歴を第三者に提供する際に閲覧者から同意を得ることなどを義務付ける。（2022/1/17）

STマイクロエレクトロニクス エグゼクティブ･バイスプレジデント 野口洋氏：
PR：サスティナブル社会実現に向け技術革新＆脱炭素を加速するSTマイクロエレクトロニクス
STマイクロエレクトロニクスは、豊富な半導体製品ラインアップを「オートモーティブ」「インダストリアル」「パーソナルエレクトロニクス」「コンピューター／通信機器」の注力4分野を中心に展開。2021年は各注力分野での力強い需要に支えられ、高水準の事業成長を果たした。2022年以降も、ニーズが高まるエッジAI関連製品やSiC／GaNパワーデバイスなどのラインアップをさらに充実させ成長を図るとともに、長年にわたって取り組むサスティナブル社会の実現に向けた施策を一層、加速させていくという。同社エグゼクティブ･バイスプレジデントで、中国を除くアジア・パシフィック地区のセールス & マーケティングを統括する野口洋氏に、これからの事業戦略について聞いた。（2022/1/21）

ドコモ、日高屋で1000人に3900ポイントをプレゼント　中華そば10杯分
NTTドコモは、日高屋でのdポイント取扱開始を記念したキャンペーンを開催。抽選で1000人に中華そば10杯分相当の3900ポイントをプレゼントする。（2022/1/14）

CHUWI、狭額縁ディスプレイとパンチホール型Webカメラを搭載した10.8型2in1ノートPC
中国CHUWI INNOVATIONは、10.8型の狭額縁ディスプレイを搭載する2in1ノートPC「MiniBook X」を発表した。（2022/1/14）

山根康宏の中国携帯最新事情：
Huaweiが脱落した中国市場で覇権を握るのは？　中国スマホメーカーの動向を占う
中国メーカーの2021年の動きを振り返りつつ、2022年の動向を占う。realmeは今後得意とする新興国市場で着々と販売数を高めていくだろう。中国市場ではHuaweiがかつて持っていたシェアを他社が分け合う状況になっている。（2022/1/13）

米特許取得ランキング、中国が急上昇
米特許商標局（USPTO）が2021年に企業に対して発行した特許に関する調査結果をIFI Patent Intelligenceが発表した。企業別ではIBMが29年連続首位を守った。国別で中国が大きく上昇し、4位だった。（2022/1/12）

「OnePlus 10 Pro」発表　Snapdragon 8 Gen 1搭載で約8.5万円から
OnePlusが新フラグシップ端末「OnePlus 10 Pro」を正式に発表した。Snapdragon 8 Gen 1搭載。中国での販売価格は4699元（約8万5000円）からだ。（2022/1/12）

ZOTACが小型ゲーミングPCを発表　ノートPC用のプロセッサとGPUを採用して手のひらサイズを実現
香港ZOTACが小型ゲーミングPC「ZBOX MAGNUS EN173080C」を発表した。ノートPC用のプロセッサとGPUを採用して、容積わずか2.65Lの本体にパーツを詰め込んだのが特徴だ。（2022/1/12）

Innovative Tech：
太さ0.6mmの糸型バッテリー、米MITや米軍などが開発　電源を含んだ服などを作成可能
米マサチューセッツ工科大学（MIT）や中国の華中科技大学、韓国の慶熙大学校、米U.S. Army Research Laboratoryの研究チームは、糸のように細い熱延リチウムイオン繊維電池を開発した。（2022/1/12）

導入事例：
三井住友建設らが高耐久床版を採用した床版取替工事を完了、非鉄製床版を実用化
NEXCO西日本と三井住友建設は、E2A中国自動車道「蓼野（たでの）第二橋下り線」の床版取替工事に高耐久床版「Dura-Slab」を適用した。なお、並行して開発した箱桁構造の高耐久橋梁「Dura-Bridge」、プレキャスト製の高耐久壁高欄「Dura-Barrier」は2020年に完成したE32徳島自動車道「別埜谷橋」で運用している。（2022/1/12）

Honor初の折りたたみ端末「Magic V」、約18万円で発売へ
中国Honorが同社としては初の折りたたみ端末「Magic V」を発表した。QualcomのハイエンドSoC「Snapdragon 8 Gen 1」を搭載し、開いたディスプレイサイズは7.9型。中国で9999元（約18万円）で発売する。（2022/1/11）

無印、ソニーに続き：
現地のセブン-イレブンに罰金　中国当局が日本企業に“次々と”
中国当局が現地の日系企業を標的にする例が事例が相次いでいる。コンビニ大手セブン―イレブンの中国現地法人が15万元（約270万円）の罰金を科された。（2022/1/9）

狙われる日本の先端技術、中国への“流出阻止”急務
　日本の先端技術が留学生や研究者、企業を通じて他国に流出し、軍事転用される懸念が強まっている。特に「軍民融合」を掲げる中国が豊富な資金を武器に、民間の頭脳や先端技術を手に入れる事態を阻止することは急務だ。政府は人工知能（AI）を利用したカメラや顔認証機器など先端技術の輸出規制に乗り出したが、経済安全保障の観点からより強固な対策を求める声も出ている。（2022/1/8）

週末に「へえ」な話：
「東京チカラめし」が香港で大当たり！　想定の2倍で売れている理由
かつてブームを起こした牛丼チェーン「東京チカラめし」が、香港に進出している。2021年6月に1号店をオープンしたところ、連日行列ができるほどの盛況ぶり。日本での店舗数は激減したのに、なぜ香港でウケているのだろうか。（2022/1/8）

Samsung、Micronが生産を減速：
中国のロックダウン、DRAM供給停止を招く恐れも
Samsung Electronics（以下、Samsung）とMicron Technology（以下、Micron）が、中国西安市に保有するメモリチップ工場の生産を減速させている。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染拡大を受け、人口1200万都市である西安が2021年12月23日、ロックダウン（都市封鎖）に踏み切ったためだ。（2022/1/7）

ホンダが武漢に初のEV専用工場建設へ　年内着工で24年稼働開始
ホンダの中国現地法人が中国湖北省武漢市でEVの専用工場を建設すると発表した。世界最大の自動車市場である中国ではEVの販売拡大が見込まれており、ホンダは工場の新設など事業拡大へアクセルを踏んでいる。（2022/1/7）

Innovative Tech：
好きな重力を体験できる、ふくらはぎ装着型デバイス　他惑星の重力環境をシミュレート
香港城市大学の研究チームは、ふくらはぎ装着型ウェアラブルデバイスを開発。川や泥などの流体の中に足を入れて歩く際の粘度や、他の惑星の異なる重力環境をシミュレートできる。（2022/1/7）

CES 2022：
キーボード横にタブレットのようなサブ画面　Lenovoが21:10の横長ノートPC「ThinkBook Plus Gen3」公開
中国Lenovoが、タブレットサイズのサブディスプレイをキーボード横に内蔵したノートPC「ThinkBook Plus Gen3」を公開した。（2022/1/6）

Tesla、新疆ウイグル自治区に販売店　米議員ら批判
米Teslaが中国新疆ウイグル自治区に販売店を開設したことが明らかになった。米政府が中国当局による少数民族ウイグル族への弾圧を非難する中、同自治区に出店するのは「弾圧の隠蔽に加担」していると米議員らから批判を浴びている。（2022/1/6）

浦上早苗「中国式ニューエコノミー」：
「中国製気にしない」「SNSで探しECで買う」Z世代消費の“傾向と対策”
1990年代後半から2000年代に生まれた世代を指す「Z世代」という言葉を見聞きすることが増えた。トレンドの担い手として企業の関心を集めるが、中国でも「Z世代」にターゲットを絞って急成長するスタートアップが次々に現れている。中国のZ世代はどのような特徴を持つのだろうか。（2022/1/6）

ヤングマガジン新連載のNFT作品、約12時間で完売
　NFTプラットフォーム「Kollektion」を提供するKLKTN Limited（香港）は12月28日、同プラットフォームに掲載中のヤングマガジン新連載のNFT作品が、販売開始後約12時間で完売したと発表した。（2022/1/5）

総務省、携帯「6G」開放へ指針　中国の寡占化を警戒
総務省が、6G通信システムについて、特定メーカーの技術に依存しない開かれた基地局整備を推進するための国際会議を立ち上げる。6Gでは欧米とも連携してオープンな通信網整備のガイドラインを策定。特定企業による寡占化を防ぐ狙いだ。（2022/1/5）

「OnePlus 10 Pro」公式画像公開　中国で1月13日発売
OnePlusは次期フラグシップ端末「OnePlus 10 Pro」の公式画像を公開した。発表イベントは1月11日、中国での発売は13日の予定。先代同様、アウトカメラにはHasselbladを採用する。（2022/1/4）

山根康宏の海外モバイル探訪記：
深澤直人氏が手掛けた最新スマホは“スーツケースデザイン”が特徴　realmeから
realmeは中国向けに深澤直人氏がデザインしたモデルを毎年投入しています。2021年8月に発売した「realme GT Master Explorer Edition」は、スーツケースをイメージしたデザインを採用しています。2種類の外装を使い分けることができます。（2022/1/4）

総務省、携帯「6G」開放へ指針　中国の寡占化を警戒
総務省が、次世代高速通信網の第6世代（6G）移動通信システムについて、特定メーカーの技術に依存しない開かれた基地局整備を推進するための国際会議を立ち上げることが3日、分かった。（2022/1/4）

1年で倍に増えた「実物大ガンダム」　お台場、横浜から上海、福岡へ　VR空間や東京五輪にも
2021年、コロナ禍に翻弄されながら倍に増えた実物大ガンダム。お台場と横浜から上海、そして福岡へと広がったガンダム立像とガンダム関連の話題を振り返る。（2021/12/29）

Xiaomi、「Snapdragon 8 Gen 1」搭載「Xiaomi 12」と「Xiaomi 12 Pro」発表　3699元から
Xiaomiは新フラグシップ端末「Xiaomi 12」シリーズを発表した。中国で12月31日に発売する。「Snapdragon 8 Gen 1」搭載で、Xiaomi 12は6.28型とコンパクトで価格は約6万7000円から。（2021/12/29）

給油中のクルマに見知らぬ男が接近、突如ガソリンを撒き散らしながら放火　中国・深センで起きた放火事件が恐ろしすぎる
どうしてこんなことを……。（2021/12/28）

下落圧力：
中国の不動産バブルは影響するのか　都心部の新築マンション販売は好調
中国の不動産バブルが崩壊することはほぼ確実な情勢となってきた。実のところ、現状でも……。（2021/12/27）

Huawei、縦折りスマホ「P50 Pocket」中国で発売　通知用円形窓付き
Huaweiは、縦方向に折りたたむスマートフォン「P50 Pocket」を中国で発売する。価格は8988元（約16万円）から。外側に円形の窓があり、畳んだまま様々な情報を確認できる。（2021/12/24）

アリババ、「Log4jの脆弱性を中国当局に報告しなかった」として6カ月の提携停止処分に
中国工業情報化部が「Log4jの脆弱性情報を直ちに報告しなかった」として、提携関係にあるアリクラウドを6カ月間の提携停止処分とした。（2021/12/23）

中国製EVが攻勢　京都では新たに電気バス運行　警戒も
京阪バスが京都市内を走る路線で電気バス4台の運行を始めた。中国製EV小型バスを採用。EV分野での中国企業の存在感の高まりに、専門家は警戒を強めている。（2021/12/23）

浦上早苗「中国式ニューエコノミー」：
NHKクロ現にも出た「ライブコマースの女王」、脱税で240億円罰金の衝撃。ファン・ビンビン上回る荒稼ぎ
中国で誰もが知る「ライブコマースの女王」のウェイヤ―氏が12月20日、約115億円の所得隠しを摘発され、追徴課税や罰金など約240億円の支払いを命じられた。今年4月にはNHKの「クローズアップ現代＋」にも出演。中国のインフルエンサーの荒稼ぎぶりと、格差拡大に徹底的にメスを入れる当局の姿勢が浮き彫りになった。（2021/12/23）

スマートフォン市場の“怪”【後編】
「iPhone」好調、“中華スマホ”は明暗くっきり　スマホ出荷台数シェアを見る
Samsung ElectronicsとAppleの2強がスマートフォン市場を引き続きけん引。中国ベンダー各社は明暗が分かれる――。スマートフォンの出荷台数シェアから、各社の動向を探る。（2021/12/23）

EV世界戦争とトヨタの勝算　専門家「ライバルを一気に追い抜く可能性十分」
トヨタ自動車がEVへの巨額投資を発表したことで、世界の“EV戦争”が開戦した。既存の自動車メーカーに加え、EVで独走する米Teslaや急伸する中国勢の他新興メーカーも続々誕生している。トヨタは既存の販売網、生産効率の高さで勝負に出る。（2021/12/21）

スピン経済の歩き方：
ブリヂストン「中国企業への事業売却」を叩くムードが、日本の衰退につながったワケ
ブリヂストンが大規模なリストラを明らかにした。中国企業に「防振ゴム事業」を売却することに対し、批判の声が高まっているが、こうしたムードが強まるとどういったことが起きるのか。筆者の窪田氏は「日本を衰退させるという皮肉な現実がある」と指摘する。どういう意味かというと……。（2021/12/21）

テスラが独走：
トヨタはEVでも勝てるのか　専門家「ライバルを一気に追い抜く可能性十分」
トヨタ自動車が電気自動車（EV）への巨額投資を発表したことで、世界の“EV戦争”が開戦した。既存の自動車メーカーに加え、EVで独走する米テスラや急伸する中国勢のほか新興メーカーも続々誕生している。群雄割拠のなか、トヨタはEVでも勝てるのか。（2021/12/20）

Innovative Tech：
トリミングではなく、写真を拡張して良い構図を提案　AIが適切な背景を自動合成
中国の南開大学とTencent AI Lab、韓国のXverseの研究チームは、写真内を切り抜くのではなく、広げる方法で被写体に合わせた構図にして出力する、深層学習を使った外向きクロッピング手法を開発した。（2021/12/20）