　2022年までにタイヤを含めた車両での評価を行い、3者以外のさまざまな領域の知見を広く取り入れながら、2025年に実証実験フェーズに移行することを計画している。このプロジェクトに関する基本特許はオープンとし、プロジェクトの運営委員会で承認された企業や団体が、権利化された技術を無償で使用できるようにするオープンイノベーションの仕組みも整備する。

　科学技術振興機構（JST）の未来社会創造事業の研究プロジェクト「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」を東京大学大学院新領域創成科学研究科藤本研究室が主宰しており、NSKとブリヂストンが2018年から共同研究機関として参画していた。同プロジェクトは、CO₂排出を抑制する低炭素社会の構築に向けた新しい概念や科学に基づいた革新的な技術の創出を目的としている。JSTは2017〜2022年の研究テーマとして、同プロジェクトを採択した。

　同プロジェクトでは、東京大学がインホイールモーターへのワイヤレス給電コンセプトの立案と改良、基盤技術の研究開発を担当する。NSKはこれまでのインホイールモーター開発で得られた知見を生かして、車両への搭載性を高める。走行中の給電インフラを社会実装するための検討もNSKが推進する。ブリヂストンは、給電を阻害しない有機材料に関する知見や、タイヤ開発の技術を生かし、インホイールモーターへの電力伝送を高効率で達成するタイヤの技術開発を担当する。

　日本のCO₂排出量11億9000万トンのうち、自動車からの排出量は15％の1億7600万トンに上る。国内外の自動車メーカーは自動車のCO₂排出低減に向けてEVをはじめとする電動車の開発を進めているが、バッテリーの供給不足が懸念されている。同プロジェクトでは、ホイール内に配置したモーターに路面から直接給電することにより、より少ないバッテリー搭載量でEVの走行距離を確保することを目指している。バッテリー搭載量を減らすことにより、EVの軽量化にもつながるとしている。

インホイールモーターに走行中に給電するイメージ（クリックして拡大）出典：JST

NTNのインホイールモーターが量産EVで採用、2023年に年産30万台に
NTNは、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術（FSAT）とライセンス契約を締結した。
インホイールモーターで転舵可能なモジュール、無人運転車向けに機能安全対応で
Schaeffler（シェフラー）は、2018年10月31日～11月1日に東京都内で開催した取引先向けの技術説明会「シェフラーシンポジウム」において、無人運転車向けの駆動ユニット「インテリジェントコーナーモジュール」を披露した。
速く走らないEVがターゲットの電動パワートレイン、無人運転車も視野に
パナソニックは2018年10月30日、同社の100周年を記念して行う全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」（2018年10月30日～11月3日）において、ドライバーレスで走行する電気自動車（EV）のコンセプトモデル「SPACe_C（スペースシー）」を披露した。
EVの駆動系でティア1目指すパナソニック、狙うは「低電圧の超小型モビリティ」
電気自動車（EV）のパワートレインに注力するパナソニック。ティア1サプライヤーとして受注を狙うのは、短距離移動が前提の超小型EV。中国などで一定の台数の規模を見込むビジネスだ。
横方向に走りその場で回る電気自動車、世界で初めてナンバーを取得
NTNは、独自開発のインホイールモーターシステムを搭載する電気自動車「Q’mo（キューモ）」が軽自動車のナンバープレートを取得し、公道走行が可能になったと発表した。キューモは、その場回転や横方向移動が可能で、「このような従来にはない動きをする自動車がナンバープレートを取得したのは世界初」（NTN）だという。