　欧州では「RoHS指令」によって、鉛など6種類の物質が有害物質と指定され、使用が規制されている。また、2021年に改定予定の使用済み車両に関する環境規制「ELV指令（End of Life Vehicles Directive）」では、2022年1月から新型車を対象に鉛蓄電池が搭載できなくなる可能性がある。これに対応し、3社で補機用バッテリーとして使用できるリチウムイオン電池を開発する。

　リチウムイオン電池は、同じ容量の鉛蓄電池と比較して小型化が図れる。そのため補機用バッテリーをリチウムイン電池に置き換えることにより、車両の軽量化や走行性能の向上といった効果も得られる。

　補機用バッテリーはエンジンルームに配置するため、リチウムイオン電池が高温な環境や衝突時の衝撃に耐えることが難しかった。3社の強みを持ち寄り、高温や衝撃に対する安全性や耐久性を高めていく。

エリーパワーが同社のリチウムイオン電池セルで行ったクギ刺し試験の様子。一般的にリチウムイオン電池セルは、クギを刺すことで即座に発火したり有毒ガスが発生したりすることが多い（クリックして拡大）

　具体的には、マツダはモデルベース開発を活用して電池内部の化学反応を研究するとともに、高性能な次世代バッテリーを車両全体でマネジメントする技術を確立する。エリーパワーは、リチウムイオン電池がホンダの二輪車の始動用バッテリーで採用された実績や、銃で撃ち抜いても発火しないほど安全性の高い電池セルの技術を生かし、電池の基本設計と開発を担う。宇部興産は、引火点が高く、高温にも耐える電解液の開発を行う。

　今回の共同開発の成果は、12Vの補機用バッテリーだけでなく、将来的に24Vや48Vの低電圧バッテリーにも発展させることも視野に入れている。

　ELV指令は、使用済み自動車から排出される廃棄物を削減するため、車両や部品の再利用とリサイクルを促進する環境規制だ。2000年に施行されて以降、鉛蓄電池の使用を禁止することが検討されてきたが、代替材料がないなどの理由によってこれまでは規制対象から除外されていた。

　次回のELV指令の改定は2021年の予定で、見直しの状況によっては鉛蓄電池の使用禁止が見送られる可能性もあるが、適用されると早ければ2022年1月から新型車が規制対象となる。