キャリアニュース

月刊総務が「育児や介護、治療と仕事の両立支援についての調査」の結果を発表した。「介護」と「治療」については、両立支援制度の通知や取得促進を約4割が「何もしていない」と回答した。

マイナビが、「企業の雇用施策に関するレポート 2024年版」を発表した。2023年に賃上げを実施した企業は78.2％で、2024年に「賃上げ予定」と回答した割合は73.9％だった。

エヌエヌ生命が「中小企業の賃上げとリスキリングに関する調査」の結果を発表した。2024年度中の賃上げを「予定している」は37.2％で、予定賃上げ率は「2％以上3％未満」が最も多かった。

マイナビが「共働き世帯の正社員に聞いた 仕事、私生活の意識調査」の結果を発表した。共働き正社員の46.1％が「家計が苦しい」と感じていた。また、年収の高さは私生活と仕事の満足度に関係ないことが分かった。

リクルートは「2023年度 転職市場の動向」についての調査結果を発表した。GX人材へのニーズが多様化していること、求人の詳細化や明確化が人材採用に有効であることが分かった。

「Job総研」が「2024年 ハラスメントの境界線調査」の結果を発表した。ハラスメントの境界線を「正しく認識している」と26.2％が回答し、職場でのハラスメントに「敏感になっている」と81.3％が回答した。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが「転職活動におけるAIの利用状況」に関するグローバル調査の結果を発表した。39％が「生成AIを履歴書や職務経歴書の作成に利用した」と回答した。

ALL DIFFERENTが「中堅社員の意識調査」の結果を発表した。約46％が「自分の知識、スキルに不安を感じる」と回答し、不安に対する捉え方のターニングポイントが、社会人6年目と10年目前後にあることが分かった。

「LIFULL 介護」が「ワーキングケアラーの実態調査」の結果を発表した。約3割が介護していることを職場の人に伝えておらず、約4割が仕事の両立について誰かに「相談したことはない」と回答した。

中途採用サービス「ミイダス」が「エンゲージメントサーベイ」に関する比較調査の結果を発表した。サーベイ後に判明した課題に対してアクションを起こした企業の76.9％が、社員の生産性が向上したと回答した。

「ミドルの転職」が「ミドルの就業継続意向」についての調査結果を発表した。70歳定年時代を受けて、「定年の年齢や再雇用有無を気にする人が増えた」と、61％の転職コンサルタントが回答した。

「ミドルの転職」は「生成AIの活用」についてのアンケート調査結果を発表した。生成AIを業務で「使用している」と18％が回答し、生成AIが仕事へ及ぼす影響に対して27％が不安を感じていた。

JTBコミュニケーションデザインが「女性管理職の本音とマネジメント行動に関する調査」の結果を発表した。男性上司よりも女性上司がいる管理職の方が「今の仕事が好きである」の回答割合が高かった。

転職サービス「doda」が「転職市場予測2024上半期」を発表した。2024年上半期は、求人数がコロナ禍の水準を上回る「リバウンド需要」を背景に、多くの分野で求人が増加すると見込まれる。

総合求人サイト「エン転職」が、「ブラック企業、ゆるブラック企業」についてのアンケート調査結果を発表した。仕事は楽だが成長できない「ゆるブラック企業」からの転職を76％が肯定した。

転職サービス「doda」が「仕事満足度ランキング2023」を発表した。「仕事満足度ランキング総合」の平均点は、「普通」に該当する59.8点で、最も満足度が高い職種は「データサイエンティスト」だった。

リクルートは、「半導体関連エンジニア」に関する求人と転職の動向についての調査結果を発表した。半導体関連エンジニア求人はこの10年で12.8倍に増加し、2022年度は「異業種×異職種」からの越境転職が33.6％となった。

転職サービス「doda」は、「リモートワーク」をテーマにした調査結果を発表した。新型コロナ5類移行後「リモートワーク」の実施頻度は減少したが、「企業の制度導入率」は8.8pt上昇した。

Indeed Japanが「職場における男性特有の困難や障壁に関する調査」の結果を発表した。「職場での男性特有の困難」を54.6％が経験し、そのうち79.7％が、困難が自身の働き方やキャリアに影響したと回答した。

パーソルホールディングスは、「はたらく定点調査」の「ジェンダー別の就労意識」について発表した。転職志向の回答割合は女性の方がやや高く、起業志向は男性の方が高かった。

スカウト転職「AMBI」が、39歳以下のユーザーを対象にした「働きたい企業」についての調査結果を発表した。働きたい企業の総合ランキングトップ3は「グーグル」「トヨタ自動車」「キーエンス」だった。

「Job総研」と日本経済新聞社が「2023年 日本人の休み方実態調査」の結果を発表した。一緒に働く人に休暇取得を「合わせる」と40.6％が回答し、38.3％が休むことに罪悪感を抱いていた。

リクルートワークス研究所は、報告書「なぜ転職したいのに転職しないのか」を発表した。報告書のPART.2では、「35歳転職限界説」など、転職にまつわるさまざまな「都市伝説」について再検証している。

ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所が「管理職意識調査」の結果を発表した。部下の成長を実感している管理職としていない管理職では、フィードバックの手法に明確な違いがあることが分かった。

日本能率協会が「2023年度 新入社員意識調査」の結果を発表した。79.0％が「仕事について丁寧な指導をする上司、先輩」が理想と考えており、78.4％が「会社の将来性が見込めなくなったときに転職を考える」と回答した。

ワークポートが「男性の育休に対する意識」についての調査結果を発表した。90.4％が「男性も積極的に育休を取るべきだ」と考え、86.6％が「子どもが生まれたら育休を取得したい」と回答した。

リクルートが「STEM領域における女性エンジニアの転職動向」についての調査結果を発表した。STEM領域への女性エンジニア職の転職者数が、この約10年で約6倍に増えていた。

リクルートが「人材マネジメント調査 アルムナイ編」の結果を発表した。「アルムナイネットワークを通じた採用」を12.3％が実施しており、アルムナイ採用を実施している企業ほど採用がうまくいっている傾向が見られた。

ワークポートが「睡眠に対する意識」の調査結果を発表した。「睡眠時間を削って働くべきではない」とビジネスパーソンの78％が回答し、「睡眠時間が仕事のパフォーマンスに影響する」と96％が感じていた。

パーソル総合研究所は、産業能率大学と共同で実施した「ミドル・シニアの学びと職業生活に関する定量調査」の結果を発表した。「学び直し」の重要性を70％が認識していたが、実際に学び直しをしている層は14％にとどまった。

「エン転職」が「アフターコロナの働き方」についてのアンケート結果を発表した。新型コロナが5類感染症に移行した後の出社頻度は「毎日出社」が最も多く53％だったが、「毎日出社」を希望する20、30代は2割未満だった。

WHITEが「リスキリングの実態調査」の結果を発表した。約8割が設定目標を達成する一方、約5人に1人が途中でリスキリングを断念していた。その理由として「義務感を感じた」など“やらされリスキリング”だったと回答した人が1割程度いた。

学情が、「転職で実現したいこと」についての調査結果を発表した。社会人経験が3年以上の20代も、3年未満の第二新卒も、転職において「キャリアアップ」より「キャリアチェンジ」を希望していることが分かった。

ビジネスコーチが「昇進、昇格」についての調査結果を発表した。一般社員の91％が「社長になりたくない」と回答し、将来社長になるとした場合の不安要素として「責任の重さ」を挙げた。

リクルートが「管理職の採用動向」についての調査結果を発表した。管理職求人は増加傾向にあり、「IT通信業界」だけでなく「製造業」でも管理職求人の伸びが見られた。

oViceが「大企業社員の勤務形態に関する実態調査」の結果を発表した。新型コロナ感染症5類移行後の出社について、75.3％が「出社に意義を感じている」と回答したが、出社増により「ストレスが増えた」と78.0％が感じていることが分かった。

スリーエム ジャパンは、日本の理系分野における女性比率の低さに注目した、パネルディスカッションイベントを開催した。女性が理系を選択するのを阻む要因になり得るアンコンシャスバイアスの存在などについて意見が交わされた。

Indeed Japanが「転職」に関する日米英独韓の5カ国比較調査の結果を発表した。転職したい理由として、日本の最多回答が「職場に不満や嫌なことがある」だったのに対し、他の4カ国は「不満はないが自分にとってプラスになる」が多かった。

クリエイトは「Uターン、Iターンによる地方就職事情調査」の結果を発表した。地方での就職に「不安があった」と79.0％が回答し、Uターン、Iターンの満足点は、Uターン経験者は「実家に住める」、Iターン経験者は「給料」を挙げた人が多かった。

転職サービス「doda」が「新卒入社直後のdoda登録動向」を発表した。入社月の4月にdodaに登録した新社会人は過去最多となり、調査開始の2011年比で約30倍になっている。

転職サイト「ミドルの転職」が「男性育休」についてのアンケート調査結果を発表した。男性の89％が「育休を取得したい」と回答したが、「育休取得経験がある男性」は8％にとどまった。

パーソルプロセス＆テクノロジーが「デジタル学習実態調査2023」の結果を発表した。現在の仕事のためにデジタルを学ぶ必要性を「感じている」と55.8％が回答したが、会社から学習機会を「提供されている」と回答した人は14.9％にとどまった。

Micron Technologyは、広島県と連携して、次世代DRAMを製造することに加え、強固で高度な技術を持つ半導体人材の育成を目指すことを発表した。広島大学を含む日米の11大学とともに、人材の育成を進めていく。

Indeed Japanが「転勤」に関する意識調査の結果を発表した。「転勤なし」に言及した求人は5年間で約3倍に増加していた。また、転勤に対するイメージは、引っ越しを伴う転勤経験者ほどポジティブであることが分かった。

リンクアカデミーは「リスキリング対象者層のITスキル教育」に関する調査結果を発表した。リスキリングに「既に取り組んでいる」は、2022年調査から3倍以上増加した。また約3割が、DX推進には管理職や中間層のIT教育が必要と考えていた。

Stellifyが「スタートアップ企業への転職に関わる意識調査」の結果を発表した。86.0％がスタートアップへの転職を前向きに検討したいと考えており、転職時に重視するポイントは、1位が「待遇」、2位が「今までの経験を生かしたい」だった。

「Offersデジタル人材総研」が、ChatGPT利用経験者を対象にしたレポートを発表した。90％がChatGPTにポジティブな印象を持っていた。また、デジタル人材の働き方がAIに代替されることについて、「影響がある」と52％が回答した。

キャリアデザインセンターは「管理職」についての調査結果を発表した。管理職経験者の女性の約76％が「管理職になってよかった」と回答した。また、管理職としての自分を採点してもらったところ、過半数が「不合格」の点を付けた。

ライボの調査機関「Job総研」が「2023年 ハラスメントの境界線調査」の結果を発表した。61.6％がハラスメントに「敏感になっている」と回答した。「敏感になっている」の回答が最も多かったのは、年代別では50代、役職別では課長クラスだった。

転職サイト「ミドルの転職」が「転職の家族ブロック」についての調査結果を発表した。家族に転職を反対された経験が「ある」と33％が回答し、そのうち、51％が「内定を辞退したことがある」ことが分かった。

「エン転職」が「SDGs」についてのアンケート調査結果を発表した。「仕事でSDGsに関わりたい」と65％が考えており、関わりたい分野は「健康と福祉」が最も多かった。また、約半数が転職先企業のSDGsに対する取り組みを「重視する」と回答した。

リブセンスが運営する「転職ドラフト」が「ITエンジニアの働き方」に関するアンケート調査を実施した。ITエンジニアの働き方の理想と現実、人事担当者がITエンジニアの採用で重視することなどを調べた。

学情が、20代社会人を対象にした「仕事の生産性」に関する調査結果を発表した。仕事において「生産性が低いと感じたことがある」と88.4％が回答した。また、70.0％が生産性向上のために意識しながら仕事をしていることが分かった。

ワークポートが、職場の「ジェンダーハラスメント」についての調査結果を発表した。「職場は男女平等ではない」と47.8％が考えており、27.6％が「ジェンダーハラスメントを受けたことがある」と回答した。

「デジタルハリウッドSTUDIO by LIG」が「リスキリングの実態調査」の結果を発表した。リスキリングの学習時間が長い人は、休日以外に平日も有効活用しており、転職以外の学ぶ理由として「純粋に学んでみたかったから」を挙げた人が多かった。

識学が「管理職に関する調査」の結果を発表した。「管理職になりたいとは思わない」と72％が回答し、その理由の1位は「出世欲がないから」だった。また、管理職の人に、苦労していることを尋ねると「部下の指導や育成」が最も多かった。

「スタッフサービス・エンジニアリング」は、常用型派遣エンジニアを対象とした半導体製造プロセスの体験型研修を導入した。実際に半導体製造装置や材料に触れながら、半導体基礎の座学や半導体製造の前工程、後工程を体験し、学習する。

「しゅふJOB総研」が「女性管理職」をテーマにしたアンケート調査結果を発表した。「管理職を希望しない」と回答した女性のうち、52％が「100％仕事のために時間を使えれば管理職を希望する」と回答した。

転職サービス「doda」が「リスキリング」をテーマにした「ビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査」の結果を発表した。個人の8割以上、企業の約7割が「リスキリング制度の充実で転職先への志望度合いが上がる」と回答した。

「HR総研」が若手人材の離職防止に関する調査結果を発表した。若手人材の離職に「何らかの課題感がある」と63％が感じていた。課題感の内容として、大企業は「採用、教育コストの損失」、中堅中小企業は「次世代リーダーの育成の停滞」を挙げた。

学情が「仕事以外でのコミュニケーション」に関する調査結果を発表した。仕事以外でのコミュニケーションが減っていることについて、入社1年目の社員の活躍に「影響がある」と3社に1社が回答した。

職場風土づくりによる「職場でやる気がなくなった瞬間」に関する意識調査において、やる気をなくした瞬間に「エンゲージメントが下がった」と85％が回答した。やる気をなくした瞬間の最多回答は「結果に対して正当な評価が得られない」だった。

TokyoDevが、日本在住で英語を話すさまざまな国籍のエンジニアを対象にした調査結果を発表した。年収の中央値は「950万円」で、勤務先が外資系企業の年収中央値は日本企業の約2倍だった。

エンジニアコミュニティー「Qiita」を展開するQiitaが「エンジニア白書2022」を発表した。最も使われている言語は3年連続「JavaScript」で、「Go」と「Rust」は、他の言語に比べて、「年収800万円以上」の割合が高かった。

ライボが「2022年 定年退職に関する調査」の結果を発表した。定年退職後の生活に不安を感じる人は75.6％で、不安内容の1位は「自分の年金で生活できるか」だった。また、定年退職後のため、年金以外に「資産形成している」と54.7％が回答した。

エン人材教育財団が「仕事価値観およびキャリア満足度に関する年代別調査」の結果を発表した。20代は他の年代に比べて「人や社会の役に立つため」に働くと考える割合が多く、「現在のキャリアへの満足度」も高かった。

「マイナビ転職」が「正社員の賃金上昇実態と生活満足度調査」の結果を発表した。現在の年収が「低すぎる」と43％が回答し、見合うと思う年収と現実の年収差は「100万円」だった。また、将来の生活に不安を感じる人が7割にのぼった。

gokeは、会社員385人を対象に実施した「明日仕事やめたらいつ詰む？診断」の結果を発表した。明日仕事を辞めた場合、「10カ月以内」に経済的に立ち行かなくなる人が51.2％いることが分かった。

転職サイト「ミドルの転職」が「定年延長」についての調査結果を発表した。定年を延長して、61歳以降も働きたい人が80％を占めたが、働く高齢者が増えることの社会的影響として、後進の昇進や若者の雇用を奪うことを懸念する声もあった。

「しゅふJOB総研」が「女性管理職」に関するアンケート調査結果を発表した。女性管理職を「希望する」は26.5％だったが、家庭の制約がなく、100％仕事のために時間を使うことができる場合は、管理職を希望する人が64.4%となった。

みらいワークスが「幹部候補に対する教育・育成の実態調査」の結果を発表した。人事担当者の約4割が「幹部候補への教育、育成が不十分」と回答し、「人材の選抜」「明確なゴールの定義」「育成の仕組みづくり」に課題があると考えていた。

ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所は、本人の力量より難易度の高い業務に関する「若手社員の意識調査」の結果を発表した。社会人2〜4年目の約4割が、難しい仕事への挑戦を「成長の機会と感じる」と回答した。

ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所が「若手社員の意識調査」の結果を発表した。社会人2〜4年目の直面する壁は各年次とも「仕事に関するもの」が上位を占めた。「仕事の飽きの壁」は「社会人2年目」が最も多かった。

リクルートが「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」第1弾の結果を発表した。転職のタイミングは、どの年代も「転職先が決まる前に前職を退職した」が約4割を占めた。また、50代の39.5％が転職を考えていることが分かった。

Adecco Group Japanが「コロナ禍とライフビジョン・キャリアビジョンに関する調査」の結果を発表した。33.6％が「コロナ禍でキャリアビジョンが変化した」と回答し、変化した要因で最も多かった回答は「働き方の変化」だった。

ゼネラルリサーチが、「メンタルヘルス」に関する調査結果を発表した。気分が落ち込む時間帯、曜日、月を尋ねたところ、「23時」「月曜日」「12月」が最も多かった。

EPコンサルティングサービスが「育児・介護休業法の改正」に関する調査結果を発表した。改正について約86％が「良いと思った」と回答し、人事、総務担当者の7割近くが「就業規則」の変更対応が必要だと考えていることが分かった。

帝国データバンクが「女性登用に対する企業の意識調査」の結果を発表した。管理職に占める女性の割合は平均9.4％、政府目標の「女性管理職30％」を超える企業は9.5％と、いずれも過去最高を更新したものの、依然として1割を下回っている。

転職サイト「女の転職type」が「キャリアと子ども」についてのアンケート調査結果を発表した。約3割が「子どもは望まない」と回答し、子どもがいることがキャリアにどう影響するかについては「プラスに働く」より「マイナスに働く」の方が多かった。

アンコンシャスバイアス研究所が「がんと仕事に関する意識調査」の結果を発表した。がん経験者の57.0％が「これまで通り働く」ことを希望した。仕事と治療の両立については、がん経験者の意向と経験者以外の考えに大きな乖離があった。

Webメディア「RS MEDIA」が「出世したくないと思う理由ランキング」を発表した。出世したくない理由は男女とも「責任が増える」が1位だった。また、仕事について「お金を稼ぐ手段」と考える人が最も多く、回答者の8割以上を占めた。

「しゅふJOB総研」が「女性活躍推進法」をテーマにしたアンケート調査結果を発表した。女性活躍推進法の対象拡大について86.3％が「知らなかった」と回答した。また、施行されてから起きた変化を尋ねると「何も変わらない」が最も多かった。

パーソルプロセス＆テクノロジーとパーソルテクノロジースタッフは、PwCコンサルティングと共同で、ドローン業界や企業の課題である「スキル不足」を解決するための「ドローンキャリアマップ」「職種要件定義表」「未来職種一覧」を公開した。

転職サービス「doda」が「転職市場予測2022下半期」を発表。全14分野のうち13分野で求人が増加する見込みで、特にIT化、DX推進を担える人材の需要が高まっている。

Wantedlyは「コロナ禍の転職と副業に関する調査」の結果を発表した。転職時に60％が「仕事内容のやりがい」を重視していた。また、職種別に「本業の内容と近い副業をしている人」の割合を比べると、最も多かったのは「エンジニア」で77％だった。

Biz Hitsが「会社を辞めたい理由ランキングと辞めたいときの対処法」を発表した。会社を辞めたい理由のトップ3は「職場の人間関係が悪い」「理不尽な扱いを受けた」「仕事量や残業が多い」だった。

総合求人サイト「エン転職」が「転勤」についてのアンケート調査結果を発表した。「転勤は退職のきっかけになる」と64％が回答し、2019年の同調査より5ポイント増加した。コロナ禍の転勤で特に苦労したことの1位は「人間関係の構築」だった。

「パソナ総合研究所」が「在宅勤務による生活、キャリア意識への影響」に関する調査結果を発表した。「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」と46.9％が回答し、46.3％が「転職を検討した、希望就業先が変化した」と答えた。

転職サービス「doda」が「doda転職人気企業ランキング2022」を発表した。トップ3は「トヨタ自動車」「グーグル」「ソニー」。2位の「グーグル」は、1位「トヨタ自動車」との差を大きく縮め、4位の「アマゾンジャパン」は2年連続順位を上げた。

Adecco Group Japanが「コロナ禍での部下のマネジメントに関する調査」の結果を発表した。出社中心より、テレワーク中心チームの管理職の方が「コロナ禍で部下のパフォーマンスが向上した」と感じていることが分かった。

転職サービス「doda」が「女性管理職の意識調査」の結果を発表した。管理職になって「良かったと思う」と57.0％が回答したが、管理職へのオファーを受けた際は、51.0％が「職務を全うできる自信がなかった」と答えた。

リクルートが提供する「スタディサプリ社会人大学・大学院」が「学びに関する意識、実態把握調査」の結果を発表した。社会人の約4割が大学、大学院への進学に「興味あり」と回答。一方で「学位取得を支援する制度がある」企業は5.8％だった。

日本CTO協会が、エンジニアが選ぶ開発者体験が良いイメージのある企業ランキング「Developer eXperience AWARD 2022」を発表した。ランキングのトップ3は「メルカリ」「Google」「LINE」だった。

アドビが、「テレワークと理想の働き方」に関する調査結果を発表した。家庭の用事で仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を77.7％が経験しており、91.8％が、「柔軟な働き方を認める企業で長く働きたい」と回答した。

レンズアソシエイツが、「コロナ禍におけるミドルマネジメントの不安」に関する調査結果を発表した。回答者の55％がコロナ禍で自社組織に関する不安が増えたと感じ、32％が、組織の方向性が不透明になったと感じていることが分かった。

総合求人サイト「エン転職」が「コロナ禍のテレワーク」についての調査結果を発表。「テレワーク経験者」は31％で、新型コロナウイルス感染症拡大前の2019年と比べて約10倍に増加した。テレワークのメリット1位は「通勤ストレスがない」だった。

ワーク・ライフバランスとDUMSCOが、テレワークの会議過多による突然休職のリスクに関する調査結果を発表した。1日4件以上の会議参加を境に「高ストレス者」の割合が急増した。また、会議間に挟む5分程度の休憩がストレス低減に有効だと分かった。

ラーニングエージェンシーが「製造業の社員に求められることの変化」についての調査結果を発表した。10年前と比べて、管理職、一般社員共に求められることが「変化した」と6割が回答。求められる社員像と実態には差があることも分かった。

人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」が、「パワハラ対策」についての調査結果を発表した。「パワハラ防止法」の認知度が前回調査から上昇しており、パワハラ対策上の課題として「管理職や経営層の理解の低さ」「基準が曖昧」が挙がった。

転職サービス「doda」が「転職理由ランキング」を発表した。総合1位は「給与が低い・昇給が見込めない」で、評価や昇給に関する不満が3位までを占めた。

パーソルホールディングスが「男女の働き方とキャリア意向」に関する実態調査の結果を発表した。企業の女性管理職比率は「3％未満」が29.0％で最多。また、「3％未満」の企業は「テレワーク」や「時短勤務」などの導入率が全体平均より低かった。

Adecco Group Japanが「介護と仕事の両立に関する調査」の結果を発表した。管理職の48.4％が、介護を理由に退職を「考えたことがある」と回答し、64.5％が、休暇制度や勤務に関する制度を「利用しづらい」と考えていた。

Works Human Intelligenceが、大手企業を対象にした「自己都合で遠隔地に居住する従業員の通勤や転勤の扱い」に関する調査結果を発表した。通勤に数時間以上かかる遠隔地への居住を、何らかの形で「認めている」と68.5％が回答した。

人事向け情報サイト「人事のミカタ」が「改正育児・介護休業法」についてのアンケート調査結果を発表。「改正育児・介護休業法」を「知っている」と79％が回答した。また、男性の育児休業について「取得実績がある」が35％を占めた。

「キャリアバイブル」が、面接官経験者を対象にした「転職回数と合否の関係」に関する調査結果を発表。転職志望者の「今までの転職回数」が合否に「関係する」と47.2％が考えており、22.8％が「転職回数」のみを理由に不合格にしたと回答した。

「ミドルの転職」が「定年延長によるミドル・シニアの活用」についての調査結果を発表した。50代対象の求人が「増えている」と転職コンサルタントの43％が感じていたが、「70歳雇用確保努力義務」には、53％が「対応が進んでいない」と回答した。

転職サイト「ミドルの転職」が「レファレンスチェック」についてのアンケート調査結果を発表した。レファレンスチェックを「知っている」と44％が回答し、メリットの1位は「面接内容や職務経歴書の裏付けができる」だった。

パーソルキャリアが「男性育休に関する意識調査 第2弾」の結果を発表した。男性が育休を取得する際の不安1位は「収入減」だった。また、3日以内の育休取得には管理職の8割以上が賛成したが、取得期間が4カ月以上の場合は半数が反対と回答した。

オンラインコミュニケーション協会が「オンラインコミュニケーションにおけるストレス」に関する調査結果を発表した。22〜29歳のビジネスパーソンの約6割が、自分より上の世代とのオンライン会議やチャットに「ストレスを感じる」と回答した。

「レバテックフリーランス」が「案件検索キーワード トレンドランキング2021」を発表。第1位は2020年に引き続き「リモート」だった。その他、「AWS」「Python」「React」「Flutter」など、DXの関連キーワードが上位に入っている。

メタップスが、情報システム部門所属の会社員を対象にした「情シスの転職」に関する調査結果を発表した。現在転職を「考えている」のは37.7％で、そのうち65.5％が実際に「転職活動をしている」と回答した。

学情が「テレワークと給与」に関するアンケート調査の結果を発表した。テレワーク制度を「利用したい」と83.0％が回答したが、「給与が最大25％などの幅で減額される」という条件がついた場合は、テレワーク希望者が約4分の1になった。

「ビズリーチ」が、スキルを学び直す「リスキリング」に関する調査の結果を発表した。ビジネスパーソンの54.8％がリスキリングに「取り組んでいる」と回答した。「新たに身に付けたいITスキル」は「データ解析・分析」が最も多かった。

パーソルキャリアが、学生を除く20〜59歳の男性555人を対象とした「男性育休に関する意識調査」の結果を発表した。「育休取得率」は約15％で、Z世代とミレニアル世代の80％以上が「将来育休を取得したい」と回答した。

フォー・ノーツが、「50代社員に関する意識調査」の結果を発表した。20〜40代の社員は、50代社員の会社への貢献度や期待する能力について、50代自身よりも評価していることが分かった。一方で、課題と感じている点には世代間でギャップがあった。

転職サービス「doda」が「仕事満足度ランキング2021」を発表した。総合満足度が最も高かった職種は「構造設計」だった。指標では、テレワークなど自由な働き方が広がったことを受けて「労働時間」「職場環境」の満足度が高くなっていた。

アデコは、ビジネスパーソンとフリーランサーを対象にした「学び直し」に関する調査結果を発表した。いずれも約4割が「学び直し」をしており、「学び直し」をした人の約9割が仕事に良い影響が「あった」と回答した。

日本能率協会マネジメントセンターが「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2021」の結果を発表した。「新人研修はオンラインが主流だった」と約65％が回答し、「報告、連絡、相談」については、70％が「対面」が効果的と考えていた。

転職サービス「doda」が「地域別・最新の副業実態調査」の結果を発表した。月平均の副業収入は「約17万円」だった。月平均の副業収入が多い上位2地域は「東海」「北海道」で、「株／FX」をしている人が多い地域の順位と一致していた。

就職支援サービス「ハタラクティブ」が「テレワーク満足度に関する調査」の結果を発表した。回答者の約71％が「テレワーク制度に満足」と回答し、83％が「コロナ収束後もテレワークを希望する」と回答した。

マイナビが「転職活動における行動特性調査2021年版」の結果を発表した。転職活動した人は前回調査より増加したが、転職できた人は減少していた。また、コロナ収束後に再転職したい人のうち、65％が「現在とは異なる職に転職したい」と回答した。

パーソルホールディングスとWell-being for Planet Earthは、パーソルグループのビジョン「はたらいて、笑おう。」の実現度を測る調査結果を発表した。日本は「仕事に喜びや楽しみを感じている」と77.1％が回答し、世界116カ国中で95位だった。

エン・ジャパンが、「コロナ禍で分かった なくてよかったもの、必要になったもの」についての調査結果を発表した。調査対象である人事担当者の45％が、新型コロナ対応によって分かった「なくてよかったもの」として「対面での会議」を挙げた。

ビズヒッツが「中間管理職がつらいと思う瞬間」に関する意識調査の結果を発表した。中間管理職がつらいと思う瞬間の1位は「板挟みになるとき」で、64.7％が、自分は中間管理職に「向いていない」と回答した。

ランクアップが「子育て世帯の育児休暇の実態」に関する調査結果を発表した。男性回答者のうち、育児休暇を「取得したことがある」のは1割で、約6割が「取得したいと思ったことがある」と回答した。

ライボが「2021年 転職意識調査」の結果を発表した。「転職経験あり」と87.9％が回答し、現在の転職意識を尋ねたところ、67.7％が転職を検討していた。また、コロナ禍前に比べて、転職への意識が変わったと36.2％が回答した。

サイボウズ チームワーク総研が「シニア社員の職場との関わり」についての調査結果を発表した。回答者の76％が、職場の人に「気軽に話しかけてほしい」と考えており、「正直いや」な状況として、51％が「自分の経験則が通じない」ことを挙げた。

リクルートマネジメントソリューションズが、「人材マネジメント実態調査2021」の結果を発表した。組織、人材マネジメントの現在およびコロナ禍での課題として、特に「ミドルマネジメント層の過重な負担」が高まっていることが分かった。

求人情報サイト「ミドルの転職」が「ミドル世代の異業種転職」についてのアンケート結果を発表した。転職コンサルタントの70％が、異業種転職を希望するミドル人材が「増えている」と回答した。転職先1位の業種は「IT、インターネット」だった。

日本労働調査組合が「ブラック企業に関するアンケート」の結果を発表した。勤務先がブラック企業だと「思う」と31.2％が回答した。また、ブラック企業の定義を尋ねたところ、トップ3は「サービス残業」「ハラスメント」「長時間労働」だった。

ビズヒッツが「35歳で転職した理由ランキング」を発表した。転職した理由の1位は「収入アップのため」で、転職で年収が「上がった」人は41％だった。年収がアップした理由は、「スキル、経験、能力が評価された」が最も多かった。

GNオーディオジャパンが「オンライン会議と周辺デバイスに関する調査」の結果を発表した。オンライン会議で自分の顔を「毎回映している」人は31.3％だった。映さない理由には「自分が映るのが嫌」「音声だけで問題ないと思う」などが挙がった。

パーソル総合研究所が、「ジョブ型人事制度の実態に関する調査」の結果を発表した。同制度が「すでに導入されている」と18.0％が回答し、企業規模が大きくなるほど導入済み、検討予定の割合が高かった。

転職サービス「doda」が2021年5月の転職求人倍率を発表した。転職求人倍率は前月比−0.03ポイントとなる「1.85倍」で、求人数はコロナ前の2019年5月の約8割まで回復していることが分かった。

プラスアルファ・コンサルティングが「ミドル以降の世代の働きがいとモチベーション実態調査」の結果を発表した。約43％が「今の仕事に働きがいを感じている」と回答し、「仕事の難易度」や「チームや会社への貢献」がやりがいをもたらしていた。

転職サービス「doda」が「doda転職人気企業ランキング2021」を発表した。転職したい会社トップ3は「トヨタ自動車」「グーグル」「ソニー」で前年と同じ結果だった。一方、巣ごもり需要やテレワーク普及で大幅に順位を上げた企業もあった。

リクルートマネジメントソリューションズが「ポストオフ経験に関する意識調査」の結果を発表した。ポストオフに良好に適応している人には、必要な知識を学び続ける姿勢やフラットな人間関係の構築が見られた。

日本労働調査組合が「中小企業の有給取得に関するアンケート調査」の結果を発表した。回答者のうち、自由もしくはある程度自由に有給を取れると回答した人は約74％で、有給取得に向けた課題の1位は「人員不足」だった。

アジャイルウェアが「タスク管理に関する調査」の結果を発表した。回答者の約48％が、テレワークによってチーム内でのタスク管理が「難しくなった」と感じていた。また、自身のタスク管理方法について「改善の余地がある」と95％近くが回答した。

リクルートワークス研究所が、「全国就業実態パネル調査2021」の臨時追跡調査の結果を発表した。1回目の緊急事態宣言下で急速に伸びたテレワーク実施率は、2回目の宣言下で減少していることが分かった。

ウォンテッドリーが「コロナ禍における転職、働き方」に関する調査結果を発表した。転職者が「直近の転職において重視したこと」の1位は「仕事内容のやりがい」で、4位「給与水準」の1.5倍の回答数となった。

学情が「週休3日制」に関する20代の意識調査の結果を発表した。週休3日制を「給与が維持されるのであれば利用したい」と69.4％が考えていた。また、制度が導入されたら取り組みたいことの1位は「趣味など自分の時間の確保」だった。

「エン転職」が「コロナ禍でのテレワーク」についてのアンケート調査結果を発表した。現在テレワークをしている人は回答者全体の18％に留まった。また、テレワークができることが転職先選びに「影響する」と36％が回答した。

転職サイト「ミドルの転職」が「職務経歴書、履歴書のポイント」についてのアンケート調査結果を発表した。回答した転職コンサルタントの36％が、職務経歴書、履歴書の内容が不十分な求職者が「5割以上」いると感じていることが分かった。

転職サービス「doda」が、コロナ禍での「職種別の残業時間の実態」に関する調査結果を発表した。1カ月あたりの平均残業時間は20.6時間で、緊急事態宣言前である2020年1〜3月の平均28.1時間と比べて、7.5時間短くなっていることが分かった。

採用プラットフォーム「bosyu Jobs」が、転職活動における応募前の実態調査の結果を発表した。応募前に企業と話したかったが「話せなかった」と52.7％が回答し、企業のことが分からないまま、とりあえず応募した人が79.7％いることが分かった。

「マイナビ転職」が「2021年2月度 正社員求人掲載数・応募数推移レポート」を発表した。掲載数は前年同月比99.4％、応募数は同96.7％だった。また、2018年平均と比べると、「IT、通信、インターネット」業種は特に応募数の上昇率が大きかった。

Fringe81 Uniposカンパニーが、「仕事と心理的安全性」に関する調査結果を発表した。組織のメンバーの誰もが意見を言えて、問題提起できる「心理的安全性」は、離職意向や職場満足度に影響していることが分かった。

パーソル総合研究所が「ITエンジニアの就業意識に関する調査」の結果を発表した。ITエンジニアの46.5％が「自分の技術やスキルがいつまで通用するか不安だ」と回答した。また、希望年収と現在の年収の差は「150.1万円」だった。

転職サイト「doda」が「転職成功者の年齢調査」の結果を発表した。2020年に転職した人の平均年齢は32.0歳で、男女ともに調査開始以来最も高い年齢となった。2020年に転職者が増えた職種は「技術系」のIT、通信分野で、全ての年代で増加した。

リクルートキャリアが「新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査」の結果を発表した。テレワークの総合満足度は51.2％で、「働く時間」に70.3％が満足していた。一方、勤務環境の整備に関わる項目には不満を感じる人が多かった。

「TECH Street」が「ITエンジニアが2021年に学びたいプログラミング言語」の調査結果を発表した。学びたい言語の1位は「Python」で全体の32.8％が希望した。また、20〜50代各年代の調査でも「Python」が1位だった。

リスクモンスターは、決算書の記載に基づいて算出したNetCashを比較した「金持ち企業ランキング」を発表した。上位3位は「任天堂」「信越化学工業」「SMC」で、上位20社のうち、製造業が13社ランクインした。

採用プラットフォーム「bosyu Jobs」が「求職者の内定承諾における納得度の実態調査」の結果を発表した。「給与」や「配属部署」について、それぞれ約6割が内定承諾前に知りたかったと回答。企業に納得できるまで聞けたのは、約4割だった。

日本トレンドリサーチが、「勤務形態」に関する調査結果を発表した。緊急事態宣言発出の前後で割合は増減するものの、全ての時期で「完全に出勤」が最も多かった。出勤することについての不安は、43.9％が「ある」と回答した。

「Biz Hits」が「40代の転職に関する意識調査」の結果を発表した。「未経験の仕事に転職した理由」の1位は「やりたい仕事、新しい仕事への挑戦」だった。転職後の収入は「下がった」が約半数で、8割近くが「転職してよかった」と回答した。

「TECH Street」が「2020年プログラミング言語別、年代別の平均年収ランキング」を発表した。平均年収が一番高いプログラミング言語は、20〜40代では「R」、50代は「C＋＋」だった。

転職サービス「bosyu Jobs」が「転職に関する実態調査」の結果を発表した。企業の約6割が書類選考を「5分未満」で実施している一方で、求職者は約4割が書類作成に「5時間以上」かけていた。経歴書で最も注視される項目は「職務詳細」だった。

アドビが「社内ルールや商習慣に関する実態調査」の結果を発表した。「社内に非効率な商習慣が存在する」と80.6％が回答し、セキュリティの面から廃止の動きがあるパスワード付き添付ファイルを82.0％が受信していた。

情シスレスキュー隊が「情シス川柳コンテスト withコロナ」の受賞作を発表した。金賞は、情報システム担当者の苦悩が伝わってくる作品「『感染だ』　それはコロナか　パソコンか」が受賞した。

リクルートマネジメントソリューションズの組織行動研究所が「テレワーク環境下における会社、上司への信頼に関する実態調査」の結果を発表した。新型コロナ感染症拡大前と比べて、良くも悪くも会社への信頼度に変化があったと42.8％が回答した。

ビズヒッツが「ビジネスチャットの悩みに関する意識調査」の結果を発表した。ビジネスチャットの悩みの1位は「会話のテンポが合わない」で、書き込むタイミングに時差が生じて会話しにくい、相手の反応が分かりにくいなどの意見があった。

サイボウズ チームワーク総研が「テレワークのコミュニケーション」についての調査結果を発表した。在宅勤務において、業務関連のコミュニケーションをとる時間は0分を含む「30分未満」が6割を占めた。業務以外の会話では「0分」が約4割いた。

ゼニスが、現在副業をしている男女を対象とした「副業に関する調査」の結果を発表した。副業のきっかけは「収入額を増やしたかった」という回答が最も多く、人気の副業は男女ともに「アンケートモニター」だった。

Biz Hitsが「リモートワークのために購入したもの」についてのアンケート調査結果を発表した。購入した人が最も多かったのは「PC周辺機器」で、使った平均金額は「2万9938円」。買って良かったもの1位は「イヤフォン、ヘッドフォン」だった。

明治安田厚生事業団体力医学研究所は、勤労者の活動や睡眠時間が心理的ストレスや仕事への活力に関連するかを調査した。その結果、平日座る時間を60分減らして睡眠に充てると、メンタル不調が減少する可能性があることが分かった。

スペースマーケットが「オンライン会議」に関する調査結果を発表した。オンライン会議をした外出先の1位は「公園」で、不特定多数が集まる場所でのオンライン会議については、95.3％が「情報漏えいリスクを感じる」と回答した。

ランクアップが「コロナ禍のテレワークでの男性の意識変化」に関するアンケート調査結果を発表した。オンライン会議で「自分の顔を見ることが増えた」と74.3％が回答し、48.6％が「画面越しに自分の顔を見ることが嫌だ」と感じていた。

ネオマーケティングが、「DXの取り組み」に関するアンケート調査結果を発表した。DXの認知度は35.7％と低く、勤務先のDXへの取り組みは、「検討中」「取り組み予定なし」に該当する「DX遅れ」が77.5％を占めた。

スコラ・コンサルトが「テレワーク下の雑談」に関する実態調査の結果を発表した。テレワークによって職場での雑談の機会が「減っている」と84.7％が感じており、雑談が減ることで「仕事をする上で困る」と74.7％が回答した。

あしたのチームが「ワーケーションと働き方改革」に関するレポートを発表した。ワーケーションの自社導入に「興味がある」と企業の約5割が回答。一方で、ワーケーションでの人事評価の難しさを7割近くが課題と感じていた。

転職サイト「ミドルの転職」が「転職理由」についてのアンケート調査結果を発表した。コロナ禍前後での転職理由に変化が「ある」と全体の16％が回答し、コロナ禍以前よりも企業に「柔軟な働き方への理解」を求める傾向が見られた。

アイデムが「新型コロナウイルス感染症による仕事探しへの影響調査」の結果を発表した。仕事探しをしている理由に、新型コロナウイルス感染症の影響が「関連している」と53.1％が回答した。

フクスケが、「副業、複業に関する実態調査」第二弾の結果を発表した。会社に副業の届け出をしている副業者は50％で、情報漏えい被害などのセキュリティ研修については55.3％が「受けていない」と回答した。

メディプラス研究所が「ストレスオフ県ランキング2020」を発表した。男性は「青森県」、女性は「鳥取県」が1位を獲得した。総合第1位は、前年から男女共に大きくランクアップした「山口県」だった。

oricon MEが「テレワークに関する実態調査」の結果を発表した。「課長クラス」の73.3％がテレワークを指示、推奨されながら、17.8％が「全く実施していない」と回答。「部長クラス」も同様で、管理職のテレワークのしづらさがうかがわれる。

マイナビは「2020年 派遣社員の意識・就労実態調査」の結果を発表した。2020年に開始した同一労働同一賃金について、認知度は約8割だったが、内容まで理解している人は4割程度にとどまった。

ワークポートが「勤務先のニューノーマル対応と新型コロナ対策の評価」についての調査結果を発表した。現在の勤め先はニューノーマルに対応しているかという問いに、66.8％が「いいえ」と回答。コロナ対策への評価は良いと悪いが半数に割れた。

日本ディープラーニング協会が「2020年第2回 G検定」の結果を発表した。前回検定の約2倍で過去最多となる1万2552人が受験し、8656人が合格。合格率は68.96％だった。

「女の転職type」が「コロナショックを経て働く女性たちの会社愛」についてのアンケート調査結果を発表した。コロナ禍で勤め先を「より嫌いになった」と25％が回答。理由として、企業に決断力や従業員への配慮がないことを挙げた人が多かった。

情報基盤開発は、「AltPaperストレスチェック業種別レポート」の第一弾として「製造業」の調査結果を発表した。製造業は、男女共に「高ストレス者の割合」「総合健康リスク」の数値が、全国平均や他の業種と比較して高かった。

日本労働組合総連合会が、4月以降にテレワークをした人を対象とした調査の結果を発表した。通常勤務より長時間労働になったことがあったと51.5％が回答。また、時間外労働を申告しなかった人は65.1％、給料の引き下げ経験者は29.0％だった。

ラーニングエージェンシーが「管理職と新入社員の意識比較調査」の結果を発表した。新入社員時代のうちに身につけたいスキルや理想の上司像について尋ねたところ、いずれも管理職と新入社員との回答に大きなギャップがあった。

転職サービス「doda」が「doda転職人気企業ランキング2020」を発表した。転職したい企業の1位を「トヨタ自動車」が2年ぶりに獲得。また、2位に「グーグル」、3位には「ソニー」がランクインした。

パーソル総合研究所が「緊急事態宣言が解除された後のテレワークの実態」についての調査結果を発表した。テレワークの実施率は全国平均25.7％で、緊急事態宣言が発令された後の4月中旬から2.2ポイント減少した。

プラスアルファ・コンサルティングが、「テレワーク」に関連したTwitterの投稿約40万件を分析した。投稿内容やその推移から、作業環境の整備やコミュニケーション、ストレス、業務効率などに関する課題が見えてきた。

ラーニングエージェンシーが、「新型コロナウイルスの感染拡大が企業の人材育成について与える影響」についての調査結果を発表。テレワークの導入時期に関わらず、約70％が、テレワークの課題として「コミュニケーションの不足」を挙げた。

ヒューマングローバルタレントが、テレワークについてのアンケート調査結果を発表した。日本人と外国人の約7割が「テレワークで生産性は下がらない」と回答。生産性が上がった理由の1位は日本人、外国人ともに「通勤のストレスがなくなる」だった。

BIGLOBEが「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。リモートワークが「定着すると思う」と83.9％が考えており、在宅勤務の普及で起こり得る社会現象として「副業」「地方在住者」「共働き夫婦」の増加を挙げた人が多かった。

ビズリーチが「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う、働き方やキャリア観、転職活動への影響」に関する調査結果を発表した。「キャリア観が変化した」と56％が回答し、そのうち92％が「企業に依存せず自律的なキャリア形成が必要」と考えていた。

転職サービス「doda」が、2020年3月の転職求人倍率を発表した。転職求人倍率は前月比0.02ポイント増の2.54倍で、求人数が前月比101.0％、前年同月比102.5％となり、微増した。

エイトレッドが、ワークフローに対する認知度と関心度についてのアンケート調査結果を発表した。ワークフローについて約7割の人が興味や関心を持っていたが、その6割近くが「ワークフローについて知る手段が充実していない」と回答した。

インターステラテクノロジズは、軌道投入ロケット「ZERO」の開発を加速させるため、企業や研究機関などから専門的知識を持ったエンジニア人材を受け入れる「助っ人エンジニア制度」を開始した。

レバテックが、ITエンジニアから募集した「エンジニア川柳」コンテストの大賞1句、優秀賞4句を発表した。川柳のテーマはエンジニアあるある。大賞には“見えぬバグ IFで隠した 午前2時”が選ばれた。

「ミドルの転職」が「新型コロナウイルス感染症拡大による中途採用への影響」についての調査結果を発表した。転職コンサルタントの85％が「半数以上の企業が採用を継続」と回答。積極的に採用活動を実施している職種は「技術系」が最も多かった。

ITエンジニアのキャリア支援サイト「Forkwell」が「ITエンジニアのリモートワーク事情」についてのアンケート調査結果を発表した。所属する企業のリモート制度に「満足」と回答した人は50.9％で、「満足していない」は43.3％だった。

エンワールド・ジャパンが、米国の企業へ転職したいと考える人へ向けて、米国企業の残業時間や休日、福利厚生などを紹介した。給与体系や働き方など日本企業との違いを把握することで、より良い転職につなげられる。

ホワイトアカデミーが、「2021年卒版　新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100」を発表した。1位は「三菱地所」で、2位「グーグル」、3位「三井物産」と続いた。

パーソル総合研究所が「日本で働く外国人材の就業実態、意識調査」の結果を発表した。「日本人上司と外国人上司のマネジメント」を比較したところ、日本人上司への不満は外国人上司に対する不満の約2倍となった。

転職サイト「ミドルの転職」が「異業種転職」についての調査結果を発表した。異業種転職をしたミドル層が「いる」と転職コンサルタントの48％が回答し、転職先の業種は「メーカー」や「IT、インターネット」が多かった。

ドゥ・ハウスは2020年2月12日、「テレワーク、リモートワークに関する調査」の結果を発表した。台風15号上陸の際、出社せずに自宅勤務した人は全体の5.0％で、職場にリモートワーク制度がある人も、活用したのは21.5％だった。

ディップが「社会人300人に聞いた、1on1を成功させる秘訣調査」の結果を発表した。1on1経験者の約8割が「1on1にメリットがある」と感じており、「話を否定しない」人に悩み事や本音を話したくなると回答した。

インバスケット研究所が、「管理職の実態と本音」に関するアンケート調査結果を発表した。40代、50代管理職の約半数が、現在の業務や待遇に納得しておらず、業務量やプレッシャー、部下の育成が給料に見合わないと感じていることが分かった。

転職サイト「ミドルの転職」が、ミドル層の求人動向についての調査結果を発表した。回答した転職コンサルタントの66％が、35歳以上の求人が増加すると回答。また、採用企業がミドル層に求めるスキルの1位は「高レベルでの業務遂行能力」だった。

人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」が、「働き方改革法」についてのアンケート調査結果を発表した。働き方改革法により、経営に「支障が出ている」と対象企業の42％が回答。また、31％が労働環境の改善を実感していることが分かった。

企業口コミサイト「キャリコネ」が「精密機器業界の仕事にやりがいを感じる企業ランキング」を発表した。1位は「東京エレクトロン」、2位「村田製作所」、同率3位が「ブラザー工業」「ソニー」だった。

外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが「2020年の国内転職市場における10大トレンド」を発表。2020年に求人増加が見込まれる職種トップ3は「Web、モバイル開発者」「AI技術者」「物流担当者」だった。

VSNが、ITエンジニアを対象とした仕事に関する意識調査の結果を発表。「技術的スキルだけでは生き残れない」と55.9％が考えていた。また、今後高めたい能力として、自身で解決策を提案できる「コンサルティング力」を挙げた人が最も多かった。

ヌーラボが「メンションハラスメント」に関する調査結果を発表した。仕事で使用するコミュニケーションツールで、通知に関連するストレスを感じたことが「ある」と74.5％が回答した。また、送信側より受信側の方がより多くストレスを感じていた。

厚生労働省が「グッドキャリア企業アワード2019」の表彰式を開催した。従業員の自律的なキャリア形成を支援する企業として、大賞5社とイノベーション賞5社が表彰された。

企業口コミサイト「キャリコネ」が「自動車、輸送用機器業界の給与の満足度が高い企業ランキング」を発表した。1位は自動車部品メーカーの「デンソー」だった。

「doda」が2019年10月の転職求人倍率を発表。10月は前月比−0.17ポイントの2.52倍だった。求人数、転職希望者数は増加しているが、昨年や一昨年と比較すると慎重さが見られる求人もあり、経験を生かせる求人探しが転職成功の鍵になりそうだ。

ヌーラボが、「テレワーク時のセキュリティ対策に関する調査」の結果を発表した。回答者の約6割が「テレワーク時のセキュリティに不安がある」と感じており、約5割が「職場のセキュリティ対策に問題がある」と考えていた。

「Guidable Japan」が、外国人労働者を対象とした日本国内での労働イメージ調査の結果を発表した。回答者の64％が、日本の労働システムに良い印象を持っており、職種では「技術職」や「教師」の人気が高かった。

リクルートマネジメントソリューションズが「職場での個人の学びに関する実態調査」の結果を発表した。「過去1年で仕事に直結する新しい学びがあった」と59.7％が回答し、労働時間が最も多いグループが多くを学んでいることが分かった。

求人サイト「エンバイト」が「外国人と一緒に働くこと」に関するアンケート調査の結果を発表した。外国人と一緒に働いたことが「ある」と58％が回答し、一緒に働く上での効果的な工夫は、「分かりやすい日本語で話す」が最も多かった。

ミドルの転職が「職務経歴書、履歴書のポイント」についての調査結果を発表した。転職コンサルタントの61％が「応募書類を改善すべきミドルが多い」と回答。また、応募書類の作成でやりがちな失敗の1位は「仕事の成果に具体性がない」だった。

リスクモンスターが、第2回「隣の芝生（企業）は青い」調査の結果を発表した。知人や友人の勤め先に対して「うらやましいと感じたことがある」と回答した人は41.9％で、性別では女性の方が、年齢別では若手の方がうらやましさを感じていた。

アスマークが「社員の離職要因と愛着心、思い入れ」に関する分析レポートを発表した。年齢や転職回数別に、職場の満足度や離職意向、社員タイプを調べたところ、転職回数が4回以上では満足度が低く、「受け身型」社員が多かった。

企業口コミサイト「キャリコネ」が、自動車・輸送用機器業界の「労働時間の満足度が高い企業ランキング」を発表。1位はベアリングの国内シェアトップを誇る「NTN」だった。

企業口コミサイト「キャリコネ」が「機械業界の“仕事にやりがいを感じる企業”ランキング」を発表。1位は「小松製作所」だった。

転職サイト「ミドルの転職」が「第4次産業革命」についてのアンケート調査結果を発表した。第4次産業革命を「知っている」のは全体の83％で、第4次産業革命によって職を失うことについて、40％が「不安がある」と回答した。

アクセンチュアが、製造業を対象とする最新調査の結果を発表した。卓越した成果を上げている優秀企業は、PoCの半数以上を本格化し、目標値を上回る20％超のデジタル投資収益率を達成していた。

OKANが離職に関しての調査結果を発表。離職を検討するタイミングとして、約3割が「ボーナス時期」、約2割が「夏季休暇」と回答した。また、働く上で不満足要因「ハイジーンファクター」を重視し「働き続けやすさ」を求める人が約7割を占めた。

CompTIA日本支局は、Linuxシステムを運用するITプロフェッショナルのスキルを証明する認定資格試験「CompTIA Linux＋」の配信を開始した。パフォーマンスベーステストが導入されたLinux唯一の認定資格だ。

RPAエンジニアのプラットフォーム事業などを展開するPeaceful Morningが、RPAエンジニアの開発経験に関する調査結果を発表した。開発経験が多いツールの1位は「UiPath」、2位は「WinActor」で、この2ツールで全体の約7割を占めた。

技術職、専門職向けの転職サービスを展開するアスタミューゼが、「人材動向」についての調査結果を発表した。「転職を考えた理由」で最も多かったのは「今の職場に夢がない」で、「給与が上がらない」を超えて、初の1位となった。

日本ディープラーニング協会が、ジェネラリスト検定「JDLA Deep Learning for GENERAL 2019 #2」の結果を発表した。ディープラーニングを事業に生かすための知識を有しているかを検定するもので、受験者5143人のうち、3672人が合格した。

Mediplatが「従業員のメンタル不調」に関するアンケート調査結果を発表した。従業員のメンタル不調の原因1位は「職場の人間関係」で、中でも「上司との人間関係」が最も多かった。

リクルートキャリアが「中途入社後活躍調査」の結果を発表した。短時間でも上司と雑談している人は離職傾向が低く、自分の能力を十分に発揮している「パフォーマンス発揮者」は、仕事や組織の意義について高頻度で上司と会話していた。

ワークポートが「終身雇用」についてのアンケート調査結果を発表した。「終身雇用制度」を必要と思うか尋ねたところ、5割以上の人が「いいえ」と回答。「年功賃金制」を支持しないという人は約7割に上った。

パーソル総合研究所が「ワーキングマザー調査」の結果を発表した。ワークライフバランスがとれていない正社員女性の49.1％が、仕事量の調整希望を上司に「伝えていない」と回答した。

レバテックキャリアが「プログラミング言語別求人案件割合ランキング」を発表した。1位は前年に引き続き「Java」が獲得し、3位「Ruby」は初めてランクイン。また、「Python」が過去調査以来、最大の伸び率を記録している。

ServiceNow Japanが「業務自動化に関する国際調査」の結果を発表した。日本は、業務自動化の導入率が調査対象国の中で最も低かった。業務自動化に伴う失業を懸念する人は16％で、仕事のやり方が変わることを案じる回答の方が45％と多かった。

日本マイクロソフトとGEヘルスケア・ジャパンは、キャリアの再スタートを支援するプログラムで連携する。両社はお互いの知見を生かしつつ連携し、さまざまなキャリアステージにある人が、経験を生かしてスムーズに再スタートできるよう支援する。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが世界10カ国6898人を対象とした「IT業界で働く女性に関する調査」の結果を発表。IT業界で働く女性の47％が「就職活動時のジェンダーバイアスが女性のIT業界進出を難しくしている」と考えていることが分かった。

エン転職が「テレワーク」についてのアンケート調査結果を発表した。テレワーク経験者は3％にとどまったが、この働き方に72％が満足していた。テレワークを選んだ理由は「通勤ストレスがないから」が最も多かった。

ディップ総合研究所が「製造業の就業実態」の調査結果を発表した。製造業を辞めたい理由の1位は「仕事のやりがいがない」だった。また、過去に製造業に就いていた人の約6割が、1年未満で退職していたことが分かった。

デロイト トーマツ グループは、テクノロジー、メディア、通信業界に関する世界の将来予測に日本独自の考察や分析を加えた「TMT Predictions 日本版」を発表した。

日本能率協会が「2019年度 新入社員意識調査」の結果を発表した。新入社員と上司側との意識の差や、過去調査と比較することで分かった、仕事や働き方に対する新入社員の考え方の変遷などがまとめられている。

自動運転ラボが、自動運転が現実となった結果、産業規模が拡大する業種、縮小する業種についての推計を発表した。産業規模が最も拡大する業種は「デジタルメディア」で、縮小するのは「保険」だった。

ビジネス特化型ネットワークのLinkedInが「今、入りたい会社ランキング」日本版を発表した。入りたい会社トップ3は「アマゾン・ドット・コム」「アルファベット」「楽天」だった。4位以下も、インターネットやIT領域の企業が存在感を示している。

転職エージェント「ワークポート」が「AI採用」についてのアンケート調査結果を発表した。採用活動へのAIの導入は「書類選考まで」が適切と56.0％が考えており、採用活動にAIを導入する企業に対して、志望度が「低くなる」と20.3％が回答した。

VSNが「今後、現場におけるニーズが高まると思うIT技術に関する動向調査」の結果を発表。ニーズが高まると思われる技術は「AWS」「5G」「Python」だった。中には順位が大きく変動した技術もあり、この1年でのニーズの変化がうかがえる。

「エン転職」が「社会人の学習習慣」についてのアンケート調査結果を発表した。仕事に関する学習に「取り組んだことがある」と70％が回答し、学習をしたことで「自分に自信が持てた」「仕事の幅が広がった」と考えていることが分かった。

日本ディープラーニング協会が、ディープラーニングを実装するエンジニアの技能認定試験「E資格」の結果を発表。第2回試験は245名が合格した。受験者の年代は20代が最も多く、業種はソフトウェア業が最多で30.2％を占めた。

マンパワーグループが、労働白書「人の力が求められている：ロボットが雇用を増やす」を発表した。オートメーションが進む中でも、従業員数を「増やす」「維持する」と回答した雇用主が、3年間で83％から87％に増加していた。

自動運転専門メディア「自動運転ラボ」が「自動運転関連求人数」の調査結果を発表した。主要な6転職サイトでの2019年1月末時点の登録求人数は1万1065件で、前月比3.8％増だった。また、同月の求人案件では「未経験者可」のフレーズも目立った。

企業口コミ・給与明細サイト「キャリコネ」が「ストレス度の低い業界ランキング」を発表。ストレス度の低い業界トップ3は「電気・ガス」「電気機器」「鉱業」となり、インフラ関連業界が上位を占めた。

人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」が「人材不足の状況」についてのアンケート調査結果を発表した。回答企業の約9割が、人材不足の部門が「ある」としており、特に「営業職」で不足していると回答した企業が多かった。

ニューロスペースが「睡眠」に関する調査結果を発表した。会社員の7割以上が睡眠に不満を持っており、約8割が仕事中に眠気を感じていた。

企業口コミ・給与明細サイト「キャリコネ」が「技術職の残業が少ない企業ランキング」を発表。トップ3は「キヤノン」「シャープ」「トヨタ自動車」で、1位の「キヤノン」は1カ月の平均残業時間が12.3時間だった。

「自動運転ラボ」が、自動運転関連の求人数についての調査結果を発表した。主要な6つの転職サイトに登録された自動運転関連の求人数は、2018年末時点で1万675件だった。前回調査との比較では、約半年間で倍増していた。

転職ドラフトが「プログラミング言語別の市場人気や年収の集計結果」を発表。2018年で指名数が最も多かったプログラミング言語は「JavaScript」で、平均指名年収額が最も高かったのは678万円の「Scala」だった。

転職サイト「ミドルの転職」が「転職活動期間」についての調査結果を発表。転職活動期間として最も多かった回答は「半年程度」だった。また、活動が長引いた際の対策として、回答者の70％が「これまでの転職活動の分析」を挙げた。

「人事のミカタ」が「2018年度冬季賞与」についてのアンケート調査結果を発表。増額予定の回答が多かった業種の1位は「商社」だった。前年と比較して、景気の上昇や回復を実感しているかについては、約4割の企業が「感じない」と回答した。

企業口コミ・給与明細サイトの「キャリコネ」が「30代が働きやすい企業ランキング」を発表。子育て支援策に力を入れている「トヨタ自動車」「ソニー」「荏原製作所」がトップ3となった。

リスクモンスターが「若手社員の仕事、会社に対する満足度調査」の結果を発表。新卒1〜3年目の若手社員の51.0％が「3年後は勤務し続けていないと思う」と回答し、半数以上が3年以内の転職を意識していることが明らかになった。

総合求人情報サイト「はたらこねっと」が「定年後の働き方」についてのアンケート調査結果を発表した。約6割が「定年後も働きたい」と回答した一方で、7割近くの人が「年齢に適した就業先が見つかるか」と不安に感じていることが分かった。

副業紹介サービス「プロの副業」が「副業」に関するアンケート調査の結果を発表。副業収入として月収「5〜10万円未満」を希望する人が最も多く、副業で報酬以外に求めていることとして、約3割が「新しいスキル」と回答した。

企業口コミサイト「キャリコネ」が「精密機器業界の残業が少ない企業ランキング」を発表。ランキングトップ3は「SCREENホールディングス」「ブラザー工業」「キヤノン」だった。

リージャスが、16の国と地域を対象にした調査結果を発表。フレキシブルな働き方による効果を予測した結果、2030年までに世界で10兆400億ドルの経済効果が見込まれることが分かった。節約できる通勤時間は、延べ35億3000万時間に上るという。

ランサーズとパーソルホールディングス（パーソル）は2018年11月13日、オンデマンドマッチングプラットフォーム「シェアフル」を提供すると発表した。2019年1月以降、事前登録受付を順次開始する。新プラットフォーム運営のため両社の合弁会社となるシェアフル株式会社も2019年1月に設立する。

マクロミルが「副業」に関する意識調査の結果を発表。勤め先が副業を認めているという回答者は16.7％で、今後副業を希望する人は44.1％いた。さらに、副業を禁止する企業に約83％が「魅力を感じない」と回答した。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが、テック業界に従事する世界10カ国の女性を対象とした調査結果を発表。女性不足である業界の現状を好機と捉える女性が64％いる一方で、78％が「業界に加わること自体が困難だと感じる」と回答した。

人事担当者向け総合情報サイト「人事のミカタ」が「働き方改革法案」についての調査結果を発表。企業の経営者、人事担当者の約5割が、働き方改革法案で「経営に支障が出る」と考えていることが明らかになった。

退職者が選んだ「辞めたけど良い会社ランキング2018」をヴォーカーズが発表。退職者から高い評価を得た企業のトップ3はグーグル、P＆G、マッキンゼー・アンド・カンパニーだった。

就職支援サービス「ハタラクティブ」が「地域限定正社員」に関する意識調査の結果を発表した。転居を伴う転勤がない地域限定正社員として働きたいと70％以上が希望しつつ、地元から近い場所であれば転勤でも構わないと約35％が回答した。

エン・ジャパンが「女性の活躍」をテーマにしたアンケート調査結果を発表した。管理職になることに興味が「ある」と25％が回答し、その理由として「給与を上げたいから」「仕事の幅を広げたいから」などが挙がった。

SNSの投稿分析をするスナップレイスが「17業種別の仕事満足度ランキング」を発表した。仕事満足度の高い業種ベスト3は、1位「学術研究、専門技術サービス業」、第2位「製造業」、第3位「教育業、学習支援業」だった。

ワークスモバイルジャパンが「昭和的働き方についての意識調査」の結果を発表。54.6％が自分の会社を「昭和的」と感じていた。また「昭和的な働き方」のイメージとして最も多かった回答は「休暇が取りづらい」だった。

リクルートキャリアは、転職支援サービス「リクルートエージェント」における同年4〜6月期の「転職時の賃金変動状況」を発表した。「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は30.1％で、前年同期に比べ2.0ポイント上昇していた。

リスクモンスターが第6回「金持ち企業ランキング」を発表した。2年連続で1位「信越化学工業」、2位「任天堂」となり、上位20社のうち製造業が15社を占めた。

refermeが、日韓それぞれの社会人300人を対象にした調査結果を発表。日本では、「現在の業務、プロジェクトに区切りがついた時」が転職のベストタイミングだと回答した人が最も多かった。

リクルートキャリアが、転職決定者を対象とした「入社を決めるにあたって、誰から影響を受けたか」についての調査結果を発表した。回答者の44.9％が、入社の決め手になった人として「配属される職場の職場長、責任者」を挙げた。

ダイジョブ・グローバルリクルーティングが、2018年5月末時点のグローバル転職求人倍率について発表。倍率は1.85倍で、前月や昨年同月と比べて上昇しており、求職者に有利な市況となっている。倍率トップの業種は4.54倍の「製造業」だった。

ソフトブレーン・フィールドが「出産後の働き方についての意識調査」の結果を発表した。出産後に「仕事復帰してよかった」と72.1％が回答し、85.2％が「継続して仕事をしてきてよかった」と感じていた。

ワークスモバイルジャパンが「中小企業の業績別働き方改革意識、実態調査」の結果を発表。業績が好調な中小企業の40.9％が働き方改革を実施していた。また、働き方改革の業績への影響については、業績が好調か不調かで感じ方に差が見られた。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「夏季賞与」に関するアンケート調査結果を発表。回答企業の35％が、2017年の夏季賞与と比較して「増額予定」と回答した。

アデコが「人事評価制度」に関するアンケート調査結果を発表した。現在の人事評価制度に回答者の62.3％が不満を持っており、その理由に「評価基準が不明確」を挙げた人が多かった。また、同制度について77.6％が見直しが必要と考えていた。

日本生産性本部が「2018年度新入社員　春の意識調査」の結果を発表した。80.6％が、今の会社が「第一志望」と回答。残業が多く専門能力が高められる職場よりも、自分の時間が持てる職場を選んだ割合など、設問の多くで過去最高値を記録した。

転職支援サービス「エン転職」が「副業」についてのアンケート調査結果を発表。88％が副業に興味を持ちながら、副業経験があると回答したのは32％だった。「経験のある副業」は接客、販売、サービス系のアルバイトが最多で59％を占めた。

マイナビが「2019年卒マイナビ大学生就職意識調査」の結果を発表。大手企業志向がさらに上昇し、志望職種は「営業企画・営業部門」が9年連続1位となった。また、全体の51.1％が「海外勤務はしたくない」と回答した。

東京ガス都市生活研究所が「生活定点観測調査」を元にした都市生活レポートを発表。今回の調査で初めて「余暇重視派」が「仕事重視派」を上回った。また、自由に使える時間は、家で過ごしている人が多いことが分かった。

エン転職が「退職のきっかけ」についてのアンケート調査結果を発表した。退職を考え始めたきっかけは「給与が低かった」が最も多く、退職を伝える上で不安な点として、次の職場が見つかるか、次の職場でうまくいくかを挙げた人が多かった。

転職サイト「ミドルの転職」が「異業種転職」についてのアンケート調査結果を発表。転職コンサルタントに、異業種や異業界企業への転職を果たしたミドル層がいるかを尋ねたところ、「いる」と68％が回答した。転職先は「メーカー」が1位だった。

マンパワーグループが、自動化が労働力に与える影響について検証した労働白書「スキル革命2.0」を発表した。デジタル化により、短期的に雇用が「増える」と日本の雇用主の2割弱が回答した。

日本能率協会（JMA）が「2018年度新入社員意識調査」を発表。今年の新入社員は、仕事や働くことに対してどのような意識を持っているのだろうか。

アデコが「将来就きたい仕事」に関する調査結果を発表。「エンジニア・プログラマー」が、前回のランク外から全体の10位に、中学生（13歳〜15歳）男子の部門では5位に入った。全体の1位は男子が「サッカー選手」、女子は「パティシエ」だった。

エン・ジャパンが「2018年度新入社員の特徴と育成ポイント」について発表。2018年度の新入社員は場の空気を慎重に読み、出るくいになりたがらず、安定したキャリアの形成と私生活を重んじることが明らかになった。

転職サイト「ミドルの転職」が「転職の理由・きっかけ」についてのアンケート調査結果を発表した。転職理由のトップは、全体では「会社の考え・風土が合わない」、年収1000万円以上の回答者では「自分の能力を試したいから」だった。

転職支援サービス「エン転職」が、働き方改革についてのアンケート調査結果を発表。会社の働き方改革に対する取り組みについて、回答者の51％が「（働き方は）変わらない」とし、その理由として半数近くが「制度が現場の実態と合っていない」を挙げた。

転職求人サイト「ミドルの転職」が「ミドル層の面接で企業が見ているポイント」についてのアンケート調査結果を発表。回答した転職コンサルタントの77％が、面接で重要視されるポイントとして「専門職種の知識・経験」を挙げた。

エン転職が「上司」についてのアンケート調査結果を発表。上司を尊敬する点として「人柄が信頼できる」を挙げた人が最も多かった。他に、若手は指示の分かりやすさや知識、経験の豊富さを、35歳以上はリーダーシップを尊敬する人が多かった。

日本労働組合総連合会が「AIが職場にもたらす影響に関する調査」の結果を発表した。AIが導入された場合、現在の自分のスキル、技術で対応できると思うかを尋ねた質問では、67.3％が「できないと思う」と回答した。

パーソル総合研究所が、日本企業の残業の実態や要因、対策について検証した「希望の残業学プロジェクト」の研究結果を発表。残業が月60時間を超えると幸福度が上昇するが、健康リスクも高まることが明らかになった。

転職サービス「DODA」が「転職成功者の年齢調査」の結果を発表した。2017年下半期の転職成功者の平均年齢は32.1歳。過去10年で3.0歳上昇している。

アルバイト情報サイト「マイナビバイト」は、製造業専用の求人サイト「ネジタス powered byマイナビバイト」をオープンした。求人情報に加えて、衣食住遊の情報も提供し、生活がイメージできる求人サイトを目指す。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職市場予測2018上半期」を発表。求人数は豊富で売り手市場が続き、全11分野のうち、「電気・機械」「メディカル」など5分野で採用が増加すると見込んでいる。

「fabcross for エンジニア」が「2017年冬のボーナス」に関する調査結果を発表。職種別の冬のボーナス平均額トップ3は「素材・化学系エンジニア」「製造系エンジニア」「教育・保育関連職」だった。

「ミドルの転職」が「年収1000万円以上の転職」についての調査結果を発表。調査対象の37％が、昨年よりも年収1000万円以上の求人が「増えている」と回答した。既存事業の拡大を目指す企業が、マネジメント職や専門家を求めているようだ。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが、2018年の国内転職市場で求人増が予測される「5つの職業」を発表。バイリンガル人材やマーケター、AIやロボット工学分野の技術者のニーズが大幅に増加すると予想している。

日本能率協会が「働き方改革」についての意識調査の結果を発表。約8割が「働き方改革」を実感しておらず、理由として「有給休暇が取りにくい」「正社員と非正規社員の給料の格差がなくならない」「残業が減らない」などを挙げた人が多かった。

転職サービス「DODA」が「平均年収ランキング2017」を発表。2017年の平均年収は418万円だった。また、職種別、業種別のランキングは、いずれも金融分野がトップだった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職理由ランキング」を発表。10回連続で「ほかにやりたい仕事がある」が転職理由の1位となった。また、今回の調査では、給与や会社の評価方法など、待遇に関する不満を挙げる人の割合が上昇していた。

転職支援サービス「エン転職」が「未経験職種へのチャレンジ」についてのアンケート調査結果を発表した。20代転職希望者の89％が、未経験の職種に「チャレンジしてみたい」と回答。一方で、新たな挑戦に不安を感じている20代も多かった。

ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーが、世界33の国と地域の労働者を対象にしたワークモニターの調査結果を発表。スキルアップについて、雇用主からの支援と自己負担での実施意欲が、日本はともに最下位だった。

アデコが「介護と仕事の両立」についてのアンケート調査結果を発表した。親族の介護経験がある管理職の77.3％が、介護と仕事の両立に不安を感じており、半数近くの47.5％が、介護を理由にした退職を「考えたことがある」と回答した。

ダイジョブ・グローバルリクルーティングが、2017年9月末時点の「グローバル転職求人倍率」を発表。9月は「1.33倍」と前月比で0.16pt増加し、特に「製造業」の求人数が前月より44.1％増加していた。

転職サイト「ミドルの転職」が「雇用延長制度」についてのアンケート調査結果を発表した。雇用延長制度について、ミドル層の89％が「賛成」しており、48％が「70代以上」まで働くことを想定していた。

転職サイト「ミドルの転職」が「活躍できる企業の見分け方と入社後に気をつけること」についてのアンケート調査結果を発表した。入社後に活躍できないミドル層の特徴として、転職コンサルタントの68％が「前職のやり方を持ち込む」人と回答した。

転職支援サービス「エン転職」が「月給」をテーマにしたアンケート調査の結果を発表した。「今年に入って月給が上がった」と回答者の48％が答えており、上がった理由の最多回答は「定期昇給」。「ベースアップ」と回答したのは17％だった。

プレシャスパートナーズが、20代を対象とする「転職活動に関する調査」の結果を発表。3人に1人が「入社前の情報収集が足りていなかった」と後悔していた。転職活動時に知りたい情報は「給与などの待遇・福利厚生」が最も多かった。

パーソルキャリアは、未経験からのデータサイエンティスト育成プログラム「Data Ship（データシップ）」の提供を開始した。新卒、第二新卒などの若手層に、データサイエンスを学ぶ機会、企業での実務体験を提供する。

人材サービスのVSNが「キャリアチェンジに関する意識調査」の結果を発表した。現在キャリアチェンジを考えているかという質問に、20代女性の38.8％が「はい」と回答。その理由として「新しいことに挑戦してみたいから」を挙げた人が多かった。

「エン 人事のミカタ」が「リファラル（社員紹介）採用」に関するアンケート調査結果を発表。対象企業の62％が「リファラルによる中途採用を実施している」と回答した。実施理由は「入社後に定着・活躍しやすいため」が最も多かった。

米マンパワーグループが「次世代ワークスタイル」についての調査結果を発表。日本を含む12カ国の回答者の87％が新しい働き方を支持したが、日本は次世代ワークスタイルに抵抗を示しており、調査国中で最下位だった。

20代の男女を対象とした「仕事の価値観」についてのアンケート調査結果を総合求人・転職支援サービス「エン転職」が発表。仕事に求めることの1位は「プライベートを大切に働けること」で、59％が回答した。

産業能率大学総合研究所とHR総研が、「日本企業における社員の働き方に関する実態調査」の結果を発表。長時間労働が疑われる企業の風土は、社内調整を過度に重視し、定時に帰りにくいなど、長時間労働を招く要因に該当するものが多かった。

求人サイト「ミドルの転職」が「転職後のギャップを避ける方法」についての調査結果を発表。ギャップを感じる原因として、59％が「入社前の情報収集不足」を挙げた。また、ギャップを避けるには「風土・社風」の情報獲得が有効と70％が回答した。

転職求人サイト「ミドルの転職」が「人手不足の影響」についてのアンケート調査結果を発表した。転職コンサルタントの81％が、人手不足の影響でミドル層の求人が増えていると回答。特に中小企業、メーカー、営業職で求人が増加しているようだ。

転職サービス「DODA」が「仕事満足度ランキング2017」を発表。総合満足度は平均63.7点で、モノづくり系エンジニア（技術職）では「基礎研究・先行開発・要素技術開発」や「製品企画」など6職種で平均点を上回った。

外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが、採用動向レポートを公開。製造業で、専門知識と英語力を持つセールス／マーケティング職のプロフェッショナルを積極的に採用している。

ミドル層専用の転職求人サイト「ミドルの転職」が「現職にとどまるべき人材・転職すべき人材」についてのアンケート調査結果を発表。転職コンサルタントの約半数が、面談したうちの3人に1人は、転職せずに現職にとどまるべき人材だと回答した。

マイナビが「2017年マイナビ新入社員意識調査〜3カ月後の現状〜」の調査結果を発表。社会人になって厳しさを感じたと61.4％が回答し、厳しさを感じた理由として、81.8％が「能力・スキル不足を実感したとき」を挙げた。

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、電機や機械など製造業を中心にAI（人工知能）分野の即戦力人材を育成する特別講座「AIデータフロンティアコース」を、大阪大学（吹田キャンパス）と東京大学（本郷キャンパス）に開講すると発表した。2017〜2019年度で総額約2億2000万円を投資し、3年間で250人以上のAI人材を育成する計画だ。

マイナビは、三菱総合研究所と共同で、AIエンジン「HaRi」を活用した新サービスを開発した。人材領域に特化したHaRiの学習／判断能力によって、企業の採用活動や学生の企業研究をサポートする。

転職支援サービス「エン転職」が、「テレワーク」についての調査結果を発表。テレワーク経験者は5％だった。通勤時間が有効活用でき、育児や介護との両立がしやすいことなどを理由に、経験者の67％が引き続きテレワークで働きたいと回答した。

「fabcross for エンジニア」が、若手社会人を対象にした「入社前のイメージと現状のギャップ」の調査結果を発表した。能力や人柄が、思っていたよりすごかったのは「先輩」。また、現在と将来の待遇について、約4割が不満を感じていた。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職市場予測2017下半期」を発表。転職市場は上半期に続いて増加傾向にあり、転職希望者に有利な売り手市場が続く見込みだ。特に「電気・機械」「企画・マーケティング」、管理部門で求人が増えている。

総合求人／転職支援サービス「エン転職」が、「退職理由」についてのアンケート調査結果を発表した。退職を考え始めたきっかけとして「給与が低かった」を挙げた人が46％と最も多かった。

日本生産性本部の「職業のあり方研究会」と日本経済青年協議会が、新入社員の「働くことの意識」調査の結果を発表した。働き方は「人並みで十分」が高水準を維持し、「楽しい生活をしたい」「好んで苦労することはない」が過去最高を記録した。

企業リサーチサイト「Vorkers」が「上場企業の時給ランキング2017」を発表。M&Aアドバイザリー会社の「GCA」が時給7682円で1位を獲得した。また、トップ10の企業は全て時給が5000円を超えた。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職人気企業ランキング2017」を発表。総合1位に「トヨタ自動車」が選ばれた。また、2位の「グーグル」をはじめ、「働き方改革」を進めるIT／Webサービス系企業が人気を集めた。

エン・ジャパンが、2017年度の新入社員の特徴と育成ポイントをまとめ、発表した。2017年度の新人は、自己成長に前向きで合理的だが、周囲を巻き込むことが苦手で、競争やリスクを伴う挑戦を好まない傾向があることが分かった。

総合人事／人財サービスを展開するアデコが「AI（人工知能）時代に求められるスキル・能力」についての調査結果を発表。AI時代に部下に求める「ビジネスで重要な能力」として「対人関係力」「創造力」を挙げた人が多かった。

ソフトバンクは、応募者をより客観的に評価する目的で、新卒採用のエントリーシート選考の中で人工知能「IBM Watson日本語版」を活用する。

マイナビが「2017年マイナビ新入社員意識調査」の結果を発表。仕事よりも「プライベートを優先したい」という回答が62.4％で、調査開始以来、最高の数値となった。「（アフター5は）会社以外の人と過ごしたい」も、過去最高の81.2％を占めた。

転職求人サービス「MIIDAS（ミイダス）」は、企業／業界分析情報サービス「日経バリューサーチ（ValueSearch）」内の「業界レポート」を、転職希望者が閲覧できるサービスを開始した。業界の情報が効率的に収集でき、志望動機形成に活用できる。

転職求人サイト「ミドルの転職」が、ミドル層の「職務経歴書・履歴書のポイント」に関する調査結果を発表。ミドル層の職務経歴書や履歴書に対し、転職コンサルタントの54％が「改善すべき点がある人が多い」と回答した。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が、「カウンターオファー（退職希望者への引き留め交渉）」に関するアンケート調査結果を発表。カウンターオファーをしたことがあると65％の企業が回答した。

マイナビが、日本経済新聞社と共同で実施した「マイナビ・日経 2018年卒大学生就職企業人気ランキング」の結果を発表した。理系総合ではソニーが8年ぶりの首位に。文系総合の1位は「全日本空輸（ANA）」だった。

転職求人サイト「ミドルの転職」が「人材育成」についてのアンケート調査結果を発表した。「部下の育成に自信がある」と全体の76％が回答。部下を育成する上で気をつけていることは「コミュニケーションを多く取る」が最も多かった。

エン・ジャパンが「ダイバーシティ」についてのアンケート調査を実施。「積極的に取り組んでいる」との答えは全体の19％にとどまった。

マイナビが「2018年卒マイナビ企業新卒採用予定調査」の結果を発表。大学卒の採用予定数が前年実績比で17.8％増加し、業種別では「商社」「建設」「製造」で大幅な増加を目指していることが分かった。

　日本生産性本部の「職業のあり方研究会」が「平成29（2017）年度の新入社員の特徴」を発表した。新入社員のタイプを、数多いキャラクター（就職先）を比較的容易に捕獲（内定獲得）できた「キャラクター捕獲ゲーム型」と表現している。

「fabcross for エンジニア」が残業についての調査結果を発表した。平均残業時間が長い職種は「教育・保育関連職」で、1カ月に11時間以上残業している比率が最も高いのは「製造系エンジニア（制御・ソフトウェア系）」だった。

転職求人サイト「ミドルの転職」が、ミドル層の異業種転職についてのアンケート調査結果を発表した。転職コンサルタントのうち、異業種転職に成功したミドル層がいると59％が回答。異業種転職が多い業種は「メーカー」だった。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、男性250人を対象に、女性活躍推進についての意識調査結果を発表した。女性登用を「優秀な人材獲得」につながると68％が認める一方で、能力を伴わない登用を不公平と感じる人も4割いた。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職成功者の年齢調査」の結果を発表した。転職成功者の平均年齢は「32.5歳」で過去最高となった。また、転職成功者のうち35歳以上が30.2％を占めた。

ランスタッドが「エンプロイヤーブランド（企業魅力度）」について、日本の調査結果を発表。最も働きたい企業の総合1位に「日清食品ホールディングス」が選ばれた。

中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「中途採用における選考辞退」についてのアンケート調査結果を発表。以前と比較して「辞退が増えた」と感じている企業は51％だった。選考辞退のタイミングや理由、対策についても尋ねた。

転職求人サイト「ミドルの転職」が、ミドル層の求人動向についてのアンケート調査結果を発表した。2017年のミドル層を対象とした求人について、78％が「増えると思う」と回答。増えそうな求人トレンドは「首都圏から地方へ」と予想されている。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン人事のミカタ」が「パワハラ」についてのアンケート調査結果を発表。45％の企業がパワハラを「把握している」と回答した。同調査では、パワハラが起きる部署の特徴や、有効な対策についても尋ねた。

アルバイト求人サイト「エンバイト」が「2017年に身につけたいスキル」に関するアンケート調査結果を発表。身につけたいスキルとして最も多く挙がったのは「英語などの語学力」だった。取得したい資格も英語関連に人気が集まった。

転職求人サイト「ミドルの転職」が「転職理由」についてのアンケート調査結果を発表。転職の理由やきっかけとして最も多かった回答は「会社の考えや風土が合わない」だった。また、年代によって転職の理由や不安要素に違いが見られた。

マイナビが「2016年マイナビ企業人材ニーズ調査」の結果を発表した。対象企業の98.1％が「人材の雇用意欲がある」と回答。また、選考の際は新卒、中途採用ともに「主体性」が重視され、中途採用では「実行力」も求められていることが分かった。

派遣のお仕事まとめサイト「エン派遣」が「ワークライフバランス」についてのアンケート調査結果を発表した。ワークライフバランス満足度が最も高かったのは「派遣社員」で、47％が「（バランスが）良い」と回答した。

ヴォーカーズが、社員が選ぶ「働きがいのある企業ランキング2017」を発表した。総合1位には「プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G）」が選ばれた。P&Gは、評価項目の「成長環境ランキング」でも1位を獲得している。

総合転職情報サイト「マイナビ転職」が「2016年冬の賞与に関する実態調査」の結果を発表した。賞与支給額は「20万円台」「30万円台」が最多。また「0円」が16.7％いる一方で「200万円以上」も10.4％と、賞与額に格差が見られた。

キャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」が「組み込みシステム向けプログラム／OS」に関するアンケート調査結果を発表。組み込み系エンジニアが業務でよく使う言語、一番好きな言語は「C」、好きなOSは「Windows」だった。

「fabcross for エンジニア」が「エンジニアの実態」に関する調査結果を発表。電気・機械系エンジニアは給与よりもやりがいを大事にし、ソフト系エンジニアの転職活動経験者は事務系社員の半分ほどで、転職に消極的だと分かった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職市場予測 2017上半期」を発表。転職市場の求人数は、2016年下半期の高い水準のまま、緩やかに上昇を続けると見られる。また、11の業種・職種について求人の動向を示した。

転職サイト「ミドルの転職」は、ミドル層の面接で「面接官が見ているポイント」のアンケート調査結果を発表した。面接時に重視されるのは「専門職種の知識・経験」「マネジメント能力」「人柄」だった。

エン・ジャパンが「企業の人材不足」についてのアンケート調査結果を発表した。「現在、人材が不足している部門はありますか」との問いに、86％の企業が「ある」と回答した。

リスクモンスターが「第6回 この企業に勤める人と結婚したいランキング」を発表。「国家公務員」「地方公務員」が全体、男女別ともに1位、2位を占めた。また、ベスト20の中で多かった業種は製造業で、7社がランクインした。

転職サイト「ミドルの転職」が「労働生産性」についてのアンケート調査結果を発表した。自社の労働生産性が「低いと感じる」人は64％で、生産性を妨げることとして「1人当たりの業務量過多」を挙げた人が最も多かった。

転職サービス「DODA」が「平均年収ランキング2016」を発表。2016年の平均年収は前回比＋2万円の442万円だった。86職種のランキングでは、職種のニーズを受けて「知的財産／特許」やIT／通信の「研究開発」、「CAE解析」が大幅に順位を上げた。

企業クチコミサイト「カイシャの評判」が、製造業界の「風通しが良い」企業ランキングを発表。風通しが良い企業として、1位に「富士ゼロックス」が選ばれた。意見や提案がしやすい社風であることが風通しの良さにつながっているようだ。

転職支援サービス「エン転職」が「退職のきっかけ」についての調査結果を発表。退職を考えるきっかけは、年代を問わず「給与・待遇への不満」が最も多かった。

キャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」が「企業規模と働きがい」に関する調査結果を発表。大企業に比べ、中小企業で働くエンジニアは「研修制度」「福利厚生」「会社のブランド力」の満足度が低かった。

転職サイト「ミドルの転職」が「地方で働くこと」についてのアンケート調査を発表。地方で働くことに「興味がある」と回答した人は59％で、昨年より10ポイント減少した。地方で働く際の不安点は「転職先が見つからなそう」が最も多かった。

転職サービス「DODA」が「転職理由ランキング」を発表。「ほかにやりたい仕事がある」が8回連続で総合1位だった。この回答は7業種や男女別の結果においても1位にランクインしている。

まる出版が、理想の上司の行動に関する調査結果を発表した。「頑張りを見て評価してくれる」上司を理想に挙げた人が66.1％で最も多かった。

20代向け転職サイト「キャリアトレック」が、転職活動の企業選びに関する調査結果を発表。転職先の企業を選ぶ際、回答者の9割が従業員との相性を重視していることが分かった。転職先が有名企業であるかは「重視しない」が6割を占めた。

転職サイト「ミドルの転職」が「転職後の年収」についての調査結果を発表。ミドル層では、転職後に年収が「上がる人の方が多い」と、58％の転職コンサルタントが回答した。さらに転職による年収の変化を、業種や職種、役職、年代からも調べた。

転職支援サイト「ミドルの転職」が、海外勤務についての調査結果を発表。海外勤務の辞令を「赴任先にかかわらず喜んで受け入れる」と回答した人は昨年に比べ減少し、「拒否する」が増加していた。

日本能率協会が「ビジネスパーソン1000人調査 仕事と健康編」の結果を発表。健康で働くためには職場の人間関係や食事、趣味の充実が大事と考えていることがわかった。また、1日の平均残業時間が2時間以上の人の25％が精神面で不調を感じていた。

エンジニア人材サービスのVSNが「女性の復職に関する調査」の結果を発表した。出産を経て復職し、その後転職した女性は約4割。また、「現在、希望通りの条件や環境で働けている」と6割近くの人が感じていることが分かった。

転職サイト「ミドルの転職」が「年収1000万円以上の転職実態調査」の結果を発表した。年収1000万円以上のポジションで採用が多いのは、外資系・大手企業の本部長クラス。既存事業拡大のためにスペシャリストを募集するケースが多いようだ。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が「自己投資」についてのアンケート調査結果を発表した。全体の65％が「自己投資をしている」と回答し、投資内容は「知性磨き」、月間の投資金額は「（1万円以上〜）3万円未満」が最も多かった。

バイリンガルのための転職・求人情報サイトを展開する、ダイジョブ・グローバルリクルーティングが「グローバル転職求人倍率」を発表。職種別に見ると、最も高かったのが「電機（電気／電子／半導体）技術系」の8.33倍で、過去最高倍率となった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「仕事に対する満足度調査」の結果を発表。「総合」「仕事内容」「給与・待遇」「労働時間」「職場環境」を指標別に点数付けしたところ、総合満足度が最も高い職種は「法務／知的財産／特許」だった。

エン・ジャパンの「入社後活躍研究所」が「転職者の入社後活躍・定着度調査」の結果を発表した。活躍度や定着度については7割が満足と回答。転職者の活躍・定着を阻む要因には、給与への不満や職務内容とのミスマッチが多く挙がった。

総合転職情報サイト「マイナビ転職」が「2016年夏の賞与に関する実態調査」の結果を発表した。賞与額の最多層は「30万円台」。「賞与の使い道」は、全体の約6割が「預貯金」で、年齢層が高いほど貯蓄・投資傾向が強いことが分かった。

転職支援サービス「エン転職」が「転職のリスク」についてのアンケート調査結果を発表。9割の人が、転職にはリスクが「あると思う」と回答し、リスクと感じる点について、6割が「転職先がすぐに見つからない」ことを挙げた。

ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーがシニア人材についての調査結果を発表。日本ではシニア層の継続的雇用について「不可欠」と回答した人が、18〜44歳で約40％、55歳以上では69.7％と、世代間で意識に大きな差が見られた。

求人情報サイト「はたらこねっと」が、有給休暇についてのアンケート結果を発表。有給の取得日数は年間「6〜10日以上」が最も多かったが、「5日以下」も51％を占めた。また、有給取得の義務化法案立案について、知らなかった人が72％に上った。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職成功者の年齢調査」についての結果を発表した。2016年上半期の転職成功者の平均年齢は全体で32.3歳と、これまでで最も高かった。また、男女ともに過去最高値を更新した。

マイナビが「2016年マイナビ新入社員意識調査 〜3カ月後の現状〜」の結果を発表。新入社員が社会人生活に期待することのうち「収入が得られる」が2012年の調査から8.3pt増加し、過去最高値に。また社会人の厳しさを実感する新人が増加していた。

転職支援サービス「エン転職」が「ストレス解消」についての調査結果を発表。20〜50代の9割が仕事でストレスを感じていることが分かった。ストレス要因の1位は「上司との人間関係」で、5割を占めた。

転職支援サイト「ミドルの転職」が、「転職先企業へのなじみ方」についての調査結果を発表。転職コンサルタントの66％が、ミドル層が転職先で起こしがちな失敗は「前職の仕事のやり方を持ち込む」ことだと回答した。

中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が、「女性の活躍推進」についてのアンケート調査結果を発表。女性社員の活躍・定着に取り組んでいるのは、従業員数301人以上で83％、300人以下で45％だった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職市場予測2016下半期」を発表。下半期の転職市場は、求人数の伸びは鈍化するものの、全体では活況が続くと予測されている。

転職支援サービス「エン転職」が「転職とお金」についてのアンケート調査結果を発表。転職を検討する理由で最も多かったのは「給与」だった。一方で、転職を検討する前に給与交渉を試みた人は20％と少なかった。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が「年下上司」についての調査結果を発表した。年下上司の下で働いた経験があるミドル層の6割が「仕事がしづらい」と回答。そう感じた理由や、年下上司と働く際に気をつけていることなども尋ねた。

転職口コミサイト「転職会議」が「年収別の離職理由」についての調査結果を発表。平均年収層・高年収層ともに「人間関係に対する不満」が1位だったが、その割合や不満に対する対応は、年収層によって違いが出た。

キャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」が、「新入社員の失敗」に関する調査結果を発表。新人の失敗について「仕方がない」とし、「上司・先輩のサポート不足」が原因だと考える人が多かった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「DODA転職人気企業ランキング2016」の結果を発表。「転職したい会社」1位のグーグルをはじめ、新しい働き方、多様な働き方に関して発信する企業が注目され、前回ランキングから順位を上げている。

転職サービス「DODA」が、スキルアップにかける費用についての調査結果を発表。20〜49歳のビジネスパーソンは、スキルアップに年間で平均8万7128円かけていることが明らかになった。

エン・ジャパンが「若手転職者の入社後ギャップと満足度」についての調査結果を発表。入社前の期待に比べて「期待を大きく下回る」「期待をやや下回る」と回答した転職者の合計は25.5％で、4人に1人は入社後にギャップを感じていると分かった。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「ダメな面接、良い面接」についての調査結果を発表。転職希望者の84％が「ブラック面接」を経験しており、面接官の対応次第で、企業の印象が大きく左右することが分かった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職理由」についての調査結果を発表。転職理由の1位は「ほかにやりたい仕事がある」で、2012年上半期から7回連続1位を維持した。

エン・ジャパンが、2016年度の新入社員を対象に適正テスト「3E-IP」を実施。その結果をもとに、新人の特徴や5年前との比較、育成ポイントを発表した。それによると、周囲への興味関心が薄く、仕事と私生活のバランスを重視する新人が多いようだ。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が「AIに代替される仕事、されない仕事」についての調査結果を発表。AIに代替される業務が「あると思う」と76％が回答し、可能性のある職種として「一般事務」「経理」「コールセンター」が挙げられた。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、妻の反対を理由に転職先の内定を辞退する「嫁ブロック」についての調査結果を発表。4人に1人が「嫁ブロック」を経験しており、そのうち約4割が「嫁ブロック」を理由に転職先の内定を辞退していた。

総合求人・転職支援サービス「エン転職」が「未経験での転職」についての調査結果を発表。次の転職では「今と別の職種」を希望すると回答した人が全体で4割、20代では約6割いた。別職種へ転職する際の不安や重視する点も年代ごとに特徴が見られた。

転職口コミサイト「キャリコネ」を運営するグローバルウェイが「ユーザーの口コミから見る『働きやすい会社』ランキング」を発表。1位は「グーグル」、製造業関連では10位内に「豊田自動織機」「ブラザー工業」「東京エレクトロン」が選ばれた。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が「希少性の高い人材」についてのアンケート調査結果を発表。92％が「希少性の高い人材ニーズは今後も増加する」と回答した。

トーマツ イノベーションが「新入社員のキャリアに対する意識」についての調査結果を発表。専門職志向で、相談に乗ってくれる優しい上司を求める新人が多いようだ。また、男女ともに「定時に帰りたい」層が増えていた。

Webサイト「fabcross for エンジニア」が「仕事で利用するツール／システム」に関するアンケート調査結果を発表。回答したエンジニアの49.0％が、ツールやシステムが「今後のキャリアパス（職務の変遷）に大きな影響を与える」と考えていた。

パソナキャリアカンパニーが「女性の雇用・登用に関する企業調査」の結果を発表。女性社員を「積極的に活用していきたい」と回答した企業は65.2％で、前年と比べて6.1％増加した。

日本生産性本部「職業のあり方研究会」が「2016年度の新入社員の特徴」を発表。めまぐるしい変化にあおられながらも自律飛行を保ち、目標地点に着地できた者が多かったことから「ドローン型」と評した。

総合転職情報サイト「マイナビ転職」が「2015年中途採用状況調査」についての結果を発表した。75.7％の企業が、人材が「不足している」と回答。また、前年より選考基準を甘くした企業が増えていることが分かった。

中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「2016年の中途採用」についての調査結果を発表。4割の企業が昨年よりも中途採用の人数を「増やす」と回答した。採用予定の人材は「経験者・一般クラス」が最多で、採用基準を下げる傾向も見られた。

総合人材サービスのマンパワーグループが、求人情報についての調査結果を発表。求職者の56％が、募集内容の情報不足により応募をためらった経験があった。また4割以上が基本情報以外に「勤務時間」「残業時間」の情報を求めていることが分かった。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、「パラレルキャリア」についての調査結果を発表。35歳以上の半数以上がパラレルキャリアの実践を望んでいるものの、本業以外で活動をしているのは2割程度であることが明らかになった。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、「円満退職」についての調査結果を発表。退職時のトラブルとして、7割以上が「企業からの強引な引き止め」を挙げた。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が「退職理由のホンネとタテマエ」についての調査結果を発表。約半数が本当の退職理由を伝えていなかった。

転職サービス「DODA（デューダ）」が「転職をした年齢」についての調査結果を発表。2015年下半期の転職者の平均年齢は「32.1歳」で、過去最高を更新した。

人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」が、「高齢者雇用」についての調査結果を発表した。7割以上の企業が、高年齢者雇用の目的は「経験や知識の活用」だと回答。一方で、経験があるからこその課題も浮き彫りになった。

Great Place to Work Institute Japanは、日本における「働きがいのある会社」ランキングの2016年版を発表した。製造業からも3社が、20位以内にランクインしている。

日本生産性本部が、「コア人材としての女性社員育成に関する調査」の結果を発表。女性活躍推進法への対応について「課題がある」と回答した企業が7割以上を占めた。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、仕事仲間についての調査結果を発表した。全体の65％が、職場に信頼できる人が「いる」と回答し、信頼できる相手として6割近くが「上司」を挙げた。

ロバート・ウォルターズ・ジャパンが「グローバル給与調査 2016」で2015年の雇用傾向と2016年の見通しを発表。製造業の多くの分野で採用が活発化し、人材不足が続くエンジニアの確保が2016年は一段と困難になると分析している。

20代向けの転職サイト「careertrek」などを展開するビズリーチが、5年後の理想のキャリアに関するアンケート調査結果を発表。約4割が5年後の理想のキャリアとして「専門性を高めてスペシャリストになりたい」と回答した。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、転職コンサルタントを対象にした調査結果を発表。94％がミドル層の転職希望者に、中小企業への転職を「薦める」と回答した。

転職サービス「DODA」が「転職市場予測2016上半期」を発表。2016年上半期の転職市場は、多くの業種で求人数が緩やかに増加し、転職希望者にとって有利だと予測されている。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、「年収アップ転職の実現」についての調査結果を発表。転職経験者の50％が、転職を機に年収が「上がった」と回答した。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、「出世する人、しない人」についての調査結果を発表。回答した転職コンサルタントの6割近くが、出世できない人に共通する人柄として「コミュニケーション能力が低い」を挙げた。

転職サービス「DODA」が、ホワイトカラー系職種の男女約22万人を対象にした調査結果を発表。2015年の平均年収は440万円で、前年比2万円減となった。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、転職コンサルタントを対象に「管理職」に関するインターネット調査を実施。中小企業が組織強化を目的として、営業管理職の人材を求めるケースが多いことが分かった。

人材紹介会社集合サイト「ミドルの転職」が、サイト利用者を対象にした「雇用延長」の調査を実施。回答者の6割が「70歳以上の雇用延長制度があれば、転職を踏みとどまる」と答えた。

働きながら介護をする人の76.5％が在宅で介護をしており、特に30〜40代に「在宅型」が多かった。また、88.5％が介護休業制度を利用しておらず、会社に制度があるか分からない人も2割弱いた。

「未来の面接プロジェクト」の第1弾として、転職情報サイト「DODA」が開発。Oculus Riftと感情解析エンジンを利用し、最終的にはユーザーに適した業種・職種を案内する。

エン・ジャパンが転職コンサルタント187人を対象にしたアンケート調査の結果を公開。専門性やリーダーシップ、グローバル対応力を持つミドル層は、転職することで年収アップできる傾向があると分析している。

「働きやすい職場」をテーマにした女性向けのアンケート調査で、「現在の職場は働きにくい」と感じる理由を尋ねたところ、20代では「休暇を取りにくい」、30〜40代では「社内のコミュニケーションが円滑でない」ことを挙げた回答者が最も多かった。

リスクモンスターが発表した「大学1、2年生が就職したいと思う企業・業種ランキング」によると、業種別の就職したくないランキングで、「自動車・重機械」が2位に、「電機・精密」が5位にランクインした。

ビズリーチが平均年収923.2万円の男女1395人を対象に調査したところ、4割以上が勤務先では女性活躍推進への取り組みが不十分だと回答した。

エン・ジャパンは、中途採用の実施状況や採用基準についてのアンケート調査結果を発表。「応募数」「面接設定」「選考辞退」などの面で、採用企業の悩みが増している現状が明らかになった。

ディップの「女性が本当に働きやすい職場」についての調査で、結婚や出産を経ても今の職場で働きたい理由として「今の仕事が好きで、そのまま続けたいから」「社内の人たちの理解・サポート体制があるから」が同じ30％になった。

エン・ジャパンは、ミドル管理職・若手管理職・大学生を対象に実施した適性テストの結果を比較分析。3者には「コミュニケーション力」や「エネルギー量」などに大きな違いが認められた。

ビズリーチは、新卒で就職活動した人を対象に、就職活動や新卒入社の会社について調査を実施。4割以上が入社した会社について「後悔」しており、そのうち約5割は「リベンジ転職」を考えていることが明らかになった。

ASEAN諸国勤務を希望する人への意識調査で、シンガポールが勤務地の希望第1位、タイが第2位に。語学面でのプレッシャーの少なさと土地への順応しやすさを重視しているという調査結果が出た。

エン・ジャパンが人材紹介会社集合サイト「エン転職コンサルタント」上で、転職コンサルタント123人を対象にアンケート調査を実施。転職コンサルタントがミドル層の市場価値を評価する際の判断軸について調査した。

転職コンサルタントの74％がミドル層の採用ニーズは前年よりも「増えている」と回答。「減っている」は0％だった。

2015年4月入社の新入社員は、社会人になったことで61.4％が厳しさを感じていたものの、35.6％が「想像していたよりも、厳しくなかった」と回答。前年の29.2％から6.4ポイント増となった。

キャリア情報サイト「瓦版」を運営する全研本社は、ビジネスパーソンの「睡眠時間」について調査。63％の平均睡眠時間が5〜6時間になっていることが分かった。

エン・ジャパンの運営する女性向け求人情報サイト「エンウィメンズワーク」では、女性1101人を対象に「転職のリスク」を調査。「辞める」よりも「とどまる」ことにリスクを感じる女性が多くなっていることが明らかになった。

エン・ジャパンが求人情報サイト「エン転職」を利用する転職希望者8156人を対象にした調査結果を発表。約半数が仕事にやりがいを感じていない中、転職でやりがいのある仕事に就くために重視すべき点を伝えている。

Media Shakersが運営する情報サイト「M1・F1総研」が、20〜40代の2084人を対象にした調査結果を発表。9割以上の人が「対話力」と「状況判断力」を社会人全般に必要なスキルだと回答した。

エン・ジャパンが「エン 人事のミカタ」を利用している221社を対象に調査したところ、人材の外部流出を防ぐ「リテンション」を既に実施している企業は3割、今後積極的に取り組む予定の企業が7割弱あることが明らかになった。

エン・ジャパンが求人情報サイト「エン転職」を利用する転職希望者3026人を対象に調査を実施したところ、面接をきっかけに「この会社には入社したくない」と思ったことがある人が8割以上いることが明らかになった。

エン・ジャパンが総合求人・転職支援サービス「エン転職」の利用者を対象に調査を実施。現在の仕事を選んだ理由、次の仕事の選び方について調べている。

アメリカの大手求人情報サイト「CareerBuilder」が人事担当者2175人を対象にした調査を実施。インターネット利用や人間関係が職場の生産性を下げるとの考えから、74％の担当者が何らかの対策を講じていると伝えている。

転職コンサルタントを対象に行ったアンケートで「転職を検討している3人に1人は転職せずに現職にとどまるべき」と感じている転職コンサルタントが多いことが分かった。

全研本社がブラック企業に関する意識調査を実施。回答者の8割弱がブラック企業に対して「長時間労働」「パワハラ」といった印象を持っていた半面、「低賃金」を挙げた人は14％と比較的少数にとどまった。

VSNが発表した「業界別に見るビジネスパーソンの意識調査」から、他業界と比べて製造業で働くビジネスパーソンは、勤務先の福利厚生について「充実している」と感じていることが明らかになった。

「グローバル転職（語学力を武器にした転職）」の求人倍率で、製造業が2位となり11カ月連続で高倍率をキープ。ただし求人数自体は減少傾向に。

エン・ジャパンが総合求人・転職支援サービス「エン転職」を利用する転職希望者2629名を対象とした調査を実施。中途採用面接の実態を伝えている。

エン・ジャパンが人材紹介会社集合サイト「エン転職コンサルタント」上で転職コンサルタント112名を対象にした調査を実施。「年収1000万円以上の転職の実態」に関するレポートを発表した。

日本法規情報が631名を対象に、就労環境問題に対する意識調査を実施。社員が抱える職場や企業の体質についての不満を伝えている。

総合人材ビジネスをグローバルに展開するランスタッドホールディングが毎年実施している調査で、ソニーが2年連続で勤務先として魅力的な企業のトップ10にノミネートされた。

VSNが「業界別に見るビジネスパーソンの意識調査」を実施。最も働きがいを感じている業界は「医療業」、「ビジョン」「経営理念」に理解を示す社員が最も多い業界は「鉄鋼業」となった。

アジア5カ国・地域の女性管理職比率は平均29％だったが、日本では19％。前年から4ポイント増とはなっているが、依然として最低水準にとどまっていると指摘するレポートを人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが発表した。

リスクモンスターが発表した「第2回仕事・会社に対する満足度調査」の結果、年収800万円以上稼いでいても、現職での勤続意欲を示す20代の年収800万円以上は14.3％、女性の年収800万円以上は30.0％にとどまることが明らかになった。

経団連は新卒採用をめぐる活動を後ろ倒しするよう求めているが、HRプロは調査レポート「2016年新卒採用 中間調査」の中で、就職活動は実質的には長期化していると指摘している。

語学力を生かした転職――「グローバル転職」の求人倍率で製造業が業種別トップ。ただしその倍率ポイントは減少傾向に。

エン・ジャパンが人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」利用者392名を対象にした調査を発表。「一度退職した社員の再雇用」の実態を伝えている。

総合人材サービス企業のランスタッドが企業の魅力度を調査した「ランスタッドアワード2015」を発表。4位までを食品メーカーが占め、パナソニックが5位に入った。

エン・ジャパンが運営する人材紹介会社集合サイト「転職コンサルタント」を利用する30歳以上の1824名を対象に、「転職後のギャップ」について調査を実施。転職経験者の82％が転職後、入社前に聞いた話とのギャップを感じたと答えている。

日本法規情報が自社の運営サイトを使って調査を実施。職場のストレスの実態について分析している。

楽天リサーチが20代から60代の男女1000人を対象にした調査結果を発表。日本の産業の現在と将来について、日本人はどう考えているのかを伝えている。

エン・ジャパンが転職情報サイト「エン転職」を利用する20代・855人を対象にした調査を発表。若手社員が上司についてどのような理想や希望を持っているのかを伝えた。

エン・ジャパンが人材紹介会社集合サイト「エン転職コンサルタント」上で転職コンサルタント130人を対象に「転職活動期間に関する調査」を実施。年代・職種ごとの転職活動期間について調査している。

人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが2015年の転職市場のトレンドを予測。2015年も活況が続く見通しだとしている。

エン・ジャパンが人材紹介会社集合サイト「エン転職コンサルタント」の利用者1677人を対象にした調査を発表。年収ごとの転職のきっかけや結果について伝えている。

エン・ジャパンが人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」上で、人事担当者189名を対象にアンケート調査を実施。中途採用の実施状況や選考基準、採用実績を調査した。

会社評価サイト「Vorkers」に投稿された約4万件の口コミから退職理由に関するフリーコメントを分析。どのようなキーワードの出現率が高いか調査した。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが世界31カ国における人材の需給効率についての研究結果を発表。日本の人材ミスマッチが加速していると伝えた。