「幹部候補への教育が不十分」と約4割が回答、人材選抜やゴール設定に課題：キャリアニュース

みらいワークスが「幹部候補に対する教育・育成の実態調査」の結果を発表した。人事担当者の約4割が「幹部候補への教育、育成が不十分」と回答し、「人材の選抜」「明確なゴールの定義」「育成の仕組みづくり」に課題があると考えていた。

[MONOist]

　みらいワークスは2022年10月19日、「幹部候補に対する教育・育成の実態調査」の結果を発表した。同調査は、従業員数1000人以上の大企業の人事担当者100人から回答を得た。

　初めに、社内の幹部候補人材に実施している教育、育成施策を尋ねたところ、「人事制度と教育制度を接続」（50.0％）が最も多かった。次いで、「幹部のための研修実施」（44.0％）、「社外セミナーや勉強会参加の促進」（36.0％）となっている。

社内の幹部候補人材に対する教育、育成施策として実施していること 出所：みらいワークス

　次に、現状の幹部候補人材に対する教育、育成が十分にできているかを尋ねた。その結果、「あまり教育、育成ができていない」が30.0％、「全く教育、育成ができていない」が9.0％となり、約4割が教育、育成が不十分だと考えていることが分かった。

現状の幹部候補人材に対する教育、育成が十分にできているか 出所：みらいワークス

　前問で「あまり教育、育成ができていない」「全く教育、育成ができていない」と回答した人に、教育、育成ができていない理由を尋ねた。トップ3は「幹部候補人材の素養を持つ人材の選抜ができていないから」（38.5％）、「育成後の明確なゴールを定義していないから」（35.9％）、「育成目標や計画、評価の仕組みができていないから」（35.9％）となった。

教育、育成ができていない理由 出所：みらいワークス

　教育、育成ができていない理由を自由に回答してもらったところ、「上長によって日常のマネジメントもムラがある」「幹部候補は忙し過ぎて教育をする時間がない」「ノウハウがない」などのコメントが寄せられた。

幹部候補育成に「副業」が有効と約半数が認識

　続いて、幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」は有効だと感じるかと尋ねたところ、「非常に有効だと感じる」が16.0％、「やや有効だと感じる」が31.0％となり、約5割が副業が有効だと認識していることが分かった。

幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」は有効だと感じるか 出所：みらいワークス

　副業が「非常に有効だと感じる」「やや有効だと感じる」と回答した人に、副業が有効だと感じる理由を尋ねた。トップ3は「幹部に必要なスキル（マネジメントなど）の育成につながるから」（66.0％）、「業務に関する知識、スキルの幅が広がるから」（57.4％）、「他社のノウハウや知識が社内に還元されるから」（53.2％）となった。

教育、育成施策として「副業」が有効だと感じる理由 出所：みらいワークス

　教育、育成施策として副業が有効だと感じる理由を自由に回答してもらったところ、「どのような状況、職務であっても求められる能力を発揮する必要があるから」「仕事に幅が出てやる気も出る」「知見を持ってもらう」などのコメントが寄せられた。

　幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進を実施しているかについては、「実施していない」が60.0％、「実施している」が27.0％となった。

幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進を実施しているか 出所：みらいワークス

　最後に、幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進ができるサービスがあれば導入したいと思うか尋ねた。結果は、「非常にそう思う」が24.0％、「ややそう思う」が23.0％、「あまりそう思わない」が24.0％、「全くそう思わない」は11.0％となっている。

幹部候補の教育、育成施策として、他社の仕事をする「副業」の促進ができるサービスがあれば導入したいと思うか 出所：みらいワークス