ネオマーケティングらが「経営者とIT関連部門の認識ギャップ調査」の結果を発表した。経営者の約7割が従業員を正しく評価できていると回答したが、エンジニアの転職理由の2位は「評価が適正でない」だった。
マーケティング支援事業を展開するネオマーケティングとエンジニアプラットフォームを提供するファインディは2025年6月6日、「経営者とIT関連部門の認識ギャップ調査」の結果を発表した。
同調査は、全国の20歳以上の男女で、従業員数50人以上の企業に勤務する、事業会社のシステム部門、SIerなどのIT関連部門の従業員もしくは経営者、役員を対象とし、800人から有効回答を得た。
初めに、フルリモート勤務あるいはリモートと出社を併用しているハイブリッドワークをしている人に、リモートワークの継続意向を尋ねた。全体の54.2%が「とても継続したい」、34.3%が「やや継続したい」と回答し、88.5%がリモートワークの継続を希望していた。
リモートワークの継続意向が強かったのは、経営者よりも現場のエンジニアで、「とても継続したい」の回答割合に21.5ポイント差があった。特に「情報通信業(受託・支援事業)のエンジニア」はリモートワークの継続希望者が多く、98.5%(とても継続したい、やや継続したいの合算)を占めている。
次に、リモートワークにおける課題を尋ねたところ、「コミュニケーション」(58.1%)、「管理・マネジメント」(37.5%)、「チームワーク」(36.4%)など「人間関係性の設計」に課題を感じていることが分かった。経営者側の課題で目立っていたのは「管理・マネジメント」で、現場のエンジニアは29.0%にとどまったが、経営者は46.0%だった。また、エンジニア側に多かった課題は「リモートでの環境整備」で、31.3%が回答している。
続いて、IT関連部門の従業員が抱える業務上の課題を調べた。全体で最も多かったのは「人材不足」で、51.0%だった。次いで「スキル不足、習得」(45.3%)となっている。これらは業種を問わず広く共有されている悩みでもあるが、その内訳を見ると、「情報通信業(受託・支援事業)のエンジニア」と「情報通信業(事業会社)のエンジニア」とで回答が大きく異なっていた。
「受託・支援事業のエンジニア」は「スキルを高めても報酬に直結しにくい」「自身の貢献度が見えにくい」のように構造的な不安を抱えやすい立場で、「スキル不足、習得」「育成」「評価の難しさ」の回答割合が「事業会社のエンジニア」よりも高かった。「事業会社のエンジニア」は、社内プロダクトに中長期で関わるため安定性がある分、「コミュニケーション」など組織文化や関係性に起因する課題意識が強く表れていた。
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