パーソルキャリアは、部長職以上を対象とした「専門人材確保」に関する実態調査を実施した。63.4%の企業が、専門人材の不足により施策やプロジェクトを断念、延期したことがあると回答した。
パーソルキャリアは2026年3月9日、「専門人材確保」に関する実態調査の結果を発表した。
同調査は、同年1月5日から6日にかけてオンラインで実施した。従業員数1000人以上の企業において、事業戦略やDX(デジタルトランスフォーメーション)推進、AI(人工知能)活用などの上流工程を担う「専門人材」を確保し、活用する部長職以上の責任者500人が回答している。
過去1年間で専門人材が不足しているために断念、延期した施策やプロジェクトがあるか尋ねたところ、「ある」が63.4%を占めた。具体的な領域は「新規事業開発」(52.4%)が最も多かった。次が「DX推進・デジタル戦略」(49.8%)となっている。企業の成長を左右する重要領域において、専門人材の不足が事業のボトルネックとなっている実態がうかがえる。
続いて、経営層が求める事業推進スピードに対し、専門人材の確保スピードが追い付いているか尋ねた。その結果、「全く追い付いていない」「やや追い付いていない」の合計が52.8%と半数を超えた。一方、「十分に追い付いている」は14.2%にとどまった。
専門人材の確保における最大の課題は、「求める人材はいるが、自社を選んでもらえない」(22.8%)が最多となった。「採用してもすぐに離職してしまう」(6.0%)や「どのような人材が必要か定義できていない」(5.0%)は回答割合が比較的低く、職場への定着や必要な人材の検討などの前に、自社が選ばれないことが人材獲得の大きな課題になっているといえる。
今後の専門人材確保で最も注力したい領域は、「DX推進・デジタル戦略」(44.8%)がトップとなり、次いで「AI・データ活用」(37.2%)となった。今後、デジタル領域における人材獲得競争がさらに激化する可能性を示している。
同社は今回の調査結果を受けて、ビジョンや成長機会を明確に発信する企業ブランディングの強化や、中長期的なリスキリング投資の必要性を指摘している。また、短期的な対策として、外部のプロ人材との協業はスピード面やコスト面での懸念を抑えつつ、社内メンバーの実践的な育成にも役立つと結論付けている。
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