「エン転職」が「コロナ禍でのテレワーク」についてのアンケート調査結果を発表した。現在テレワークをしている人は回答者全体の18%に留まった。また、テレワークができることが転職先選びに「影響する」と36%が回答した。
エン・ジャパンが運営する総合転職支援サービス「エン転職」は2021年4月13日、「コロナ禍でのテレワーク」についてのアンケート調査結果を発表した。同調査は、エン転職のユーザーを対象としたもので、1万3105人から回答を得た。
まず、現在テレワークをしているかと、職種の特徴を尋ねたところ、「テレワークができる職種で、テレワークをしている」と回答したのは18%だった。「テレワークができる職種だが、テレワークはしていない」の17%、「そもそもテレワークができない職種である」の65%を合わせた82%が「テレワークはしていない」と回答している。
年代別に見ると「テレワークができる職種で、テレワークをしている」と回答したのは「20代」が16%、「30代」が20%、「40代以上」が19%となり、「20代」のテレワーク実施率が最も低かった。職種別に見ると、「エンジニア系(IT、Web、ゲーム、通信)」のテレワーク実施率が最も多く、54%だった。
次に、「テレワークができる職種で、テレワークをしている」と回答した人に「テレワークが始まった時期、きっかけ」を尋ねた。その結果、最も多かったのは「1回目の緊急事態宣言時(2020年4月〜5月)」(68%)だった。1回目の緊急事態宣言が、働き方が変化するきっかけになったことがうかがえる。
続いて、「テレワークができる職種だが、テレワークはしていない」と回答した人に「出勤している理由」を尋ねた。最多回答は「テレワークでは対応できない業務があるため」(49%)で、2位は「会社が定めた出勤の方針、ルールがあるため」(44%)、3位は「出勤しなければならない職場の雰囲気があるため」(26%)となっている。
年代別に見ると「会社が定めた出勤の方針、ルールがあるため」の項目で差が出ており、「20代」が53%、「30代」が43%、「40代以上」が40%と、若い年代ほど会社の方針やルールの影響を感じていることが明らかになった。
「会社が定めた出勤の方針、ルールがあるため」と回答した人からは、「緊急事態宣言の発令中はテレワークが推奨されたが、宣言解除後は出社することになった」「(子どもの休校や病気など)特別な事情がある場合に限りテレワーク可という方針」などのコメントが寄せられている。
また、テレワークができることが、転職先選びに影響するかを尋ねたところ、「影響する」と全体の36%が回答した。年代別に見ると、「影響する」が最も多かったのは20代で、42%が回答している。30代や40代以上は「どちらでもない」が最も多く、30代の42%、40代以上の45%が回答した。
この質問についてのコメントを見ると、「影響する」と回答した人からは「(テレワークに)対応した会社からは社員を大切にする姿勢が感じられる」「出社する必要のない仕事が多かったことが分かり、働き方を変え、無駄をなくすべきだと考えるようになった」といった意見があった。
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