　この調査は同サイト利用者を対象とし、6768人から回答を得た。「今いる会社では、働き方改革に取り組んでいますか」と尋ねたところ、「取り組んでいる」と全体の43％が回答した。取り組み比率は、在籍企業の規模が大きくなるほど上昇しており、100人以下の企業の取り組み比率27％に対し、1001人以上の企業は66％となっている。

出典：エン転職

　次に「（在籍企業が働き方改革に）取り組んでいる」と回答した人を対象に、具体的な取り組みを聞いた。その結果「ノー残業デーや深夜残業禁止など、長時間労働の見直し」（69％）が1位。2位は「有給休暇取得の推進」（48％）、3位は「業務プロセス改善やツール導入など、仕事の進め方の見直し」（29％）だった。

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　「会社の働き方改革に対する取り組みで、あなたの働き方は変わりましたか」という質問に対しては、51％が「変わらない」と回答。「変わった」は22％だった。

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　「（働き方が）変わった」と回答した人からは、「長時間労働の見直しにより、仕事に対する姿勢がより効率的になった」「裁量労働制が採用され、勤務時間を自分自身の裁量でコントロールできるようになった」といったコメントが寄せられた。その一方で「定時上がりをする社員の分まで仕事をしなければいけなくなった」「残業ができなくなり、家での仕事が増えた」という声も見られた。

働き方が変わらないのは「取り組みが現場の実態に合っていないため」

　次に、在籍企業による働き方改革で、自身の働き方が「変わらない」「どちらとも言えない」と回答した人に、その理由を尋ねた。その結果、最多の48％が「制度や仕組みが、現場の実態に合っていないため」と回答した。2位は「担当している仕事の量が多いため」（39％）、3位は「できた制度や仕組みを実際に使う機会がないため」（31％）だった。