53%の人事関係者が、メンタルヘルス不調者は「増えている」と回答。メンタルヘルスが不調に陥っている主な原因として最も多く挙げられたのは「職場の人間関係」(62%)だった。
人材採用関連のサービスを展開するエン・ジャパンが2014年7月17日、人事担当者向けサイト上で実施した「メンタルヘルス対策」に関するアンケート調査の結果を明らかにした。
同調査によると、従業員のメンタルヘルス対策を行っている企業は73%。そのうち、66%が「メンタルヘルス不調の社員がいる」と回答した。
しかも53%の人事関係者が、メンタルヘルス不調者は「増えている」と答えている。
メンタルヘルスが不調に陥っている主な原因として最も多く挙げられたのは「職場の人間関係」(62%)だった。「仕事の責任の重さ」(46%)、「仕事の量」(46%)、「長時間勤務」(24%)よりも、日ごろ仕事で関わる相手との関係性がメンタルヘルスに影響を及ぼすようだとエン・ジャパンは分析している。
調査に協力した回答者のうち、メンタルヘルス対策を「行っている」と答えたのは57%。具体的には「産業医の設置」(67%)や「社内に相談窓口を設置」(65%)などの対策が中心だ。
実際に効果のあったメンタルヘルス対策については、「残業削除などの労働環境改善」(33%)、「メンタルヘルス不調で休職した従業員の職場復帰支援」(33%)、「産業医の設置」(32%)がほぼ同率で並ぶ結果となった。
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