マイナビが「2016年マイナビ企業人材ニーズ調査」の結果を発表した。対象企業の98.1%が「人材の雇用意欲がある」と回答。また、選考の際は新卒、中途採用ともに「主体性」が重視され、中途採用では「実行力」も求められていることが分かった。
マイナビは2017年1月26日、「2016年マイナビ企業人材ニーズ調査」の結果を発表した。調査対象は、国内の上場/非上場企業。そのうち1293社から回答を得た(製造業478社/非製造業815社)。同調査は今回が初めての実施となる。
採用した雇用形態と採用意欲のある雇用形態を尋ねたところ、2016年12月の調査時点で、正規/非正規を問わず「人材の雇用意欲がある」と98.1%が回答した。2016年の一年間で採用した雇用形態の割合は、高い順に「正社員(2017年4月入社の新卒学生)」(94.7%)、「正社員(中途採用)」(70.0%)、「派遣社員以外の非正規雇用(パート・アルバイトなど)」(43.5%)だった。また、どの業種も9割以上で新卒採用を実施していた。
次に「人材雇用を決める際、対人スキルと技術的スキルのどちらを重視するか」を雇用形態別に尋ねた。その結果、「新卒採用」では9割以上の企業が「対人スキル重視」と回答。「中途採用」は、対人スキルと技術的スキルが半々という結果となった。
また「人材雇用を決める際、選考時に着目しているポイント」を「社会人基礎力」とそれ以外の項目について質問。「社会人基礎力」の項目では、「新卒採用」「中途採用」ともに「主体性」が最多となった。「新卒採用」は78.7%、「中途採用」は76.0%を占めている。2位は、新卒採用が「柔軟性」(63.3%)、中途採用が「実行力」(75.6%)。中途採用は、即戦力が求められていると言えそうだ。また、「社会人基礎力以外の項目」でも、選考時に着目される項目が多く、「業務遂行能力」に焦点が当たっている。
採用の取り組みについても尋ねた。正社員の「男女比率」を改善するアクションがあったかについては、「あった」と回答した企業は全体の29.8%だった。しかし、従業員数別に見ると「正社員300人以上」の企業は、半数近くが「あった」と回答している。
「障がい者雇用比率改善のための何らかのアクションがあったか」という質問でも、「あった」と回答した企業は28.2%と全体の約3割だったが、「正社員300人以上」の企業は、過半数が「あった」と回答している。
具体的に取り組んだ内容としては、「障がい者雇用に関する採用情報の公開」(55.5%)、「専門の合同企業説明会への参加」(33.1%)など採用に直結する取り組みが多かった。
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