　調査対象は、ミドルの転職を利用する転職コンサルタント。そのうち134人から回答を得た。面談した人のうち、転職せずに現職にとどまるべきと思う人は全体の何割ほどいるかを尋ねたところ、「3割以上」が最も多く44％を占めた。転職コンサルタントの約半数が「面談した3人に1人は転職せずに現職にとどまるべき人材」だと考えていることが分かる。

　現職にとどまるべきであると思う理由は、「ご本人の希望と、転職市場での市場価値にギャップがある」（59％）が最も多かった。次が「今後やりたいことと、転職理由に整合性がない」（44％）、「転職理由となっている課題が、現職企業でも解決できる」（33％）となっている。

　転職すべきであると思う理由で最も多かった回答は、「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」（69％）だった。次いで「現職企業に将来性がない」（57％）、「現職企業では、本人の希望が絶対にかなわない」（42％）という結果だった。

転職すべきか、現職にとどまるべきかを見極めるには

　続いて、現職にとどまるべき人材と、転職すべき人材が持っている希望として多いものを尋ねた。その結果、現職にとどまるべき人材の希望は、「給与・賞与のアップ」（72％）が最も多かった。2位は「上司・同僚・部下との良好な人間関係」（34％）、3位は「安定・長期的な就業の確保」（29％）と、現職にとどまるべき人材は、就業条件や職場環境を重視しているようだ。

　一方、転職すべき人材が希望しているものは、「仕事を通じた成長」（62％）が最多。2位は「給与・賞与のアップ」（54％）、3位は「仕事を通じた達成感」（46％）だった。転職すべき人材は、やりがいや裁量を求めていることがうかがえる。

　「自身が転職すべきか現職にとどまるべきかを見極めるには何をすればいいと思いますか」という質問に対しては、最も多かった回答が「転職によって解決したい課題を整理する」（77％）だった。次いで、「キャリアの棚卸しを行い、キャリアプランを見直す」（58％）、「転職コンサルタントにキャリア相談を持ちかける」（41％）となっている。