　パーソルプロセス＆テクノロジーは2023年5月31日、「デジタル学習実態調査2023」の結果を発表した。同調査は、20～69歳の男女で会社に勤務する正社員、契約社員、嘱託社員、派遣社員と経営者、役員のうち、会社のDX（デジタルトランスフォーメーション）の実施状況などが分かる人を対象とし、5000件のサンプルを得た。

　初めに、現在の仕事のためにデジタルを学ぶ必要性を感じているかと尋ねたところ、「感じている」が20.8％、「やや感じている」が35.0％となり、55.8％がデジタル学習の必要性を感じていることが分かった。

現在の仕事のためにデジタルを学ぶ必要性を感じているか出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　これを従業員規模別に見ると、1000人以上の企業で働く人の約7割が、デジタルに関する学習が必要と「感じている」と回答した。

現在の仕事のためにデジタルを学ぶ必要性を感じているか（従業員規模別）［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　次に、現在の仕事のためにデジタルについて学習しているかと尋ねたところ、「学習していない」が60.3％、「学習している」が39.7％となり、約6割の人が学習していないことが分かった。

現在の仕事のためにデジタルについて学習しているか［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

会社からデジタルに関する学習機会を提供されているのは14.9％

　続いて、所属している企業でDXやデジタル活用を学ぶ機会は提供されているかと尋ねた。その結果、「提供されている」と回答した人は14.9％だった。「提供はされていないが、今後は必要だと思う」は37.4％となっている。

所属している企業でDXやデジタル活用を学ぶ機会は提供されているか出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　これを従業員の規模別に見ると、「提供されている」の割合は、従業員数が少なくなるほど減少傾向にあることが明らかになった。

所属している企業でDXやデジタル活用を学ぶ機会は提供されているか（従業員規模別）［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　現在の仕事のためにデジタルを「学んでいる」と回答した人に、学ぶ理由を尋ねたところ、トップ3は、1位「現在の業務をより遂行しやすくするため」（45.5％）、2位「キャリアアップにつながるため」（37.0％）、3位「会社から求められているため」（33.5％）だった。

現在の仕事のためにデジタルを学ぶ理由［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　今後、現在の仕事のためにデジタルを学びたいと思うかを尋ねると、「学びたい」が16.8％で、「やや学びたい」が32.0％となり、48.8％が学びたいと考えていることが分かった。一方で「あまり学びたくない」「学びたくない」と回答した人が21.8％いた。

今後、現在の仕事のためにデジタルを学びたいと思うか出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　前問で「学びたい（やや学びたいを含む）」「どちらともいえない」と回答した人に、今後、現在の仕事のためにデジタルを学ぶとしたら、どのような学習方法を希望するかと尋ねた。最も多かったのは「e－ラーニング（動画学習）」（46.4％）で、次いで「オンライン型の集合研修（座学）」（20.2％）、「オンライン型のワークショップ（実践学習）」（18.4％）となっている。

今後、現在の仕事のためにデジタルを学ぶとしたらどのような学習方法を希望するか［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　従業員規模別に見ると、1000人以上の企業では「e－ラーニング」が6割近くを占め、全体を大きく上回っている。

今後、現在の仕事のためにデジタルを学ぶとしたらどのような学習方法を希望するか（従業員規模別）［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

　また、デジタルを「学びたい（やや学びたいを含む）」「どちらともいえない」と回答した人に、デジタルを学ぶとしたらどのような学習内容を希望するか尋ねたところ、「IT、PCの基本スキル」（43.6％）が最も高かった。次いで「DX基礎知識」（33.2％）、「情報セキュリティ」（32.3％）となっている。

今後、現在の仕事のためにデジタルを学ぶとしたらどのような学習内容を希望するか［クリックで拡大］出所：パーソルプロセス＆テクノロジー

「キャリアニュース」バックナンバー

次世代DRAMの製造と半導体人材の育成において広島県と連携
Micron Technologyは、広島県と連携して、次世代DRAMを製造することに加え、強固で高度な技術を持つ半導体人材の育成を目指すことを発表した。広島大学を含む日米の11大学とともに、人材の育成を進めていく。
男性従業員の育児休職の目標を「15日以上の取得率100％」に引き上げ
日本触媒は、男性従業員の育児休職に関する2024年度末までの目標を「15日以上の取得率100％」に引き上げた。業務の状況などに左右されず、対象者全員が育児休職を取得できる社内風土の醸成や体制の構築を図る。
転勤に関する意識調査、「転勤なし」に言及した正社員求人は5年で3倍に
Indeed Japanが「転勤」に関する意識調査の結果を発表した。「転勤なし」に言及した求人は5年間で約3倍に増加していた。また、転勤に対するイメージは、引っ越しを伴う転勤経験者ほどポジティブであることが分かった。
リスキリングの取り組み進む、DXには「管理職や中堅層の育成が必要」
リンクアカデミーは「リスキリング対象者層のITスキル教育」に関する調査結果を発表した。リスキリングに「既に取り組んでいる」は、2022年調査から3倍以上増加した。また約3割が、DX推進には管理職や中間層のIT教育が必要と考えていた。
スタートアップへの転職、86％が「前向きに検討したい」と回答
Stellifyが「スタートアップ企業への転職に関わる意識調査」の結果を発表した。86.0％がスタートアップへの転職を前向きに検討したいと考えており、転職時に重視するポイントは、1位が「待遇」、2位が「今までの経験を生かしたい」だった。
ChatGPTの発展で、デジタル人材の働き方に「影響がある」と52％が回答
「Offersデジタル人材総研」が、ChatGPT利用経験者を対象にしたレポートを発表した。90％がChatGPTにポジティブな印象を持っていた。また、デジタル人材の働き方がAIに代替されることについて、「影響がある」と52％が回答した。