インダストリー4.0が指し示す次世代工場の姿

製造業のDXは広がりを見せているが、日本企業の取り組みは部分的で、ビジネスモデル変革など企業全体の価値につながっていないと指摘されている。製造業のDXに幅広く携わり、2023年12月に著書「製造業DX　EU/ドイツに学ぶ最新デジタル戦略」を出版した東芝 デジタルイノベーションテクノロジーセンター チーフエバンジェリスト／アルファコンパス 代表の福本勲氏に話を聞いた。

本連載では、Schneider Electric（シュナイダーエレクトリック）インダストリー事業部 バイスプレジデントの角田裕也氏が、製造業で起きている大きな変化をグローバルな視点で紹介しながら、製造現場の将来像を考察する。第1回は欧州のスマート工場への取り組みと、近年注目される「ライトハウス」について取り上げる。

工場のスマート化などが進む中、工場で使用される工作機械でも通信への対応などに大きな注目が集まっている。ドイツの国際金属加工見本市「EMO Hannover」を主催するドイツ工作機械工業会（VDW）のEMOハノーバー マネージングダイレクターであるクリストフ・ミラー氏に工作機械の最近の傾向について聞いた。

IVIは2018年度の取り組みを紹介する「IVIスタートアップ」を開催し、新たな体制や取り組みなどを紹介した。

産業技術総合研究所とIVIはスマート製造実現に向けた連携と協力を開始する。

IVIはドイツのバーデン＝ビュルンベルク（BW）州でインダストリー4.0に取り組む団体「Allianz I4.0」と産業用IoT推進で連携する合意文書（MOU）に調印した。

日本発のエッジコンピューティング用ソフトウェア「Edgecross」を推進する「Edgecrossコンソーシアム」の幹事会社に、新たに日立製作所が幹事会社に加入した。

IoT活用によるスマートファクトリーが大きな注目を見せる中、安川電機は2017年10月に一連の取り組みを再編成した「アイキューブ メカトロニクス」を発表した。全世界的に製造現場のスマート化が進む中で、安川電機が目指すものとは何なのだろうか。同社執行役員 CTOで技術部長の善家充彦氏に話を聞いた。

経済産業省は2017年3月に発表した日本版の第4次産業革命のコンセプトである「Connected Industries」を進化させる。より具体的な取り組みを盛り込んだ「Connected Industries 東京イニシアティブ 2017」を新たに発表した。前編では横断的政策について説明したが、後編では重点5分野の取り組みを紹介する。

IoTやAIなどを活用する「第4次産業革命」の動きが活発化している。しかし、国内外の企業を調査したアンケートでは、日本の製造業はこの革命に積極的な姿勢を見せているとは言い難い。いわば、第4次産業革命に対してやや及び腰になっているといえる。

第4次産業革命といわれるIoTなどを活用した産業変革が加速している。この新たな波を捉えるべく各国政府の取り組みが進む。日本でも2017年3月に「Connected Industries」を発表。さらにドイツとの間では「ハノーバー宣言」で連携強化を図る。これらの動きに関わってきた経済産業省 製造産業局局長の糟谷敏秀氏に日本の製造業の現在地を聞いた。

ロボット革命イニシアティブ協議会の中で、IoTによる製造業の変化をテーマとする「IoTによる製造ビジネス変革WG（WG1）」は2017年度の方針を発表。新たに2035年の製造業の将来像を2017年度内に策定する他、製造業に関連する工業会との連携を強化する方針を示した。

リコー ICT研究所の技師長 佐藤敏明氏がインダストリー4.0やIoTについて、自社やシーメンスの例を挙げて分かりやすく説明した。現状の技術における、IoTやビッグデータ分析の限界についても述べた。

「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」は、取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。今回は、インダストリー4.0に関する国際標準化の動きについて取り上げた「パネルディスカッション スマート製造アーキテクチャ国際標準の行方」の内容を取り上げる。

「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」は、取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。同シンポジウムの内容を紹介する本連載の第2回では、IVIエバンジェリストであるアクセル・ザーレック氏による、ドイツ「インダストリー4.0」の進捗状況の解説内容をお伝えする。

「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」は、取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。2017年度の取り組みとして新たに、「できない」を「できる」に変換する「未来プロジェクト」を開始することを発表した。

「緩やかな標準」を掲げ、日本版スマート工場の実現を目指すIVI。2016年12月には新たにスマート工場の基本モデル「IVRA」を打ち出した。その狙いは何なのだろうか。IVI理事長の 西岡靖之氏に話を聞いた。

ドイツのインダストリー4.0がきっかけとなり関心が高まった、IoTを活用したスマートファクトリー化への動きだが、2017年は現実的成果が期待される1年となりそうだ。既に多くの実証成果が発表されているが、2017年は、実導入ベースでの成功事例が生まれることが期待される。

PTCジャパンのユーザーイベント「PTC Forum Japan 2016」の特別講演に米国の著名経済学者であるマイケル・ポーター氏が登壇。米国PTCのCEOであるジェームズ・ヘプルマン氏とともに「『接続機能を持つスマート製品や拡張現実（AR）』が変えるIoT時代の競争戦略」をテーマにIoT時代を勝ち抜くために必要な要件などについて紹介した。

「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」が取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。本連載では、同シンポジウムの内容を紹介する。第3回は日本政府における製造業の第4次産業革命への取り組み支援について、経済産業省 製造産業局 ものづくり政策審議室長の徳増伸二氏の講演内容をお伝えする。

2年に1度の「国際ロボット展」が開催されない年に企画されたロボット関連の展示会として「Japan Robot Week2016」が新たに開催。同展示会のシンポジウムとしてロボット革命イニシアティブ協議会が主催する「ロボット革命国際フォーラム」が実施された。本稿では同シンポジウムの内容をお伝えする。

CPS／IoT展「CEATEC JAPAN 2016」で開催された「日独シンポジウム―インダストリー4.0／IoT協力」。同セミナーの様子を紹介する本連載だが、3回目は日独それぞれで大きな課題だとしている「国際標準化」の動向について紹介する。

CPS／IoT展「CEATEC JAPAN 2016」で開催された「日独シンポジウム―インダストリー4.0／IoT協力」。同セミナーの様子を紹介する本連載だが、2回目は2016年4月に発表された日独連携のその後の進捗状況について紹介する。

日本の「IoT推進コンソーシアム」が米国のインダストリアルインターネットコンソーシアムとオープンフォグコンソーシアムと提携することで覚書を結んだ。既に協力体制構築を進めているドイツとの関係も含め、日独米の先進団体が連携し、IoTの価値実現に向けて取り組みを進めていく方針だ。

インダストリー4.0を含むIoTによる製造業のビジネス革新の動きが加速している。IoTによる価値を最大化するためには「つながり」を実現することが最初のステップとなるが、その動きで重要となるのが標準化と認証である。創立150周年を迎える第三者認証機関であるTUV SUD（テュフズード）の会長であるシュテプケン氏と、同社CDOのシュルシンガー氏に、IoTによる製造業の変化とそれに伴う「認証」の考え方について話を聞いた。

IoTがもたらす革新は、製造業にどういう影響をもたらすのだろうか。FA大手の三菱電機は、IoTによる製造現場の革新に危機感を持って立ち向かう。三菱電機 執行役員で、FAシステム事業本部 e-F@ctory戦略プロジェクトグループ プロジェクトマネージャーの山本雅之氏に話を聞いた。

ロボット革命イニシアティブ協議会は、3つのワーキンググループ活動の報告会を開催した。本稿では、製造業のビジネス変革を対象とした「IoTによる製造ビジネス変革ワーキンググループ」の発表内容について紹介する。

ハノーバーメッセ2016において第10回となる日独経済フォーラムが開催された。テーマは「実践の場におけるインダストリー4.0」とされ、会期中に発表された日独政府の連携なども含めて、日独の協力体制や土台作りに注目が集まった。

日本版の「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」は設立から約1年を迎え、これまでの取り組みの成果をシンポジウムで発表した。本連載では、同シンポジウムの内容を取り上げていく。今回はIVIの活動にも影響を与える、ドイツのインダストリー4.0の動向を説明した、IVIエバンジェリストであるアクセル・ザーレック氏およびベッコフオートメーション川野俊充氏の講演内容について紹介する。

日本能率協会コンサルティングは、インダストリー4.0およびIoTによる技術革新に対する製造業の関心についてアンケート調査を実施。その調査結果を発表した。

ドイツの国家プロジェクトである「インダストリー4.0」を筆頭に、世界で生産革新への取り組みが進んでいる。こうした動きを、工作機械の世界シェアトップで、“日独連合”企業であるDMG森精機はどう捉えているのか。DMG森精機 代表取締役社長の森雅彦氏が同社の経営戦略について語った。

ハノーバーメッセ2015のメインテーマとなった「インダストリー4.0」だが、本連載では、現地での取材を通じて、インダストリー4.0に関する動きを3回にわたってお伝えしている。後編の今回は、ドイツのインダストリー4.0に対し、日本企業が取り組むべきことについて考えてみたい。

ハノーバーメッセ2015のメインテーマとなった「インダストリー4.0」。製造業にとって魅力的なビジョンである一方で、具体的な姿をどう捉えるかで多くの企業が迷いを見せているのが現状だ。本連載では、現地での取材を通じて、インダストリー4.0に関する各社の動きを3回にわたってお伝えする。

ハノーバーメッセ2015において第9回となる日独経済フォーラムが開催された。毎年両国のさまざまな経済トピックがテーマとされているが今回は「インダストリー4.0」がテーマとされた。

ドイツのインダストリー4.0や米国のインダストリアルインターネットコンソーシアムなど、ICTを活用した新たなモノづくりが全世界で大きな動きを見せる中、国内でも企業間の垣根を越えて、標準化を進めようという動きが生まれる。「つながる工場」の実現を目指すコンソーシアム「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」の設立だ。

東洋ビジネスエンジニアリングが開催した年次イベント「MCFrameDay 2015」では「ITとものづくりの新時代を展望する」をテーマに、ドイツの「インダストリー4.0」をはじめとした、ICTとモノづくりが融合する世界について紹介した。

「新価値創造展2014」ではインダストリー4.0をテーマとしたビジョンセミナーを開催。各界3人の有識者が登壇し、「インダストリー4.0とは何か」や「どういう価値をもたらし、どういう課題があるのか」を解説した。中編では、ドイツのフラウンホーファーIPA（生産技術・オートメーション研究所）のヨアヒム・ザイデルマン（Joachim Seidelmann）氏の講演「科学技術の観点から見たインダストリー4.0」の内容をお伝えする。

ドイツ貿易・投資振興機関は今回で10回目となる「日独産業フォーラム 2014」を開催。今回はテーマを「インダストリー4.0」とし、同分野の研究の第一人者と見られインダストリー4.0プロジェクトにおける技術イニシアチブ「スマートファクトリーKL」の会長を務めるデトレフ・チュールケ氏が基調講演に登壇した。同氏の基調講演の内容とインタビューをお伝えする。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説します。第28回となる今回は、スマート工場化において見えてきた正解例について前提となる話を少しだけまとめてみます。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説します。第26回となる今回は、スマートファクトリー化などで求められる「一体型モノづくり」を切り口に「多様性への対応」について考察してみたいと思います。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説していきます。第24回となる今回、は第4次産業革命において価値の源泉になる「データ」をテーマに、その考え方やポイントなどを解説します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説していきます。第22回となる今回は「スマートファクトリー化で進む“モノづくり”の融合」をテーマに、製造と設計の変化について説明します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説していきます。第20回となる今回は、データの価値が訴えられる第4次産業革命において、あらためて強調したい「モノの価値」について解説します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説していきます。第18回となる今回は、CPS／IoTの展示会として生まれ変わった「CEATEC JAPAN」と第4次産業革命の関係性について説明します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説していきます。第16回となる今回は、日本政府が推し進める「Connected Industries」について意義などをまとめたいと思います。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについてお伝えしています。第14回となる今回は、インダストリー4.0の動きと合わせて再注目されている3Dプリンタの動向とその理由について紹介します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについてお伝えしています。第12回となる今回は、第4次産業革命に関連してさまざまな動きがあったドイツの「CeBIT 2017」の動向についてまとめます。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについてお伝えしています。第10回となる今回は、2016年から雨後のタケノコのように乱立する「IoTプラットフォーム」について説明したいと思います。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。しかし、そこで語られることは抽象的で、いまいちピンと来ません。本連載では、そうした疑問を解消するため、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて分かりやすくお伝えするつもりです。第8回は「製造業のサービス化」で考えるべきリスクについて紹介します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。しかし、そこで語られることは抽象的で、いまいちピンと来ません。本連載では、そうした疑問を解消するため、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて分かりやすくお伝えするつもりです。第6回では、第4次産業革命で進むとみられる「製造業のサービス化」についてご紹介します。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。しかし、そこで語られることは抽象的で、いまいちピンと来ません。本連載では、そうした疑問を解消するため、第4次産業革命で起こることや、必要となることについて分かりやすくお伝えするつもりです。第4回では、各地で増える第4次産業革命推進団体について紹介したいと思います。

製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。しかし、そこで語られることは抽象的で、いまいちピンと来ません。本連載では、そうした疑問を解消するため、第4次産業革命で起こることや、必要となることについて分かりやすくお伝えするつもりです。第2回と第3回ではきっかけを生んだドイツの「インダストリー4.0の意義」を2つの切り口から紹介します。

CASEなどで変化する自動車の姿に合わせ、タイヤにも変革の波が訪れている。新たな時代にふさわしい工場の在り方はどういうものになるのか。タイヤ大手のブリヂストンが取り組むスマートファクトリーへの取り組みについて、ブリヂストン 執行役員 タイヤ生産システム開発担当 國武輝男氏に話を聞いた。

パナソニック コネクティッドソリューションズ社（CNS社）の直轄工場である佐賀工場は、2カンパニー、6事業部、17カテゴリーにわたる約2300機種もの生産を行っている。この異品種少量生産が最大の特徴となる佐賀工場は、CNS社がモノづくりソリューションを生み出すための課題発見の場にもなっている。

オムロンはモノづくり革新コンセプト「i-Automation」のモデル工場である京都府の綾部工場を公開。本稿では新たなモノづくりの実現に向け、自社実践を行う綾部工場での現場の取り組みをお伝えする。

OKIデータ LED統括工場では、カラープリンタのLED関連部品の組み立て工程において、双腕ロボットと強化学習を組み合わせることで最適化を実現し、生産ライン構築における技術者の工数を10分の1に削減することに成功したという。

アイリスオーヤマは茨城県阿見町に国内9カ所目となる工場を建設し、このほど稼働を開始した。物流と工場の一体化を進め、LED照明の生産と供給、関東地域における物流の競争力強化を目指す。

カシオ計算機では、主力生産拠点の1つであるタイ工場で新たな自動化生産ラインを稼働し、スマート工場化に向けた歩みを開始した。タイ工場が担う役割とは何か。現地での現状と苦労について前後編で紹介する。

MONOistを含むITmediaの産業向け5メディアは、セミナー「MONOist IoT Forum in 東京」を開催した。同セミナーのレポートを3回に分けてお送りする。

京セラドキュメントソリューションズは、トナーのマザー工場である三重県の玉城工場において、完全自動化生産を実現している。ポイントになったのは各工程間のサブアッシーや検査の自動化だ。生産ラインに必要な人員を10分の1にできた同ラインを取材した。

カシオ計算機は、タイの関数電卓工場で自動化ラインを稼働させたことを明らかにした。人件費の高騰や人手不足に対応するため。2017年秋ごろには自動化ラインの設備情報を取得し遠隔監視を行う取り組みなども開始する。

工作機械大手のオークマは2017年5月に新工場「Dream Site 2」部品工場を完成。いち早くスマート工場化を進めた「Dream Site 1」の実績を生かし、ロボット活用やIoT活用などでさらなる高度化を目指している。

資生堂は、同社掛川工場のメーキャップ製品の組み立て工程に産業用人型ロボットを試験導入した。作業者1人、ロボット2台のチームで組み立てを行う。

ロボット革命イニシアティブ協議会（RRI）は、日本のIoTにおける成功事例を地図上で共有する「IoTユースケースマップ」を公開した。製造業のIoT活用を促進する狙い。ドイツのPlattform Industrie 4.0とも連携し、国際連携なども進めていく。

タイヤ大手のブリヂストンは、人工知能（AI）関連機能を搭載した生産設備を主力工場である滋賀県の彦根工場に導入。既に3台を稼働し、2020年までに彦根工場で生産するタイヤの3〜4割を同設備によって生産するとしている。

MONOistを含むITmediaの産業向け5メディアは、セミナー「MONOist IoT Forum IoTがもたらす製造業の革新 〜進化する製品、サービス、工場のかたち〜」を開催。同セミナーのレポートを前後編でお送りする。

日立製作所は、ユーザーイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2016 TOKYO」において、同社大みか事業所におけるスマート工場化への取り組みを紹介した。同事業所では一連の取り組みにより、主要製品の生産リードタイムを50％削減できたという。

タイヤ大手のブリヂストンはタイヤの生産性の向上に向け、ICT（情報通信技術）や人工知能技術を搭載した新たな生産システムを導入した。タイヤ成型工程において15〜20％の生産性向上を実現できたという。

オムロンは「IoT時代のFA」をテーマに記者会見を開催した。インダストリー4.0などIoTの製造現場での活用が進む中、同社の考えるFAの将来像と戦略、またそれを実践する製造現場などを紹介した。前編では同社の考えるIoT戦略について、後編では製造現場におけるIoTの自社実践の様子についてお伝えする。

「なぜこんなに在庫が残っているのに欠品が起こるのか」。NECでは1990年代まで、需給ギャップに円滑に対応できず、サプライチェーンの各所で在庫の山が発生していた。その状況から脱却できたのは2000年から取り組みを本格化させた生産革新の成果だ。その革新の最前線でもあるNECインフロンティア東北を訪ねた。

シンプルであるが故に抜本な改革が起こりにくいタイヤ技術。しかし製造工法に革命を起こし海外に打って出ようという日本企業がある。国内シェア4位の東洋ゴム工業だ。新工法を展開する仙台工場を小寺信良が訪ね、同社の中倉健二会長にインタビューした。

パナソニックマニュファクチャリングインドネシアは「ハノーバーメッセ2023」において、同社で進めている生産高度化の取り組みなどを紹介した。

高石工業は「ハノーバーメッセ2023」において、高圧水素ステーション用Oリングを展示した。

THKは「ハノーバーメッセ2023」において、非磁性の特殊合金を使用した新製品などを展示した。

Hewlett Packard EnterpriseはHANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）において、ドイツのAIスタートアップAleph Alphaの生成AIを用い、自然言語での対話で産業用ロボットの操作をサポートするシステムのデモを行った。

まるっとまとめると、見るもの全てが新鮮でとてもいい経験になりました。

世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」において、Bosch Rexrothによる産業ロボット用の6-DOF計測ユニット搭載エンドエフェクターが、産業用技術の賞「HERMES AWARD 2023」を受賞した。

長野県産業振興機構は「ハノーバーメッセ（Hannover Messe）2023」に長野県パビリオンを設置し、県内の中小企業4社を出展した。

東レ・プレシジョンは「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）2023」（2023年4月17〜21日：ドイツ時間、ハノーバーメッセ）において金属3Dプリンタを活用したワークを多数展示した。

世界最大規模の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ） 2022」が、5月30日（現地時間）にドイツのハノーバー国際見本市会場で開幕しました。現地参加した筆者が前後編で会場レポートをお届けします。

ドイツのFestoは、世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」（2022年5月30〜6月2日）において、「世界初」（同社）とする空気圧式の協働ロボット「Festo Cobot」を公開した。空気圧による動作を実現したことで17kgと軽量かつ、可搬質量3kgの同クラス電動型製品より安価を実現するという。2023年の販売開始を予定している。

「11年前に提唱したインダストリー4.0が、今まさに実現している」――。シーメンスは、世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」（2022年5月30日〜6月2日）において、脱炭素化、持続可能な社会実現を加速するデジタル化技術を紹介した。また、会場では記者会見も実施し、CO▽▽2▽▽排出量に関する情報の管理などを目的とする非営利団体「Estainium協会」を14の企業／団体と共に設立したとも発表した。

オムロンは、世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」（2022年5月30〜6月2日）に出展し、人間とロボットの長所を組み合わせた高度な協働を実現する「インテリジェントセル生産ライン」を欧州で初展示した。

CC-Link協会（CLPA）をはじめとした5つの業界団体は2022年5月30日、世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」で共同記者会見を行い、「IEEE/IEC 60802 TSN Profile for Industrial Automation」の共通適合性テストプランを共同開発すると発表した。

日本能率協会（JMA）とロボット革命イニシアティブ協議会（RRI）はハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、共同ブースを出展し、ジャパンパビリオンを設置した。ジャパンパビリオン内に出展した6社の動向を紹介する。

明確にアプローチの違いが出ているように感じました。

ドイツのSiemens（シーメンス）は、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、新たに「インダストリアルエッジデバイス」などエッジ領域の再強化に乗り出す方向性を打ち出した。また産業用IoTのOSを目指すIoT基盤「MindSphere（マインドスフィア）」は段階別提案を強化する方針を訴えた。

AWSは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、パートナー企業などと共同で、同社のクラウドプラットフォームをベースとした産業用IoTの各種アプリケーションやソリューションを提案。クラウドインフラとしての強みだけでなく、エッジ領域との親和性を強調したのが特徴である。

ドイツの産業機器メーカーであるフエニックス・コンタクトは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、PLCの次世代の姿を描く「PLCnext」を出展。2018年末にオープンしたアプリストア「PLCnext Store」のアプリを活用した産業用途別の提案を行った。

シスコシステムズは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、産業用ネットワークスイッチ製品などを中心に、工場を含む産業用ネットワークのあるべき姿について訴えた。

CC-Link協会は、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、産業用ネットワークの業界団体としていち早く市場投入を表明したTSN対応規格「CC-Link IE TSN」の価値を訴えた。また、将来的な産業用ネットワークの発展を見据え、ワイヤレスへの対応技術なども紹介した。

フェーズの変わり目というのは感じました。

ドイツのBeckhoff Automation（以下、ベッコフ）は、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、“浮遊して運ぶ”リニア搬送システム「Xplanar（Xプラナー）」を紹介。同システムのために開発した高速通信技術「EtherCAT G」や機械学習機能を採用したソフトウェアPLC技術「TwinCAT Machine Learning」などの関連技術をアピールした。

　デンソーウェーブは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、軽量コンパクトで簡単に使える協働ロボット「COBOTTA（コボッタ）」のさまざまな使い方をアピールした。

ドイツのVolkswagen（フォルクスワーゲン）は、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、電動化と自動運転機能を車台内に収納し、上部にさまざまな機能を持つ車体を搭載することでさまざまなビジネス創出が可能な「PODs」を初披露した。

ヒロセ電機とドイツのハーティングテクノロジーグループは2019年4月3日（現地時間）、開催中のハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）の会場で、シングルペアイーサネット（SPE）対応コネクターの共同開発と標準化、販売推進について新たに協業することで合意したと発表した。

ドイツのSEW-EURODRIVEは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、インダストリー4.0などの先進のモノづくりを1つのソリューションとしてまとめた「MAXOLUTION」により、EV（電気自動車）ベンチャーのe.GO Mobileの「e.GO Life」の組み立て工場をイメージした実演デモを行った。

ドイツのFestoは、ハノーバーメッセ2019（2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ）において、生体の動作を模倣して新たなロボットの将来像を描く教育プロジェクト「The Bionic Learning Network」の成果を披露。“人の手”や“タコの腕”、“イカの泳ぎ”を再現した技術群を紹介した。

日本能率協会 ドイツメッセ日本代表部は2019年4月1〜5日にドイツのハノーバーで開催される、世界最大規模のB2Bの専門展示会「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）2019」での日本企業の出展状況とジャパンパビリオンの取り組みについて紹介した。

アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「MONOist」「EE Times Japan」「EDN Japan」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は2018年4月に開催されたハノーバーメッセ2018のレポート記事を、ぎゅっと1つにまとめた「MONOist ハノーバメッセ2018 レポートまとめ」をお届けします。

工場など産業領域でのIoT活用には大きな注目が集まっているが、個々の企業でこれらのデータ収集、蓄積、活用の基盤を開発するには負担が大きい。こうした課題を解決する“産業用IoTのOS”を目指すのがシーメンスのIoT基盤「MindSphere（マインドスフィア）」である。開発責任者および日本での責任者の話を通じて現在地を紹介する。

IVIとJEMAはハノーバーメッセ2018に出展し、IVIが提案する「IVRA-Next」やJEMAが提言する「製造業2030」などを紹介した。

中国のファーウェイはハノーバーメッセ2018に出展し、5GやeLTE、TSNなど産業用通信に関する最新技術とそのデモを披露し、工場のデジタル変革に関する新たな価値を訴求した。

富士通はハノーバーメッセ2018に出展。インテリジェントダッシュボードやビジュアルラインなど工場向けのソリューションを紹介した他、新たにIoT向けの仮想通貨技術「IOTA」を活用したサプライチェーン管理システムのデモを披露し、大きな注目を集めた。

ベッコフオートメーションは、ハノーバーメッセ2018において、産業機械に新たに「見る」「聞く」「話す」機能を追加し、産業機械と人が真に協調する将来像の一端を示した。

ジェイテクトは、ハノーバーメッセ2018において、同社が推進するスマートファクトリーコンセプト「IoE」を提案。あえて製品をおかず、同コンセプトをMRを通じて「コト」訴求し、来場者の関心を集めた。

ドイツのフエニックス・コンタクトは、ハノーバーメッセ2018において、新たなPLCの姿を模索する「PLCnext」を紹介。オープンでつながる世界にふさわしい制御機器の姿を訴えた。

日本能率協会とロボット革命イニシアティブ協議会はハノーバーメッセ2018に共同ブースを出展し、ジャパンパビリオンを設置した。ジャパンパビリオン内に出展した6社の動向を紹介する。

ヤマハ発動機はハノーバーメッセ2018に初めて出展し、統合制御型ロボットシステム「Advanced Robotics Automation Platform」によるフルデジタル生産ラインの価値を訴えた。

オムロンはハノーバーメッセ2018において、AIコントローラーおよび「i-BELT」の実働デモを披露するとともに、マスカスタマイゼーションのカギとされる“動く製造ライン”を披露し、注目を集めた。

IVIはハノーバーメッセ2018において、理事長の西岡靖之氏が講演を行い、日本らしい「緩やかな標準」の価値と、2018年3月に発表した「IVRA-Next」の内容について紹介した。

JEMAとIVIはスマートマニュファクチャリングおよび電機産業振興において連携、協力することで覚書（MOU）に調印した。

日本能率協会 ドイツメッセ日本代表部は、2018年4月23〜27日にドイツのハノーバーで開催される産業技術の展示会「ハノーバーメッセ2018」と物流技術の展示会「セマット2018」の開催概要について発表。今回は初めて両展示会を共同開催する。

IoTおよびインダストリー4.0に関する日本とドイツの連携が進んでいる。ハノーバーメッセ2017では、第11回となる日独経済フォーラムが開催されたが、その中で日本およびドイツ政府のキーマンが連携を通じた価値について紹介。「中小企業」「セキュリティ」「標準化」の3つの課題について言及した。

ボッシュは、ハノーバーメッセ2017において、人とロボットがより緊密に協力し、柔軟で高度な製造現場を実現するコンセプト「ワークプレース4.0」を提案した。

ハーティングは、ハノーバーメッセ2017において、2016年に「HERMES AWARD 2016」を受賞した統合基盤向けインタフェース「MICA」のポートフォリオの拡大について訴えた。

ファナックは、ハノーバーメッセ2017において、産業用ロボットの製品群とともに2016年に発表した製造現場向けのIoT基盤「FIELD system」の価値を訴えた。

ドイツのベッコフは、ハノーバーメッセ2017において、防爆仕様のEtherCAT I/O機器を発表。プロセス系制御分野に今後カバー領域を拡大を進めていく方針を示した。

「つながる工場」実現に向け取り組みを進めるIVIと、米国のグローバル企業を中心に設立され産業用インターネットの社会実装に取り組むIICは、ハノーバーメッセ2017において、ユースケースの共有などを中心に連携を進めることで覚書（MOU）を結んだ。

ジェイテクトは、ハノーバーメッセ2017に初出展し、PROFINETやEtherCATなどの異種通信環境を吸収する「TOYOPUC-Plus」などのソリューションを紹介した。

オムロンは、ハノーバーメッセ2017で、AI機能を搭載したPLC製品と産業用PC製品を開発し2018年に製品化をする方針を示した。

どの国も抱える悩みは同じ。

ハノーバーメッセ2016において第10回となる日独経済フォーラムが開催された。テーマは「実践の場におけるインダストリー4.0」とされ、会期中に発表された日独政府の連携なども含めて、日独の協力体制や土台作りに注目が集まった。

SAPは、ハノーバーメッセ2016において、個別のデザインのキーホルダーを完全自動生産するデモラインを出展。産業用ロボットなど汎用製品の組み合わせで実現した他、MESの指示を毎回取得するのではなくエッジを完全に自律化させ、高速作業が可能となった様子を示した。

ドイツのRobert Boschは、ハノーバーメッセ2016において、「つながる工場」の価値を示すさまざまなソリューションを紹介した。

コニカミノルタは、ハノーバーメッセ2016に初出展。同社が参入を発表した「デジタルマニュファクチャリング事業」の概要と、その要素技術となるウェアラブルデバイスやレーザーレーダーなどの技術を紹介した。

ドイツのKUKAは、ハノーバーメッセ2016において、マスカスタマイゼーションを体現する「スマートファクトリー」を出展。同社の持つ産業用ロボットや物流システム、クラウドシステムなどを組み合わせ、スマートフォンケースやコーヒーを個別注文通りに自動生産するデモを行った。

日本とドイツはIoT（Internet of Things）分野において、6項目において協力を進めていくことで合意した。本日2016年4月28日午後に発表する予定。

ロームは、ハノーバーメッセ2016に初出展し、欧州産業機器メーカーへの同社デバイスやソリューションのアピールを行った。SiCを中心としたパワーデバイスの紹介とともにインダストリー4.0などで盛り上がりを見せるIoTへの対応を紹介した。

トヨタ自動車は、ハノーバーメッセ2016において、工場内の産業用ネットワークとしてEtherCATを全面採用する。既に2016年3月に国内のサプライヤーには対応を要請しているが、グローバルサプライヤーについても対応を求めていく。

オムロンは、ハノーバーメッセ2016において、買収したオムロンアデプトテクノロジーズ社の産業用ロボットを中心に産業用ロボットによるさまざまなソリューションを提案。国内の展示会でも出展した「卓球ロボ」なども披露し、ロボットメーカーとしてのイメージ作りを行った。

ハノーバーメッセ2015のメインテーマとなった「インダストリー4.0」だが、本連載では、現地での取材を通じて、インダストリー4.0に関する動きを3回にわたってお伝えしている。後編の今回は、ドイツのインダストリー4.0に対し、日本企業が取り組むべきことについて考えてみたい。

ハノーバーメッセ2015のメインテーマとなった「インダストリー4.0」。製造業にとって魅力的なビジョンである一方で、具体的な姿をどう捉えるかで多くの企業が迷いを見せているのが現状だ。本連載では、現地での取材を通じて、インダストリー4.0に関する各社の動きを3回にわたってお伝えする。

ハノーバーメッセ2015で開催された「インダストリー4.0」をテーマとした第9回 日独経済フォーラムの様子をお伝えする本稿。後編では、日独それぞれの企業の取り組みとパネルディスカッションの様子を紹介する。

ドイツのKUKAは、ハノーバーメッセ2015において、人間と同じワークスペースで利用できる安全機能を備えた産業用ロボット「LBR iiwa」と、さらに同機に自走機能を加えた「KUKA Mobile Robotics iiwa」の用途提案を行った。

ハノーバーメッセ2015において第9回となる日独経済フォーラムが開催された。毎年両国のさまざまな経済トピックがテーマとされているが今回は「インダストリー4.0」がテーマとされた。

ドイツのハーティングは、ハノーバーメッセ2015において「産業システム統合」をテーマに出展。主力のコネクタでインダストリー4.0が求める生産の柔軟性を実現する製品を紹介した他、自社の先進的生産ラインを出展した。

ファナックは、ハノーバーメッセ2015の中心製品として安全機能を組み込み人間と協調して作業を行える人間協調ロボット「CR-35iA」を出展した。

富士通と米国マイクロソフトは、製造業分野におけるIoTを活用した技術展開において協業することを発表した。まずは富士通の会津若松の植物工場で実践を行う。

東芝 執行役専務で東芝デジタルソリューションズ社長の錦織弘信氏が「SCF2017／計測展2017 TOKYO」の基調講演に登壇。「デジタルトランスフォーメーションで実現するモノづくり新時代」をテーマにデジタル化の現状と東芝の取り組みを紹介した。

産業用オートメーションと計測技術の展示会「システムコントロールフェア（SCF）2017／計測展2017 TOKYO」では、さまざまなオートメーションの最新技術が示されたが、多くの来場者の関心を集めていたのが「簡単IoTによる見える化」である。

シュナイダーエレクトリックグループは「SCF2017／計測展2017 TOKYO」において、機器の連携を“まず”実現する「Pro-face」ソリューションと、総合的なスマート化を推進する「シュナイダーエレクトリック」ソリューションの両面を訴求。どちらの面からも最適なソリューションを提案できる総合力を訴えた。

パナソニックグループは「SCF2017／計測展2017 TOKYO」においてスマート工場化への第一歩を簡単に実現可能な「スモールスタートIoT」を訴求。「現場発想」を元に、大きな負担を抑えてIoT活用を実現する機器やソリューションを紹介した。

オムロンは「SCF2017／計測展2017 TOKYO」に出展し、同社が展開するIoTサービス基盤「i-BELT」の強化を紹介した。新たにデバイスパートナーなどを紹介し、センサーレベルからデータ収集をシームレスに実現できる体制の構築に取り組む。

三菱電機は「SCF2017／計測展2017 TOKYO」において、工場内制御をエッジコンピューティングで高度化する製品群を訴求。進化する「e-F@ctory」の姿をアピールした。

MECHATROLINK協会は「SCF2017／計測展2017 TOKYO」に出展し、新規格である「MECHATROLINK-4」と「Σ-LINK II」を紹介した。

日本発のエッジコンピューティング用ソフトウェア「Edgecross」を推進する「Edgecrossコンソーシアム」が「SCF2017／計測展2017 TOKYO」に出展。エッジ領域での協調領域を最大化する意義を訴えた。

ルネサス エレクトロニクスは、「SCF2017／計測展2017 TOKYO」において、組み込みAI技術「e-AI」を用いて、設備や機械に後付けするだけでAIによる異常検知や予防保全が可能になる「AIユニットソリューション」を披露した。

オムロンとシスコシステムズは製造現場のセキュリティを確保するために技術提携する。PLCにシスコのエッジセキュリティ向けソフトを搭載し製品化を進める。

本連載では、「加速するデータ共有圏（Data space）：Catena-XやManufacturing-Xなどの最新動向と日本への産業へのインパクト」をテーマとして、データ共有圏の動向やインパクト、IDSA、GAIA-X、Catena-X、Manufacturing-Xなどの鍵となる取り組みを解説していく。

インダストリー4.0に象徴されるデジタル技術を基盤としたデータによる変革は、製造業に大きな変化をもたらしつつある。本連載では、これらを土台とした「インダストリー5.0」の世界でもたらされる製造業の構造変化と取りうる戦略について解説してきた。最終回となる第5回では、今まで触れてきた製造業がプラットフォーム戦略を取る際の論点について整理する。

インダストリー4.0に象徴されるデジタル技術を基盤としたデータによる変革は、製造業に大きな変化をもたらしつつある。本連載では、これらを土台とした「インダストリー5.0」の世界でもたらされる製造業の構造変化と取りうる戦略について解説する。第2回は、グローバルで進むインダストリー5.0（第5次産業革命）のインパクトについて解説する。

「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加するIndustrial Value Chain Initiative（IVI）は2019年3月14〜15日、都内で「IVI公開シンポジウム2019-Spring-」を開催。その中で、DMG森精機、日立製作所、ファナック、三菱電機とともに、共同開発してきた、プラットフォーム間で製造データを自由に流通させられるフレームワーク「コネクテッドインダストリーズオープンフレームワーク（CIOF）」の実証成果を披露した。

CC-Link協会は2018年11月21日、「CC-Link IE」の次世代を担うネットワーク規格として「CC-Link IE TSN」の仕様策定が完了したことを発表した。時分割により異なるネットワークプロトコルでも混在が可能な他、タイムスタンプを自動で付与するため、データ分析などスマート工場化を加速させる方針である。

スマート工場化など工場内でのIoT活用が広がる中、注目度を高めているのが「OPC UA」だ。本稿では、OPC UAの解説を中心に工場内ネットワークで何が起きようとしているのかを紹介する。第1回は工場内ネットワークの仕組みと、なぜ「OPC UA」が注目を集めているのかについて説明する。

技術商社のマクニカは2018年7月12〜13日、ユーザーイベント「Macnica Networks DAY 2018」を開催。その2日目にはJFEスチール スチール研究所 計測制御研究部 主任研究員（副部長）の茂森弘靖氏が登壇し「データサイエンスによる鉄鋼製品の品質管理の革新〜多工程リアルタイムセンシングデータの活用による価値の創出〜」をテーマに、局所回帰モデルを用いた鉄鋼製品の品質設計と品質制御により、品質向上や製造コストの削減を達成した事例を紹介した。

村田製作所は、「第42回プラントメンテナンスショー」において、工場設備の稼働改善ソリューション「m-FLIP」を展示した。同年9月1日に提供を始める予定で、m-FLIPの販売、導入、サポートはITシステムインテグレーターのSCSKが担当する。

工場など産業領域でのIoT活用には大きな注目が集まっているが、個々の企業でこれらのデータ収集、蓄積、活用の基盤を開発するには負担が大きい。こうした課題を解決する“産業用IoTのOS”を目指すのがシーメンスのIoT基盤「MindSphere（マインドスフィア）」である。開発責任者および日本での責任者の話を通じて現在地を紹介する。

シュナイダーエレクトリックは、従来展開していたHMI製品で培った技術を生かし、簡単に工場内の機器情報を取得できる見える化製品を2017年から展開。もともと町工場からの依頼を受け開発したという現場発のニーズを捉え、中小企業から大企業まで幅広い引き合いを得ているという。

MONOistを含むITmediaの産業向け5メディアは、セミナー「MONOist IoT Forum in 大阪」を開催した。三菱電機、ダイキン工業、IHS Markitなどが登壇した同セミナーのレポートを前後編に分けてお送りする。

ヤマハ発動機は、「2017 国際ロボット展（iREX2017）」において、ヤマハと共同開発した産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージを披露した。2018年度内の発売を予定している。

「明るく楽しいモノづくり」を提唱するコンサルタント関伸一氏が考える、中小企業ならではのIoTのやり方とは？　第1回は、二極化している中小企業のIoTへの取り組みと、IoTネタの探し方について考えてみる。

安川電機は、同社が展開するスマート工場の新コンセプトとして「アイキューブ メカトロニクス」を新たに発表した。

「CEATEC JAPAN 2017」の特別カンファレンスにファナック 代表取締役会長 兼 CEOの稲葉善治氏が登壇。「IoTによる知能化工場への挑戦」をテーマに同社のFIELD systemを中心とした取り組みを紹介した。

オムロンはFA事業戦略を発表し、同社が考えるモノづくり革新のコンセプト「i-Automation」について紹介するとともに、これらのコンセプトを実践している同社草津工場の取り組みを紹介した。本稿では、前編で同社の考えるモノづくり革新の全体像を、後編で製造現場における実践の様子をお伝えする。

三菱電機は「第21回 機械要素技術展（M-Tech2017）」に出展し、独自ブランド製品を加えるなど、強化を進めるセンサーソリューションについてアピールした。

「TECHNO-FRONTIER 2017（テクノフロンティア 2017）」では、企画展示として「IoTが拓く次世代ものづくりの世界」を実施。ファナックやジェイテクト、安川電機など7社が、実践的な製造業IoTを実現する手段を訴えた。

シュナイダーエレクトリックが、同社のソフトウェア事業戦略について説明。同事業の中核を成す「Wonderware」の新製品として、工場／プラントで用いられているOT（制御技術）を一括してカバーするIoTプラットフォーム「System Platform2017」を投入する。

三菱電機は製造業のスマート化に向けた新たなエッジ領域の「FA-ITオープンプラットフォーム」を提案する。生産現場とITシステムを簡単につなぐ基盤を提供することで、従来構築が難しかったスマート工場実現を支援する。

工場用情報システム用ミドルウェア「ORiN（オライン）」を策定するORiN協議会が「ORiNミーティング2017」を開催。インダストリー4.0に代表される“つながる工場”に注目が集まる中で、10年以上前からFA機器の異種環境を吸収するミドルウェアとして策定されてきたORiNへの期待も高まっている。

ドイツのベッコフオートメーションは、PCベース制御技術を中心に工場オートメーションを推進。ITを活用した制御を早くから目指してきたポジションを強みとし、インダストリー4.0などスマートファクトリー化が進む市場で存在感を高めている。

ジェイテクトは「JIMTOF2016」において、あえて工作機械の実機展示点数を大幅に減らし、「IoE」として進めているIoT時代の工作機械や工場のあるべき将来像を紹介。その基盤となるPLC「TOYOPUCシリーズ」などをアピールした。

牧野フライス製作所は「JIMTOF2016」において、同社独自の工作機械のデータ活用基盤「ProNetConneX」を披露した。

「Embedded Technology 2016」「IoT Technology 2016」（2016年11月16〜18日／パシフィコ横浜）の特別講演として経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課 課長の滝澤豪氏が登壇。「組み込みシステム産業の課題と政策展開について」をテーマに、IoTや組み込みシステムなどIT産業に対する政府施策と今後の発展に向けての取り組みを紹介した。

ファナックは「JIMTOF2016」において、同社が展開する工場用IoT基盤「FIELD system」の壮大な実演を行った。同システムによりJIMTOFに出展した機械メーカー80社、250台の工作機械をつなぎ、稼働状況の見える化を実現した。

パナソニック オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社は実装ラインを統合管理する「統合ライン管理システム」を開発し、販売を開始した。同システムは2016年4月に発表したドイツのシーメンスとの協業によるもの。

ヤマハ発動機は自動化生産ラインを低コスト、短期間で構築可能とし、インダストリー4.0などのIoT活用への対応力を高めた統合制御型ロボットシステムを開発。2016年12月1日から販売を開始する。

インダストリー4.0などによりスマートファクトリーをはじめとする工場内IoTが注目を集める中、大きなカギを握る技術として注目度を高めてきているのが「IO-Link」です。製造現場のさらに末端情報を担うセンサーやアクチュエータからの情報取得を可能とするIO-Linkとは何かを、本稿では分かりやすく紹介します。

IoTの活用などを含む第4次産業革命が大きな製造業にも大きな変化の波が訪れている。その中で日立製作所は新たなIoT基盤「Lumada」をリリース。大手企業の中では後発ともいえるが、同社は勝負のカギとして「OT」を挙げる。OTを担当する制御プラットフォーム統括本部にその強さを聞いた。

EtherCATの推進団体であるEtherCAT Technology Groupが主催する「第10回ETG日本メンバミーティング」で、トヨタ自動車 先進技術開発カンパニー 工程改善部長の大倉守彦氏が「トヨタのEtherCAT採用における期待」と題する特別講演を行った。

産業用ロボットやFA機器などを展開するファナックは、NTTグループ3社と提携し、IoTによる自律した工場を実現するためのプラットフォーム「FIELD system」の早期実現に向け、協業を行う。

オムロンは、新たに産業用PCに参入し、同製品群をグローバルで2016年8月1日に発売する。

オムロンは、生産設備のIoT化を実現する「IO-Link」対応FA製品の第1弾製品群を発売する。同社では全てのFA製品のIoT化を進める方針を示している。

PTCは、年次ユーザーカンファレンス「LIVEWORX 2016」において、PLMツール「Windchill」などで集約したさまざまな情報を、エンジニアの業務分担ごとに活用できるようにしたアプリプラットフォーム「PTC Navigate」を紹介。今後は、PTC Navigateを工場向けにも展開していく方針だ。

2016年6月1〜3日に行われた「AWS Summit Tokyo 2016」では、モーター製造大手の日本電産がAWS（Amazon Web Service）を利用した生産設備の見える化実現について、その実現手法と効果を解説した。

インダストリー4.0や工場向けIoTなどに注目が集まっていますが、そもそも工場内のネットワーク環境は、どのように構築すべきなのでしょうか。本連載では、産業用イーサネットの導入に当たり、その基礎から設備設計の留意点などを含めて解説していきます。第3回では、工場用イーサネットでも必要なIPアドレスとMACアドレスのルールについて紹介します。

コニカミノルタは、IoTをベースにしたモノづくりソリューション「デジタルマニュファクチュアリング」を事業化することを発表した。

インダストリー4.0や工場向けIoTなどに注目が集まっていますが、そもそも工場内のネットワーク環境は、どのように構築すべきなのでしょうか。本連載では、産業用イーサネットの導入に当たり、その基礎から設備設計の留意点などを含めて解説していきます。第2回ではイーサネットとは何かを紹介します。

ファナックとシスコシステムズは、産業用ロボットをネットワークに接続し、効率的な運用を推進できるように協業することを発表した。既に米国でパイロットプロジェクトを進行しており、期間中の産業用ロボットのダウンタイムをほぼゼロにすることに成功したという。

米国のIoT推進団体として注目を集めるインダストリアルインターネットコンソーシアム（IIC）だが、実際にどういう方針で取り組みを進めているのだろうか。日本ナショナルインスツルメンツが開催したユーザーイベント「NIDays 2015」では、クロージングキーノートとして、IoTの産業実装を推進するインダストリアルインターネットコンソーシアム（IIC）の日本代表を務める吉野晃生氏が登壇。IICの取り組みと日本の動きについて紹介した。本稿では、この講演の内容と吉野氏へのインタビューをお送りする。

日本型モノづくりの象徴ともいうべき「トヨタ生産方式」。本連載では多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説していきます。第2回となる今回は、設備保全へのIoT活用のポイントについて紹介します。

日本型モノづくりの象徴ともいうべき「トヨタ生産方式」。日本的な“人の力”に頼った手法に見られがちですが、実はトヨタ生産方式にもIoT（Internet of Things、モノのインターネット）は適用可能です。本連載では多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説します。

ケンブリッジ大学の研究チームは、人手を介することになしに、自律的にロボットを生産して検査し、優れた動作性やデザインのものを評価して、次の生産に生かすという“母”ロボットを開発した。ロボットの“自己進化”実現への一歩となる。

スマートファクトリーやインダストリー4.0など「つながる工場」を実現するカギとも見られる、工場情報システム用ミドルウェア「ORiN（オライン）」をご存じだろうか。なぜ今ORiNが注目を集めているのか。誕生の背景や活用シーン、技術の概要などを紹介する。

製造現場や保守現場、建築現場など、多くの業種においてさまざまな「現場」が存在しているが、その現場が今“悲鳴”を上げていることをご存じだろうか。その救世主として今急速に注目を浴び始めたのが、ウェアラブル端末とIoT（モノのインターネット）だ。本稿では、前編で「現場」の現状となぜウェアラブル端末に注目が集まるのかについて、後編でICTを活用した「現場」の将来像について解説する。

「第25回 設計・製造ソリューション展（DMS2014）」では、ウェアラブルデバイスの活用により生産や保守の“現場”を革新するさまざまなソリューションが出展された。「現場×ウェアラブル」で何が起ころうとしているのか。

オープンPLCネットワークの「FL-net（エフ・エル・ネット）」をご存じでしょうか。工場のさらなる高度化が進む中、工場ネットワークのオープン化は加速しています。その中でPLCの相互互換性を確保するオープンPLCネットワーク（OPCN）にも注目が集まっています。OPCNを実現する「FL-net」の誕生背景やメカニズム、活用シーンなどを解説します。

産業用オープンネットワーク「EtherCAT（イーサキャット）」をご存じだろうか。工場などの産業用オートメーションにおいて、フィールドネットワークのオープン化が進む中、なぜEtherCATの存在感が増しているのか。誕生背景やメカニズム、活用シーンなどを詳しく解説し、その秘密に迫る。

エッジコンピューティングにおける共通基盤の構築を目指す「Edgecrossコンソーシアム（エッジクロスコンソーシアム）」は2019年3月13日、会員企業を対象としたEdgecrossコンソーシアム会員フォーラムを開催。その中で会員企業の状況やライセンス販売の状況などを報告した。

オムロンは2018年11月29日、製造ラインで発生する不具合などをゼロにする“ラインイベントゼロ”を目指し、AIベンチャーのエイシングと提携し、制御機器向けAIエンジンを共同開発することを発表した。

三菱電機は、エッジコンピューティング用のオープンプラットフォームである「Edgecross」に対応したリアルタイム分析アプリや産業用PCを発売する。「Edgecross」対応製品の具体的な発表は世界初となる。

日本電機工業会、日本電気制御機器工業会、日本電気計測工業会は、3団体共同で主催する、産業用オートメーションと計測技術の展示会「システムコントロールフェア（SCF）2017／計測展2017 TOKYO」の開催概要を発表した。新たに3団体共同のスマートファクトリーモデルのデモなども披露する。

MECHATROLINK協会は同協会が推進するMECHATROLINKの新バージョンである「MECHATROLINK-4」を発表した。併せて、センサーやI/O機器の管理を行える「Σ-LINK II」のリリースも行っている。

パナソニック コネクティッドソリューションズ社はこのほど新社長に就任した樋口泰行氏が記者向けの懇談会に登壇。「現場」を基軸とした“ラストワンマイル”にこそ勝算があるとした。

ドイツのベッコフは、ハノーバーメッセ2017において、防爆仕様のEtherCAT I/O機器を発表。プロセス系制御分野に今後カバー領域を拡大を進めていく方針を示した。

安川電機は、「CeBIT 2017」において、同社のサーボモーターやリニアモーター、産業用ロボット、制御機器などから構成するスマートファクトリーのコンセプトをイメージしたミニカーの組み立てラインを展示した。

ドイツのRobert Boschの日本法人であるボッシュとNTTデータ エンタープライズ・アプリケーション・サービスは、日本国内の製造業向けにIoTソリューションを共同で提案するパートナーシップ契約を締結した。

パトライトは「SFE2017」において、パートナー企業とともに「AirGRID」を中心とした工場見える化ソリューションを提案した。同社の「AirGRID」は工場内の機器の信号灯がどういうステータスにあるかというのを無線で送信できる仕組みである。

DMG森精機はJIMTOF2016の会場で記者会見を行い、IoT活用が難しい中小製造業に向けて、大手のITベンダーなどが提供するIoT関連のソリューションを同社が一時的にまとめ、中小製造業に受け入れられる形で提供する考えがあることを示した。

オークマは、GEデジタルと提携し、産業用IoTプラットフォーム「PREDIX」を活用した生産監視ソリューションなどを展開することを発表した。

ドイツの展示会運営会社ドイツメッセとそのパートナーである日本能率協会は世界最大の産業技術の見本市「HANNOVER MESSE 2017」についての記者会見を開催した。

米国AMETEKグループのCreaformは携帯型3Dスキャナーで市場に独自のポジションを形成。従来の製品開発用途だけでなく、品質検査領域などへの対象領域を拡大し、日本市場においても今後5年間で2倍の売上高を目指すという。

GEが2015年10月に発足した新組織「GEデジタル」。インダストリアルインターネットのクラウドプラットフォーム「Predix」を核に、ITベンダーと同様のソリューション提案を始めている。その狙いはどこにあるのか。

ジェイテクトは、エレクトロニクス・メカトロニクスの展示会「テクノフロンティア2016」（2016年4月20〜22日、幕張メッセ）において、製造現場におけるIoT活用を実現する技術として、異業種間を結べるインタフェース「TOYOPUC-PLUS」を紹介した。

シーイーシーは、外観検査を自動化する画像処理技術とディープラーニングによる学習アルゴリズムを活用した画像検査システム「WiseImaging」を発表した。従来製品に比べ、認識精度が約30％向上している。

三菱電機の「e-F@ctory」が、2015年フロスト＆サリバン「東南アジア・イネーブリングテクノロジー」のリーダーシップ賞を受賞した。

第4次産業革命にどう立ち向かうべきか。安倍政権における「ロボット新戦略」の核として取り組みを進める「ロボット革命イニシアティブ協議会」で、製造業のビジネス革新をテーマに取り組む「IoTによる製造ビジネス変革WG」が中間とりまとめを公表。日本の製造業の強みである「人」や「現場力」を生かしつつIoTなどを取り込む上での論点をまとめた。

製造現場にITの波が押し寄せる中、総合電機としてさまざまな事業領域で製造現場と関わる他、自らも製造業としての製造現場を抱える日立製作所はどのように捉えているのだろうか。

シーメンスは、オートメーション技術の展示会「システムコントロールフェア（SCF）2015」（2015年12月2〜4日、東京ビッグサイト）において、「インダストリー4.0への道」の中核を担う「TIAコンセプト」を紹介した。

産業用オープンネットワークのCC-Link IEを推進するCC-Link協会と、PROFINETを推進するPROFIBUS＆PROFINET Internationalは、相互接続技術を共同で開発することを発表した。

ベッコフオートメーションは産業用ネットワーク「EtherCAT」の新規格として、電力と通信を1本のケーブルで送ることができる「EtherCAT P」を発表した。

オムロンは、現場主導のビッグデータ活用やIoT対応によるモノづくり革新の中核を担う制御用コントローラーとして、データベースに直結できるマシンオートメーションコントローラーを発売する。

日立製作所と日立産機システム、日立産業制御ソリューションズは、IoTに対応した次世代産業用コントローラーを共同開発した。オープン化、高性能化、シンプル化が特徴。

東芝は、GEと産御用機器向けIoT分野で協業し、パイロットプロジェクトを開始することを発表した。

SAPジャパンは、日本におけるIoTを活用した第4次産業革命を推進する専任組織「IoT/IR4」を発足した。第4次産業革命をより強力に推進し、日本企業の新たな競争力強化を支援する。

PTCとGEはIoT／スマートファクトリー領域で提携することを発表した。GEが取り組む最先端のスマート工場「ブリリアント・ファクトリー」に、PTCグループでIoTアプリケーションを提供するThingWorxの活用を行う。

オムロンは、ファクトリーオートメーション機器10万仕様をIoT対応させると発表した。光電センサーと近接スイッチをIoT対応の第1弾とし、FAとICTの融合で“止まらない工場”を目指す。

富士通は同社の社内工場にIoTを活用した“工場の見える化”を実現するソリューションモデルを米国のインダストリアルインターネットコンソーシアム（IIC）に提案し、このほど日本企業では初となるテストベッドとして承認されたと発表した。

GEは、インダストリアルインターネットの基盤として構築するクラウドプラットフォームを「PaaS（Platform-as-a-Service）」として外部に提供する、クラウドサービスの展開を開始する。

ドイツの「インダストリー4.0」や米国の「インダストリアルインターネットコンソーシアム」など、製造業のデジタル化が加速している。製造業の新たな取り組みに対し、政府が積極的に関与する動きが広がる中、日本政府はこれらの動きをどのように考えているのだろうか。経済産業省 ものづくり政策審議室長の西垣淳子氏に聞いた。

ドイツの自動車メーカー フォルクスワーゲンの工場で、産業用ロボットによる事故が発生した。インダストリー4.0などで、工場やロボットの自律化への動きが注目されているが、製造現場ではこの事故をどう受け止めるべきだろうか。

NECは「第26回 設計・製造ソリューション展（DMS2015）」（会期：2015年6月24〜26日）に出展し、2015年6月16日に発表した「NEC Industrial IoT」の一連のソリューションを提案した。

コマツはICT技術を活用した新たな生産革新を開始すると発表した。同社工場の稼働状況を見える化することで生産性を高める「モノづくりのつながる化」と、顧客に納入した建機類の稼働状況をリアルタイムでコマツの生産工場と共有する「市場情報の工場直結化」を進め、生産体制の強化を図る。

日本電産と日本IBMは、「早期異常検知による稼働率向上」と「要因分析の効率化による停止時間の短縮」を目的とした、ビッグデータ解析技術に関する取り組みを共同で行う。

ドイツのインダストリー4.0や米国のインダストリアルインターネットなど、世界的にモノづくり革新の動きが加速し“仲間作り”が進む中、日本は各企業がバラバラでまとまる動きがなかった。こうした状況に危機意識を持ち“緩やかにつながる”ことを目指して2015年6月18日に発足するのが「Industrial Value Chain Initiative（IVI）」だ。同団体の発起人である法政大学デザイン工学部 教授 西岡靖之氏に狙いと取り組みについて話を聞いた。