日本型モノづくりの象徴ともいうべき「トヨタ生産方式」。日本的な“人の力”に頼った手法に見られがちですが、実はトヨタ生産方式にもIoT（Internet of Things、モノのインターネット）は適用可能です。本連載では多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説します。

» 2015年09月07日 08時00分公開

[株式会社アムイ代表取締役山田浩貢，MONOist]

　トヨタ生産方式は2つの思想から成り立ちます。1つ目はかんばん方式などを利用して「必要なものを、必要なときに、必要なだけ」つくるという「ジャスト・イン・タイム」です。そして2つ目が「自働化」です。「自動化」ではなく、ニンベンのついた自“働”化となっているのがポイントです。

　これは生産ラインに携わる作業者の動きを「単なる動き」ではなく、ニンベンの付いた「働き」にするという意味が込められています。しかしこの自働化を実現するには、生産ラインに発生した異常を作業員がすぐに把握できるようにする必要があります。そこでトヨタ生産方式では「あんどん（電光表示盤）」などを利用して異常が起きた際は現場の作業員に素早く周知します。同時にラインを止めて異常の原因を作業員が改善することで、後工程に不良品を流さず、品質を工程で作り込んでいくという考え方です。

　このトヨタ生産方式は「三現主義」という考え方が基本になっています。これは「現地」「現物」「現実」の「3つの現」を重視し、実際の製造現場における工程やモノ、起こっていることを起点に改善を進め、課題を解決していくという考え方です。

　これまで多くの製造業がこのトヨタ生産方式を活用し、人が生み出す「現場力」を強みとしたモノづくりを進めてきました。しかし昨今、製品の複雑化が進んでモノづくりの難易度が高くなり、さらにグローバル化の進展により生産拠点が国内外に点在することも増えるなど、製造業を取り巻く環境は大きく変化しています。

　こうした背景から今までの人間力に頼るモノづくりだけでは競争力の確保が難しくなっている現状があります。それに伴い、重要性が増しているのがモノづくりにおけるデータ活用です。最近では生産性の向上やコスト削減手法の1つとして、IoT（モノのインターネット）の活用にも注目が集まっています。しかしこのIoTを具体的にはどのようにモノづくりに活用すればいいのでしょうか。

　本連載では自動車部品メーカーでの取り組み事例を基に、多くの製造業が活用しているトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用して現状の課題を解決し、モノづくりを強化するポイントについて解説していきます。第1回となる今回は、まずトヨタ生産方式を採用する製造業の課題について整理し、IoTの活用ポイントを探っていきます。