　三菱電機は、オートメーション技術の展示会「システムコントロールフェア（SCF）2015」（2015年12月2～4日、東京ビッグサイト）において、ドイツなどで展開が加速するインダストリー4.0などの動きを見据え、元祖“日本版インダストリー4.0”ともいうべき、「e-F@ctory」をさらに拡張・高度化していく方針を示した。

元祖“日本版インダストリー4.0”である「e-F@ctory」

　e-F@ctoryは、工場の中のさまざまな機器をネットワークで接続して稼働状況や作業状況などを記録して“見える化”し、顧客のTCO（Total Cost of Ownership）削減に貢献するシステムのことだ。これらの土台となるiQ Platformなどを組み合わせ、工場全体を総合的に最適化し、生産性向上やコスト削減、柔軟性の確保などの実現する取り組みである。

　e-F@ctoryは、もともと「FA機器と、ERP（Enterprise Resource Planning、統合基幹業務）システムなどの基幹系システムをつなぐ、うまい方法はないか」という要望を受けて開発したという。生産系のシステムと基幹系のシステムの連携はPCで行うとさまざまな問題が発生する。そこでシーケンサを使ってつなげるというニーズが高まった。最初に、シーケンサとMES（Manufacturing Execution System、生産実行システム）を接続するMESインタフェースを2006年に発売し、同コンセプトを進めてきた。

　これらの取り組みは、ドイツ連邦政府などが主導するインダストリー4.0のコンセプトに非常に近い。インダストリー4.0ではIoT（Internet of Things、モノのインターネット）を中心とした情報連携による自律する工場やサプライチェーンを目標としているからだ。

　e-F@ctoryが特徴的なのは既に多くの製造現場に導入が進んでいるという点である。自動車メーカーや電機メーカーなど幅広い業態で採用が進んでおり、採用社数は300社以上にも及ぶという。また、ICT関連のソフトウェアの提供や関連機器の提供、システム構築を行うシステムインテグレーターなどで構成されるe-F@ctoryアライアンスのメンバーについても300社以上となっており、より柔軟で幅広い機器を組み込んだ生産体制を構築できるようになっている。