　国内トップの自動車部品サプライヤであるデンソー。2015年6月に同社社長に就任した有馬浩二氏は、「東京モーターショー2015」のプレスブリーフィングで「ダントツ工場」を発表した。同社が世界で展開する130の工場と従業員15万人の知恵を集約、IoT（モノのインターネット）を活用することによって、2020年の工場の生産性を2015年度比で30％向上させようという一大プロジェクトだ。

　このダントツ工場の取り組みを最前線でけん引しているのが、有馬氏の社長就任と同時期に生産革新センターの下部組織として発足した「DP-Factory IoT革新室」である。同室の室長を務める加藤充氏に、ダントツ工場の目指す方向性や、IoTをどのように活用するかについて聞いた。

本連載の趣旨

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ITmedia産業5メディア総力特集「IoTがもたらす製造業の革新」のメイン企画として本連載「製造業×IoT キーマンインタビュー」を実施しています。キーマンたちがどのようにIoTを捉え、どのような取り組みを進めているかを示すことで、共通項や違いを示し、製造業への指針をあぶり出します。
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「ダントツに一番の製造業になりたい」

MONOist　モノづくりにIoTを活用する取り組みとして、デンソーでは「ダントツ工場」という言葉を使っていますが、その狙いは何ですか。

デンソーの加藤充氏。1996年の入社から、製品開発、工程開発、設備開発などモノづくりの現場に携わる。現在は、生産革新センターの下部組織として2015年6月に発足したDP-Factory IoT革新室の室長を務める

加藤氏　デンソーは、以前からトヨタ生産方式を実践し「不良を作らない」「止まらない」「在庫ミニマム」に向けたカイゼンを続けてきた。ただし、おおむねクルマを作っているトヨタ自動車と違って、当社が扱っているのは多種多様な部品だ。トヨタ生産方式に従いながらも、それ以上にさまざまな工夫を入れ込まなければならない。

　そういったこれまでの取り組みを基準値として、基準値からさらに上げて行く、上げる速度を高めるというのが「ダントツ工場」の基本的な考え方だ。「ダントツに一番の製造業になりたい」という思いが「ダントツ工場」には込められている。

　ダントツ工場を実現するには、世界に展開する工場から得られるさまざまな情報や、そこで働く従業員の知恵を集約し、分析することで有益化していかなければならない。工場におけるIoT活用として代表的な、設備にひも付いた予知予兆管理などに加えて、工場で働く人たちが成長し続けられる「共創成長型IoT」を実現してこそ、2015年度比で生産性30％向上という目標を達成できると考えている。