材料技術

スギノマシンは、カーボンナノチューブ向け溶剤系分散剤「IMa-UNDP」を発売した。セルロースナノファイバーを極長繊維タイプにした乾燥体で、高分散のCNT分散液の製造を可能とする。

東レは150℃で動作可能な高耐熱性を有する高耐電圧コンデンサー用フィルムを開発した。今後、同フィルムのサンプルワーク提供と量産化に向けた検討を進めていく。

ハリマ化成グループは、半導体製造工程の最適化および環境負荷低減を実現する半導体モールド用離型フィルムを開発した。

大日本印刷は、半導体製造の最先端プロセスであるEUVリソグラフィに対応した、2nm世代以降のロジック半導体向けフォトマスクに要求される微細なパターンの解像に成功した。

帝人とLib Workは、大空間を実現した木造住宅の展開に向けた戦略的パートナーシップ契約を締結した。パートナーシップの第1弾として、木材の2倍以上の剛性を持つ部材「LIVELY WOOD」を、屋根を支える垂木として使用した木造住宅「LIVELY VILLA Noki」を展開する。

武蔵精密工業は、フォーラム「Hybrid Super Capacitor Innovation Forum」で、蓄電デバイス「Hybrid Super Capacitor（ハイブリッドスーパーキャパシター）」に関する取り組みを紹介した。

アキレスは、同社独自のポリピロールめっき法を用いて、ガラス基板への高密着めっき形成を可能にする技術を開発した。

ランクセスは、東京都内で「リン酸鉄リチウムイオン（LFP）バッテリーソリューションに関するメディアラウンドテーブル」を開催し、電池向けの酸化鉄「バイオキサイド」や開発中のリン酸鉄について紹介した。

日本電気硝子は、汎用性が高いCO2レーザーで穴あけ加工ができる新型ガラスコア基板の開発に着手した。

ヤクルト本社は、「ISCC PLUS認証」を活用し、マスバランス方式で持続可能性に配慮し製造されたプラスチック製容器包装（容器、ラベル、フィルム）の導入を2024年12月以降に開始すると発表した。

積水樹脂は、2024〜2054年の30年間を支える研究基盤として滋賀工場 竜王製造所内にある性能確認試験走路「道夢道」をリニューアルする。

大阪ガスケミカルは、「ケミカルマテリアル Japan2024」で、開発品として「多層グラフェン」や「カーボンナノチューブ（CNT）造粒品／コンパウンド」を披露した。

日立ハイテクは、ドライ環境下での化学反応を利用し、縦横全方向にエッチングを進展させるDCR（Dry Chemical Removal）エッチング装置「9060シリーズ」を発売する。

デクセリアルズは、「第15回 高機能素材Week」に出展し、「粒子整列型異方性導電膜（ACF）」と開発品の「マイクロLEDチップ実装用ACF」を披露した。

OKIアイディエスは、地上と異なる冷却手段が求められる特殊な環境下で稼働するロケットや人工衛星に搭載する機器を対象とした「宇宙機器向け熱解析シミュレーションサービス」を2024年11月27日に開始する。

ADEKAは、樹脂添加剤の新ブランドとして透明化剤「トランスパレックス（英名：TRANSPAREX、製品名：アデカトランスパレックス CAシリーズ）」を開発し、2024年11月から米国、アジア圏を中心に販売を開始した。

三井化学と下関三井化学は、国内の未利用リン資源から回収したリン酸を高純度リンマテリアルへと高付加価値化し、製造業分野での循環利用を可能とするために必要な技術開発に着手した。

ADEKAは、開発中の次世代二次電池向け正極材「SPAN（スパン）」と樹脂箔から構成される正極を用いた軽量二次電池「軽量Li-SPAN／樹脂箔パウチセル」の試作に、うるたまとともに世界で初めて成功した。

日本電気硝子とビアメカニクスは、ガラスおよびガラスセラミックス製の半導体パッケージ用無機コア基板の開発加速に向けた共同開発契約を締結した。

住友金属鉱山は、「第15回 高機能素材Week」で、開発品として「微粒銅粉」と「金属錯体導電性ペースト」を披露した。

ユポ・コーポレーションと日本化学工業は、日本化学工業が新しく開発した紫外線で硬化する異方導電性接着剤を用いたRFIDラベルタグの製造方法を共同開発した。

三菱電機と東京科学大学は、水を主成分とする感温性の高分子ゲルを利用して、30〜60℃の低温の熱を1リットル（l）当たり562キロジュール（kJ）という蓄熱密度で蓄える蓄熱材を開発した。

リガクは、X線研究所で非晶質炭素材料の原子レベルの3D構造を明らかにする技術「TXS-RMC法（全散乱測定+RMC法）」を開発した。

物質・材料研究機構の液化水素を含む低温水素ガス環境下での材料特性評価が可能な試験設備が完成した。2025年度末までにデータの信頼性などを検証し、2026年度からの本格稼働を目指している。

NECとAGCは、建材一体型太陽光発電ガラスとガラスアンテナを組み合わせた「景観配慮型サステナブル基地局」の実証実験を行い、通信が可能なことを確認した。

DOWAエコシステムは、同社の環境技術研究所（秋田県大館市）で、バイオコークスの製造装置および燃料評価装置を導入し、民間企業としては初めて（同社調べ）開発から製造／品質評価までを一貫して行える体制を構築した。

岡本工作機械製作所は、シリコン（Si）と金属部の銅（Cu）を同時に研削する「Si貫通電極ウエハー全自動研削装置」を開発した。Si貫通電極をSiウエハー裏面から露出させることができ、歩留まり低下の要因となる電極の長さのばらつきを低減する。

三菱ケミカルグループは、「第15回 高機能素材Week」に出展し、開発品としてガスバリアコーティング剤「ニチゴーGポリマー OKS-8294」を披露した。

古河電気工業は、北米のエアコン市場への展開に向けて国際規格「ASTM C1427」に適合したポリエチレンフォーム「FOAM QH（フォーム　キューエイチ）」を開発した。

リンテックは、「第15回 高機能素材Week」で包装用の紙素材として、自然な色合いの撥水紙「未晒（みざらし）撥水ラップCoC」や特殊機能紙「SUKEKAKE（すけかけ）ラップCoC」、フッ素樹脂不使用の耐油紙「非フッ素耐油紙」、軟包材の紙化が可能な「ヒートシール紙（高透明タイプ）」、バイオマス素材由来のヒートシール樹脂を用いた「バイオマスヒートシール紙」を披露した。

田中貴金属工業は、白金材料の結晶粒径をナノサイズに制御したバルク体の開発に成功した。

出光興産は、2027〜2028年における全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目標に、全固体電池の材料となる固体電解質の大型パイロット装置の基本設計を2024年10月に開始した。

ブリヂストンは自治体向けのエアレスタイヤ試乗会を実施した。

共同印刷は、アルコールやアルカリ成分の浸透によってデラミネーションを起こさず、安全に高濃度アルコールやアルカリ性内容物を充填できるアルミ積層構成フィルムを開発した。

フジクラは、「CEATEC 2024」に出展し、核融合発電にも利用可能な高温超電導線材における技術力をアピールした。

DNPは、バックインボックスの内袋に「DNP植物由来包材 バイオマテック」のポリエチレンを採用した「DNPバッグインボックス エキタイト バイオテック仕様」を開発した。

LIXILは移動が可能な布製の浴槽「fabric bath（ファブリックバス）」を備えた新コンセプトの浴室空間「bathtope（バストープ）」を2024年11月26日に発売する。

プロテリアルは、アルミニウム電気めっき方法である高純度アルミニウム電析技術「ALectro」の技術供与を開始した。

OKIと日清紡マイクロデバイスは、「Crystal Film Bonding（CFB）技術」と局所シールド技術を組み合わせた薄膜チップレット技術を用いて薄膜アナログICの3次元集積に成功した。

田中貴金属工業は、半導体パッケージの後工程における最終テストで使用されるプローブピン用パラジウム合金材料「TK-SK」を開発した。

DNP電子レンジで加熱調理でき開封後にそのまま食器として使えるパウチ「アンタッチスルー 喫食タイプ」を開発した。

DICは、ユニチカと共同で、高周波領域で伝送損失を低く抑える「特殊PPS（ポリフェニレンサルファイド）フィルム」を開発した。

ミスミグループ本社は、機械部品調達のAIプラットフォーム「meviy（メビー）」の「板金溶接加工サービス」において「スポット溶接加工サービス」の自動見積もりを2024年10月7日から開始する。

パナソニックグループは、「CEATEC 2024 TOWARD SOCIETY 5.0（CEATEC 2024）」で、「ガラス建材一体型のペロブスカイト太陽電池」や環境配慮型素材「kinari／PPFRP／PALM LOOP」などを披露する。

NTTアドバンステクノロジ（NTT-AT）は、inQsとの共同研究開発で、透明発電ガラス（SQPVガラス）の発電性能と品質を向上させることに成功した。

リンテックグループは以前から研究／開発を進めているEUV露光機用ペリクルの量産化の見通しが立ったことを明らかにした。

レゾナックは、先進的な半導体基板材料を製造するフランスのソイテックと、パワー半導体に使用される8インチの炭化ケイ素SiCエピウエハーの材料となる8インチSiC貼り合わせ基板の共同開発契約を締結した。

ダイセルはメカノクロスが開発したメカノケミカル有機合成技術について共同研究を開始した。

旭化成アドバンスは、電気自動車（EV）向けの製品として、耐炎性／耐ブラスト性を備えた耐炎化繊維素材「ラスタン TSシリーズ」を2024年10月1日に発売する。

レゾナックは、半導体の前工程や後工程で、ウエハーなどをガラスなどのキャリアに一時的に固定するための仮固定フィルムとその剥離プロセスを開発した。

浮体式海洋石油／ガス生産貯蔵積出設備と浮体式海洋石油／ガス貯蔵積出設備向けの東レの真空含浸補修技術「現場VaRTM工法」が、腐食により設備で生じた減厚箇所への標準的な船舶補修工法として世界で初めて、アメリカ船級協会の型式承認を取得した。

大同特殊鋼は、ギガキャスト工法に対応した熱間金型用鋼「DHA-GIGA」を2024年9月に発売した。

パナソニック プロダクションエンジニアリングは、成形材料複合技術「kinari」を用いて、パイナップルの葉の残渣を高濃度で樹脂に複合し、成形加工する「新素材タンブラー」を共同開発した。

AGCは、台湾の新竹で半導体や電子材料向けの化学製品のテクニカルサービス拠点「AGCケミカルズテクニカルセンター」を2024年10月に開設する。

NTTアドバンステクノロジは、耐光性に優れた屈折率1.9の高屈折率ナノインプリント樹脂を開発した。

パナソニック くらしアプライアンス社は、花王と共同で開発した専用剤「極ラク汚れはがし」を使い、蓄積した皮脂汚れなどを容易に落とせる「汚れはがしコース」を搭載したドラム式洗濯乾燥機の7機種を2024年10月上旬に発売する。

ラムリサーチは、極低温絶縁膜エッチング技術の第3世代である「Lam Cryo（ラムクライオ） 3.0」を開発した。

ネクストコアテクノロジーズは、打ち抜き加工が可能な高飽和磁束密度低鉄損コア材「HLMET（ヘルメット）」の量産化に成功した。

四国電力、東京農工大学大学院工学研究院の研究グループ、RING-e、伊方サービスの4者は、愛媛県内のみかん園地で微生物燃料電池に関する実証試験を2024年9月に開始する。

日本電気硝子は、-40℃〜+200℃という二次電池では世界一広い温度域で動作可能な耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷を開始した。

GSIクレオスは、同社が取り扱う植物由来（ココナッツなど）の原料を使用した防錆フィルム「BioCor（バイオコア）」の自動包装システムを、包装機械メーカーであるハナガタと共同で開発した。

AGCは乳化剤を使用することなくフッ素ポリマーを製造できる方法を開発した。

日産自動車は、夏場の直射日光による車室内温度の過度な上昇を防ぐことで、エアコン使用時のエネルギー消費を減らし、燃費と電費の向上に貢献する自動車用自己放射冷却塗料の実証実験の途中経過について紹介した。

レゾナックは、第一原理計算と、人工知能（AI）を融合した新しいシミュレーション技術「ニューラルネットワークポテンシャル（NNP）技術」を、CMPスラリーによる半導体回路の研磨メカニズムのシミュレーションに初めて導入し、同メカニズムを解明した。

DICは、100％子会社でイタリアの接着剤／ポリマメーカーであるSapiciの超低フリーモノマーポリイソシアネート「POLURGREEN シリーズ」について、2024年8月1日に日本国内で発売する。

マクセルは、「TECHNO-FRONTIER2024」で、開発中の薄型フレキシブル電池「Air Patch Battery（AP）」と「Air Patch Battery II（APII）」について紹介した。

東芝デバイス＆ストレージは、「TECHNO-FRONTIER2024」に出展し、ハイブリッド自動車（HEV）や電気自動車（EV）向けの製品として、「ハイスピード 4チャネル 車載デジタルアイソレーター」と「ハイスピード 2チャネル 車載デジタルアイソレーター」を参考出展した。

星和電機は、カーボンナノチューブ向けの水系分散剤「SGX01」の販売を開始する。高い分散性があり、また廃棄植物などを活用した材料を使用するため、環境にも優しい設計となっている。

日本ガイシは、「TECHNO-FRONTIER2024」で、リチウムイオン二次電池「EnerCera（エナセラ）」シリーズのチップ型「EnerCera Pouch」とコイン型「EnerCera Coin」を紹介した。

住友ゴム工業は、DUNLOP（ダンロップ）の製品として、ドライ、ウェット、氷上、雪上といった路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」を2024年10月1日から発売する。

コスモ石油、積水化学工業、朝日エティックの3社は、フィルム型ペロブスカイト太陽電池をサービスステーションの屋根と事業所のタンク壁面に設置するための共同実証実験を、コスモ石油中央研究所（埼玉県幸手市）と朝日エティック東京工場（埼玉県加須市）で2024年7月18日から開始した。

住友ベークライトは、次世代パワー半導体向け「高熱伝導シンタリング銀ペースト（150W/m・K）」のサンプル出荷を開始した。2024年12月の量産化を目指している。

東洋製罐は、UACJと共同開発した、温室効果ガス排出量を従来品比で約4割削減する飲料缶蓋「EcoEnd」の生産体制を構築した。今後は、顧客への供給に向けて量産化の準備に入る。

共同技研化学は、無電解めっき用プライマー溶液「メタピアン」を開発した。塗布、乾燥するだけで前処理が完了し、樹脂やセラミックス、不織布などの非導電素材に均一なメッキ層を形成できる。

Stratasysは、2024年10〜12月期に発売予定の3Dプリンタ「H350」に対応する新材料として、「SAFポリプロピレン」を製品化すると発表した。PBF方式での造形において、優れたコスト効率とパーツ品質を発揮する。

レゾナックは、電気自動車の電動ブレーキシステムへの採用を目指し、ノンアスベスト系摩擦材を用いた高性能ディスクブレーキパッドを開発した。高い制動力と耐摩耗性を備える。

積水化学工業は、大阪市北区の大阪本社で、「フィルム型ペロブスカイト太陽電池付き建材パネル」に、積水化学製の「蓄電池ユニット」とニチコン製の「パワーコンディショナ」を追加実装し、ペロブスカイト太陽電池で創出した電力を再生可能エネルギーとして利用する取り組みを開始した。

東レは、ビニールハウスに被覆することで農作物の光合成に必要な可視光を透過し、ハウス内気温を上昇させる赤外光を遮蔽する農業用遮熱シートを開発した。

東レは、非破壊X線検査の高速化と稼働率向上に貢献する、高耐久な短残光シンチレータパネルを開発し2024年6月から国内外向けに発売したと発表した。

PXPは、約16cmサイズまでのフレキシブル型ペロブスカイト／カルコパイライトタンデム太陽電池を開発できる設備を2024年度内に導入する。

住友ベークライトは、フェノール樹脂に含まれる残存原料であるフェノール、ホルムアルデヒドなどの揮発性有機化合物（VOC）を0.1％未満まで低減した超低モノマー水溶性フェノール樹脂の製品群の販売を開始した。

双日プラネットは、ドイツのEtimex製ポリプロピレン（PP）フィルム「Etimex Purelay Pharm」と「Etimex Purelay Lid」を組み合わせたPTP包装の展開を進めている。

大日本印刷は、真空断熱材を使った「DNP多機能断熱ボックス」を27％軽量化した新製品を開発した。軽量化により、保冷剤を多く搭載可能になったことで、より長時間の冷凍や冷蔵にも対応できる。

ブリヂストンは、福岡バイオコミュニティが実施するプロジェクトへ参画し、グアユール由来の天然ゴム生産性向上に関する研究を開始した。

大成化工は、バイオマスポリプロピレン（PP）を採用したシート（単層バイオマスPP）「TAS-BPP2525」の開発を進めている。

旭化成は、コットンリンターCNFを用いた3Dプリント材料「PA／CNFコンポジットフィラメント／ペレット」と自動車外装材向けのメタクリル樹脂「デルペット ピアノブラック（PB）シリーズ 耐擦傷グレード」の開発を進めている。

大日本印刷は、パルプ回収率85％以上の紙製ハイバリアモノマテリアルパッケージを作成できる紙製ハイバリアモノマテリアルシートを開発した。

ホンダは「自由な移動の喜び」を永続的に提供し続けるために環境負荷ゼロの実現を目指し、リソースサーキュレーションに取り組んでいる。

日本電気硝子は、特殊な加工技術によりガラス表面にnmサイズのテクスチャーを形成し、タブレット端末で紙のように絵が描ける微細凹凸形成技術を開発した。

JFEスチールは、仮想空間上に構築したデジタルツイン技術を活用し、ラジアントチューブバーナーの短期開発に成功した。

キヤノンは、ペロブスカイト太陽電池の耐久性および量産安定性を向上する高機能材料を開発した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、千葉県茂原市に設立した「関東圏バイオファウンドリ拠点」において、バイオ生産のスケールアップ検討期間を従来の約6分の1に短縮したと発表した。

TDKは、充放電可能なオールセラミック固体電池である「CeraCharge」の次世代品として、従来品と比べて約100倍のエネルギー密度1000Wh／Lを持つ全固体電池用の材料開発に成功した。

大日本印刷は、水分を吸収する「吸湿剤」をフィルム樹脂に混ぜて練り合わせることで、パッケージ内部の湿度を一定に管理することができる経口剤向けの「DNP吸湿包材」の提供を開始する。

OKIエンジニアリングは、計測試験装置の校正作業を代行するサービスとして「計測試験装置メーカーとのタイアップ校正サービス」を2024年6月26日にリリースする。

東京大学らは、パッケージ基板に極微細の穴を開ける加工技術を共同開発した。ガラス基板上の絶縁層に、レーザー加工のみで直径3μmの穴を作成できる。

旭化成は、子会社のCrystal ISが製造する4インチ窒化アルミニウム単結晶基板について、国内外の半導体デバイスメーカーへのサンプル基板提供を2024年度下期から開始する。

エレファンテックは、個別の誤差やばらつきをAIが学習して補正する高精度インクジェット製造技術「NeuralJet」を開発した。2025年4月から、同技術を用いたプリント基板の量産を開始する。

TOPPANは、再配線層の両面を低CTEの材料で補強した次世代半導体向けのコアレス有機インターポーザーを開発した。

三菱ケミカルは、電気自動車（EV）向けのバッテリー部材として、リチウムイオン電池のセル間スペーサ「THERMINSYNX」、EV電装部品向けPBT樹脂「NOVADURAN」、EV用単層冷却配管チューブ向け樹脂「Trexprene TL」などの展開を進めている。

日本ガイシとBASF Stationary Energy Storageは、従来のNAS電池（コンテナ型）の性能を向上させた改良型NAS電池「NAS MODEL L24」を共同開発し、海外市場向けに発売した。

Graphenext Japanは、グラフェン誘導体のナノ補強材を組み込んだ熱可塑性樹脂「グラフェン添加PetG 3Dプリンタ用フィラメント」を日本国内向けに発売する。

本稿では、太陽ホールディングスが開発中の高解像度感光性絶縁材料について、講演「半導体の三次元積層に向けたRDL（再配線層）材料について」を通して紹介する。

旭化成は、開発した超イオン伝導性電解液を使用したリチウムイオン電池のコンセプト実証に成功した。

日本電気硝子は、次世代半導体パッケージへの利用が期待されるガラスセラミックスコア基板「GCコア」を開発した。

OKIエンジニアリングは、高分子材料の劣化を化学的および物理的に評価する「高分子材料の劣化評価サービス」に熱老化試験と硬度測定を2024年6月12日に追加する。

大阪シーリング印刷は、バイオマス度10％以上の「バイオマス粘着剤ラベル」の開発に成功した。

積水化学工業は、自動車の塗装に用いる「塗料転写シート」を開発した。シート化した塗料を転写することで塗装ができるため、塗装工程におけるCO2排出量を削減できる。

マクセルは、全固体電池の電極技術を発展させ、作動上限温度を150℃に引き上げる技術の開発に成功した。

村田製作所は、「人とくるまのテクノロジー展 2024 YOKOHAMA」において、開発中のCO2吸着フィルターを展示した。室温と大気圧の環境下でCO2吸着が可能であり除湿効果も得られることから、EVのエアコン利用時に一般的な内気循環モードのCO2濃度増加によって起こりがちな眠気の発生を抑える効果が期待できる。

JFEスチールは、一酸化炭素の遠隔検知を可能とする、高感度携帯型レーザー式一酸化炭素検知器を開発した。一酸化炭素の検知に最も適する2.3μm帯のレーザーを利用することで、遠隔での高感度な検知を可能とした。

TOPPANは、自動運転車やソフトウェアデファインドビークルをターゲットに、ディスプレイ画面への加飾と映像表示を両立した特殊な化粧シート「ダブルビュー フィルム」の展開をスタートした。

三菱重工業と日本ガイシは、両社の強みを生かして、バイオエタノールおよびe-メタノールの製造プロセスを低コスト／高効率化する膜分離脱水システムの共同開発を行う。

リベルタは、住友化学の世界初の固体ポリマー型温度調節材料「コンフォーマ」を用いた繊維と、ユタックスによる世界トップレベルの冷感プリントを組み合わせ、3社による協力で開発したクーリングウェア「氷撃α」を2024年6月下旬に発売する。

カトーテックは、電池セパレータフィルムの「タルミ量」を測定するタルミ測定機を一般ユーザー向けに2024年6月から販売する。

共和製作所は、炭素繊維強化プラスチックの加工精度や導電性を高め、粉じん対策を施す技術を開発した。同技術を活用し、半導体製造装置用部品に適用して受注拡大を図り、新たな市場開拓にも取り組む考えだ。

3DCは、開発／販売する導電助剤用GMSを使用してリチウムイオン電池のさらなる高容量化を実現するために、リチウムイオン電池向け正極材料について日本有数の実績を持つ横浜国立大学 教授の藪内直明氏との共同研究を開始した。

東宝化成工業とネクアスは非可食バイオマス由来で海洋生分解性を有する酢酸セルロース板材「RECEBIO」の開発に成功した。

ジーテクトは、日本国内向けにアブレーション技術のライセンス契約をArcelorMittalと締結した。ジーテクトのホットスタンピング加工技術と組み合わせることで、大型一体化車体製品の製造が可能となる。

DNPは、リサイクルしやすいポリプロピレン（PP）をベースとした自動車用加飾フィルムの量産技術を確立した。今回の製品を国内外の自動車業界を中心に提供し、2030年度までに累計100億円の売上高を目指す。

NOKとENEOSは潤滑性が少ない貧潤滑環境下でもこれまでと変わらない密封性を保つゴム材料を共同開発した。

クラレは、既存グレードに比べSMTコネクターでのブリスター発生率を低減した「ジェネスタ」の耐ブリスターグレードの開発に成功した。

日清紡マイクロデバイスは、1セルリチウムイオン電池用温度保護機能付きハイサイド保護IC「NB7120シリーズ」を発売する。

古河電気工業は、アウトガスや臭気の発生を抑えたポリエチレンフォームを開発した。臭気の元となるアンモニウムや腐食性物質がほぼ発生しないため、臭気や添加物に配慮が必要な分野の梱包材などに適している。

エフピコは、世界初の技術となる賦形性に優れた150〜300μmの超高剛性2軸延伸ポリプロピレンシートとこのシートを熱融着した1〜3mmの厚さの積層OPPシートの開発に成功したと発表した。

東洋エンジニアリング、日本精線、中部電力、中部電力ミライズは、水素のさらなる活用を目的に、アンモニアから水素を製造する小型アンモニアクラッキング装置の実用化に関する共同検討の覚書を締結した。

QDPower、サンエス、ソリッドバッテリーは、広島県廿日市で「系統用大容量高性能蓄電池システム」の組み立て／製造を行う工場の操業を2024年7月から開始し、8月に同システムを発売すると発表した。

リンテックは、半導体ウエハーに形成したバンプと呼ばれる基板接続用の突起電極を樹脂で保護することで、半導体チップの耐久性や信頼性を向上させるバンプ保護フィルムを開発し、2024年5月1日に発売したと発表した。

日本製紙など4社は共同で、木材チップ専用船の船倉内で木材チップをかき出すロボットの遠隔操作を試行した。荷役現場から離れた場所でリモコンにより遠隔操作し、3mの高さまで壁に付着したチップを剥がし取る。

東芝エネルギーシステムズは、CO2分離回収設備に用いる高性能なCO2吸収液「TS-X」の開発が完了したと発表した。

住友ベークライトが沢井製薬と共同開発した、使用樹脂量を削減した医薬品包装用高防湿シートが、沢井製薬の一部製品に採用された。従来品比で樹脂量を約22％、CO2排出量を約24％削減した。

花王は、ゴムや樹脂製品の製造工程において、型枠から製品を容易に取り外せる水系離型剤「ルナフロー RA」を発売する。バイオマス素材のセルロースナノファイバーを材料とし、高い離型性と持続性を持つ。

ソニーは、大型テレビに採用している発泡スチロール製の緩衝材を撤廃すると発表した。発泡スチロールの代わりにカネカの生分解性バイオポリマー「Green Planet」を採用する。

ヘリカル型核融合炉の開発を進める国内ベンチャー企業のHelical Fusionは、オンラインで記者会見を開き、核融合エネルギーの社会実装に向け核融合科学研究所（NIFS）内に「HF共同研究グループ」を同月に設置することでNIFSと合意したと発表した【訂正あり】。

マクセルは、マクセルの発泡成形技術「RIC−FOAM（Resilient ＆ Innovative Cellular Foam）」を応用し、補強構造体であるリブのみを部分的に発泡させることで、軽量化と曲げ荷重による変形抑制およびきれいな外観を実現する新たな発泡成形技術を開発したと発表した。

カネカと大成建設は、共同開発した太陽電池モジュールで発電する外装発電システム「Green Multi Solar」を販売する目的でG.G.Energyを設立し、2024年4月から本格的に営業を開始したと発表した。

日本ガイシは、ハンガリーのエンジニアリング企業であるDuna Center Therm Uzemi Szolgaltatoを通じて、同国の変圧器メーカーGanz Transformers and Electric Rotating Machinesから電力貯蔵用NAS電池を受注したと発表した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構と三菱総合研究所は、廃棄するリチウムイオン蓄電池（LiB）の検知／回収システムに関する研究開発に対して、懸賞金を提供するコンテスト「NEDO Challenge」を実施すると発表した。

三菱ケミカルグループは、コンプライアントメカニズムを適用して設計した樹脂部材が月面探査車「YAOKI」に採用されたと発表した。

東京ガスと三浦工業は、発電効率63％の固体酸化物形燃料電池システム「FC-6M」を共同開発し、2024年10月より販売する。高効率な発電が可能になったことで、排熱を利用せずにCO2排出量の削減に貢献するモノジェネレーションシステムを採用した。

製品評価技術基盤機構は、CO2を原料とした有用物質生産に使用する微生物とその関連情報を企業が先行利用できる連携の場「グリーンイノベーションフォーラム」を立ち上げた。

住友電気工業は、超硬合金内径旋削用スミダイヤバインダレス小径ボーリングバイト「DABX型」を開発し、2024年5月から発売すると発表した。

産業技術総合研究所は、ポリ乳酸の靭性と生分解性の改善に成功した。遺伝子組み換え大腸菌により糖類から生合成した共重合体をブレンドすることで、引張試験で200％を超える伸びに耐えられる。

城東テクノは3Dプリンタ用ポリプロピレン「JIZAI」を開発したと発表した。

イーディーピーは、窒素含有量を低減した（111）面の単結晶基板を製品化した。NVセンターの向きを制御し、量子デバイス開発用途に対応する。

国土交通省は規格外のココナッツがSAFの新たな原料としてICAOに認められたと発表した。

レゾナック・ホールディングスは、事業会社のレゾナックのリチウムイオン電池用バインダー「ポリゾール LBシリーズ」が、プライムアースEVエナジーのリチウムイオン電池の部材として初めて採用されたと発表した。

FDKは、電源バックアップ市場向け高耐久ニッケル水素電池「HR-AATU」のサンプル出荷を2024年4月から開始すると発表した。

産業技術総合研究所は、伸縮耐久性を高めた変成シリコーンポリマーを開発した。原料に用いることで、振動エネルギーを吸収し、伸縮疲労にも耐え得る弾性接着剤の製造が可能になる。

東邦チタニウムが2024年度以降の成長戦略や今後の展望などについて説明。足元で需要旺盛な航空機向けの高純度のスポンジチタンを軸に事業拡大を進め、2030年度の業績として2022年度実績の倍増以上となる売上高1700億円、経常利益250億円という目標を掲げた。

DNPは、半導体製造の最先端プロセスのEUV（Extreme Ultra-Violet、極端紫外線）リソグラフィに対応した、2ナノメートル（nm：10-9m）世代のロジック半導体向けフォトマスク製造プロセスの開発を本格的に開始したと発表した。

LIXILは、東京都内で記者会見を開き、これまでの水栓事業で培ってきた浄水技術と、サントリー食品インターナショナルが開発した植物ミネラルエキスを組み合わせることで、住居の蛇口から冷たいミネラル入りの浄水を提供するサービス「Greentap」を発売すると発表した。

松尾産業は、溶剤への分散を可能とする導電性ポリマー「溶剤分散型PEDOT／PSS」の販売を開始した。水分散体では使用困難な電子材料や各種プラスチック、ガラスに塗工できる。

日鉄ケミカル＆マテリアルは「H2＆FC EXPO［春］2024〜第21回［国際］水素・燃料電池展［春］〜」で、燃料電池用触媒担体「ESCARBON MCND」を披露した。

産業技術総合研究所は、ファインセラミックス内部に発生する亀裂や気孔などを可視化して検出する技術を開発した。明るい色のセラミックスにも適用可能な同技術は、短時間で欠陥を検出し、非破壊で内部を観察できる。

東洋製罐グループホールディングスは、連結子会社の東洋製罐が、204径ステイオンタブ（SOT）缶において国内最軽量となるアルミDI缶を開発したと発表した。

東レは、工場廃水の再利用や下水処理などの厳しい環境で、高い除去性を維持したまま、長期間安定して良質な水を製造できる高耐久逆浸透（RO）膜を開発したと発表した。

三菱化工機は、日本製鉄から水素還元製鉄実証用の水素製造設備を受注した。日本製鉄は同設備を用いて水素を製造し、CO2の排出を抑制する水素還元技術の確立に向けた実証に取り組む。

旭化成は、ミリ波／マイクロ波帯の技術を活用し、製造ラインを流れる対象物などに含まれる微小金属を検知する技術を開発した。従来の装置と比較して、フィルムで64分の1、繊維で100分の1の体積を検知できる。

新東工業は「BATTERY JAPAN 二次電池展（第16回【国際】二次電池展）」で汎用タイプのクリーニング／マーキング装置「小型汎用レーザークリーナーマーカー」のデモ機を参考出展した。

NOKは、開発を進めている多孔質状EMS用ドライ電極「Sotto ポーラス」を発表した。人体の動きに追随する特殊ウレタン系素材に、同社の配合技術とコーティング技術を活用して導電性を付加している。

白石工業は、鴻池組、高圧ガス工業、吉澤石灰工業とともに、アセチレンガス製造時の副生成物であるカーバイドスラリーと排ガス由来のCO2を原料とする軽質炭酸カルシウム（カーバイド軽カル）の製造技術を共同開発したと発表した。

日本電気硝子は「BATTERY JAPAN 二次電池展（第16回【国際】二次電池展）」に出展し、サンプル出荷を開始した全固体ナトリウムイオン二次電池や参考出展の同電池の大型タイプと高密度タイプなどを紹介した。

高砂熱学工業は、月面用水電解装置フライトモデル（FM）の開発を完了し、月面輸送サービスを手掛ける宇宙スタートアップ企業のispaceへ引き渡したと発表した。

東レは、半導体やディスプレイ向けの絶縁樹脂材料として事業を展開しているポリイミドコーティング剤（セミコファインおよびフォトニース）をベースに、ハイブリッドボンディング（微細接合）に対応した新規絶縁樹脂材料を開発したと発表した。

ユアサ木材は、リグノセルロースナノファイバー（LCNF）を添加した塗料の性能試験を実施した。北海道道東地域に約100haの社有林を保有する同社と林産試験場が共同で取り組み、間伐材や未利用材の高付加価値化を図る。

アイ.エス.テイは、桐蔭横浜大学の宮坂研究室とともに、透明ポリイミドを用いたペロブスカイト太陽電池の共同開発に着手したことを発表した。

コンチネンタルタイヤ・ジャパンは、東京都内で記者会見を開き、同年2月15日に発売したオールシーズンタイヤ「AllSeasonContact 2（オールシーズン・コンタクト・ツー）」の製品特徴について発表した。

三井化学は、グループ会社であるSDC Technologiesの子会社COTECが、CADIS Engineeringと、車載ディスプレイパネル向け撥水性コーティング用のデジタルプリンタを共同開発したと発表した。

パナソニック 空質空調社は、2024年4月に独自技術で井戸水の鉄分を除去する「セントラル水浄化機器」の新モデル（FP-15AM1）を、8月に水質を硬水から軟水に変える「軟水機（FP-RS10V1C）」をインドネシアで発売すると発表した。

花王とアイスタイルはRNAの情報を用いて一般消費者の商品探しを支援する「RNA共創コンソーシアム」を共同で設立すると発表した。

東レは、イオン伝導度を従来開発品と比べ10倍に向上させた次世代電池用イオン伝導ポリマー膜を開発したと発表した。

古河電気工業は、安定した抵抗値を要求される抵抗器に最適な銅系抵抗材「EFCR」シリーズの新たなラインアップとして、高い体積抵抗率を有する「EFCR-100」を開発したと発表した。

クボタは、栗本鐵工所と共同で、原料を連続して供給継続可能なフィーダと原料を均一に混合する二軸混練機を組み合わせた「二次電池の電極スラリー向け連続式生産システム」の開発を開始した。

王子ホールディングスと山形大学は、セルロースナノファイバー（CNF）を主成分とする、燃料電池用「高分子電解膜（PEM）」の開発に成功したと発表した。

3DCは、リチウムイオン電池の導電助剤用グラフェンメソスポンジの供給を開始した。独自構造により、従来の導電助剤よりも少ない量で、高電圧の正極やシリコン系負極の性能を強化できる。

パナソニック エレクトリックワークス社と日亜化学工業は、東京都内で記者会見を開き、1台で複数の対象物を照らせる、マイクロLED搭載の照明器具を開発したと発表した。

日本アビオニクスは「BATTERY JAPAN 二次電池展（第16回【国際】二次電池展）」に出展し、超音波金属接合装置「SE-10K」を披露した。

大日本印刷は、両面採光型太陽電池モジュールの発電量を向上させる「DNP太陽光発電所用反射シート」の提供を開始すると発表した。

村田製作所は、セラミックコンデンサーの材料設計技術を応用し排ガス処理用耐熱セラミック触媒材料を開発したと発表した。

日本製鉄は、塗装工程が不要でCO2排出量の削減を実現する着色高耐食めっき鋼板「スーパーダイマGB」を発売すると発表した。

DICは200℃以上の耐熱性とリサイクル性を備えるエポキシ樹脂硬化剤の基本技術の開発に成功したと発表した。

日本電気硝子は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、開発した超薄板ガラス「G-Leaf」や超薄板ガラスと樹脂積層体を組み合わせた「Lamion［フレキシブル］」、紫外線遮蔽超薄板ガラス、化学強化専用超薄板ガラス「Dinorex UTG」を披露した。

三菱マテリアルトレーディングは「新機能材料展」に出展し射出成形用の超高強度炭素繊維強化コンパウンド「KyronMAX」を披露した。

日機装は、超小型衛星「CubeSat」を格納して軌道上で放出する機構向けの構造部品を製造し、オービタルエンジニアリングに納入したと発表した。同部品を使ったCubeSat放出機構はJAXA種子島宇宙センターから打ち上げられたH3ロケットの試験機2号機により初めて宇宙空間に運ばれ、予定通り3Uサイズの衛星を放出している。

日本電気硝子は全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷を開始したと発表した。

大興製紙は、Biomaterial in Tokyoと提携し、持続可能な航空燃料（SAF）の原料となる第2世代バイオエタノールの生産実証事業を開始することを発表した。

日本触媒は、米国カリフォルニア州に本社を構えるTrevi Systemsとともに、次世代の海水淡水化／水処理システムである正浸透（FO）システムの基幹部材「浸透圧発生剤」を開発したと発表した。

ピクシーダストテクノロジーズは、東京都内でメディア向けラウンドテーブルを開き、吸音材「iwasemi（イワセミ）」シリーズの展開について紹介した。

キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノンの電卓として初めて植物由来の原料を採用し環境に配慮した12桁卓上電卓「HS-1220TUB」や「TS-122TUB」、12桁ミニ卓上電卓「LS-122TUB」を2月下旬から発売する。

DICは、PFASフリーの電気自動車向け潤滑油用消泡剤を開発した。従来のPFASフリー品では難しかった、高い消泡性と熱安定性、高耐久性を持つ。今後、日米欧の潤滑油メーカーに拡販を図り、2030年には売上高20億円を目指す。

マルアイは、特定の周波数の電波を選択的に反射、吸収、透過できる電波制御シートを開発した。5Gで使用されるミリ波帯とSub6帯で、用途に合わせて対応する周波数をカスタマイズできる。

古河電気工業は、植物由来ポリエチレンを100％使用した、環境配慮型発泡シートを開発した。植物由来のポリエチレンを適用することで、バイオマス度を75％以上に高めている。

製造したリチウムイオン電池が爆発するかを見抜ける検査装置「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した木村建次郎氏に、両装置の開発背景や機能、導入実績、今後の展開などについて聞いた。

セイコーエプソンは、香港に本社を構える香港繊維アパレル研究開発センターと、共同開発に関する契約を2024年1月18日に締結したと発表した。

三井化学は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、人の体温を感知して、体になじむ素材シート「HUMOFIT」とその採用事例を披露した。

東レは「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、超高強度を有する超高分子量ポリエチレン（UHMWPE）フィルムを披露した。

JX金属は、「オートモーティブワールド2024」に出展し、3D成形可能な電磁波シールド材「Mighty Shield」と「ハイブリッドシールド」を披露した。

新潟大学、東京大学生産技術研究所、信州大学、コロラド大学ボルダー校は、太陽集熱によるCO2の分解に新反応性物質を使用する技術を開発したと発表した。

JFEスチールは、グループ会社のJFEテクノリサーチ、静岡大学発のベンチャー企業アーミスと共同で、絶縁被覆純鉄粉「電磁郎」を用いたモーターを試作した。従来のモーターを超える高効率を達成しつつ、48％の薄型化と40％の軽量化に成功した。

中興化成工業は、製造するふっ素樹脂（PTFE）製のダイアフラムが同月20日（日本時間）に月面着陸した宇宙航空研究開発機構（JAXA）の月探査機「SLIM」に搭載されていると発表した。

住友電気工業は、「オートモーティブワールド2024」で、開発中の「新・非磁性／高強度ステンレス材」と「熱マネジメント向け金属多孔体」をコンセプト展示した。

パナソニック ホールディングスは、同社が開発したバイオマス度90％以上のセルロースファイバー成形材料「kinari」のサンプル販売を開始する。石油由来樹脂のポリプロピレンをバイオポリエチレンに変更し、バイオマス度を高めた。

田中貴金属工業は真空成膜装置部材に付着した貴金属の新たな回収方法として治具洗浄法「TANAKA Green Shield」を確立したことを発表した。

TBMは、スイス東部のダボスで開催された世界経済フォーラムの年次総会「ダボス会議」で、カーボンリサイクル技術を使用した「次世代LIMEX」を発表した。

エム・エーライフマテリアルズは、開発したPLAスパンボンド不織布「エコライズ」が、スポーツ用品メーカーのヨネックスが販売するテニスラケット用の包装材に採用されたと発表した。

TOYO TIREはサステナブル素材の使用比率が90％のコンセプトタイヤを開発した。

日本触媒は、理化学研究所とともに新規海洋生分解性プラスチックの開発に成功したと発表した。

3Mの日本法人であるスリーエムジャパンは、工業用研磨材の新ブランド「3M Cubitron（キュービトロン）3」の第1弾として、オフセット砥石、切断砥石、クロスベルトを2024年1月15日に発売した。同年3月21日にはファイバーディスクを販売開始する予定だ。

DICは、塚田理研工業および吉野電化工業と共同で、めっき可能なポリフェニレンスルファイド（PPS）コンパウンド「DIC.PPS MP-6060 BLACK」を開発した。

リンテックは、次世代半導体の微細回路形成に不可欠な防塵材料であるEUV露光機用ペリクルの要素技術を開発した。今後は、特に半導体関連分野での用途展開に焦点を当て、2025年度までに新たに約50億円を投資して、第1次量産体制の整備を進める。

旭化成は、東京都内とオンラインで説明会を開催し、マテリアル領域における事業ポートフォリオの転換、成長事業の取り組みについて紹介した。

リンテックは、「エコプロ ［第25回］」で、12μmのラベルを貼り付けられる「薄膜ラベル対応ラベリングマシン（曲面貼付タイプ）」のデモ機を参考出展した。

ノベルクリスタルテクノロジーは、垂直ブリッジマン（VB）法で6インチβ型酸化ガリウム（β-Ga2O3）単結晶の作製に世界で初めて成功したと発表した。

産業技術総合研究所は、金属を支持体とした固体酸化物形燃料電池を、ポーライトと共同開発した。もろくて割れやすいセラミックスが支持体の固体酸化物形燃料電池に比べ、強靭化している。

大日本印刷は、3nmに相当する、極端紫外線リソグラフィ向けのフォトマスク製造プロセスを開発した。2024年下期には、マルチ電子ビームマスク描画装置を増設し、稼働を開始する見込みだ。

DICは、硫黄系極圧添加剤「DAILUBE」で、世界初となる藻類油タイプの新製品「KS-519」を開発した。

日本ゼオンは、リチウムイオン電池の新しい電極製造方法を開発した。電極の大型乾燥工程が不要で二酸化炭素の排出量を削減する他、正負両極に適用可能で、かつ従来法と同等以上の速度で成形できる。

UBEは、トヨタ自動車と共同開発した、燃料電池車用の高圧水素タンクライナー向けポリアミド（ナイロン）6樹脂「UBE NYLON 1218IU」が、トヨタ自動車が発売した新型クラウンの燃料電池車に採用されたと発表した。

住友理工の防振ゴムが、トヨタ自動車の新型「アルファード」と「ヴェルファイア」に採用された。シート用防振ゴムであるシートレールマウントを取り付けることにより、車体から伝わる振動を従来モデルの3分の1に抑え、快適性を向上する。

クラレは、「SANPE Japan 先端材料技術展2023」で、開発品の酸無水物のエポキシ樹脂硬化剤と表面平滑性付与シート、熱膨張シートを披露した。

島津製作所は、分析計測機器の液体クロマトグラフ「Nexera」シリーズの構成ユニット15種類に、セルロースファイバー強化難燃複合樹脂を採用した。石油由来樹脂の使用を削減しつつ、強度と軽さ、難燃性を兼ね備えている。

日立ハイテクのマテリアルソリューション部は、「IPF Japan 2023（国際プラスチックフェア）【第10回】」で、キャッサバ（タピオカ）デンプン添加のバイオプラスチックや高品質リサイクルプラスチックおよび品質制御成形ソリューション、粉末積層造形（3Dプリンタ）用ポリブチレンテレフタレート（PBT）-リサイクルCF粉末を披露した。

ダイキン工業は「2023 洗浄総合展」で環境に優しく多様な温度に対応するフッ素系液体「DAISAVE SS-54」を披露した。

レゾナックは、「IPF Japan 2023」で、開発中の速硬化CFRP成形用樹脂「Show brid AM-100シリーズ」を披露した。

レゾナックは、東京都内で半導体戦略説明会を開き、米国カリフォルニア州のシリコンバレーに半導体のパッケージングおよび材料の研究開発センターであるパッケージングソリューションセンターを開設することを発表した。

村田製作所の子会社となる福井村田製作所が、研究開発拠点「セラミックコンデンサ研究開発センター」を新設する。セラミックコンデンサーの開発力向上や技術者の育成を目的とする。

住友電工は、NEDOが委託する「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の一環で、新規結晶技術を用いて従来比で2倍となる高出力密度を実現した窒化ガリウムトランジスタを開発したと発表した【訂正あり】。

住友ゴム工業は、宮城県仙台市内の施設で立地表明式を開き、次世代放射光施設「Nano Terasu」を活用した先進研究と新技術開発を行うための拠点「住友ゴム イノベーションベース・仙台」を開設することを発表した。

産業技術総合研究所は、特別な物性や複雑な化学構造を持つ、機能性化学品を連続合成できるフロープロセスを開発した。フロー反応システムと多段連続抽出分離システムを組み合わせ、反応、抽出、分離工程の連続化を図った。

住友ゴム工業は、あらゆる道にシンクロする開発中のタイヤ用ゴム材料「アクティブトレッド」の技術説明会を開催し、開発のプロセス、設計思想、メカニズム、性能確認の手法を紹介した。

シャープエネルギーソリューションは、新エネルギー・産業技術総合開発機構の事業において、エネルギー変換効率33.66％の化合物シリコン積層型太陽電池モジュールを開発した。

日本板硝子は、レンズ素子の直径を300μmまで極細化したレンズアレイ「SLA 5EG」を開発した。屈折率分布型レンズを多数配列した「SELFOC Lens Array（SLA）」の新製品となる。

産業技術総合研究所は筑波大学と共同で、フロー式によるギ酸を用いた連続水素製造プロセスを開発し、得られた水素で安定した発電ができることを実証した。ギ酸水溶液を固定化触媒に通し、連続的に水素を製造する。

横浜ゴムは、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」で、開発を進めるタイヤ内面貼り付け型センサー、高負荷小径タイヤ、エアロダイナミクステクノロジー、セルフシールタイヤ、未来のプレミアムスポーツタイヤを参考出品した。

住友ベークライトは、「CEATEC 2023」で、開発中の高耐久低反射ポリカーボネートシート、高周波拡散フィルム、メタサーフェス反射板を披露した。

豊田自動織機は、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」で、1コートで自動車用安全ガラス法規「UN-R43」のクラスL規格に適合した高耐候ハードコート付き透明ポリカーボネート製の樹脂ウィンドウを披露した。

大同特殊鋼は、人工骨などに利用される生体用低弾性率チタン合金Ti-15Moを国内メーカーで初めて量産化した。骨に近いしなやかさを持つことから、体内に埋め込んだ際、治癒の早期化が期待できる。

ホンダが「JAPAN MOBILITY SHOW 2023（ジャパンモビリティショー、旧東京モーターショー）」で披露したコンセプトカーには、三菱ケミカルグループとホンダが自動車向けに共同開発しているアクリル樹脂材が採用されている。

ブリヂストンは「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」で開発を進める月面調査用タイヤのプロトタイプや給電タイヤを披露した。

田中貴金属工業は、10μm以下の微細な粒径と高い結晶性を兼ね備え、組成の均一性に優れた貴金属から成るハイエントロピー合金粉末の開発に成功したと発表した。

パナソニック インダストリーは、同社の電子材料の宇宙環境耐久性を評価する宇宙暴露実験について、1次評価の結果を発表した。実験サンプルを約2カ月間、宇宙空間にさらし、材料特性の変化を調べた。

住友金属鉱山は「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」の主催者プログラム「Tokyo Future Tour」において、太陽光をコントロールする素材「SOLAMENT」を活用した、羽毛を使用しない透明なダウンジャケットのプロトタイプ「SOLAMENT DOWN-LESS DOWN JACKET」を展示していた。

産業技術総合研究所は、プロトン伝導セラミック燃料電池の発電性能を大幅に向上することに成功した。この実験データを再現可能な計算モデルを確立し、開発したプロトン伝導セラミック燃料電池が70％以上の発電効率を達成可能なことを確かめた。

住友ゴム工業は、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」で、サステナブル原材料比率が80％のコンセプトタイヤとあらゆる道にシンクロする開発中のゴム「アクティブトレッド」を用いたタイヤを披露した。

シャープは「CEATEC 2023」で、同社独自の技術で実現した、廃棄プラスチックに難燃性を付与してアップサイクルを行った取り組みを展示した。

TSMCは同社が主導する半導体製造のオープンイノベーションの枠組みであるOIPエコシステムや、3次元実装に向けたアライアンス「TSMC 3DFabric Alliance」、3次元実装プロセスにおいてツールや材料の相互利用を可能にする標準規格「3Dblox」について説明した。

Canon Virginiaは、新製品や技術の展示を行うキヤノンのプライベートイベント「Canon EXPO 2023」で、展開するシルク事業について紹介した。

積水化学工業は、大阪本社のある堂島関電ビルに「フィルム型ペロブスカイト太陽電池付き建材パネル」を設置した。太陽電池を実装したパネル48枚を、地上12階部分の南側壁面に設置した。

東海エレクトロニクスは「CEATEC 2023」で最適な射出成形条件を導き出すのに有効な金型監視システム「V-Mold」を紹介した。

クラレは、再生医療用の細胞培養向けに「PVAハイドロゲルマイクロキャリア」を開発した。安全性が高く、効率的な細胞培養を可能にする。

旭化成は北米で3Dプリンタ用フィラメントを試験販売開始したことを発表した。まずは変性ポリフェニレンエーテル樹脂製品である「ザイロン」のフィラメント製品から提供を行う。

産業技術総合研究所は、フッ素樹脂の平滑性を損なわずに接着性の高い状態へ表面改質する技術を開発した。表面粗化による伝送損失を低減し、高周波数帯を利用する次世代通信回路にも応用可能な10nm程度の平滑性と強い接着性を兼ね備えている。

物質・材料研究機構発の嗅覚センサーのベンチャー企業であるQceptionは、「CEATEC 2023」で、販売している膜型表面応力センサー（MSS）を披露した。

パナソニック インダストリーは、「CEATEC 2023」において、透明の車載用ヒーターや5Gアンテナ、電磁波シールドなど、透明導電フィルム「FineX」のさまざまな用途提案を行っている。

スギノマシンは、少量のセルロースナノファイバーをエポキシ樹脂に分散、添加したプラスチックを複合化し、それを含浸させた炭素繊維強化プラスチックのプリプレグを開発した。

日本航空電子工業は、「CEATEC 2023」で、開発中の透明フィルムヒーターと既に販売している車載用タッチパネル用を披露した。

大阪大学は、自然界で潤沢に存在し、安価で低毒性の鉄を用いた高活性、高耐久性の液相水素化用触媒の開発に成功した。希少金属を使用しない、持続可能な化学反応プロセスの構築が期待できる。

村田製作所は、「CEATEC 2023」において、表面に張り付けるだけで障害物を透過して超音波を届けられようにする「超音波透過メタマテリアル」を披露した。

三菱ケミカルは、材料／加工機械の総合展「第14回 高機能素材 WeeK」で、新規開発品として、生分解性バイオポリエステル「SA916N」と無溶剤型ポリエステル系粘接着剤「ニチゴーポリエスター」のホットメルト粘接着剤を紹介した。

デンカは、材料／加工機械の総合展「第14回 高機能素材 WeeK」で、独自開発した塊状の窒化ホウ素（BN）粉や開発中の球状ナノサイズBNを紹介した。

日本触媒は、材料／加工機械の総合展「第14回 高機能素材 WeeK」内で、独自開発したナノカーボンコーティング技術を披露した。

パナソニック エナジーは、EV向けリチウムイオン電池の負極材料となる黒鉛に関して、カナダの負極材メーカーNouveau Monde Graphiteと技術的、商業的な連携を強化する。

OKIと信越化学工業は、信越化学工業が独自改良したQST基板から窒化ガリウム機能層のみをOKIのCFB技術で剥離し、異種材料基板へ接合する技術について説明した。

DNPは粒径11nmの銀ナノワイヤ分散液を用いた透明導電フィルムを武器に、一度撤退した透明導電フィルム市場に再参入する。

レンゴーは、高バイオマスの生分解性パッケージ「REBIOS」シリーズに「アルミ蒸着セロファン」を追加した。アルミ蒸着を施すことにより、見た目の美しさだけでなく、酸素や水蒸気に対するバリア性を高めた。

レゴグループは、持続可能性についての同社の取り組みとその進捗状況について発表した。その中で、レゴブロックで使用する材料を持続可能性のある代替素材へ切り替える難易度が高く、いくつかのプロジェクトを断念したことを明らかにした。

三菱ケミカルは「エヌプラス（N-Plus）2023」に出展し開発品の新規アセチルポリマーを披露した。

東北大学は、外部から電圧を加えることで、対象となる無機機能性材料のアニオン（陰イオン）の組成を容易に制御する技術を開発した。同技術により、従来は不可能だった反応条件での材料合成が可能となる。

OKIエンジニアリングは「リチウムイオン電池および電池搭載機器の発火・焼損耐性、延焼性評価サービス」を開始すると発表した。

東レは、マレーシアペナン州のITP Foodsとともに、東レの独自技術となる「VOC（揮発性有機化合物）フリー・CO2排出削減を実現する水なしEBオフセット印刷システム」を適用した食品包装材を実用化する予定だと発表した。

東レは「エヌプラス2023」で火にさらされても穴が開いたり破れたりせず炎の貫通を防げる遮炎／難燃材「GULFENG」を紹介した。

住友化学は「エヌプラス2023」でガスバリアコート剤「STRADER」と樹脂製蓄熱材「ヒートレージ／コンフォーマ」を披露した。

インテルは、複数のチップレットを搭載する大規模半導体パッケージの進化に貢献するガラス基板技術の開発を進めるとともに、10億米ドル以上を投資して研究開発ラインを構築したことを明らかにした。

レゾナックは、冷蔵不要の半導体モールド金型向けクリーニングシートを開発した。常温で保管や輸送ができ、従来のメラミンクリーニング樹脂と比べて、金型の洗浄時間を3分の1に短縮できる。

OKIは、信越化学工業が独自に改良したQST基板から、CFB技術を使ってGaN機能層のみを剥離し、異種材料基板に接合する技術を発表した。これによって縦型GaNパワーデバイスの普及に必要な課題を克服できる。

へレウスは、社内スタートアップのヘレウス・ハイパフォーマンスコーティングスがエアロゾルデポジション法を用いた基礎研究から試作請負いまでを扱ったサービスの提供を開始したことを発表した。

DICは、近赤外蛍光色素やそれを用いた樹脂材料が、米国マサチューセッツ工科大学の新技術「BrightMarker」に採用されたことを発表した。

トヨタ自動車の「センチュリー」の新モデルに凸版印刷とAGCの調光ガラスが採用された。

AGCは、車載用全固体電池に使われる硫化物固体電解質の量産に向けた、新たな生産技術の開発に成功したと発表した。

産業技術総合研究所は、人工光合成化学プロセス技術研究組合、東京大学、宮崎大学、信州大学とともに、太陽光によって水を高効率に分解できる赤色透明な酸素生成光電極を開発した。

東京大学大学院、茨城大学大学院、住友ゴム工業は、タイヤのゴムに使用されるフィラーの1つであるカーボンブラックとポリブタジエンの動く様子を、世界最高クラスの速度である890ナノ秒（10億分の1秒）の時間分解能で計測することに成功したと発表した。

パナソニックHDは、神奈川県藤沢市の街区「Fujisawaサスティナブル・スマートタウン（Fujisawa SST）」に新設されたモデルハウス「Future Co-Creation FINECOURTIII」で、「ガラス建材一体型ペロブスカイト太陽電池」のプロトタイプの実証実験を開始した。

パナソニック ホールディングスは、開発中の「ガラス建材一体型ペロブスカイト太陽電池」の概要について発表した。

作新工業は、販売する主力製品の超高分子量ポリエチレン成形品「ニューライト」が、自然科学研究機構 国立天文台が参画する国際プロジェクトであるアルマ望遠鏡の受信機のレンズ素材に採用されたと発表した。

ポーラは、宇宙空間でも使用でき、2024年に国際宇宙ステーション（ISS）に搭載される予定のスキンケアブランド「COSMOLOGY（コスモロジー）」の「コスモロジースペースクルーキット」を2023年10月1日に発売すると発表した。

ヤマハ発動機は植物由来のセルロースナノファイバー強化樹脂を水上オートバイなどに採用し、北米で2024年モデルとして販売を開始した。

化粧品容器メーカーのプラシーズは、NECが研究／開発しNECプラットフォームズが提供する高機能バイオ素材「NeCycle（ニューサイクル）」を用いて環境に優しい化粧品容器の開発に成功したと発表した。

旭化成は、米国ニューヨーク州にある子会社のCrystal ISが4インチ（直径100mm）の窒化アルミニウム（AlN）単結晶基板の製造に世界で初めて成功したと発表した。

東レは、5G通信などに利用されるミリ波帯電磁波を高効率で吸収する、薄膜かつ軽量のミリ波吸収フィルムを開発した。搭載機器の軽量化や製品設計の自由度向上に寄与する。

凸版印刷は、水素エネルギー市場への参入に向け、世界初となる独自の製造方式による、触媒層付き電解質膜／膜電極接合体の生産設備を高知工場（高知県南国市）に導入したと発表した。

ZOZO NEXT、東京大学筧研究室、細尾の3社は、共同研究プロジェクトの作品展示イベント「Ambient Weaving Collection−環境と織物」（2023年8月1〜7日、三菱ビル内のHave a Nice TOKYO!）を開き、音楽を流せる織物「Sounds」やテキスタイル型ディスプレイ「Pixels」を披露した。

日本インシュレーションは、レーシングカーの製作にも利用される型材のCFRP用型材アルティーボードFSを、豊橋技術科学大学自動車研究部に提供した。学生の活動を支援し、自動車技術向上のための人材育成に協力する。

日本製紙は、Green Earth Institute、住友商事とともに、「SAFの導入促進に向けた官民協議会」のSAF流通ワーキンググループのSAF認証タスクグループで、木質原料を用いたCORSIA適格燃料（CEF）の登録／認証を目指す「パイロット事業者」に選定されたと発表した。

TDKは、「TECHNO-FRONTIER 2023」で、特定の部分に電圧をかけると曲がりながら伸縮する「超音波アクチュエータ素子 PUS」を披露した。

三菱電機は、酸化ガリウムウエハーを開発、製造販売するノベルクリスタルテクノロジーに出資した。省エネ性能に優れた酸化ガリウムパワー半導体の開発を加速することで、脱炭素化の促進に貢献する。

住友ゴム工業は独自のタイヤセンシング技術「センシングコア」を自動車メーカーに新車用のソフトウェアとして2024年に販売開始する。現在は米国車両予知会社のViaductとセンシングコアを用いたトータル故障予知ソリューションサービスの開発を進めている。

DICは、有機フッ素化合物「PFAS」フリーでありながら、従来の同社フッ素系界面活性剤と同等以上の性能を持つ環境配慮型の界面活性剤「MEGAFACE EFSシリーズ」を開発したと発表した。

FLOSFIAは、「TECHNO-FRONTIER 2023（テクノフロンティア2023）」で、独自の成膜技術「ミストドライ法」やこの方法を用いて結晶成長させた酸化ガリウムのパワーデバイスを披露した。

SPACECOOLは、「第9回 東京 猛暑対策展」で、放射冷却素材「SPACECOOL」の新タイプであるマグネットタイプや同素材を用いて開発中の日傘を披露した。

双日は、フィンランドのHycamite TCD Technologiesに出資する。Hycamiteは、天然ガスの主成分であるメタンの熱分解により得られる「ターコイズ水素」の製造技術を開発している。

パナソニック インダストリーは、「TECHNO-FRONTIER 2023」で、タッチパネル用に開発した両面配線メタルメッシュ透明導電フィルム「FineX」の新たな用途として透明ヒーターや透明アンテナ、透明ディスプレイを提案した。

JX金属は、「TECHNO-FRONTIER 2023（テクノフロンティア2023）」（2023年7月26〜28日、東京ビッグサイト）で、開発中の「電磁波シールドシート」と微細配線形成できる「プリンテッドエレクトロニクス」を紹介した。

レゾナックは、異方性ボンド磁石の製造に関する新たな技術を開発し、特許を取得した。高密度成型技術や樹脂、潤滑剤の最適化技術により、異方性磁石の磁気特性を保持しながら、ボンド磁石の強度を向上できる。

TAISEIは、「第3回 【国際】サステナブルグッズEXPO」で、竹を素材に用いた紙「TAISEI バンブーペーパー」と化粧品向けの紙製トレー「ペーパープレス」を披露した。

東洋製罐グループホールディングスは、「インターフェックスWeek東京2023」で、65万個のスフェロイドを培養できる「大型ウェルバッグ」を披露した。

熊谷組と帝人は、オフィスビルなど耐火建築物に利用可能な高機能繊維強化集成材の開発に着手したと発表した。

音響メタマテリアルの国内の市場規模は2023年に17億円と見込まれているが、EVの静粛性向上の他、オフィスや建築現場の騒音対策などが需要となり2035年には561億円に拡大する。

東レは、ガラス並みの透明性を保持しながら太陽からの赤外線を反射する、自動車向けの高遮熱フィルムを開発した。電波透過性を有し、自動運転に用いる第5世代移動通信システムに対応できる。

東京大学 生産技術研究所 所長の岡部徹氏は「人とくるまのテクノロジー展 2023 横浜」での講演で、“走るレアメタル”である電動車の資源サプライチェーンには“光と陰"があることを知ってほしいと訴えた。

大日本印刷は、従来のフィルムより酸素や水蒸気に対するバリア性と遮光性を高めた機能性フィルム「ハイバリアアルミ蒸着フィルム」や、棚卸しの業務負荷軽減および偽造品対策に役立つ「RFID一体型パッケージ」の開発を進めている。

DICは、環境に配慮した水系ウレタン樹脂「HYDRAN GP」シリーズの販売を開始した。溶剤系に匹敵する品質を保持しつつ、従来品よりも水分量を削減したことで、生産工程における温暖化ガス排出量を約60％削減する。

住友電気工業は、純石英コア低損失大口径ファイバー「PureAdvance-110」を使用して伝送損失を改善した陸上用光ファイバーケーブルが広域データセンター間伝送路に採用され、その納入を完了したと発表した。

凸版印刷は、5Gで使用されるミリ波帯を任意の方向に反射できるシートを開発した。薄くて軽く、柔軟性があるため、従来の金属製反射板に比べて利便性や安全性に優れる。また、表面を木目調や大理石調にデザインして、壁紙として室内に設置できる。

大阪大学 産業科学研究所は、水に混ぜると無色透明で液ダレしない液体を作れるセルロースナノファイバーパウダー「TEMPO-CNF」を開発した。

Corningは、連続フロー式化学反応装置「Advanced-Flow Reactors」に、新たに「Corning Lab Reactor System 2」を追加した。薬剤注入ユニットに、リアクターユニットか光反応ユニットのいずれかを選択できる。

TSMCは、横浜市の会場で会見を開き、量産に向け開発を進める2nm世代半導体プロセス「N2」の開発が順調だと明かした他、N2で構築されるナノシートトランジスタの技術完成度は目標の80％以上を達成していると発表した。

大王製紙は、東北大学、東京大学、産業技術総合研究所と共同で、セルロースナノファイバーによる半導体材料の開発を開始する。東北大学の研究グループによる研究成果を基に、新規バイオ系半導体の実用化を目指す。

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、同機構の事業から開発された、微生物発酵によって植物由来の希少化学物質を生産する技術について、事業化に向けた本格的な取り組みが開始されたと発表した。

JX金属は、茨城大学工学部と共同研究を推進しているケイ化マグネシウム単結晶の社会実装に向けてマーケティング活動を本格化する。

カネカはARROWSと共同で、小学5〜6年生を対象に環境教育プログラムを制作し、希望する小学校に提供を開始した。生分解性バイオポリマー「Green Planet」を教材として活用し、児童に環境問題に対する意識を醸成する狙いだ。

クラレは、「人とくるまのテクノロジー展 2023 横浜」で、光の屈折率やガラスの厚みの影響によりフロントガラスを撮影した際にADASカメラ画像で生じる光学ひずみを解消する自動車用中間膜「CamViera」を披露した。

環境エネルギー、北九州市立大学、HiBD研究所は、国産特許技術「HiJET」により持続可能な航空燃料の国際規格「ASTM D7566」の「Annex2」に適合したバイオジェット燃料の製造にラボベースで成功した。

産業技術総合研究所と科学技術振興機構は共同で、バイオマス原料で生分解性を持つ2種のプラスチックを合成し、透明なフィルムとして成形できる新素材を開発した。引き伸ばすほど強度を増す性質を持つ。

プロテリアルは、リチウムイオン電池の正極材製造の新技術を開発した。CO2排出量が多い前駆体製造工程を省略し、従来の製法に比べ、正極材製造プロセス全体におけるCO2排出量を20％以上削減できる。

村田製作所と安永は、電子機器向け放熱部品「ベイパーチャンバー」用に新しい材料を用いたウィックを共同開発した。従来のウィックに比べて数倍の毛細管力を有するため、ベイパーチャンバーの薄型化が可能になる。

古河電気工業は強度と耐衝撃性を両立したセルロース繊維強化樹脂「CELRe」を開発した。セルロース繊維を51％含有する「CELRe KCPグレード」の他、強度と耐衝撃性を両立した「CELRe DFグレード」の2タイプで展開する。

ハリマ化成グループは、食品包装材料規制であるFDA認証やBfRの認定、GB9685に準拠する新たなポリアクリルアミド系紙力増強剤「ハーマイドT2」を開発した。

ブリヂストンは、いすゞ自動車の新型「エルフ」の新車装着用タイヤとして「R202」を納入する。環境性能と運動性能を兼ね備えたタイヤの装着により、環境負荷の低減や生産性向上を図る。

パナソニック インダストリーは、高出力化するxEVや産業機器の熱課題を解消する新たな高熱伝導性多層基板用フィルムとして「R-2400」を開発した。

セイコーエプソンとエプソンクロスインベストメントは、高機能な導電性繊維「LEAD SKIN」を開発／製造する東北大学発スタートアップのエーアイシルクに出資した。

住友電気工業は、自動車部品などの加工に使用される焼入鋼加工用CBN焼結体の新材種として「コーテッドスミボロン BNC2105」を発売した。

昨今の半導体需要増加に対してレゾナックのSiCエピウエハー事業が行っている取り組みを紹介する。

レゾナックの独自技術を用いた射出発泡成形品が、トヨタ自動車の高級車ブランド「レクサス」初の電気自動車（BEV）専用モデル「レクサスRZ」に採用された。

東レは、非レアアースによる高耐久性ジルコニアボールの量産技術を開発した。原材料の調達安定性の向上、対象物質の品質向上、顧客の製造コストダウンに貢献する。

日本ゴアは、自動車用液式鉛バッテリーを長寿命化する「ゴア触媒デバイス」を開発した。充電中に発生する水素と酸素を再結合させて水に戻し、電解液の減少を抑え、その比重を安定させることでバッテリーの耐久性を高める。

矢野経済研究所は、CNFの世界市場に関する調査結果を発表し、2023年の世界生産量を前年比106.3％の85tと予測した。CNFは期待されていた分野での採用が進まず、耐衝撃性の向上や特異性能による価値訴求など、今後の需要確保が課題となる。

東レは、DM三井製糖とともにタイで実証を行い、バイオマス原料を用いて、非可食植物由来の糖を製造する基本技術を確立したと発表した。

大成建設、埼玉大学、中部大学、かずさDNA研究所の4社は、外来遺伝子を導入することなく、燃料物質である“油”を細胞外に生産する微細藻類の作製に世界で初めて成功した。

古河電気工業は、火災時に遮炎性、断熱性を発現する建築物向けの薄肉高熱膨張耐火シートを開発した。火災などの熱で体積が約27倍まで膨張し、炭化物を形成して延焼を防止する。

BASFは、耐薬品性と高光沢性を搭載した半結晶性ポリアミド「Ultramid Deep Gloss（アンリミテッドディープグロス）」が、トヨタ自動車の新型プリウスの内装部品に採用されたと発表した。溶剤を使用した塗装工程が不要で、耐傷つき性、耐摩耗性、耐紫外線特性を備えている。

Solvayは、ザイダー液晶ポリマーの新グレードとして、高耐熱性と難燃性を兼ね備えた「ザイダー LCP G-330 HH」を開発した。高電圧システムで動作するEVバッテリーの断熱材用途に対応する。

富士キメラ総研は、容器包装や工業用の機能性フィルム市場の調査結果をまとめた「2023年版 機能性高分子フィルムの現状と将来展望 ライフ・インダストリーフィルム編」を発表した。

帝人は、同社が開発した繊維状炭素とパラ系アラミド繊維を独自の紙すき技術で組み合わせることにより業界最薄クラスのガス拡散層を開発した。市場が拡大する燃料電池の小型化、高性能化に貢献する。

産業技術総合研究所は、蓄熱と放熱を外力で制御できる蓄熱材料の作製手法を開発した。吸熱と放熱の温度差が20℃以上となり、この温度間で蓄熱を維持できる。蓄えた熱は、力を加えることで、必要な時に利用が可能だ。

日本電気硝子は、主要部材に結晶化ガラスを使用した「オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池」の開発を進めている。なお、電池の主要な部材に結晶化ガラスを用いた全固体ナトリウムイオン二次電池の開発は世界初だという。

石原ケミカルは、ナノ化させた銅を用いて、抗菌抗ウイルス剤を開発した。製品成型時に少量混ぜるだけで、抗菌抗ウイルス効果を発揮する銅ナノ粉を配合した樹脂用マスターバッチの提供を開始した。

SCHOTT（ショット）が製造する封止構造ガラスのフィードスルーが、川崎重工による液化水素運搬船「すいそ ふろんてぃあ」に採用された。二重封止で安全性を高め、電気信号と光学信号の両方の伝送を可能とする。

日本特殊陶業は、2026年のリリースを目指して、ハイパワーで大容量のリチウムイオンキャパシターの開発を進めている。

リコーは「第2回脱炭素経営工場EXPO」で、樹脂判別ハンディセンサー「RICOH HANDY PLASTIC SENSOR B150」などを展示している。

SPACECOOLは「第2回脱炭素経営EXPO」で独自技術で太陽光の熱を防ぎつつ内部冷却を実現する素材「SPACECOOL」を展示している。

ニコン、日本航空、宇宙航空研究開発機構、オーウエルは、塗膜に直接リブレット形状を施した航空機による飛行実証試験を共同で実施した。飛行時の抵抗を軽減し、燃費を最大2％程度改善できる。

三菱ケミカルグループは、同社が展開する植物由来のバイオエンジニアリングプラスチック「DURABIO（デュラビオ）」が、トンボ鉛筆のデザイン筆記具ブランド「ZOOM（ズーム）」のキャップ式水性ゲルインクボールペン「ZOOM L1」の本体表面（外軸）に採用されたと発表した。

レゾナックは、SiCエピタキシャルウエハーの第3世代ハイグレード品を開発した。新構造のエピタキシャル技術で電流密度が向上しており、高価格帯EVや鉄道向けパワー半導体の高出力化と省スペース化の両立に貢献する。

フジクラは、世界初だという核融合炉の実証に取り組む米国企業のCommonwealth Fusion Systemsに対し、レアアース系高温超電導線材の本格納入を開始した。同線材を納入することで、核融合発電に必要な超電導電磁石の小型化が可能となる。

東レは、デジタル検出器システム（DDA）で、世界最高レベルの分解能を実現するシンチレータパネルを開発したと発表した。2024年の実用化を目指し、研究・技術開発を推進している。

リコーは、小型かつ軽量の樹脂判別ハンディセンサー「RICOH HANDY PLASTIC SENSOR B150」を発売する。対象物にセンサー部を当てボタンを押すだけで、樹脂材料を約2秒で判別できる。

住友ゴム工業はサーキュラーエコノミー構想「TOWANOWA（トワノワ）」を策定したことを発表した。

富士通とAtmoniaは共同で、HPCとAIを活用した量子化学シミュレーション高速化技術を開発し、アンモニアをクリーンに合成する触媒候補の探索期間を削減することに成功した。

中国の素材メーカーである杭州聚豊新材料は、「FOODEX JAPAN 2023」に出展し、生分解性バイオプラスチック素材「POLEC」の増産を目的に、中国の杭州で新工場を2023年以降に建設することを発表した。

カネカのバイオポリマー「Green Planet」を使用したスプーンとフォークが、ファミリーマートの地球環境問題に対する取り組み「コンビニエンスウェア ブルーグリーン」プロジェクトで商品化された。

ヤマハ発動機は、アルミニウム地金の海外の仕入れ先と、グリーンアルミニウム原材料の調達に関する契約に合意した。

産業技術総合研究所は、水蒸気を含むガスからメタノールの回収と濃縮が可能な吸着材を、青色顔料として使われるプルシアンブルーの改良により開発した。回収したメタノールは、資源として再利用できる。

住友ゴム工業はタイヤに関するデータの標準化やデータアクセスのソリューションの定義に取り組む国際団体「GDSO（Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components）」に加盟した。

日本工営は、東京農業大学や日健総本社とともに開発した表面浸食防止技術「BSC工法」の導入を進めている。2022年度だけで2万m2の土壌にBSC工法を適用しているという。

アクティブファーマと日本曹達は、製造プロセスの改善を目的に技術提携契約を締結した。「連続フロー法」の社会実装に向け、協業を進める。

出光興産とブリヂストンは、空気の充填を必要としない次世代タイヤ技術「エアフリーコンセプト」の超小型EV向け実証実験を開始する。

ブリヂストンは、タイヤ基盤技術「ENLITEN」と低燃費タイヤ技術「ologic」を採用した「ECOPIA」ブランドの3製品を、トヨタ自動車の新型「プリウス」の新車装着用タイヤとして導入する。

三菱電機は「冷媒漏えい箇所特定技術」を開発し、2023年7月にモデルチェンジして発売するR463A-J／R410A兼用コンデンシングユニット「ECOV DUAL（エコブイデュアル）」シリーズに実装する。

アキレスの「導電性表皮材」がトヨタ自動車のハイブリッド車「プリウス」に採用された。

日本ゼオンは、「nano tech 2023」において、単層カーボンナノチューブを用いて作製したシート材料（CNTシート）の次世代電池開発への適用例を紹介した。

産業技術総合研究所は、金属ナトリウム（Na）を添加することで、グラファイト層間化合物（GIC）を高速かつ簡便に大量合成できる新手法を開発した。リチウムイオン電池材料などに用いられる、GICの大量生産につながる可能性がある。

大日精化工業は、カーボンナノチューブを用いた導電性熱可塑性ウレタン樹脂と分散剤が必要ないインクジェット印刷向けインク用顔料の開発を進めている。

東レは、炭素繊維複合材料「Carbon Fiber Reinforced Plastics（CFRP）」製の航空機部材を、高速かつ高強度で接合する熱溶着技術を開発した。熱溶着された構造体は、現行航空機向けCFRP構造体の一体成形品と同等の接合強度を持つ。

日本製鉄が開発したチタン合金「Super-TIX 20AFG」が、カシオ計算機「G-SHOCK」の新モデル「GMW-B5000TCC-1JR」のベゼルとバンドに採用された。ステンレスと遜色ない鏡面性と優れた加工性を備え、電波受信特性も確保している。

帝国インキ製造は、塗装スプレーでの吹き付けとスクリーン印刷での塗布に対応した電磁波シールドインキを開発した。

凸版印刷は、「第15回国際カーエレクトロニクス技術展」において、自動車のサンルーフやリアガラス向けに開発した液晶調光フィルム「LC MAGIC」の新グレード「ノーマルブラック」を披露した。

LIXILと東京ガスは、水素燃焼を利用してアルミ形材をエージング処理する実証実験に成功した。国内工場の生産設備を使用した検証において、水素燃焼が製品品質への影響がないことを確かめた。

デンカは、天然素材含有プラスチックとして、樹脂に卵殻粉を分散混錬した「卵殻含有PS」や「卵殻含有ABS」の開発を進めている。

ラベル素材メーカーのリンテックは、2022年に設立した「Welsurt」で、自動車の自動運転や半導体、介護業界向けソリューションの開発を進めている。

東洋製罐は、缶底耐圧強度向上技術「Compression Bottom Reform（CBR）」を用いたアルミ飲料缶の生産を同社の千歳工場で開始した。

住友ベークライトは、「第15回国際カーエレクトロニクス技術展」において、メモリー効果を持つとともに省電力な電子調光シートを披露した。

三菱ケミカルは、シロキサン骨格を構造に取り入れ黄変しにくい光硬化性エポキシや柔らかく曲げられるバイオエポキシを開発した。

出光興産は、「第13回クルマの軽量化技術展」において、透明性の高いGF強化PC樹脂を披露した。透明樹脂として知られるPC樹脂はGF強化すると不透明になることが課題だった。

ダイキン工業は、「環境対応型フッ素溶剤」「3Dプリンティング用フッ素樹脂PFA粉体」など、さまざまな用途で役立つフッ素化学製品の開発を進めている。

東京都は、都営バス58両をバイオ燃料で運行する。

大同特殊鋼は、「EMCノイズ」の抑制効果を持つパーマロイ箔「STARPAS」シリーズに、約100kHz以下の低周波で優れた特性を誇る「STARPAS-50PC2S」を追加した。

東レは、水系塗料や無溶媒塗料に対して、優れた塗布性と強固な密着性を持つPETフィルムを開発した。2023年度中に国内工場での生産を目指す。

双日プラネットは、アサヒグループジャパンや日本クロージャーとともに、コンソーシアムを組成し、PETボトル用キャップの水平リサイクル「キャップ to キャップ」の実現に向けて技術検証の取り組みを行っている。

積水化成品工業は2022年12月15日、自動車部材や部品輸送梱包材として利用される複合樹脂発泡体「ピオセラン」の中でも、環境ソリューションとして役立つ品種を「ピオセラン2.0」として展開する。

プロテリアルは、資源リスクの軽減やコストの抑制を望む顧客向けに、電動車（xEV）駆動用モーター向けの磁石として、高性能フェライト磁石の提案を開始した。

帝人フロンティアは、環境戦略「THINK ECO」を掲げ、幅広く環境配慮型の素材や製品を展開している。この戦略の一環として、従来品と比較して、河川や土壌中での生分解速度が速く、生分解性と実用性を両立するPLA樹脂を開発した。

JSRは、異種基板の貼り合わせやめっき工程の接合を強固にする界面分子結合材「MOLTIGHT IMB」を開発した。MOLTIGHT IMBは、数nmの薄膜を塗布形成することで基板表面を分子レベルで化学的に修飾し、フラットな界面において基板と配線金属間の密着性を高める。

住友化学は、愛媛県新居浜市で保有する愛媛工場にアクリル樹脂のケミカルリサイクル実証設備を新設し、使用済みアクリル樹脂の回収、再資源化、製品での使用を扱う一貫資源循環システムの構築を進めている。

「カーボンニュートラルテクノロジーフェア 2023冬　製造業の技術と持続可能な未来を考える」で産業技術総合研究所（産総研） 首席研究員／ナノブルー取締役の川本徹氏が行った基調講演「持続可能な窒素管理に関する国内外の動きと窒素循環技術の開発」を紹介する。

消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2023」において、BMWやフォルクスワーゲン（VW）がクルマの外観の自由度を高める技術を提案した。

三菱電機は、グループ会社のグリーンサイクルシステムズが保有する「静電選別技術」を活用し、シャンプーボトルなどに含まれる複数のプラスチックを分別して、効率的にリサイクルできるかの検証を進めている。

磁性材料や電磁材料といった高速無線通信用材料が持つ高周波特性をインラインで評価するスタートアップが仙台市青葉区で誕生した。それは、東北大学大学院の医工学研究科と工学研究科に所属する薮上信教授と沖田和彦学術研究員が設立した「Tohoku-TMIT株式会社」だ。

アシックスは、ノバク・ジョコビッチ選手とともに開発したテニスシューズ「COURT FF 3 NOVAK」を発表した。ダイナミックな高速プレーに対応する機能を多く取り入れた他、ミッドソールの素材には、サトウキビ由来のバイオベースポリマーとセルロースナノファイバーを一部使用した「FLYTEFOAM」を採用している。

日産自動車と神戸製鋼所は2022年12月19日、製造時のCO2排出量を大幅に削減した鋼材やアルミ板材の採用を開始すると発表した。これまで日産が神戸製鋼から調達していた材料が、2023年1月から低CO2排出のものに切り替わる。

東芝が、可視光下では無色透明だが紫外光を当てると強く発光する「透明蛍光体」について、溶解性を高めることで可視光下での透明度を高めるとともに、紫外光を当てたときの赤色発光強度が従来比で6倍となる新規材料を開発。ミニLED／マイクロLEDディスプレイ用の蛍光体やセキュリティ印刷、紫外光センシングなどの用途に向け2025年の量産を目指す。

キヤノンは、これまでの製品開発で培った技術を活用した高機能材料を、素材技術の展示会「高機能素材Week」に初出展する。コーティング材料と3Dプリンタ用セラミックス材料を紹介する。

NEDOと産総研は、2020年から進めてきた「炭素循環社会に貢献するセルロースナノファイバー関連技術開発」の一環として、セルロースナノファイバー（CNF）を取り扱う事業者の自主安全管理や用途開発の支援を目的とする文書「セルロースナノファイバーの安全性評価書」を公開した。

ドイツの特殊化学品メーカー、ランクセスの日本法人は2022年11月29日、東京都内で記者会見を開き、現在の市場環境や今後の注力分野について説明した。

積水化学工業が同社グループの製品・技術を通じた社会課題解決の取り組みについて説明。環境課題の解決に貢献する新技術として注力しているフィルム型ペロブスカイト太陽電池、バイオリファイナリー、CCU技術の開発進捗状況を報告した。

東芝がインフラなどの保守点検に用いられる超音波非破壊検査向けに超音波を通す超音波伝搬性と装置の滑らかな操作性を両立する「滑る超音波透過シート」を開発。今後、インフラ点検用ロボットをはじめさまざまな用途で社内外での活用に向けた提案を進め、2024年度末までに製品化することを目標としている。

昭和電工が、昭和電工マテリアルズ（旧日立化成）の統合によって2023年1月1日に発足する新会社「レゾナック」の半導体材料事業について説明。2021年度の統合前2社の業績ベースで、半導体材料事業の売上高は2665億円と世界トップクラスであり、中でも後工程材料については1853億円で圧倒的な世界No.1のポジションにあるという。

日本ミシュランタイヤは2022年10月27日、サステナブル素材の比率を高めたタイヤを発表した。サステナブル素材の含有率は乗用車用が45％、バス用は58％となる。公道走行の承認を受けており、現行製品と同等の性能を持つという。

福島県大熊町と次世代グリーンCO▽▽2▽▽燃料技術研究組合は2022年10月25日、企業立地に関する基本協定を締結したと発表した。

NEDOと不二製油グループ本社、新潟薬科大学の3者は、油脂酵母を用いたパーム油の代替油脂の生産において、培養液1L（リットル）当たり98gという世界トップレベルの生産量を6日間で実現したと発表した。

出光興産は、環境エネルギーと共に進めてきた、使用済みプラスチックのリサイクルシステム構築に向けた基本設計を開始する。油化装置を新たに建設し、使用済みプラスチックから抽出した生成油から「リニューアブル化学品」を生産する。

広島県の海洋プラスチック対策として、ダイセルの酢酸セルロース樹脂「セルブレンEC」を活用した事業が採択された。バイオマスプラスチックの普及と回収、リサイクルモデルの着実な社会実装を図る。

三菱ケミカルグループは、カシオ計算機が2022年8月5日に販売開始したアウトドア用腕時計「PRO TREK PRG-340」のベゼル部に、同グループのバイオエンジニアリングプラスチック「DURABIO」が採用されたことを発表した。

帝京大学 理工学部 バイオサイエンス学科 教授の柳原尚久氏の研究チームがテフロン（ポリテトラフルオロエチレン：PTFE）のケミカルリサイクルに成功。テフロンは耐薬品性や耐熱性が高いが故にケミカルリサイクルが難しいとされてきたが、新たに開発した手法によりテフロンから蛍石の主成分であるフッ化カルシウムを回収できるようになった。

東京大学とAGCは、立方体型分子であるキュバンの8個全ての頂点に当たる炭素原子にフッ素原子が結合した「全フッ素化キュバン」を始めて合成するとともに、その内部に電子を閉じこめた状態の観測に成功したと発表。今回の成果は「これまでの常識をくつがえす重要な意義を持つ」という。

豊田合成は2022年8月12日、同社のエコブランド「Re-S（リーズ）」の商品を8月17〜22日に京都タカシマヤで販売すると発表した。

ENEOS、スズキ、SUBARU（スバル）、ダイハツ工業、トヨタ自動車、豊田通商の6社は2022年7月20日、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立したと発表した。

パンチ工業と函館地域産業振興財団は、金型用粉末合金の開発に関する共同研究契約を締結した。パンチ工業の「P-Bas」技術を活用し、プラスチック成形金型用の高機能な粉末合金を開発する。

ホンダは2022年6月23日、FAA／OEM Review Panelに加入したと発表した。

日本金属は、室温成形性と強度に優れ、熱伝導率が高い「ZA系マグネシウム合金材」を使用した異形圧延製品を共同開発した。製品の断面形状、あるいはそれに近い断面形状で提供できるため、加工工程、資源、コストの削減に寄与する。

フォルクスワーゲン（VW）は電動車の駆動用リチウムイオン電池を複数回リサイクルするプロジェクトを開始したと発表した。使用済みのバッテリーから回収した電極材料や電解質、黒鉛を適切に処理し、再びバッテリーで使用するのに適した品質を確保することで、クローズドループリサイクルを長期的に維持することを目指す。

モーションプラスチック製品や可動ケーブルなどを展開するドイツのigusは世界最大級の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ）」（2022年5月30日〜6月2日）において、開発を進める100％プラスチック製自転車「igus:bike」のコンセプトを公開した。

福知山市とパナソニックグループは、福知山市立小中学校（23校）の学校給食食器の開発を通じ、SDGsの取り組み推進と資源循環型社会の構築を目指すことで合意し、連携協定を締結した。パナソニックグループが開発した植物由来のCeFを高濃度で樹脂に混ぜ込んだ成形材料「kinari」を用いる。kinariに使用する繊維材料は、福知山市内の森林の間伐材を原材料とする。

ダイキョーニシカワは、「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」において、同社が得意とする樹脂部品と近年開発に力を入れているエレクトロニクス技術を融合した次世代インテリアコンセプトモデルを披露した。

積水化学工業の高機能プラスチックスカンパニーは、バイオミメティクスを活用した独自の接着化合物の設計と合成に成功し、フッ素樹脂に接着可能な粘着テープを開発。ムール貝の特殊な分泌物が幅広い材料に接着するという現象から着想を得て開発を進めてきた。

トヨタ紡織は、「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」において、材料に傷や割れが生じても自己修復する機能を持たせた植物由来の樹脂「自己修復ポリマー」を披露した。

出光興産は、「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」（2022年5月25〜27日、パシフィコ横浜）において開発中のガラス繊維強化ポリカーボネートを展示した。量産開発にめどはついている。用途に合わせたカスタマイズにも対応できる。

へレウスが2022年から国内での本格的な展開を始めたアモルファス合金事業について説明。ジルコニウムなどを主成分とするアモルファス合金は、高い曲げ強度とひずみ性能を同時に実現するなど従来の金属材料にない特性を持つ他、同社がアモルファス合金向けで初めて実用化した3Dプリンティング技術によって軽量化なども可能になるという。

SABIC（サウジ基礎産業公社）は、海辺などに捨てられたPETボトルを材料とし、化学的にアップサイクルしたPBT樹脂「LNP ELCRIN WF0061BiQ」を発表した。バージンPBT樹脂との置き換えが可能な代替材料として利用でき、循環型社会の実現に寄与する。

IHIは、北海道大学、福岡大学、東京大学、金属電極専門メーカーのデノラ・ペルメレックと共同で開発している、水と窒素からCO2フリーのアンモニアを直接合成する技術がNEDOの公募プロジェクトに採択されたと発表した。

ポリプラスチックスは「エンプラのパウダー化に成功：新製品DURAST Powder -特性改善や製造工程の合理化、材料ロス削減が可能に-」に関する情報を同社Webサイトで公開した。従来難しいとされていたエンジニアリングプラスチックのファインパウダー化の手法を確立し、さまざまな製造方法への適用を提案する。

Audi（アウディ）とReiling Glas Recycling、Saint-Gobain Glass、Saint-Gobain Sekuritは2022年4月25日、破損した自動車用ガラスを自動車用ガラスにリサイクルするパイロットラインを立ち上げたと発表した。さまざまなプロセスを経て接着剤などガラス以外の不純物を除去し、新たな自動車用板ガラスを生産する。パイロット生産が成功すれば、将来的にEV（電気自動車）「Q4 e-tron」のガラスに採用する。

パナソニック プロダクションエンジニアリングとケーワールドismは、植物由来のセルロースファイバー（CeF）を55％の高濃度で樹脂に混ぜ込んだ成形材料「kinari」を用いた洗面／浴室グッズを共同開発した。

住友ゴム工業は、オンラインで「材料解析クラウドサービスを活用した実証実験説明会」を開催し、2022年4月12日に発表した「ゴム材料開発における解析時間を100分の1以下に短縮〜トヨタ自動車の材料解析クラウドサービスを活用〜」の取り組み内容について詳しく説明した。

パナソニック マニュファクチャリングイノベーション本部は、セルロースファイバー（CeF）を高濃度に含有した成形材料の開発において、CeFと混錬する樹脂を従来のポリプロピレンから植物由来のバイオポリエチレンに置き換え、標準品として展開する55％高濃度CeF成形材料「kinari」と同等の強度を備えるバイオマス度90％以上のCeF成形材料の開発に成功した。

Ansysと3Mは、接着接合部の設計改善を支援する、材料モデリングトレーニングプログラムを開設した。エンジニアがスキルを向上させることで、製品開発プロセスの改善、設計ステージの迅速化、材料廃棄の削減などを図る。

日産自動車は2022年1月20日、人工光合成での光エネルギーの利用効率を高める光の短波長化材料（固体フォトンアップコンバージョン材）を東京工業大学と開発したと発表した。

日本セラミックス協会と国際ガラス年日本実行委員会がオンラインで会見を開き、国際連合（国連）の定める「国際ガラス年2022」に関連する活動内容について説明した。

コニカミノルタが、新たな事業成長をけん引するインダストリー事業の一角をなす材料・コンポーネント事業について説明。ジャンルトップを維持するディスプレイ用フィルムや、モノづくりの高度化を可能にするインクジェットコンポーネントの強みなどを紹介した。

BASFは、ポリエーテルスルホン樹脂「ウルトラゾーン」を使用し、一般的な射出成形でマーブル模様の製品を製造した。色の濃淡やしま模様などの表面効果が再現可能になり、家電製品や食器などに豊富なカラーバリエーションを提供する。

パナソニック プロダクションエンジニアリング（PPE）は、パナソニック マニュファクチャリングイノベーション本部が開発した植物由来のセルロースファイバー（CeF）を55％の高濃度で樹脂に混ぜ込んだ成形材料「kinari」のサンプル販売を2022年1月から開始することを発表した。

ダッソー・システムズとArdagh Group、EXXERGYは、ガラス業界における持続可能なソリューション提供に向けた協業を発表した。ガラス瓶を軽量化するコーティング技術を開発するため、バーチャル試験を開始する。

ソフトバンクは2021年11月2日、次世代電池の実用化に向けた進捗を発表した。

日産自動車が放射冷却素材の「Radi-Cool（ラディクール）」を、自動車メーカーとして初めて純正アクセサリーに採用した。全国の日産自動車の販売店において、ラディクールを使用した「サンシェード」「カーサイドタープ」「ハーフボディカバー」を「キックス」向けに発売。今後対象車種を拡大していく予定だ。

花王は、同社の研究開発拠点であるテクノケミカル研究所において、塗布するだけで物が滑り落ちる表面を作り出し、汚れなどの付着を抑制する水性のコーティング剤技術を開発したことを発表した。

全日本スーパーフォーミュラ選手権を開催する日本レースプロモーションは2021年10月25日、サステナブルなモータースポーツ業界を目指したプロジェクト「SUPER FORMULA NEXT 50」を開始すると発表した。ホンダやトヨタ自動車がパートナーとして参加し、カーボンニュートラルに向けた実験的な技術開発や、新たな楽しみ方を提供するファン向けのデジタルプラットフォームの提供を進める。

日本精工は2021年9月27日、転がり軸受向けに植物由来の樹脂（バイオマスプラスチック）を採用した保持器を開発したと発表した。

矢野経済研究所は、日本国内におけるポリプロピレン（PP）市場に関する調査を実施し、樹脂別、需要分野別の動向や参入企業の動き、将来展望を明らかにした。2021年の国内PP市場規模は、復調鮮明の自動車向け需要がけん引役となり、2019年水準近くまで回復する見通しだという。

AGCとJAMSTECは、スマートフォンのカバーガラスなどに用いられる化学強化ガラスが破損する際の破壊パターンを、数値解析手法を用いて詳細に再現することに世界で初めて成功したと発表した。

富士経済は2021年7月15日、炭素繊維複合材（CFRP、CFRTP）の市場調査を発表した。2035年の市場規模は2020年比2.8倍の3兆4958億円と見込む。

LIXILは、ドイツの樹脂押出材メーカーであるプロファイン（Profine）と共同開発した樹脂窓の新製品「EW」を発表。世界トップクラスの断熱性能を達成するとともに、端材の使用率を従来比で3倍に高めるなどリサイクル性を高めたことを特徴とする。

サイバネットシステムは、材料データに関するトータルソリューションの提供を目指し、キグチテクニクスと業務提携した。業務提携の第1段階として、金属、複合材料の高品質な材料物性データを作成し、高精度にシミュレーションするためのサービスを提供する。

矢野経済研究所は、2021年のセルロースナノファイバー（CNF）世界市場に関する調査結果の概要を発表した。2020年のCNF世界生産量は、サンプル供給を含めて57tにとどまり、2021年も57〜60tを見込む。また、2021年の出荷金額についても2020年から横ばい、もしくは微増の見通しで53億7500万円になると予測する。

ナイロンの供給に関しては2018年ごろにも問題が発生したが、今回はさまざまな原因が絡み合っていることで供給不足が長期化しかねない。エンジニアリングプラスチックを手掛けるオランダの化学大手DSMに、ナイロンと代替素材の状況について話を聞いた。

　ユーグレナは2021年3月29日、ミドリムシの特異的な貯蔵多糖類を原料とするバイオマスプラスチック「パラレジン」の技術開発や普及促進を目的とする「パラレジンジャパンコンソーシアム」を設立すると発表した。

ユーグレナは2021年3月15日、同社が微細藻類の一種である「ユーグレナ（和名：ミドリムシ）」を用いて生産したバイオジェット燃料について、国際規格への適合が認められたと発表。航空機へのバイオジェット燃料供給体制の確立に向けて前進した。

ソフトバンクは2021年3月15日、次世代電池の評価や検証を行う施設「次世代電池ラボ」を同年6月に開設すると発表した。環境試験器を手掛けるエスペックのバッテリー安全認証センター内（栃木県宇都宮市）に設ける。

住友ゴム工業は、スーパーコンピュータ「富岳」を中核とする「令和3年度HPCIシステム利用研究課題募集」において、産業課題利用枠に採択されたことを発表した。同社が取り組むタイヤの「性能持続技術」の開発に向けて富岳を活用する。分子運動に加えて、化学変化まで表現できるゴム材料シミュレーション技術の実現を目指す。

住友ゴム工業と東北大学 多元物質科学研究所は2021年3月8日、ゴム破壊の観察に用いるX線CT撮影で、従来の手法と比べて1000倍速の高速撮影に成功したと発表した。従来の手法では、ゴム破壊の1枚の3D画像を撮影するのに数秒間を要していた。連続的かつさまざまな速度で3D観察が可能になるのを生かし、タイヤの耐摩耗性能を向上させる新材料の開発を加速させる。

パナソニックとアサヒビールは、高濃度セルロースファイバー成形材料を原材料とする飲料容器「森のタンブラー」をリニューアルし、成形材料に含まれるセルロースファイバー（CeF）の使用比率を従来の55％から70％に引き上げ、プラスチック使用量を削減すると発表した。

凸版印刷は、超臨界流体を活用し、従来品より約30％薄くした「超薄肉射出成形容器」を開発した。これまで難しかった0.35mm厚までの成形や、生分解性樹脂、バイオマスポリエチレンなどの環境対応樹脂の成型が可能になる。

バイオマス素材として注目されるセルロースファイバー（CeF）を高濃度添加したCeF成形材料の開発に取り組むパナソニック マニュファクチャリングイノベーション本部は、CeFのさらなる高濃度化を実現し、新たに「70％高流動タイプ」と「70％高剛性タイプ」の2種類のCeF成形材料を発表した。

パナソニック インダストリアルソリューションズ社は2021年2月25日、ADASなどに用いられるミリ波帯アンテナ向けの、熱硬化性樹脂を用いたプリプレグ「ハロゲンフリー超低伝送損失多層基板材料」を販売すると発表。アンテナの低伝送損失化と多層化を同時に実現する。

スギノマシンは2021年2月5日、蚕の繭からとれるシルクをナノファイバー化した素材「シルクナノファイバー」の製造方法を改良し、色味を天然のシルクに近づけることに成功したと発表。

NEDOが短信レポート「環境・エネルギー分野へ貢献するバイオ産業　―バイオものづくりの課題と可能性―」について説明。日本政府の「バイオ戦略」や「グリーン成長戦略」の達成に求められる「バイオものづくり」を、日本国内でどう進めるべきかについての分析を報告した。

日産自動車は2021年1月22日、グローバルモデルでアルミニウム製部品のクローズドループリサイクルプロセスを初めて適用すると発表した。同プロセスは、生産時に発生した廃棄物やスクラップ、回収した自社の使用済み製品を、品質を維持した材料として再生し、自社製品の部品に採用する手法だ。

長瀬産業は、同社とIBMが共同開発した新材料探索SaaS型プラットフォーム「TABRASA」を三洋化成工業に提供する。TABRASAの導入により、三洋化成工業は各研究部が保有する技術情報の横断利用や、データを活用した研究開発が可能になる。

物質・材料研究機構は、機械学習を適用することで、航空機エンジン用材料として有望なNi-Co基超合金の高品質粉末を、高い収率で生産できる条件を探索することに成功した。複雑な製造条件を数回の試行で最適化し、粉末の製造コストを削減する。

古河電気工業は2020年11月17日、オンラインで自動車部品事業の説明会を開いた。古河電気工業 自動車部門事業部門長の阿部茂信氏が出席し、事業の現状や今後の戦略を説明した。

TBMなど4団体が、無機物を主な原料とする複合素材の普及、拡大を目指す「無機・有機複合マテリアル協会」を設立した。環境負荷を低減した社会に向けて、紙やプラスチックの代替品となる複合素材の標準化や認証活動を進めていく。

Report Oceanは、2019年の世界のフッ素樹脂市場は77億米ドルで、2027年までに117億米ドルに達するとの予測を発表した。新型コロナウイルス感染症の影響による健康機器への需要の高まりが、今後のフッ素樹脂市場をけん引する。

日本アビオニクスは、締結部品や接着剤を使用せず、炭素繊維強化熱可塑性樹脂（熱可塑性CFRP）とアルミニウム合金を直接接合する異種材接合技術を開発した。同社の「パルスヒートユニット」で直接接合することで、引張せん断強度30MPaの接合強度を得られる。

クラレノリタケデンタルの歯科切削加工用レジン材料「カタナ アベンシア N」が、前歯用途として保険適用になった。新機能区分「特定保険医療材料 058 CAD／CAM冠用材料（IV）」に該当するほか、日本歯科材料協同工業組合の規格にも適合している。

アンシス・ジャパン主催のオンラインイベント「Ansys INNOVATION CONFERENCE 2020」のAutomotive Dayにおいて、ホンダは「マテリアルズインフォマティクスを活用した高効率開発のための材料データベース」をテーマに講演を行い、同社の材料データベース導入、マテリアルズインフォマティクスの取り組み事例を紹介した。

日機装は、低燃費、低騒音を実現する次世代型航空機エンジン「UltraFan」開発プロジェクトにおいてナセル供給を担当するエアバスの共同開発パートナーに選出された。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、低炭素社会の実現に向けた「炭素循環社会に貢献するセルロースナノファイバー（CNF）関連技術開発」事業において、新たに14件の研究開発に着手することを発表した。

マツダは自動車用バイオディーゼル燃料の地産地消に向けた取り組みを開始したと発表した。

内田洋行は2020年7月30日、ホンダの軽自動車「N-BOX」「N-WGN」に使用している抗ウイルス・抗アレル物質のシート表皮「アレルクリーンプラス」を採用したオフィスチェアを発売したと発表した。ホンダが特許技術であるアレルクリーンプラスを提案し、内田洋行の製品での採用に至った。

パナソニックはSDGsセミナーをオンライン開催し、「サーキュラーエコノミーに対応するエコマテリアル開発の取り組み」と題し、同社が開発を進めるセルロースファイバー（CeF）成形材料技術について説明した。

NECと東北大学は、スーパーコンピュータを活用し、航空機用の炭素繊維強化プラスチックの開発を加速するマテリアルズインテグレーションシステムの研究開発を開始した。航空機用複合材料の開発、製造コスト、期間を従来比50％以下に低減する。