　TBMは2020年11月2日、同社を含む4団体が、環境負荷を低減した社会に向けて、無機物を主な原料とする複合素材の普及、拡大を目指す「無機・有機複合マテリアル協会（Inorganic-organic Composite Materials Association：ICMA）」を設立したと発表した。

複合素材に関する指針を統一

　資源の枯渇、プラスチックによる海洋汚染など、世界規模での環境問題が深刻化する中、プラスチックや紙といったこれまでの素材に代わる、新たな複合素材の利用が進んでいる。TBMでも石灰石（炭酸カルシウム）などの無機物を主原料とした複合材料「LIMEX（ライメックス）」を開発している。

　しかし、こうした複合素材は定義や基準、再利用や処分などについて指針が統一されていないという課題を抱えている。この課題解決に向けて、任意団体ICMAが設立された。

複合素材の普及イメージ（クリックで拡大）出典：TBM

　TBMの他、ICMAに参画した団体は、三洋化成工業、石井食品、サステナブル経営推進機構。各団体は、枯渇リスクの低い石灰石などの無機物と有機物を組み合わせた複合素材の普及を通じて、環境問題に取り組むという目的に賛同している。なお、ICMAの会長は、三洋化成工業代表取締役社長の安藤孝夫氏が務める。

　ICMAは、無機物と有機物から成る複合素材を、これまで紙の製造が困難だった国や地域でも製造可能な紙の代替品素材として、あるいはプラスチック代替品として、一般消費者や企業、団体に広く認識してもらうことを目指す。資源の消費量抑制や資源循環を進める際は、現在、国際標準化に向けて動いているISO／TC 323 Circular economyの方針に沿いながら活動する。

　主な検討事項として、無機物を高充填（じゅうてん）した複合素材に関して、紙やプラスチックの代替品として標準化すること、同素材および同素材を材料にした製品の認証基準を制定すること、同素材の法令上の分類を明確にすること、の3項目を掲げている。

　また、同複合素材の普及を通じて、一般消費者を含むさまざまな立場の環境配慮活動を支援し、環境に配慮した製品から価値が創出されるよう働き掛けていく。

⇒ その他の「材料技術」関連ニュースはこちら

水を使わない全乾式製法を用いたセルロースファイバー成形材料技術
パナソニックはSDGsセミナーをオンライン開催し、「サーキュラーエコノミーに対応するエコマテリアル開発の取り組み」と題し、同社が開発を進めるセルロースファイバー（CeF）成形材料技術について説明した。
NEDO、14件のセルロースナノファイバー関連技術の研究開発に着手
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、低炭素社会の実現に向けた「炭素循環社会に貢献するセルロースナノファイバー（CNF）関連技術開発」事業において、新たに14件の研究開発に着手することを発表した。
廃プラスチック資源として循環させるプロセス技術開発事業に着手
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、廃プラスチックを適正に処理し、資源として循環させる「革新的プラスチック資源循環プロセス技術開発」事業に着手する。
ホンダが挑む高効率材料開発、マテリアルズインフォマティクスの活用に向けて
アンシス・ジャパン主催のオンラインイベント「Ansys INNOVATION CONFERENCE 2020」のAutomotive Dayにおいて、ホンダは「マテリアルズインフォマティクスを活用した高効率開発のための材料データベース」をテーマに講演を行い、同社の材料データベース導入、マテリアルズインフォマティクスの取り組み事例を紹介した。
世界のフッ素樹脂市場の年平均成長率は6.5％、2027年に117億米ドルになると予測
Report Oceanは、2019年の世界のフッ素樹脂市場は77億米ドルで、2027年までに117億米ドルに達するとの予測を発表した。新型コロナウイルス感染症の影響による健康機器への需要の高まりが、今後のフッ素樹脂市場をけん引する。
熱可塑性CFRPとアルミニウム合金を直接接合する、異種材接合技術を開発
日本アビオニクスは、締結部品や接着剤を使用せず、炭素繊維強化熱可塑性樹脂（熱可塑性CFRP）とアルミニウム合金を直接接合する異種材接合技術を開発した。同社の「パルスヒートユニット」で直接接合することで、引張せん断強度30MPaの接合強度を得られる。