富士キメラ総研は、容器包装や工業用の機能性フィルム市場の調査結果をまとめた「2023年版 機能性高分子フィルムの現状と将来展望 ライフ・インダストリーフィルム編」を発表した。
富士キメラ総研は2023年3月15日、容器包装や工業用の機能性フィルム市場の調査結果をまとめた「2023年版 機能性高分子フィルムの現状と将来展望 ライフ・インダストリーフィルム編」を発表した。
今回のレポートでは、2022年10月〜2023年1月にかけて、工業および自動車分野6品目、エネルギー分野5品目、ライフサイエンス分野5品目、建築および農業分野6品目、容器包装分野7品目、バリアフィルム分野5品目の機能性フィルムを対象に調査し、市場動向を分析した。
そのうち、工業および自動車分野は、自動車の電動化やモーター容量の大型化により、電気自動車(EV)、ハイブリッド自動車(HV)の関連フィルムが市場拡大をけん引する見通しだ。同分野の市場規模は、2022年に108億円(2021年比110.6%)となる見込みで、2026年は128億円(同130.6%)となる見通しだ。
エネルギー分野はEVとHVの生産台数増加に伴い、リチウムイオン二次電池(LiB)用セパレーターやLiB用ラミネートフィルムが好調。同社は2022年の市場を1020億円(2021年比134.0%)と見込んでおり、2026年には1633億円(同210.0%)と予測する。中でもEV、HVモーター用絶縁フィルムの2026年における世界市場は、236億円(同410.0%)に達すると見込まれている。
容器包装分野は、特に食品包装用途でフードロス削減に貢献するイージーピールフィルム、脱酸素フィルムの需要が拡大している。2022年の国内市場は240億円(2021年比107.6%)、2026年は258億円(同115.7%)となる見通しだ。
バリアフィルム分野は、フードロス削減や脱プラスチックなどの環境対応ニーズが高く、環境負荷の小さいバリアコート紙が好調に推移すると予測している。2022年の国内市場は2億円(2021年比100.0%)と見込みだが、2026年には3倍の6億円に拡大すると予想した。
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