富士キメラ総研は、イメージングおよびセンシング関連のデバイス、材料、装置の世界市場に関する報告書『2021 イメージング&センシング関連市場総調査』を発表した。自動車分野やモバイル機器が市場をけん引している。
富士キメラ総研は2021年2月12日、イメージングおよびセンシング関連のデバイス、材料、装置の世界市場に関する報告書『2021 イメージング&センシング関連市場総調査』を発表した。
調査では、関連のデバイス、材料、装置として、光学ユニット10品目、半導体デバイス6品目、光学部品4品目、光学関連材料4品目、光学関連装置2品目の計26品目を対象とした。また、それらが搭載されるアプリケーション16品目の市場を分析した。
同市場は光学ユニットが多くを占め、2020年見込みは2019年比107.8%の5兆5967億円、2026年は同172.9%の8兆9781億円に達すると予測している。次いで半導体デバイスが多く、2020年見込みで2兆8587億円、2026年予測で4兆4391億円としている。
光学ユニットをけん引するのは、自動車分野やモバイル機器とみられる。注目のデバイス市場として、光学ユニットの車載カメラモジュール、モバイル機器用レンズユニット、半導体デバイスのTOFセンサーを挙げる。
自動車分野ではADASや自動運転に伴う車載カメラの増加で市場が拡大しており、2020年は自動車生産台数の減少に伴い、2019年94.0%の4820億円の見込みだが、2021年以降は回復し、2026年には同193.8%の9930億円に達すると予測している。
モバイル機器では、スマートフォン用カメラの多眼化でさらなる伸びが予想され、同149.1%増としている。また、空間認識センサーのTOFセンサーは今後、モバイル機器やゲーム、ナビゲーションなどへの搭載が期待されている。
一方、アプリケーション市場では、遠赤外カメラ(LWIR)が、新型コロナウイルス感染症の流行で建物の入退出時の体表面温度検査で採用されたため、台数が急増した。2020年は生産ベースで2019年比188.6%の1005万台を見込む。2021年以降は需要が落ち着くため、成長は緩やかとなり、2026年は同130.6%の696万台と予測している。
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