　2021年の同市場規模は、2020年比で14.8％増の34兆9964億円と予測。2020年にコロナ禍によるテレワークの普及を受けて、ネットワークのインフラ整備や関連機器の需要が増加しており、CPUやGPU、Wi-Fiチップなどの売れ行きが伸びた。2021年も活況が継続しており、自動車向けなどで供給不足が深刻化している。

　供給不足は2022年以降に解消に向かう見込みだが、クラウドサービスや5G通信の普及でネットワーク関連への投資が引き続き進むほか、自動運転技術の開発により自動車向け半導体の需要が増加するため、以後も市場が拡大すると予測した。

　今後はメモリ市場が高成長するとしており、DRAM市場が2026年に2020年比で2.2倍の16兆5200億円に、NANDフラッシュ市場が2026年に同2.4倍の13兆円に達すると予測。また、自動車SoCやFPGAの需要も大きく増加するとみており、市場規模が2026年に同2.3倍の8450億円となると予測している。

　CPUに関しては、PC向けが2026年に2020年比で4.1％減の5兆2680億円と予測。一方で、サーバ向けは2026年に同72.8％増の3兆7560億円と高成長を予測する。テレワークの普及でデータトラフィック量が大きく増加しており、緩やかにはなるが、今後も引き続き増加する見込みで、サーバ向けCPU市場も継続して拡大するとしている。

　また、国策として半導体の内製化を進める中国の動向は別途調査した。中国における投資動向や半導体材料7品目の内製化動向に加え、中国半導体メーカー31社の動向を整理した。

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