研究開発の最前線

東京理科大学と名古屋工業大学は、ナトリウムイオン電池用正極材料の組成や電気化学特性を予測する機械学習モデルを共同開発した。次世代電池開発の高速化、低コスト化が期待される。

東京大学は、細孔内が親水的で、高い耐溶剤性と耐真空性を備える新たな結晶スポンジを開発した。従来と比べて細孔内に取り込める有機化合物の範囲が拡大し、実装化に向けて前進した。

東京理科大学は、粒径1nm程度の微細な金属ナノクラスターの表面構造を制御し、水素生成触媒活性を高めることに成功した。高価な貴金属を使用する電極触媒は、金属使用量を削減できる高活性化が求められている。

筑波大学と高度情報科学技術研究機構は、紡糸したカーボンナノチューブ繊維の強度が低下する原因を解明した。静止摩擦と動摩擦を繰り返すスティックスリップ挙動が起こり、分子同士の滑り現象が発生する。

山梨大学は、電気エネルギーで水素と酸素を得る、水電解デバイスの性能を向上させるアニオン膜を開発した。再生可能エネルギー電力などを使った、グリーン水素製造デバイスへの応用が期待される。

武蔵野大学は、コバルト触媒を用いた金属水素原子移動とラジカルポーラークロスオーバーを組み合わせ、多様な低分子骨格の構築に成功した。医薬品や機能性材料の開発への応用が注目される。

理化学研究所と名古屋大学は、炭素原子のベルト状芳香族分子であるナノベルトの水溶化に成功した。合成したナノベルトを用いてバイオイメージングを実施し、分子ナノカーボンの細胞導入挙動も明らかにした。

東京大学は、燃料電池の固体電解質内部にある空間電荷層の直接観察に成功した。イットリア安定化キュービックジルコニアの結晶粒界に対して高分解能電場観察を実施し、空間電荷層の存在を実証した。

弘前大学は、放射光X線を活用して強靭かつリサイクル可能な高分子微粒子材料の構造を調査し、強靭化メカニズムを解明した。微粒子接触面のナノレベルでの絡まり合いが、重要な役割を担っていることが明らかとなった。

東京科学大学は、約70％の高効率でスピン偏極電流を発生させ、塗るだけで成膜できる新たなキラル半導体高分子を開発した。スピンフィルターとしての性能を材料に付与でき、スピン偏極電流を用いるクリーンエネルギー技術への応用が期待される。

名古屋工業大学らは、熱電変換材料への元素添加による熱伝導低減のメカニズムをX線非弾性散乱で解明した。軽元素の添加による熱伝導率低減が可能となり、省資源で環境にやさしい材料設計が期待される。

京都大学らは、低温下のステンレス鋼で延性を失わずに高強度化できる手法を発見し、メカニズムを解明した。ステンレス鋼の結晶粒を1ミクロン以下に超微細化することにより、低温での延性と強度を両立できる。

アジレント・テクノロジーは、高速液体クロマトグラフ法（HPLC）システム「1260 Infinity III LC」「1260 Infinity III Prime LC」「1290 Infinity III LC」を2024年11月1日に発売する。

名古屋工業大学は、酸化モリブデンとカーボン系複合粒子の常温、短時間合成プロセスを開発した。水質汚染物質分解や重金属イオンの吸着除去に優れ、飲料水の安定供給に向けた技術として期待される。

千葉大学は、コバルト−酸化ジルコニウム光触媒への紫外可視光の照射により、二酸化炭素から飽和炭化水素（パラフィン）を、一酸化炭素からは不飽和炭化水素（オレフィン）をそれぞれ生成できることを確認した。

東北大学は、粒径1nm程度の微細な助触媒を、水分解光触媒上で水素ガスを生成する結晶面だけに選択的に担持する技術「結晶面選択的ナノクラスター担持法」を開発した。

東京大学は、第3の磁性体として注目される、交替磁性体のマグノンのスペクトル観測に成功した。スピン流を運ぶカイラルマグノンと考えられ、磁化がゼロの状態での超高速スピン流の生成が期待される。

茨城大学、東北大学、埼玉大学は、共同で取り組む研究開発プロジェクト「高速スクリーニングによる高効率トポロジカル熱電材料の創成」で、高効率な熱電変換材料を従来比100万倍の効率で開発するシステムの確立を目指す。

山口大学は、山口県産業技術センターとの共同研究で、水の電気分解に使用する二極式電解槽を開発した。また、白金やルテニウムといった希少な金属を使用せず、昇温条件でも高活性な電極触媒の開発に成功した。

名古屋大学は、8の字型にねじれた構造を持つキラルπ共役分子の新しい合成法を開発した。平面π共役分子の骨格内部の結合を切ることで、市販の原料から高収率かつ大スケールで合成できる。

名古屋工業大学は、高温や湿気、酸素に対する耐性を備え、短時間で精密な構造の高分子を合成できるリビングアニオン重合を開発した。環境に左右されにくく、空気中で重合が進行し、簡便に高分子を合成できる。

Patentixは、ドーパント不純物の添加により、世界で初めてルチル型二酸化ゲルマニウム薄膜のN型伝導性を確認した。シリコンと比べ、電気エネルギーの損失が極めて低いパワー半導体の作製が期待される。

パナソニック ホールディングスは、大阪・関西万博のパナソニックグループパビリオンで、将来を見据えた環境配慮型の技術として「バイオライト（発光微生物）」を出展する。

東京都立産業技術研究センターは、温度差を電力に変換する「熱電材料」として、優れた熱電特性を有し有害元素を含まないp型リン系熱電材料を開発した。

デンソーウェーブは、卓上サイズの人協働ロボット「COBOTTA（コボッタ）」を用いた「液体調合システム」「定容システム」「粉体秤量システム」を開発した。

北陸先端科学技術大学院大学は、高密度なイオン液体構造を有する新たな高分子化イオン液体を合成した。リチウムイオン二次電池やナトリウムイオン二次電池の負極バインダーとして適用でき、特性を改善する。

神戸大学は信州大学との共同研究で、リグノセルロースの複雑な分子構造を再現した天然基質の化学合成に成功した。従来の人工基質では困難だったリグニン−キシラン間架橋結合の酵素分解反応を解析できる。

富士フイルムは、富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズの静岡拠点と大分拠点で半導体材料向け設備の増強を行う。設備投資の総額は約200億円だ。

東北大学、三恵技研工業、Future Materialzは、強磁性窒化鉄とネオジム採掘時の副産物であるサマリウムを活用し、レアアースの使用を抑えた小型モーター向けボンド磁石を新たに開発した。

豊田中央研究所はリチウムイオン二次電池の新たな電極構造「ファイバー電池」を開発した。【訂正あり】

熊本大学は、外場応答性を示さない金属錯体分子ユニットに磁気スイッチング特性を付与する水素結合集積体を開発した。構成する有機配位子の化学修飾により、磁気スイッチング挙動の発現温度を制御できる。

名古屋工業大学は、高温安定性や変形安定性を兼ね備えた熱可塑性エラストマーを開発した。ピリジン四級化結合の凝集によるサブ架橋ドメインは結合組み換え機構を有し、高温での分子運動性を保持して再成形が可能だ。

神戸大学は、f電子を含む希土類化合物で、無磁場で起電力が生じる異常ホール効果の観測に成功した。異常ホール伝導度は強磁性体並みに大きく、f電子の特徴を生かした次世代の磁気デバイスへの応用が期待される。

東京都立産業技術研究センターは、太陽光と海水から水素を生成する光触媒の酸化チタンにおいて、その格子内に安定してTi3＋を増加させる技術を開発した。紫外光−可視光の照射から30分で、安定的にTi3＋を固定できた。

京都大学は、フッ化物イオン導電性固体電解質のイオン伝導の仕組みを原子レベルで解明した。イオン半径が異なるCaとBaを混合したことで構造歪みが生じ、局所的にFの原子配列が乱れることが分かった。

東北大学らは、カーボンナノチューブの新しい構造制御合成法を開発した。多種類の元素を混合した触媒を用いて、炭素原子1つ1つの並びであるカイラリティの制御合成に成功し、95％以上の高純度を達成した。

名古屋工業大学らは、強誘電体の多層ペロブスカイトの合成に成功した。積木細工のようにペロブスカイト層を1層ずつ積み重ねて、多層構造のDJ型層状ペロブスカイトを合成し、新しい強誘電体を発見した。

東京大学らは、耐熱コーティング材に添加するハフニウムやケイ素が、コーティング材の寿命を伸ばす仕組みを解明した。耐熱材料コーティング材の剥離防止と長寿命化が期待される。

日本特殊陶業と産業技術総合研究所（産総研）は、新規焼結助剤を活用しサマリウム-鉄-窒素系焼結磁石を高密度化および高性能化できる技術を開発した。

産業技術総合研究所は、溶解した金属が流動しながら凝固する様子を、従来比100倍以上の広範囲で可視化するX線イメージング装置を開発した。従来の放射光X線イメージング技術と比べ、100倍以上となる広範囲で観察できる。

千葉大学は、ハロゲン化金属ペロブスカイトを活用し、半導体を光で冷却させる半導体光学冷却の実証に成功した。光学冷却はオージェ再結合による限界があり、励起光強度に依存して冷却から加熱へと変化することが明らかになった。

東北大学らは、単一タンパク質の温度による微細な構造状態の変化を解析する新しい一分子計測技術を開発した。修飾塩基によるDNAやRNAの構造解析にも応用が可能で、幅広い分野への応用が期待される。

ケミトックスが、全固体電池の研究／開発を行う施設として山梨県北杜市で建設を進めている北杜甲斐駒先端研究所が2024年9月30日に完成する。

東京大学は、温度差の二乗に比例する非線形熱電効果の実証に成功した。物質中の空間的、時間的なミクロスケールの温度変動（温度揺らぎ）を発電に利用する環境発電素子の動作原理として注目される。

東京工業大学は、東京応化工業との共同研究で、10nm以下の線幅で半導体微細加工ができる高分子ブロック共重合体の開発に成功した。半導体基板に微細な回路パターンを描画する鋳型を作製できる。

東北大学は、ナノメートルサイズのダイヤモンド結晶をシリコン製振動子上に固定し、その振動子の様子をダイヤモンドの光検出磁気共鳴で計測する技術を開発した。

横浜国立大学は、ナノ構造を高度に制御した、リチウムマンガン酸化物材料の合成に成功した。コバルトやニッケルフリーの構成でありながら、同材料が高エネルギー密度の電池正極材料となることが分かった。

北海道大学と東北大学は、「水系亜鉛イオン電池」の高エネルギー化、高出力化に成功した。スピネル型亜鉛マンガン複酸化物を用い、高出力動作条件でも高いエネルギー密度を発揮できる新しい正極材料を開発した。

東京大学は、カルボニル基を保持したままポリウレタンを分解できる触媒を開発した。水素分子を用いて分解する水素化分解により、ウレタンから材料として汎用性の高いホルムアミドとアルコールを選択的に得られる。

東北大学は、連続使用が可能な長寿命小型酸素センサーの開発に成功した。プルシアンブルーを担持した高結晶性グラフェン被覆多孔性シリカ球を用い、電極の銀イオンが溶出せず、センサー性能の低下を防ぐ。

三菱ケミカルグループと日本分析機器工業会は「Laboratory and Analytical Device Standard（LADS）OPC UA」について、共同で概念実証を実施する。

岐阜大学は、絶縁体のポリオキソメタレートを白金多核錯体でつなぎ、電子的に相互作用させることで、電気を流すことに成功した。相互作用により作成した非局在電子の伝導パスは、電気伝導性が向上している。

名古屋大学未来材料・システム研究所は、通常は溶かして使う界面活性剤を金属イオンと共に固体の結晶で析出し、鋳型として使用することで、厚さ1nm程度のアモルファスナノシートの合成に成功した。

東北大学は、右手と左手のような鏡像関係にある非対称な分子が、有機材料中の無加湿プロトン伝導性を向上する機構を解明した。キラリティの存在が分子運動を介して、伝導度の変化を引き起こすと考えられる。

東北大学と慶應義塾大学は、クロム窒化物がアモルファス相を介さない相変化により、大きな電気抵抗変化を示すことを発見した。高速ジュール加熱を施し、透過電子顕微鏡により相変化メカニズムの解明を試みた。

東北大学は、スピントロニクス技術を活用し、微弱な通信用電波で高効率に電力を作り出す実証に成功した。電池や電源を使わないエッジ端末への応用が期待される。

日機装は、同社の研究開発拠点である日機装技術研究所（東京都東村山市）内に、新研究棟を建設することを決定した。

早稲田大学は、レンズ、プリズム、波長板の3種類の光学素子を1枚に統合した小型集積化メタサーフェスを開発した。スマートフォン向け超小型原子時計への展開が期待される。

京都大学ら国際共同研究グループは、水中の有害な重金属イオンを取り除く、新しい水環境浄化システムを開発した。設計した高分子材料は有毒イオンを選別して大量に捕捉でき、高集積化により効率的に水を浄化する。

東京大学は、新たな可視化手法を用いて、無秩序な原子配列だと思われていた無容器法で合成したガラスが、高い秩序性のある原子配列になっていること発見した。

東京都立大学は、立体的な分子構造を持つ硫化モリブデン超原子をシート状に結合した「超原子層」を合成し、構造や触媒活性を解明した。層状物質の薄片試料を評価したところ、水素発生反応の高い触媒活性を示した。

京都大学は、室温で酸素ドープ型グラフェンナノリボンを合成可能な、新しい炭素細線製造法を開発した。貴金属触媒や炭素系触媒を上回る触媒活性で、シリコンエッチングプロセスの触媒として使用できる。

東京工業大学は、窒化物強誘電体のスカンジウムアルミニウム窒化物の薄膜が、600℃までの水素含有ガス中の熱処理後も強誘電性が劣化しないことを発見した。

島津製作所と信州大学は、水および水素エネルギーに関する共同研究と研究成果の社会実装を目的とする「包括的連携に関する協定書」を締結した。

東北大学は、全固体リチウムイオン電池の保護層を最適化する計算フレームワークを開発した。充放電時に発生する、固体電解質の分解抑制に用いるコート層の設計に必要な特性や構造を定量的に分析した。

東北大学は、第6世代移動通信システムでの利用が見込まれるテラヘルツ波の屈折率制御が可能な三次元バルクメタマテリアルを開発した。スプリットリング共振器の配置密度を調整することで、屈折率の制御が可能となることが示された。

東京工業大学と東京理科大学は、アンモニアを高密度で吸着する単分子結晶吸着材を開発した。減圧操作によるアンモニアの脱着が可能で、結晶性や吸着量を維持したまま、繰り返し再生できる。

東京工業大学は、面積効率の高い28GHz帯4ストリーム時分割MIMOフェーズドアレイ受信機を開発した。時分割で回路を再利用することにより、省面積かつ低消費電力で高速通信が可能なMIMO技術を創出した。

京都大学は、ホウ素の特性を活用することで、分岐構造を持つポリビニールアルコールの合成に成功した。新しい物性、分解性の発現や機能性材料への展開が期待できる。

東京工業大学らは、準結晶と不整合変調構造の特徴を持つ非周期結晶構造を発見した。また、超空間の枠組みを応用し、貴金属比準結晶タイリング以外の不整合変調構造でも包括的な理論が構築できることを確認した。

アプライド マテリアルズは、銅配線を2nmロジックノード以降へ微細化してコンピューティングシステムのエネルギー効率を高める、新たなチップ配線技術を発表した。微細化に加え、新たなLow-k絶縁材料でキャパシタンスの低減と材料強度を両立した。

東京工業大学は、中低温域で高いプロトン伝導度を示す、新しい六方ペロブスカイト関連酸化物を発見した。水の取り込み率は完全水和の100％で、300℃付近の中温域で高い化学的安定性を兼ね備えている。

東北大学は、2次元および3次元の半導体ヘテロ構造で、2次元半導体から3次元半導体への電子の移動効率の向上と、2次元半導体の電荷状態の制御に成功した。NTT物性科学基礎研究所と共同で研究していた。

三菱重工業とArcelorMittalは、高炉ガスなどから回収した二酸化炭素を一酸化炭素にプラズマ変換する実証試験を開始する。鉄鋼生産過程におけるCO2の循環利用プロセスを検証する。

東京大学は、ガラス形成液体の非ニュートンレオロジーに関して、実験結果の定量的な説明に成功した。20年以上未解決だった理論と観測の不整合を、従来の移流とは異なるひずみのメカニズムを理論に組み込むことで解決した。

東北大学は、ペロブスカイト型酸化物中の窒素ドーパントの定性、定量分析に成功した。材料内部の窒素の導入形態を識別でき、詳細な分析が可能となる。

東北大学と慶應義塾大学は、ジルコニウムテルライドを用いて、大面積な薄膜を製造する新しい手法を開発した。「擬一次元ファンデルワールス物質」の1つで、半導体デバイスへの応用が注目される。

東京工業大学は、カーボンナノチューブバンドル構造体をねじり変形させると、回位が発生することを発見した。回転を起こした領域と、起こしていない領域との境界線である回位線の観測にも成功している。

東北大学は、高価なナノ炭素を使用せずに、スーパーキャパシター並みの容量を得られるキャパシター用電極を開発した。安全で安価な青色顔料の鉄アザフタロシアニンを活性炭に分子吸着し、電極を作製した。

島津製作所は、抗体医薬品の開発に役立つ抗体糖鎖自動前処理装置「MUP-3100」を、住友ベークライトは専用の抗体糖鎖調製キット「Auto-EZGlyco mAb-N Kit for SHIMADZU」を2024年7月3日に発売した。

出光興産らは、共同で実施している研究開発で、空気中に多量に存在する窒素と水から常温／常圧で進行するアンモニアの連続電解合成で世界最高性能を達成した。

京都大学は、3次元物質の二酸化ハフニウムジルコニウムから、厚さ1nmの2次元強誘電体を作製することに成功した。数nmまで極薄化した3次元強誘電体からは困難とされていた、2次元物質を作製できた。

東北大学らは、ナノ秒近辺での原子、分子運動を観測する放射光X線分光型測定技術を開発した。次世代2次元X線カメラを使用すれば、動いているものの時間スケールだけでなく、空間的な大きさも同時に測定できる。

PXPは、自己修復機能を強化したカルコパイライト太陽電池を開発した。宇宙の放射線環境に強い耐性を備え、太陽電池を実運用する気温でも、タンデム化した場合でも、自己修復機能を十分に発揮する。

東京理科大学は、2種類の配位子を有する環状の亜鉛錯体から、結晶性ダブルウオールナノチューブを開発した。電子ドナー分子をナノチューブ結晶内部に導入し、固体電子移動過程を直接観察できる。

日立ハイテクは、複数の解析装置で同一の試料を観察する際の観察精度や操作性を向上した、走査型プローブ顕微鏡システム「AFM5500MII」を発売する。各種解析装置との連携機能を強化している。

東北大学と筑波大学は、これまで困難だった5nm以下の超微細な金属酸化物粒子を精密に合成する手法を開発した。放射光軟X線分光での解析により、構造歪が誘起する特異な電子状態が確認された。

東北大学が代表機関を務めるコンソーシアムが、福島国際研究教育機構の委託事業「ネガティブエミッションのコア技術の研究開発・実証」に採択された。同大学のほか、鹿島建設と日本エヌ・ユー・エスが参画している。

福岡工業大学と東京大学は、ナノシートとさまざまなカチオン物質を組み合わせ、これらを弱い引力で集合させる新しい手法により、サステナブルで多様な機能を持つ積層型ナノファイバーを開発したと発表した。

東京大学は、室温かつゼロ磁場の条件下で異常ネルンスト効果を発揮する薄膜を、鉄とスズから作製した。横型熱電効果で、大面積でフレキシブルなデバイス構造を低コストで作製することが可能となる。

東北大学は、手すき和紙と生分解性プラスチックを組み合わせ、新しい複合材料を開発した。強度が向上し、コンポスト中で5週間後には80％以上を生分解できることから、新たな用途の拡大が期待される。

東京大学は、電気絶縁性と金属並みの熱伝導率を兼ね備えたゴムシートを開発した。パルス交流電界を用いて、窒化ホウ素フィラーを厚み方向に配向すること成功した。

早稲田大学は、シリカガラスの微細構造を直接観察し、柱状構造の配列がガラスの密度ゆらぎと深い関係があることを解明した。この特性は、ガラス材料を利用する際のイオン伝導特性、強度、光学特性の向上に資する可能性が期待される。

3DCはリチウムイオン電池向け高濃度電解液の研究において日本有数の実績を持つ大阪大学産業科学研究所 教授の山田裕貴氏と2024年4月から共同研究を開始している。

東北大学は、産学共創の研究施設「NAGASE×東北大学 Delivering next．共創研究所」を設立する。共創パートナーとなる長瀬産業は、3GeV高輝度放射光施設「NanoTerasu（ナノテラス）」を活用する考えだ。

東北大学と東京工業大学は、新しい顕微鏡手法「局所C-Vマッピング法」を開発した。ナノスケールの空間分解能で、強誘電体における分極反転電圧の面内のばらつきを観察できる。

立命館大学らは、半導体特性を示す新たな液晶材料を創製した。脂溶性アルコキシ鎖を持つ芳香環を2カ所に導入したノルコロール誘導体を合成し、液晶状態の発現と高い電気伝導性を発見した。

ブリヂストンは、東北大学青葉山新キャンパス内に設けられた3GeV高輝度放射光施設「NanoTerasu（ナノテラス）」を活用しタイヤ材料の研究開発を開始した。

住友ゴム工業は、タイのコンケン大学と、ゴムノキの組織培養技術に関する共同研究の協定を締結した。植物生理学的反応のデータを解析し、天然ゴムの収量増加に関係する仕組みを解明する。

太陽ホールディングスは、埼玉県嵐山町の嵐山事業所内でソルダーレジストの開発を加速する技術開発センター「InnoValley（イノヴァリー）」を開設した。

東京大学は、新たな分子設計により、交互積層型電荷移動錯体の高伝導化に成功した。大量合成が可能で溶液加工性に優れており、塗布型伝導体材料として、有機電子デバイスへの応用が期待される。

東北大学と三井不動産は、両者のパートナーシップによる「東北大学サイエンスパーク構想」を本格始動したと発表した。

東京大学は、約100nmの空間分解能を有する中赤外顕微鏡を開発した。微細な構造を持つ物質の非破壊、非標識、非接触での分子振動イメージングが可能となり、生物学や医学、材料工学などへの応用が期待される。

島津製作所は、元素選択式ガスクロマトグラフ質量分析計「ELEM-SPOT」を発売した。バイオ由来原料やリサイクル原料に含まれる酸素や窒素成分を、従来法より80％以上短い時間で高感度に検出できる。

東北大学は、キトサンのナノファイバーシートが、半導体特性と蓄電特性を有することを発見した。キトサンは、通常は廃棄される蟹殻などから得られるバイオマス化合物だ。

物質・材料研究機構は、わずか3分の熱処理で、トランスやモーター用の軟磁性材料として使用される鉄基アモルファス合金を横型の熱電変換材料に変換できることを実証した。

東北大学は、無機材料表面の性質予測に理論計算と機械学習を用いる新たな手法を開発した。表面に吸着する不純物などの影響を除去して、無機材料表面の基本的な電子構造を、高精度かつ網羅的に予測できる。

工学院大学は、発光層に岩塩構造の酸化マグネシウム亜鉛を用いることで、波長域190〜220nmで発光するUV-Cランプの動作実証に成功した。低圧水銀灯の代替光源や人と環境に優しいUV-C光源としての応用が期待される。

東北大学は、低環境負荷の「金属空気紙電池」を開発した。身近にある塩水で発電し、マグネシウムや紙、炭素など、環境に優しい素材で構成されていることから、ウェアラブルデバイスや非常用電源などへの応用が期待される。

東京都立大学は、電子配線などに用いるハンダで、不揮発性を有する磁気熱スイッチング効果を観測した。磁場の印加によりハンダの熱伝導率が変化し、磁場を切っても高い熱伝導率を維持する。

東京理科大学とデンソーは、これまでに報告されている酸化物固体電解質よりも幅広い温度域で高いリチウムイオン伝導度を持つパイクロア型固体電解質を発見したと発表した。

東北大学は、レーザー光によりナノメートルスケールで微細加工する技術を開発した。従来よりも微小なスケールで穴あけや線描加工ができるため、半導体加工技術への展開が期待される。

東北大学は、二酸化バナジウムの薄膜における水素の拡散運動を原子レベルで解明した。室温付近で電気抵抗が大きく変化する特性から、次世代半導体デバイス材料として注目されている。

東北大学は、東京大学、メニコンと共同で、2024年4月より「次世代コンタクトレンズ及びコンタクトレンズの流通・製造に関する基盤技術構築」に向けた研究を開始する。

東北大学は、スピン波を用いた物理リザバー計算機の学習性能向上に必要な波の速度と素子サイズの関係を解明した。検証の結果、少ない入出力ノード数で、短期記憶と非線形変換能力を持った学習が可能であることが判明した。

東北大学は、単一分子のみを用いて、異なる誘電応答性を示す結晶を作成することに成功した。省プロセスかつ省コストで、物性を制御可能な誘電材料の開発につながることが期待される。

新エネルギー・産業技術総合開発機構は、2次元の原子シートを転写する機能性テープを開発した。フレキシブル基板をはじめ、プラスチックやポリマーのようなさまざまな素材や形状のモノに対応する。

産業技術総合研究所は、化学品の合成反応に最適な溶媒を特定する新しい手法を開発した。抽出や溶媒のリサイクルまでをシミュレートし、生産過程全体のCO2排出量と製造コストを加味して溶媒を評価する。

東京大学は、半導体量子ドット中の電子とテラヘルツ電磁波との強結合状態に成功した。半導体量子ビット間の集積回路基板上での量子情報の伝送や、大規模固体量子コンピュータへの応用が期待される。

産業技術総合研究所は島根大学との共同研究において、温度差の向きと電流の向きを直交可能な、新たな熱電材料を開発した。第一原理計算により、熱流と電子の移動が交差するメカニズムも解明した。

東芝は、小向事業所（川崎市幸区）内に開設した研究開発新棟「イノベーション・パレット」のオープンニングセレモニーを開催するとともに、同所を報道陣に公開した。

静岡大学は金のナノ粒子で構成されるカラーフィルムの開発に成功したと発表した。今回の研究で得られた研究成果は、今後フレキシブルディスプレイや宇宙などの過酷環境下においても使えるようなカメラのカラーフィルターへの応用につながると期待される。

東北大学とSWCCは、産学共創の研究施設「SWCC×東北大学高機能金属共創研究所」を開所した。同大学の制度を活用し、仙台市青葉区の同大学片平キャンパス内に拠点を設ける。

東北大学は、次世代の第6世代移動通信システム通信帯で利用できる周波数のチューナブルフィルターを開発したと発表した。

東北大学と信越化学工業は、スピン波の伝播方向を制御する構造体を共同開発した。また、二次元マグノニック結晶と呼ばれる構造体に照射したスピン波の反射率が、入射角度に依存しづらくなることを確かめた。

東北大学と物質・材料研究機構は、アモルファス材料における熱伝導率などの物性変化をもたらす構造的要因を解明した。構造的特徴と物性の相関性が明らかになったことで、新たな熱制御材料の開発が期待される。

理化学研究所は、無数の微細な穴に、6原子程度で構成される金属クラスターが取り込まれた触媒を開発した。この触媒を用いて、大気中の窒素からアンモニアを低い温度で持続的に合成することに成功した。

中央大学と国立情報学研究所は、検査物の内部材質と内部構造を非破壊で推定する新たな検査技術を開発した。カーボンナノチューブをセンサーに用いた材質同定型デバイスシステムと構造復元手法を組み合わせた。

東京大学、海洋研究開発機構、群馬大学、製品評価技術基盤機構、産業技術総合研究所、日本バイオプラスチック協会は、生分解性プラスチックが深海でも分解されることを実証した。

東北大学と循環社会推進協議会は、高周波誘導加熱を用いたマグネシウム製錬技術を開発した。海水から得られる水酸化マグネシウムを原料とし、還元剤にフェロシリコンを使用して、金属マグネシウムを製錬する。

東京大学は、1分という短時間の溶媒内超音波処理で、サブナノ厚の2次元半導体の単層を選択的に単離することに成功した。同時に、不要なバルク結晶群を基板上から除去できるようになり、複雑なデバイス設計が可能となった。

NTTと日本大学は、通信波長の光に共鳴する希土類元素のEr（エルビウム）を添加した超音波素子を作製することにより、数msの長い寿命を持つ光励起電子とGHzレベルの超音波が混ざった状態（ハイブリッド状態）を生成することに成功したと発表した。

東北大学は、スピン移行トルク磁気抵抗メモリの極限微細化技術を確立した。磁気トンネル接合素子を数nm領域に微細化しながら、AIや車載など用途に合わせたカスタマイズが可能となる。

東京大学らは、強磁性体と圧電体の2層からなる界面マルチフェロイク構造で、電圧印加による磁化方向制御の仕組みを解明し、磁性層中の元素特有の役割を確認した。

NTTとフランスのCEA Saclay、NIMS、KAISTは、グラフェンのp-n接合と、ローレンツ波形の電圧パルスによって生成される単一電子源のレビトンを用いることで、電子の飛行量子ビット動作を世界で初めて実証したと発表した。

アジレント・テクノロジーは、医薬品業界におけるリアルタイムバイオプロセスモニタリングを目的として設計されたオンライン液体クロマトグラフシステム「Agilent 1290 Infinity II Bio オンラインLCシステム」を発売した。

旭化成は、窒化アルミニウム系材料を用いた半導体デバイスにおいて、理想的な特性を持つpn接合の作製に成功した。絶縁破壊電界強度は7.3MV／cmで、高電圧に対する耐性を有する。

産総研は、使用原料の種類、成形方法、焼結条件などの製造プロセス情報を用いて窒化ケイ素セラミックス焼結体の熱伝導率を高精度に予測するAI技術の確立に成功した。

フレンドマイクローブは、日本ゼオンや名古屋大学 大学院 工学研究科 教授の堀克敏氏の研究グループとともに行った共同研究によって、カーボンナノチューブ（CNTs）を微生物で効率的に分解する手法を開発したと発表した。

東北大学は、二酸化炭素の吸着により、磁石としての性質を付与できる多孔性材料の開発に成功した。二酸化炭素の吸脱着の繰り返しにより、磁気秩序の形成と消去も繰り返し起こる可逆性を有している。

東京大学は、新開発の原子分解能磁場フリー電子顕微鏡を用いて、鉄鋼粒界の原子配列の観察に成功した。鉄鋼粒界の原子配列の解明により、高性能な鉄鋼材料の開発への応用が期待される。

産総研とNTTは、シリコン量子ドットを用いて電子を1粒ずつ精密に制御して大きさの決まったpA単位の微小電流を発生させることに成功したと発表した。fA（1fAは1000兆分の1A）までを含めた、nA以下の微小な電流を正確に発生、測定するための“微小電流標準”の開発につながる成果となる。

島津製作所は、業界最小でイオン源のメンテ時間が1分の新型ガスクロマトグラフ質量分析計「GCMS-QP2050」を発売した。

東北大学は、金属中の水素原子を観察する新しい手法を開発した。汎用的な光学顕微鏡と、水素原子と反応して色が変わる高分子を用いることで、金属中の水素原子の流れを低コストで容易に動画撮影できる。

物質・材料研究機構は、磁性体における「異方性磁気トムソン効果」を直接観測することに成功した。発生する熱量は、磁化が温度勾配や電流に対して垂直な場合よりも、平行な場合の方が大きいことを突き止めた。

東北大学は、リチウム空気電池の充放電回数を向上させる、カーボン正極の構造を考案した。従来のカーボン素材との比較では、容量、サイクル寿命の両方で上回っていることが確認された。

住友ゴム工業は、宮城県仙台市青葉区で整備が進められている次世代放射光施設「Nano Terasu（ナノテラス）」で見学会を開いた。会場を移して同施設を用いた研究活動も紹介された。

東京大学は、強い磁場を加えたグラファイトにおいて、比熱が二重ピーク構造となる現象を発見した。この構造は限られた条件下でしか観測できず、また同じ条件でも磁気熱量効果や電気抵抗では見られなかった。

産業技術総合研究所は、生物が食べられる糖を中性条件下で高速化学合成する触媒プロセスの開発に成功した。地球環境に優しいバイオ生産技術の発展が期待される。

東北大学は、酸化処理を施したセルロースナノファイバー（CNF）が150℃まで蓄電可能で、その蓄電特性にCNF内の結合水が関係することを発見した。今後、高電圧短時間充電や空中、真空中からの電荷の蓄電、蓄電体の大容量化などが期待される。

東京理科大学と物質・材料研究機構は、ナトリウムイオン電池やカリウムイオン電池用の新たな負極材料である「ZnO鋳型ハードカーボン」を合成することに成功した。

NTTは、350時間の連続動作が可能な人工光合成デバイスを開発した。半導体光触媒と金属触媒を電極として組み合わせ、気体状態にある二酸化炭素の効率的な変換を可能とした。

大阪大学らの研究グループは、希土類Ce化合物超伝導体の電子軌道を可視化することに成功した。硬X線光電子分光とX線吸収分光の直線偏光依存性を測定し、超伝導になる電子の空間分布を直接観測した。

物質・材料研究機構は、東京大学、東京理科大学と共同で、特殊な設備を使わずに水溶液中で有機半導体を精密にドーピングする技術を開発した。フレキシブルデバイスの産業応用の加速に貢献する。

東京大学は、神奈川県立産業技術総合研究所、宇都宮大学、科学技術研究所と共同で、クモの脚関節近くの亀裂が平行に並んだ器官を参考に、ひずみが測れる光センサーシートを新たに開発した。

NEDOはドイツで実施したハイブリッド蓄電池システム実証事業の成果と今後の展望について発表した。

東北大学は、可視光や次世代通信に必要な電波を透過する、透明な遮熱窓用の基材を開発した。nmサイズの周期構造を持つアルミ製遮熱メタマテリアルにより、波長が異なる電磁波の反射や透過を制御する。

東京大学は、脱離基を持たない炭化水素原料を用いて、カルボニル基α位での炭素−炭素結合生成反応に成功した。既存の手法で多量に発生していた塩基試薬や脱離基由来の廃棄物を大幅に削減できる。

東京大学は、強誘電体トランジスタを用いて、電源をオフにしても光位相の情報を失わない不揮発光位相器を開発した。メモリとして強誘電体を用いることで、電源オフの状態でも不揮発動作を光位相器に付与することに成功した。

東北大学は、汎用プラスチックの基礎的構造を観察できる新たな電子顕微鏡解析手法を開発した。ポリエチレンナノ結晶を電子染色なしで可視化する同手法により、結晶内部の分子鎖配列などを直接解析可能になった。

東北大学は、光の第2高調波発生強度を最も強くする、ヤヌス型2次元物質の積層構造を検証した。広く存在する元素から高強度のSHGを発生できる物質の設計、探索に寄与する研究成果だ。

産業技術総合研究所は、次世代通信基盤となる第6世代移動通信システムで利用されるTHz波に対し、高い吸収率と高速の熱応答性を兼ね備えたTHz波吸収体を開発した。

立命館大学とPatentixは、PhantomSVD法を用いて、ルチル構造二酸化ゲルマニウムをSiC上に製膜することに成功した。酸化物半導体パワーデバイス開発の課題となる、基板の低熱伝導率の解決に向けて前進した。

東北大学は、室温下での光照射によって、金属有機構造体に結晶構造変化を伴う新しい電子状態が生じることを発見した。光誘起強誘電性などの新しい超高速光応答性物質の開発が期待される。

出光興産の先進マテリアルカンパニーは神戸大学先端バイオ工学研究センターに出光バイオものづくり共同研究部門を設置した。同部門では、バイオ燃料、バイオ化学品、バイオ農薬などを製造するスマートセルの開発に取り組む。

東京都市大学は、高いエネルギー変換効率と屈曲性を併せ持つ「ペロブスカイト／シリコンタンデム太陽電池」の作製技術を開発した。薄くて曲がるため、従来のタンデム太陽電池では難しかった場所にも設置できる。

大阪大学は、モルフォ蝶の光学原理を応用し、明るく広角で、色が偏らず、防汚能力も備える光拡散シートを作製した。設計を変更することで、拡散光の形状異方性も制御できる。

スズキは、タンパク質がプラスチックに吸着、着色する性質を活用したマイクロプラスチック判別技術の共同研究に関する契約を静岡大学と締結した。海洋プラスチックごみの削減など、海洋環境保護に貢献する。

堀場製作所は、「JASIS 2023」（2023年9月6〜8日）に出展し、ブース内で「HORIBAブースツアー」を開き、「エネルギー／環境」「先端材料／半導体」「バイオ／ヘルスケア」のビジネスフィールドで展開する事業や製品について紹介した。

アジレント・テクノロジーは、「JASIS 2023」で、自動分注ソリューション「Bravo NGS」やBravo NGS用の組み込み型サーマルサイクラー「ODTC」、水素ガス対応のエクストラクタイオン源を紹介した。

島津製作所は、「JASIS 2023」（2023年9月6〜8日）に出展し、新製品のガスクロマトグラフ「Brevis GC-2050」やGC質量分析計（GC-MS）「GCMS-QP2050」、マイクロプラスチック自動前処理装置「MAP-100」を披露した。

日本分析機器工業会と日本科学機器協会は共同で主催する「JASIS（Japan Analytical & Scientific Instruments Show） 2023」（2023年9月6〜8日、幕張メッセ）の概要を発表した。

産業技術総合研究所と岐阜大学が共同で確定した、ナノオブジェクトの毒性評価における問題と解決手順を定めた国際標準が発行されたと発表した。産業分野におけるナノオブジェクトの適正な利用促進につながることが期待される。

早稲田大学は、芳香族系高分子電解質膜をフッ素系ナノファイバーで複合化し、高性能かつ高耐久の固体高分子形燃料電池を作製した。次世代燃料電池自動車などへの応用が期待される。

早稲田大学は、MLの1種となるPositive-Unlabeled学習を活用し、構造相転移を起こす分子を効率的に抽出する手法を開発した。構造相転移の発現を事前に予測することで、材料分野、製薬分野での活用が期待できる。

JFEスチールの高圧水素輸送用ラインパイプ材の特性評価に関する研究開発が、「海洋石油・天然ガスに係る日本財団とDeepStarの連携技術開発助成プログラム」に採択された。パイプライン材料の評価基準の確立を図る。

東北大学 大学院環境科学研究科 教授の成田史生氏（工学部材料科学総合学科兼担）のグループは、英国リーズ大学 教授のYu Shi教授と共同で、炭素繊維強化プラスチック（CFRP）の電極からなる新しい圧電振動発電デバイスの開発に成功した。

NEDOは、Green Earth Institute（GEI）が2021年度から千葉県茂原市に建設を進めていた「バイオものづくり」の推進拠点「バイオファウンドリ研究所」を報道陣に公開した。

旭化成は、マイクロプラスチックが屋外に出た後、紫外線を浴びた経過時間を推定する手法を開発した。同手法を用いた調査により、海面近くのマイクロプラスチックは、1〜3年程度で沈降していくことが示唆された。

令和5年春の紫綬褒章受章が決定した東京大学 生産技術研究所 教授 岡部徹氏に、紫綬褒章受章への思いやレアメタルの研究を開始した経緯、現在注力している研究、今後の展開について聞いた。

日本原子力研究開発機構は、東北大学とともに、スピン三重項トポロジカル超伝導物質候補であるウラン化合物で、低磁場超伝導状態と高磁場超伝導状態との間に、両者が混合した新しい超伝導状態が存在することを発見した。

東京大学先端科学技術研究センターは、ガラス状固体の内部で発生する粒子の微小な動き「遅いβ緩和」を直接可視化することに成功した。ガラスの基礎理解に役立つ他、長時間安定した性質を持つ新材料などの開発に応用できる可能性がある。

東京大学生産技術研究所は、電子機器の放熱材料として注目されているグラファイトの同位体を除去することで、熱伝導を増強できることを確認した。

積水化学工業と地球環境産業技術研究機構が共同で応募した「バイオものづくり技術によるCO2を原料とした高付加価値化学品の製品化」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構のグリーンイノベーション基金事業に採択された。

産業技術総合研究所は、九州大学らとの共同研究において、発光ラジカルのTTMラジカルに樹状高分子を結合させることで、発光効率を高め、赤色発光させることに成功した。有機ELデバイスの発光材料への応用が期待できる。

産業技術総合研究所は、熱活性型遅延蛍光材料から放射される発光強度の時間変化を、数秒で計測する技術を開発した。

産業技術総合研究所は、無機ナノファイバーの内部に、金属原子を挿入する技術を開発した。インジウムの蒸気に、ナノメートル単位の直径を持つ遷移金属モノカルコゲナイドをさらすことで、細線間の隙間にIn原子を挿入した。

産業技術総合研究所は、プラスチックの劣化状態を、X線散乱と近赤外光吸収の同時計測により分析するシステムを開発した。劣化により破壊や変形が生じたプラスチックを、形状や厚みにかかわらず、非破壊で検査できる。

東京都立大学は、炭素−酸素結合を炭素−ケイ素結合に直接変換し、効率よく有機ケイ素化合物を合成する触媒反応技術を開発した。木質バイオマス由来化合物のみならず、ポリエステルにも変換できるため、廃プラスチック資源化への応用が期待される。

パナソニック くらしアプライアンス社は、大阪公立大学 大学院獣医学研究科 准教授の安木真世氏との共同研究で、ナノイーの曝露による新型コロナウイルスの不活化が、ウイルスの構造崩壊につながる一因だと確認した。

パナソニック エレクトリックワークス（EW）社は高湿度下の水素流量と濃度を同時に測れる「超音波式水素流量濃度計」を発売した。

産業技術総合研究所（AIST）が、新たに開発した可視光を99.98％以上吸収する「至高の暗黒シート」について説明。これまでの「究極の暗黒シート」と比べて、半球反射率を20分の1以上まで削減しており、究極を超えた至高の黒さを実現した。

島津製作所が、関東地区初の大規模研究開発拠点となる「Shimadzu Tokyo Innovation Plaza（殿町事業所、Shimadzu TIP）」を報道陣に公開。約100人の従業員が入居し、投資金額は入居する建屋の改造費や約100台の分析計測機器などを含めて約20億円。

日立製作所と産業技術総合研究所は、産総研臨海副都心センター（東京都江東区）内に「日立−産総研サーキュラーエコノミー連携研究ラボ」を設立した。同連携研究ラボには、日立から約20人と産総研から約20人、合計約40人の研究者が参加し、2025年10月10日までの3年間で10億円を投じる計画である。

積水化学工業と日立製作所が材料開発におけるマテリアルズインフォマティクス（MI）の推進に向け協創を開始する。積水化学が持つ材料開発の高度なナレッジと実績、日立の研究所における先行研究の成果を含めた先進デジタル技術とナレッジを融合し、データ駆動型材料開発のためのデジタル基盤の実現を目指す。

ダッソー・システムズは2022年7月6〜26日にかけて、年次カンファレンス「3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2022」をオンラインで開催した。本稿では日華化学 化学品部門 界面科学研究所 副所長 兼 研究開発推進部長の齋藤嘉孝氏による講演「データ駆動型R＆Dに向けた第一歩／電子実験ノートの導入」の内容を紹介する。

AGCは2022年6月から本格運用を開始した独自開発マテリアルズインフォマティクス（MI）ツールについて説明。「ARDIS」と「AMIBA」の2つで、2025年をめどに技術本部R&D部門へのシステム導入と、これらMIツールを活用できるMI人材の育成を完了させる計画である。

アジレント・テクノロジーは、ライフサイエンスや化学の分析で広く用いられている質量分析計の新製品として、シングル四重極ガスクロマトグラフ質量分析計「5977C」、トリプル四重極ガスクロマトグラフ質量分析計「7000E」「7010」、トリプル四重極液体クロマトグラフ質量分析計「6475」を発表した。

2030年度を目標に「カーボンネガティブ技術」の開発を進めている三菱ガス化学が、新素材開発を高度化、加速する「マテリアルズインフォマティクス（MI）」の導入に向けて日立製作所との協創を推進している。既に、新素材探索の精度の約50％向上や、新素材探索に必要な実験時間の30〜50％短縮などの成果を確認している。

さまざまな産業でデジタル化の推進が求められている中、最も進展が遅いと指摘されることも多いのが「研究」である。科学機器大手のオリンパスが2021年10月に提供を開始したクラウドサービスの「OLSC」は、ライフサイエンス研究を行う大学や研究所における研究者のワークフローの支援にフォーカスすることで課題解決を目指している。

島津製作所と神戸大学は、先端バイオ工学を用いて人工的に遺伝子を変化させた細胞「スマートセル」によって、医薬品や食品、新素材、石油化学製品代替素材などの量産を可能にする「スマートセルインダストリー」に向けて、ロボットとデジタル技術、AIなどを活用した自律型実験システムのプロトタイプの有用性検証を開始した。

アジレント・テクノロジーが同社の分析機器向けに提供しているデジタルツールについて説明。ダウンタイムの短縮や修理コストの削減などにつながる予防保全のための「Smart Alerts」や、AR技術を用いたリモートサポートアプリ「CrossLab Virtual Assist」などの展開を2021年から推進しており、分析機器を活用するラボにおけるDXを支援する。

富士通は2021年10月12日、同年7月に富士通 執行役員専務 CTOに就任したヴィヴェック・マハジャン氏による技術戦略説明会を開催した。取り組みを強化する5つの技術的重点領域を紹介するとともに、インドとイスラエルに新しい研究拠点を開設する計画についても言及した。

本田技術研究所は2021年9月30日、新領域の技術開発の取り組みを発表した。公開したのは「eVTOL（電動垂直離着陸機）」「多指ロボットハンド」「循環型再生エネルギーシステム」の3つだ。“ホンダのコア技術”と位置付ける燃焼、電動化、制御、ロボティクスの技術を活用する。

武田薬品工業と京都大学iPS細胞研究所（CiRA）が共同研究プログラム「T-CiRA」の研究開発成果の社会実装を目的とする「オリヅルセラピューティクス株式会社」の設立背景と今後の展望について説明。同社は2026年をめどにiPS細胞由来の心筋細胞と膵島細胞を用いた再生医療の臨床有効性・安全性データを収集し、株式上場を目指す。

Preferred Networks（PFN）とENEOSが、新物質開発や材料探索を高速化する汎用原子レベルシミュレーター「Matlantis（マトランティス）」を開発。両社が共同出資で設立した「株式会社Preferred Computational Chemistry（以下、PFCC）」を通じて、SaaSによる提供を始めた。

リガクと日本電子が、両社の共同開発による電子回折統合プラットフォーム「Synergy-ED」について説明。これまで詳細な分析ができなかった1μmよりも小さい極微小結晶の分子構造を解明できる従来にない分析機器であり、創薬や材料開発における新たな発見に役立つとして期待を集めている。

日立製作所は、同社が開発した新たなマテリアルズインフォマティクス（MI）技術について三井化学と共同で実証試験を開始すると発表した。三井化学が提供する過去の開発データを用いて、このMI技術の有効性を検証したところ、従来のMI技術と比べて高性能な新材料の開発に必要な実験の試行回数を4分の1に削減できることを確認したという。

パナソニックは「CVPR2021」において2件のAI技術が採択されたと発表。このうち1件と関わる住空間向けデータセット「Home Action Genome」は、同社が独自に構築したもので、住空間向けでは従来にない大規模なデータセットであるにもかかわらず無償で公開されている。その狙いについて、パナソニック テクノロジー本部の担当者に聞いた。

パナソニックは、フォトン（photon、光子）ではなく、フォノン（phonon、音子）の応用となる「フォノニック結晶構造」をシリコンウエハー上で量産するための作成方法を開発した。このフォノニック結晶構造は、遠赤外線センサーの感度を約10倍向上できるという画期的な技術である。

日立製作所は、周辺の温度変化による品質劣化の状態を、企業や消費者に分かりやすく“見える化”する商品品質判定システムを開発した。製造日から一律に設定される消費期限では分からない食品の“本当の品質”を示すことで、社会課題となっている食品ロスの削減への貢献を目指す。

パナソニックの技術トップとして新たに執行役員 CTO、薬事担当に就任した小川立夫氏がオンライン会見を行った。今回の会見は、小川氏のパナソニックにおける経歴や技術開発についての考え方などを説明すもので、具体的な研究開発の方向性などについて踏み込むことはなかったが、その基盤となる考え方を示唆する内容となっていた。

UL Japanは2021年4月8日、中型防爆槽などの電動モビリティなどに搭載する高容量リチウムイオンバッテリーの信頼性試験用設備を三重県伊勢市の本社に増設したと発表した。電動モビリティなどを対象としたリチウムイオンバッテリーの信頼性試験ニーズに対応する。

オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」（2021年2月2〜12日）の講演に早稲田大学 理工学術院 教授の澤田秀之氏が登壇。「ソフトロボット学が切り拓く新しい世界〜機能的マテリアルとソフトロボットへの展開〜」をテーマとし、「やわらかい」ロボット実現に向けた機能性材料とその制御手法、ソフトロボットへの展開・展望について紹介した。

オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」（2021年2月2〜12日）のオンライン基調講演に豊田中央研究所 代表取締役所長の菊池昇氏が登壇。「発明とイノベーションのジレンマ〜日本の研究に足りぬ2つのE」をテーマに、同研究所の役割と、日本の研究者の課題などを紹介した。本稿ではその内容を紹介する。

東芝がCO2（二酸化炭素）を燃料や化学品の原料となるCO（一酸化炭素）に電気化学変換する「Power to Chemicals（P2C）」を大規模に行う技術を開発。一般的な清掃工場が排出する年間約7万トンのCO2をCOに変換でき、CO2排出量が清掃工場の数十倍になる石炭火力発電所にも適用可能だという。

日本IBMは、IBMの研究開発部門であるIBMリサーチ（IBM Research）の東京基礎研究所で開発を進めている「AI分子生成モデル」をはじめとするAccelerated Material Discovery技術について説明。AI分子生成モデルを用いた材料探索を体験できる無償のWebアプリケーション「IBM Molecule Generation Experience（MolGX）」も公開した。

村田製作所が神奈川県横浜市みなとみらい21地区に開業した研究開発拠点「みなとみらいイノベーションセンター」を報道陣に公開。電池事業を中心としたエネルギー市場やヘルスケア市場において顧客や業界との接点強化を図るとともに、自動車市場でも新規分野での採用拡大に向けた活動を推進する拠点としての活用を見込む。

AGCは、AGC横浜テクニカルセンター（YTC）内に建設していた新研究開発棟の完成を発表するともに、同研究棟内に開設した社内外の協創を加速させる協創空間「AO（アオ）」を報道陣に公開した。YTCにAGCの研究開発機能を集約するとともに、社内外の協創を推進するスペースを併設することでオープンイノベーションも加速させたい考えだ。

ブリヂストンは2020年11月21日から、リニューアルした技術ショールーム「Bridgestone Innovation Gallery（BIG）」の一般公開を開始する。同社は東京都小平市の拠点を再開発し、新たなイノベーション拠点となる「Bridgestone Innovation Park」を開設する方針を発表しているが、BIGの一般公開はその皮切りとなるものだ。

次世代エネルギーとして注目集まる燃料電池のエネルギー効率向上に関連する1つの技術としてパナソニックが2020年8月に開発を発表したのが「超音波式水素流量濃度計」である。同製品の企画を担当した、パナソニック アプライアンス社 スマートエネルギーシステム事業部 ビジネスソリューション部の三重野雅裕氏に話を聞いた。

ブリヂストンは、2020年7月に発表した中長期事業戦略構想「Bridgestone 3.0」で重要な役割を果たす技術イノベーションの方向性について説明。ブリヂストン技術センターや東京工場が位置する東京都小平市の拠点を再開発し、新たなイノベーション拠点となる「Bridgestone Innovation Park」を開設する。

NEC、大林組、日本産業パートナーズ、ジャパンインベストメントアドバイザー、伊藤忠テクノソリューションズ、東京大学協創プラットフォーム開発の6社は、事業会社、金融会社、アカデミアの連携による共創型R&Dから新事業を創出する新会社「BIRD INITIATIVE株式会社」を設立すると発表した。

物質・材料研究機構（NIMS）は2020年8月12日、リチウム空気電池の充電電圧が上昇する現象に、放電時に生成される過酸化リチウム（Li2O2）の「結晶性」が深くかかわっていることを明らかにした。リチウム空気電池の実用化における課題点の1つが解決に向かう可能性がある。

東京大学は、量子コンピューティングをはじめとする量子技術の社会実装を目指す「量子イノベーションイニシアティブ協議会（QII協議会）」を設立した。同協議会には、産業界から、JSR、DIC、東芝、トヨタ自動車、日本IBM、日立製作所、みずほフィナンシャルグループ、三菱ケミカル、三菱UFJフィナンシャル・グループの9社が参加する。

帝人と日立製作所は、帝人の新素材の研究開発におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に向け協創を開始すると発表した。帝人は同年2月に発表した「中期経営計画2020-2022」でデータ利活用による素材開発の高度化を掲げており、今回の日立との協創はその一環となる。

NIMS（物質・材料研究機構）は、北海道教育大学、浜松医科大学と共同で、ハエを参考に「接着と分離を繰り返せる接着構造」を単純かつ低コストで製作できる新しい製造プロセスの開発に成功した。バイオミメティクス（生物模倣技術）を基に、接着構造だけでなく、作り方もハエの「生きたサナギの中での成長」を模倣することで実現した。

OKIエンジニアリングは、リチウムイオン電池を中心とする「二次電池搭載機器向け信頼性試験・評価ワンストップ受託サービス」の提供を始める。耐充放電、耐振動、耐衝撃、耐塵（じん）などの環境試験と、構造解析・事故製品調査、性能評価を含めた44項目の試験・評価サービスをワンストップで提供する。

電力中央研究所と早稲田大学、Fluximの共同研究グループは、二重構造を持つ半導体ナノ結晶を用いて、これまでより大きな光電流増幅効果を持つ電界効果トランジスタを作製することに成功した。

アジレント・テクノロジーが、環境問題として注目を集めるマイクロプラスチックについて解説。併せて、高速自動分析が可能な同社の赤外イメージング技術「LDIR」を紹介した。

2019年10月1日から、東京大学物性研究所（東大物性研）がヘリウムガスの再液化事業をスタートする。研究用途だけでなく産業用途でも広く利用されているヘリウムは供給不足に陥りつつあるが、それをリサイクルによってカバーしたい狙いがある。

LIXILは、研究開発を担うテクノロジー部門の取り組みや、“未来の生活価値”の実現に向けた研究開発戦略「3×4」などについて説明した。

三菱電機は2019年9月2日、産業技術総合研究所（産総研）と共同で、放熱基板として単結晶ダイヤモンドを用いたマルチセル構造のGaN（窒化ガリウム）-HEMT（高電子移動度トランジスタ）を世界で初めて（同社調べ）開発したと発表した。

ヘリウムの輸入依存率が100％の日本。さまざまな産業や研究機関で広く利用されているが、近年のヘリウムに関連する情勢は厳しさの一途をたどっている。東京大学 物性研究所は、国内に約40カ所ある研究機関併設のヘリウムリサイクル設備を活用した産学連携リサイクルでこの厳しい状況の打破を目指している。

マテリアルズインフォマティクスによって二次電池や太陽電池の材料開発で成果を上げつつあるのがパナソニック。同社 テクノロジーイノベーション本部の本部長を務める相澤将徒氏と、マテリアルズインフォマティクス関連の施策を担当する同本部 パイオニアリングリサーチセンター 所長の水野洋氏に話を聞いた。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2019年3月13日、製鉄プロセスで発生するCO2の排出量を削減する研究開発プロジェクト「環境調和型プロセス技術の開発／水素還元等プロセス技術の開発（COURSE50）」の実施状況を説明した。

国立情報学研究所は、学術情報ネットワーク「SINET5」と国内3キャリアのモバイル通信環境を直結した新サービスとなるSINET「広域データ収集基盤」（略称：モバイルSINET）の実証実験を2017年12月21日に正式に開始すると発表した。

トヨタ自動車は、工業利用を目的とした汎用バーナーとして「世界初」（同社）となる水素燃料のバーナー（以下、水素バーナー）を、中外炉工業との協力により開発したと発表した。本社工場（愛知県豊田市）鍛造ラインに導入しており、他の国内工場にも順次展開していく方針。

パナソニック アプライアンス社は、同社が開発したオゾン水生成技術について説明。2018年4月に発表した全自動トイレ「アラウーノ」の最新モデルに採用しており、今後も水回りを中心に適用製品を広げていく考えだ。

横浜ゴムは、理化学研究所、日本ゼオンとの共同研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にイソプレンを生成できる「世界初」（横浜ゴム）の新技術を開発した。

ダイキン工業とNECは、2016年10月から取り組んでいる「知的生産性を高める空気・空間を実現するための共同研究」の成果を発表。オフィスなどの執務空間で眠くなった時に覚醒を促すために加える刺激として、空調による温度刺激が特に効果的で、眠気の兆しが見えた早期の段階で刺激を与えれば、覚醒した状態を保ちやすいことも分かった。

12年ぶりにスーパーカミオカンデのタンク内部が公開された。若手への技術継承も兼ねる改修作業が進められている。

溶接・接合技術関連分野の展示会「国際ウエルディングショー」（2018年4月25日〜28日、東京ビッグサイト）で、「空飛ぶクルマ『SkyDrive』、次世代モビリティへの挑戦」と題してCARTIVATOR Resource Management 代表理事の福澤知浩氏が特別講演を行った。

ブリヂストンは2018年5月17日、東京都内で会見を開き、ゴムと樹脂を分子レベルで結び付けた「世界初」（同社）のポリマー材料「High Strength Rubber（HSR）」の開発に成功したと発表した。2020年代をめどに事業化を進めるとともに、オープンイノベーションによって開発を加速し、タイヤなどブリヂストンの事業範囲にとどまらない展開の拡大も目指す。

ソフトバンクと物質・材料研究機構（NIMS）は、リチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が期待されるリチウム空気電池の実用化を目指す「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。同センターの活動により、NIMS単独の研究で2030年ごろとしていたリチウム空気電池の実用化時期を、2025年ごろに早めたい考えだ。

資源小国の日本だが、日本を取り囲む海にはさまざまな資源が眠っている。それら海洋資源の1つとして注目されているのが、高品質なレアアースを大量に含む海底の泥「レアアース泥（でい）」だ。南鳥島沖のレアアース泥には、国内需要3000年分のレアアースが含まれているという。レアアースを使った新たな製品につながる技術開発も進んでいる。