　海に浮遊するマイクロプラスチックは、流出したプラスチックごみが紫外線などの影響を受けて劣化し、微細片になることで発生する。今回の研究では、プラスチックの1種であるポリエチレン（PE）の劣化により生成される化合物の赤外線吸光強度比や、置かれた環境の温度、照射された紫外線強度の累積量の関係から、紫外線を浴びた経過時間をマイクロプラスチックの「年齢」として割り出した。

　同手法を用いて、日本近海や外洋の海面表層で採取したマイクロプラスチックの年齢分布を調査。その結果、北西太平洋や赤道といった外洋では、1～3歳の範囲に集中している一方で、陸に近い日本近海では、0～5歳と幅があることが分かった。

日本近海（上）と北西太平洋や赤道（下）の海洋表層から採取したマイクロプラスチックの年齢分布出所：旭化成

マイクロプラスチックの採取位置。日本近海は1～11、外洋は12～17で採取［クリックで拡大］出所：旭化成

　このことから、海には海面近くを浮遊するマイクロプラスチックを3年程度で除去して海底に沈降させる働きがあることがうかがえるが、海岸にマイクロプラスチックが漂着した時点ではその除去機能が失われることが示唆される。

　生態系などへの影響が懸念されるマイクロプラスチックは、世界の海洋表層に約24兆粒が浮遊しているとされる。研究グループは、同手法が海洋中のマイクロプラスチックの行方を探る手掛かりになるとしている。

⇒その他の「研究開発の最前線」の記事はこちら

深刻化する半導体不足、納期が1年以上、価格が20～30倍に跳ね上がるものも
半導体や電子部品の通販Webサイトなどを手掛けるコアスタッフは2021年6月30日、不足が叫ばれている半導体に関する考察と、これらの状況に対する同社の取り組みについて発表した。
旭化成のDX戦略は展開期から創造期へ、全従業員4万人がデジタル人材に
旭化成がDX戦略について説明。同社は「デジタル導入期」を経て現在は「デジタル展開期」にあり、2022年度からはさらなる高度化を図る「デジタル創造期」に入る。2024年度からは全従業員のデジタル活用が当たり前にある「デジタルノーマル期」となるため、2023年度には全従業員に当たる4万人をデジタル人材に育成する方針を掲げた。
進む製造業のDX、ソニー、リコー、コマツ産機、旭化成の取り組み
日本マイクロソフトは2022年3月15日、製造業のDX（デジタルトランスフォーメーション）支援への取り組みを説明すると共に、ソニーやリコー、コマツ産機、旭化成と共同で取り組むDXの事例を紹介した。
半導体不足の遠因となった、旭化成の半導体工場火災で起こったこと
旭化成は2021年9月14日、2020年10月に起きた宮崎県延岡市の旭化成エレクトロニクス半導体製造工場の火災について事故調査報告書をまとめたと発表した。建屋棟の損傷が激しく火災原因の特定には至らなかったが、発火場所の推定と、再発防止策などの調査結果を公開している。
旭化成がリチウムイオン電池用乾式セパレータの合弁会社を中国に設立
旭化成は2021年9月22日、中国におけるリチウムイオン二次電池用乾式セパレータの合弁会社の設立について各国当局より認可を得られたため事業を開始すると発表した。
旭化成が185億円で自動車内装材事業を買収、欧州市場の強化へ
旭化成は2020年3月6日、米国の大手自動車シートサプライヤーAdientから自動車内装ファブリック事業を1億7500万ドル（約185億3048万円）で買収すると発表した。