　調査は、同年2～12月に環境対応素材関連の国内メーカーを対象として実施した。使用済みボトルを原料として新たなPETボトルを製造するB to B用rPETの国内供給能力は、2023年12月末時点で年間34万8000tを達成。2024年12月末時点では年間37万3000tになると見込まれており、2025年以降は44万5000tに拡大すると予測する。

日本国内におけるB to B用リサイクルPET樹脂の供給能力［クリックで拡大］出所：矢野経済研究所

　その背景には、2024～2025年に予定される、再資源化事業者やリサイクル樹脂メーカーなどの新規リサイクラーの参入がある。清涼飲料業界は、2030年までにPETボトルのB to B化率50％を目指す「2030年ボトルtoボトル比率50％宣言」を打ち出しているが、建設中または量産準備中の設備が含まれることで、目標達成に向けたrPETの供給能力には余裕があるように見られる。

　一方で、使用済みPETボトルから再生した樹脂を飲料容器材料として使用するには、厳しい安全、衛生基準に加え、異物などによる着色など、飲料メーカーが求める外観品質基準も満たす必要がある。成形やリサイクル時にかかる熱によって低下したPET樹脂のIV値（粘性）を、ブロー成型可能な状態に戻すための再重合設備や技術も不可欠だ。

　そのため2025年以降に新たにrPET市場に参入する事業者は、一定レベルの品質をクリアするために、稼働開始後しばらくは時間を要すると考えられる。よって、合計生産能力がフルに発揮されるのは、2027～2028年頃になる見通しだとする。

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