ナノオブジェクトの毒性評価の手順を定めた国際標準を発行：研究開発の最前線

産業技術総合研究所と岐阜大学が共同で確定した、ナノオブジェクトの毒性評価における問題と解決手順を定めた国際標準が発行されたと発表した。産業分野におけるナノオブジェクトの適正な利用促進につながることが期待される。

[MONOist]

　産業技術総合研究所（産総研）は2023年8月8日、岐阜大学と共同で確定した、ナノオブジェクトの毒性評価における重要なポイントと解決手順を定めた国際標準「ISO 19337」が発行されたと発表した。

　ナノオブジェクトは、少なくとも1次元の長さが1〜100nmの物体で、多様な分野で用いられている。ナノオブジェクトの毒性評価には、一般の化学物質と同様に培養細胞が使用されているが、評価者によって結果が異なることが問題になっていた。

　産総研と岐阜大学はこの問題の要因となる3つのポイントを突き止めた。1つ目は、ナノオブジェクトの凝集によって、評価する対象材料の大きさが変わってしまう点だ。また、大きな凝集体が細胞上に積もると、細胞の曝露（ばくろ）量が異なったり、細胞に影響を与えたりといった問題も生じる。

　2つ目は金属イオンの溶出だ。大きな粒子と比較して単位質量当たりの表面積が大きい金属や金属酸化物のナノオブジェクトは、培地中での金属イオンの溶出速度が速く、評価するタイミングで細胞毒性の結果が異なるケースがある。

　3つ目はナノオブジェクトの高い吸着力で、培地にあるタンパク質や塩類など細胞の増殖に必要な栄養をナノオブジェクトが吸着し、細胞の栄養不足を招いてしまう。

　これらを解決するため、両者は具体的な計測手法や手順を確定し、2013年から、ISO/TC229（ナノテクノロジー）国際委員会の会議の場で国内外の関係者との合意形成を図ってきた。そして、国際標準の発行に至った。

　国際標準の発行により、培養細胞を用いた毒性評価法で、ナノオブジェクトに起因する影響や有効性を判断できるようになる。これにより、動物実験に替わる評価法として動物愛護やコスト削減に貢献するほか、毒性評価方法の基盤として、産業分野でのナノオブジェクトの適正な利用を促進することが期待される。

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