車載ソフトウェア

エレクトロビットは、車載通信向けのイーサネットスイッチファームウェア「EB zoneo SwitchCore」を発表した。ネットワーク管理機能やネットワークセキュリティ機能を有しており、既に量産中のEVで採用されている。

マツダはドライバーに体調不良などの異変が生じた際に安全に停止するための運転支援技術「Co-Pilot Concept」を開発した。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。最終回となる今回は、アクチュエーター故障の中からインジェクターとスロットルアクチュエーターのテストを紹介します。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、システム構成機器の故障などの診断機能と故障発生時のセーフ機能についてのテストについて紹介します。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回から、HILSを用いてどのようにECUをテストするかについて説明していきます。まずは手動テストから紹介します。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回はエンジンの負荷となる発電機のプラントモデルを検討するとともに、これまで2回にわたって説明してきたエンジンのプラントモデルと組み合わせることを考えます。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、実世界の電気信号やHILS内部のデジタル信号と関連して動作する「プラントモデル」がどのようなものであるかについて考えてみましょう。

車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、HILSの入出力インタフェースのポイントとなるセンサーの構造と機能について分析し、HILSの信号発生回路仕様について考えます。

最新の高級自動車は200個ものコンピュータを搭載しているといわれる。ECU（電子制御ユニット）と呼ばれるこのコンピュータが、正しく動作するかどうかを試験するテスト装置として注目を集めているのがHILSだ。本連載では、HILSの導入や、HILSを使ってECUのテストを行うための基本的な知識の提供を目指す。連載第1回は「HILSとは何か」だ。

APTJのAUTOSAR準拠ソフトウェアプラットフォーム「Julinar」が、ジェイテクトが開発するEPSに採用された。同EPSは、日産自動車の北米向けSUV「ローグ」の新モデルに搭載されている。

シノプシスとエレクトロビットは、シノプシスの車載SoC開発用プロセッサIP「DesignWare ARC EM」および「ARC HS Functional Safety」向けに、エレクトロビットのClassic AUTOSARソフトウェア「EB tresos」の提供を開始する。

オーバスは、「オートモーティブワールド2020」において、車載ソフトウェア標準であるAUTOSARのAP（Adaptive Platform）で用いるサービス指向通信（SOME/IP）をCP（Classic Platform）でも対応できるようにする「AUBIST SOME/IP」のデモンストレーションを披露した。

APTJとウインドリバーは、「ET＆IoT Technology 2019（ET2019）」の会場内で会見を開き、車載ソフトウェアの標準規格であるAUTOSARと仮想化技術を活用した車載ソフトウェアプラットフォームの開発と販売に向けた業務提携について発表した。

UTテクノロジーは、車載ソフトウェアの標準規格「AUTOSAR」に精通したエンジニアを育成する。自動車メーカーや部品メーカーからの技術ニーズに対応できるエンジニアを育成し、自動車産業全体の競争力向上に貢献していく。

メンター・グラフィックス・ジャパンは、「オートモーティブワールド2018」において、現行のAUTOSARであるAUTOSAR Classic Platform（CP）から、次世代AUTOSARであるAUTOSAR Adaptive Platform（AP）への架け橋となるソリューション「AUTOSAR on Linux」を展示した。

SCSKは「Embedded Technology 2017（ET2017）／IoT Technology 2017」において、異なる車載ネットワークの中継やセキュリティの実現に向けて、AUTOSARの次世代規格と位置付けられるAUTOSAR Adaptive Platformを用いたセントラルゲートウェイを紹介した。

ベクター・ジャパンは「第2回オートモーティブ・ソフトウェア・フロンティア」において、国内自動車業界で導入が広がっている車載ソフトウェアの標準であるAUTOSARと、既に必須となっている自動車向け機能安全規格のISO 26262の両方を満たすためのポイントを紹介した。

イータスは、「オートモーティブワールド2016」において、車載ソフトウェアの標準規格であるAUTOSARの初期評価から、仮想環境を使ったECU（電子制御ユニット）の顧客提案まで利用できる「AUTOSARスターターキット」を紹介した。

ルネサス エレクトロニクスは、プライベート展「Renesas DevCon Japan 2014」において、ローエンドマイコンを用いる車載システムにも適用可能なAUTOSARソリューションを参考展示した。

富士通テンは、「第5回国際二次電池展」において、電気自動車やハイブリッド車のリチウムイオン電池パックを制御するECU（電子制御ユニット）「BMS-ECU」を展示した。ソフトウェアプラットフォームにAUTOSARを採用していることなどを特徴としている。

制御系車載システムへのマルチコアプロセッサ導入に向けた開発が加速している。この動きを受けて、欧州の車載ソフトウェア標準規格であるAUTOSARに準拠したリアルタイムOS（RTOS）「TOPPERS/ATK2」のマルチコアプロセッサ対応版が、2013年6月からTOPPERSプロジェクトを通じて一般公開される。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載第21回からは、2021年11月25日に発行された最新規格文書の「AUTOSAR R21-11」について紹介する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第19回では、AUTOSAR Classic Platformにおけるマルチコアマイコンへの対応について解説する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第17回では、2020年12月に一般公開されたAUTOSARの最新リリース「R20-11」について紹介する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第15回では、前回に引き続き、2019年12月に一般公開されたAUTOSARの最新リリース「R19-11」について紹介する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第13回は、第11回と第12回で筆者が提案したAUTOSARに関するスキルや研修に関する取り組みの現状について報告する。マニュアルを基にした運用や外注の活用本当に問題はないのだろうか。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第11回では、AUTOSARの人材育成に関わる「研修」の現状について取り上げる。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第9回では、前回取り上げたAUTOSAR Adaptive Platformのアーキテクチャに続いてメソドロジについて説明する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第7回では、AUTOSAR Classic Platformに次いで新たに登場したAUTOSAR Adaptive Platformについて説明する。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載の第5回では、第4回で挙げた避けるべき代表例の1つ「標準をただ従うものとして捉えること」について掘り下げてみよう。

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。第3回では、「AUTOSARに対する期待は何か？」という問いへの答えを考えてみよう。

既に量産車への適用が始まっている車載ソフトウェア標準「AUTOSAR」。これまでMONOistでAUTOSARの解説連載を2回執筆してきた櫻井剛氏が「AUTOSARを使いこなす」をテーマに新たな連載を始める。第1回は、まず現状を確認するためにAUTOSARの最新動向を紹介する。

「量産開発を通じてのAUTOSAR導入」の2つ目の側面である「AUTOSAR導入により、基本的な型や支援体制をどのように変えていくかの見極めと必要な活動の実施」では、現場担当者の上司であるマネジメント層の果たす役割は極めて大きい。マネジメント層が壁になるのか、支えるのかによって状況は大きく変わるからだ。

「量産開発を通じてのAUTOSAR導入」は2つの部分に分けることができる。前回紹介した「量産開発プロジェクトを完了させる」に続き、今回は「AUTOSAR導入により、基本的な型や支援体制をどのように変えていくかの見極めと必要な活動の実施」について説明する。

AUTOSARを初めて導入する際に2つある典型的パターンの1つが「AUTOSAR導入準備の初期段階としての試作評価実施」だ。このパターンの場合にどのように取り組むべきかについて筆者の考察を示す。

「AUTOSARとは？」という問いにはさまざまな切り口での答えがある。今回は、前回に引き続き、「AUTOSARとは？／What is AUTOSAR？−2015年版−」の後編として、AUTOSARの標準化の対象である「（Software）Architecture」「Methodology」「Application Interface」の3項目の観点から説明する。

自動車メーカーとサプライヤーが運営する「MBD推進センター（Japan Automotive Model-Based Engineering center、JAMBE）」が2021年9月24日に発足した。参画企業と日本自動車研究所（JARI）の共同研究事業として、モデルベース開発（MBD）を中小サプライヤーや大学にも普及させていく。

モデルベース開発や制御開発を手掛けるAZAPAが、計測事業に乗り出した。早稲田大学 次世代自動車研究機構と共同で、早稲田大学 本庄キャンパス（埼玉県本庄市）にシャシーダイナモを設置した。サプライヤーが部品を持ち込むと、車両に自社の部品を組み込んで燃費などの性能を測定する。その測定データを基にモデルを構築し、シミュレーションで制御やハードウェアの伸びしろを検討できるようにする。

ETASは、ネクスティ エレクトロニクスとの業務提携と、兼松フューチャーテックソリューションズとの販売代理店契約の締結を発表した。

ネクスティ エレクトロニクスは、車載ソフトウェアの開発強化のため、東海ソフトに出資した。モデルベース開発における開発管理や、次世代車載システムの開発技術力の向上、開発期間の短縮を目指す。

アンシス・ジャパンのユーザー向けイベント「自動運転からEVまで　シミュレーションで実現する設計開発ソリューションセミナー」で、モデルの流通に向けた課題や取り組みについてトヨタ自動車 電子制御基盤技術部 主幹の辻公壽氏が講演した。

パナソニックとAZAPAは電動パワートレインへのモデルベース開発の適用について協業を発表した。モデルベース開発の活用により、パナソニックは試作機を製作する回数を従来より3〜5割削減する。電動パワートレインだけでなく、自動運転技術やコックピットにもモデルベース開発を取り入れていく。

MathWorksは、自動車のパワートレインのプラントモデル構築と制御設計やシステム設計を支援する「Powertrain Blockset」を発表した。プラントモデルのひな型が用意されており、ユーザーは自由にカスタマイズしながら制御をシミュレーションし、燃費改善や排ガス低減に必要な制御を検討することができる。

車載システムの制御アルゴリズム開発に広く利用されている「MATLAB／Simulink」。車両搭載が広がっているADAS（先進運転支援システム）や、その延長線上にある自動運転技術の開発でも活用されている。そこで重視されているのが、MATLAB／Simulinkの“分析”の機能だ。

MathWorks Japanは、同社のモデルベース開発環境「MATLAB／Simulink」のユーザーであるトヨタ自動車とデンソーが、量産開発に適用しているバージョンを「R2010b」から「R2015a」に移行すると発表した。

「MATLAB/Simulink」を提供するMathWorks Japanが理工学系の学生を対象にワークショップを行った。学生たちはレゴマインドストームを使って、日産の「ステアバイワイヤ」の簡易版を再現。1日かけてモデルベース開発の基礎を学んだ。

モデルベース開発の新人教育を無事に終え、既に社内で経歴を積んだ技術者向けの社内教育を始めることになった京子たち基盤強化チーム。そこで、部門間の壁という大きな課題に突き当たることに。モデルベース開発を導入するのは、一体誰のためなのか。最終回の今回も難問続出。最後に京子が見せた涙の意味は？

ついにモデルベース開発を適用した「CVT∞」を完成させた京子たち三立精機の制御設計チーム。成果報告のための会議で説明担当になった京子だったが、そこでこれまでとは異なる種類の課題にぶつかることになった。

金融危機や量産チームへのレビューといった難問にぶつかりながらも何とかモデルベース開発を進めてきた京子たち三立精機の制御設計チーム。今度は、納入先の豊産自動車が行う、モデルを組み合わせた仮想のクルマによる試験に対応することになった。

京子たち三立精機の制御設計チームは、モデルベース開発を活用して、ついに変速機「CVT∞」の制御ソフトウェアを完成させた。しかし、この制御ソフトウェアがきちんと動くことを確認するためにはテストを行う必要がある。ソフトウェア単体から実車を使ったものまで、さまざまなテストが待ち受けているのだ。

モデルベース開発に必要なツール購入も完了し、燃費世界一を目指すハイブリッド車「バンビーナ」に搭載する変速機「CVT∞」の設計がついに始まった。そこで重要になるのが、車両全体の設計を統括する自動車メーカーとの仕様のすり合わせ作業である。

燃費世界一を目指すハイブリッド車「バンビーナ」の開発に関わる中で、モデルベース開発を一から勉強している電装部品メーカーの若手女性技術者・小野京子。初めて参加した自動車メーカーの「大部屋会議」に圧倒されつつも、モデルベース開発に“前のめって”いく。

モデルベース開発は、自動車メーカーやティア1サプライヤーだけのものではありません。ティア2以下のサプライヤーや中小企業にも無関係ではないのです。また、モデルの活用を「やらなければならない」と思うのではなく、自分のためでもいいのです。

Red Hat（レッドハット）が車載ソフトウェアに参入する。車載情報機器で採用拡大が見込まれる車載Linux向けに、開発ツールやコンポーネントを展開する。車載情報機器向けのOSはGoogle（グーグル）の「Android」と車載Linuxの2つが主流となっており、グーグルへの依存を懸念する自動車メーカーやサプライヤーが車載Linuxに注目している状況だ。

Linux Foundationの車載向けオープンソースプロジェクトであるAGLは、AGLプラットフォームの最新版「UCB 9.0」を発表した。音声認識やコネクティビティ、セキュリティなどの機能を強化している。

Automotive Grade Linuxに、中国のSAIC Motorなど7社が新たに加盟した。中国の自動車メーカーの参加は初となる。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）による開発者向けイベント「Automotive Linux Summit」（2019年7月17〜19日、虎ノ門ヒルズフォーラム）に合わせて、AGLメンバーの自動車メーカーらがAGLを使ったさまざまなデモンストレーションを実施した。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）は、大手自動車メーカーであるフォルクスワーゲン（Volkswagen）が加盟したと発表した。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）は、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、サプライヤーなど日系企業のAGLメンバーで開発したインフォテインメントシステムでデモンストレーションを行った。

Green Hills Softwareは、同社のRTOS「INTEGRITY」用の仮想化機能「INTEGRITY Multivisor」と、主要な64ビット・オートモーティブグレードSoCに搭載するAutomotive Grade Linux（AGL）向けの開発ツールを提供開始した

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）が開発者向けイベント「Automotive Linux Summit」を開催。その基調講演にトヨタ自動車 コネクティッドカンパニー コネクティッド戦略企画グループ プロジェクトゼネラルマネージャーの村田賢一氏と、トヨタ自動車 知的財産部 コネクティッドビークルグループ プログラムマネージャーの遠藤雅人氏が登壇した。

車載システム向けLinuxの共同開発プロジェクトAutomotive Grade Linuxは、音声認識にフォーカスしたSpeech EGと、車両クラウド間接続にフォーカスしたV2C EGという2つのエキスパートグループを発足した。

Automotive Grade Linux（AGL）の開発者向けイベント「Automotive Linux Summit 2017」の基調講演に、トヨタ自動車の村田賢一氏が登壇。トヨタ自動車におけるAGL関連の開発活動や、AGLの初採用車両となる新型「カムリ」との関係について語った。また、今後の採用拡大時に課題になる特許リスクについても指摘した。

Linux Foundation傘下で車載システム向けのLinuxディストリビューションを開発しているAutomotive Grade Linux（AGL）の活動が活発化している。Linux Foundation 自動車部門ジェネラルマネージャーのDan Cauchy氏に、リリースしたばかりの新バージョンの内容や、今後の開発方針などについて聞いた。

トヨタ自動車などの自動車メーカーが、車載Linux「Automotive Grade Linux（AGL）」を中核とするオープンソース活動に注力している。2016年1月には車載情報機器向けの独自ディストリビューションを発表し、参加企業も国内自動車メーカーを中心に増加している。AGLの活動について、Linux Foundationの日本代表ディレクタに聞いた。

トヨタ自動車は、車載情報機器上でスマートフォンアプリを利用するためのプラットフォームとして「スマートデバイスリンク（SDL）」の採用を検討している。同様のプラットフォームに、Appleの「CarPlay」やGoogleの「Android Auto」があるが、SDLはオープンソースである点で異なる。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクト「Automotive Grade Linux（AGL）」が、要求仕様書（Requirements Specification）のバージョン1.0を公開。今後は、「デジタルクラスタやテレマティクス、高度運転支援システム（ADAS）までをカバーできるようにしていく」という。

ユビキタスは、「オートモーティブワールド2015」において、ミラクル・リナックスと共同開発を進めている車載情報機器向けLinux統合ソリューションのプロトタイプ版を披露。車載情報機器向けプラットフォーム「Tizen IVI 3.0」の高速起動を実現した。

ルネサス エレクトロニクスは、「Automotive Linux Summit 2014」において、同社の車載情報機器向けSoC「R-Car M2」などの評価ボード上で「Tizen IVI」を動作させるデモンストレーションを披露した。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクト「Automotive Grade Linux（AGL）」が、開発したソフトウェアの最初のバージョンを公開。東京都内で開催中の開発者向けイベント「Automotive Linux Summit 2014」では、リファレンスプラットフォームとなっている「Tizen IVI」の開発状況やAGLの開発成果が紹介された。

Linuxベースの車載情報機器向けプラットフォームである「Tizen IVI」。本稿では、車載情報機器に深いこだわりを持ち、IVIという言葉を提言したIntelのみならず、トヨタ自動車をはじめとする自動車メーカーやティア1サプライヤ、半導体メーカー、ソフトウェアベンダーなどが開発に参画しているTizen IVIについて解説する。

トヨタテクニカルディベロップメントは、トヨタ自動車からの委託を受けて、Linuxベースの車載情報機器向けプラットフォーム「Tizen IVI」の開発活動に参加している。

エレクトロビットは、車載通信向けのイーサネットスイッチファームウェア「EB zoneo SwitchCore」を発表した。ネットワーク管理機能やネットワークセキュリティ機能を有しており、既に量産中のEVで採用されている。

ダッソー・システムズは、オンラインイベント「3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2020 ONLINE」（2020年7月14日〜8月7日）を開催。その中でカテゴリーセッションとして、デンソー 電子PFハード開発部 ハード生産革新課の山口紘史氏が登壇し「異なる通信仕様間を制御する協調仕様の検証方法」と題して、車載ネットワークの協調仕様策定の事例について発表した。

日立オートモティブシステムズは、ECUのセントラルゲートウェイがスズキ向けで初採用されたと発表した。ハイトワゴンタイプの軽自動車「スペーシア」「スペーシア カスタム」の新モデルに搭載される。

NXP Semiconductorsは2018年9月4日、車載イーサネットのIPを持つOmniPHYを買収したと発表した。買収額は非公表とした。

Mentor Graphicsは、車載情報機器をはじめデジタルメーターや先進運転支援システムなどに適用可能な車載ソフトウェアプラットフォーム「Mentor Automotive Connected OS」を発表した。車載イーサネットとして知られるイーサネットAVBへの対応を最大の特徴とする。

制御系システムの車載LAN規格として広く利用されているCAN。次世代規格として期待されたFlexRayの採用が広がらない中、CANをベースにより高速のデータ伝送を可能とする車載LAN規格「CAN FD」が登場した。このCAN FDの普及に向けて、対応製品も発表され始めている。

車載情報機器向けネットワークへの適用が検討されている車載イーサネット。「CEATEC JAPAN 2013」では、インテルがデモ展示を行うなど意欲を見せた。一方、村田製作所やTDK、ミツミ電機など、周辺部品メーカーも製品開発を着々と進めている。

今回は、このIPパケットに載せられて送られるトランスポートレイヤー(第4層)に相当するTCPセグメント/UDPデータグラムの構造や振る舞い、そして車載イーサネットで用いられる上位プロトコルを紹介していきたいと思います。

インターネット経由で誰とでもつながる時代。個人が持つ端末はワイヤレス接続が大半を占めていますが、オフィスなどではいまだに有線によるローカルエリアネットワーク（LAN）が使われています。そのLANの基盤技術の1つとして広く使われているイーサネット（およびTCP/IP）が、次世代の車載ネットワーク技術として注目を浴びています。本稿では注目される背景、役割や規格動向から、関連するプロトコルの概要まで、複数回にわたり幅広く解説していきます。

第2部となる今回は、消費電力についてと、CANアプリケーションに電圧レールが複数ある場合の設計方法に注目します。

セキュリティ対応や自動運転などの車両の高機能化に伴い、より高速な車載ネットワークが求められている。本稿では次世代の車載ネットワークの1つとして考えられているCAN FD導入の背景やプロトコルの概要ついて紹介する。

実務でCANの設計・開発を行う際に役立つポイントを紹介。また、CANに関連するキーワードとその特徴をまとめて解説する

安全面を重視する車載ネットワークでは、仮に通信時にエラーが発生したとても正常な動作を維持し続けなければならない

現段階においてCANは車載ネットワークの事実上の標準といえる。だからこそ、その特長と基礎をしっかり押えておきたい

今回はLIN2.0／LIN2.1で追加された「ステータスマネジメント」「診断」「ノードコンフィグレーションと識別」「ノード機能ファイル」を解説する!!

自動車のボディ制御に使われる通信プロトコル「LIN」。その基礎から、フレーム構造やネットワークマネジメントといった仕様までを解説する

「FlexRayプロトコルの概要」第2弾。今回は、「エンコーディング／デコーディング」や「同期方法」など、FlexRayプロトコルのその他の項目を紹介する。

次世代車載ネットワーク通信プロトコル「FlexRay」。本連載では、その仕様から、現在の状況・今後の動向までを詳しく解説していく

BlackBerryは2021年10月20日、Google（グーグル）やクアルコムと自動車の次世代コックピットで提携すると発表し、QNXハイパーバイザー／VIRTIOベースのレファレンスデザインを公開した。自動車メーカーやサプライヤーにおけるコックピットの開発期間を短縮する。

デンソーは2021年9月1日、地域情報配信システム「ライフビジョン」を活用したデマンド交通予約機能の実証実験を京都府伊根町で実施すると発表した。同町の住民がタブレット端末から配車サービスを手軽に利用できるようにする。実証実験の期間は同年10月31日までを予定している。

BMWは2020年7月2日、2020年第3四半期以降の車載ソフトウェアのアップグレードについて発表した。

英語で話しかけると英語で、ドイツ語で話しかけるとドイツ語で、乗客の問いかけに答えるバスが2020年内にも走り出す。

ソニーは消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」（2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス）において、同社の技術を盛り込んだコンセプトカー「VISION-S（ビジョン エス）」を披露した。車両の周囲や車内のセンシング技術、ディスプレイ、オーディオ技術などを搭載し、内外装も独自にデザインした。ソフトウェアを中心とし、通信よってアップデートし続けられる「アダプタビリティ」も取り入れているという。

日産自動車は、「インテリジェントモビリティ」の要素の1つで、つながる便利さを提供する「インテリジェントインテグレーション」の取り組みの一環で、出発前から到着後まで、車内外の体験をシームレスにつなげるパーソナルサービスの開発を進める。その例が「コネクテッドアプリコンセプト」だ。

デンソーとブラックベリー（BlackBerry）は2019年9月11日、複数のHMI（Human Machine Interface）を連携させる統合コックピットシステム「Harmony Core」を共同開発したと発表した。同年秋から米国で発売されるSUBARU新型レガシィ、アウトバック（米国仕様）に搭載される。

グーグルが、2019年5月7日に開幕する開発者会議「Google I/O 2019」に向けて、車載情報機器関連の新たな技術を2つ発表した。1つはAndroidを車載情報機器向けに展開する「Android Automotive OS」向け、もう1つはAndroidスマートフォンと車載情報機器の連携システム「Android Auto」向けとなる。

パナソニックは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、1つのSoC（System on Chip）でメーターやセンターコンソールのディスプレイ、サラウンドビュー、リアシート向けのエンターテインメントを動作させるコックピットドメイン制御プラットフォーム「SPYDR 2.0」を発表した。

アマゾンは2018年8月9日、音声AI（人工知能）アシスタント「Alexa」を車載情報機器に組み込むためのソフトウェア開発キット（SDK）「Alexa Auto SDK」を公開したと発表した。無償で利用できるソフトウェア開発プラットフォームのGitHubからダウンロードすることができる。

つながるクルマに関連した技術や製品は、これまでにも多くあり、現在も開発が進められている。しかし、それだけでは「走るスマートフォン」にはならない。スマートフォン並みにクルマの自由度を高めるには何が必要か。

QNXソフトウェアシステムズは、「オートモーティブワールド2018」において、組み込みソフトウェアのバイナリーコードに対する静的解析が可能なクラウドベースのテストツール「BlackBerry Jarvis」を展示した。先行ユーザーであるJaguar Land Roverは、コードのセキュリティ評価期間を従来の30日から6000分の1以下となる7分に短縮したという。

ルネサス エレクトロニクスと米国の組み込みソフトウェアベンダーGreen Hills Software（GHS）は、Fiat Chrysler Automobileのピックアップトラック「ダッジラム1500トラック」をベースとする新型のコネクテッドデモカーを開発した。「CES 2018」で披露する予定だ。

アップルが2014年3月のジュネーブモーターショーで「CarPlay」を発表してから2年。ようやく日本でも自動車メーカーがCarPlay対応モデルを市場投入し始めた。アップルはCarPlayを「車の中でiPhoneを使う、より優れた安全な方法」で「究極のドライビングパートナー」だとする。750kmのドライブでCarPlayを試し、“パートナーっぷり”を確かめた。

音声認識システム開発の大手・Nuance Communications（ニュアンス）がシリコンバレーで最新技術説明会を開催。車載器とクラウドの双方で音声認識処理を連携して行う「ハイブリッド」方式のデモを行った。さらに、人工知能技術の活用により、Appleの「Siri」をはるかに上回るレベルの音声認識技術も開発中だという。

台湾のVIA Technologiesが、タクシー大手である日本交通の子会社JapanTaxiと車載IoT（モノのインターネット）端末を共同開発した。JapanTaxiは、この車載IoT端末や連携するタクシー向けの機器／クラウドサービスを、親会社の日本交通だけでなく、他のタクシー会社にも販売する方針だ。

スズキは、2016年2月18日に発売する小型クロスオーバーSUV「イグニス」で、同社として初めてApple（アップル）の「CarPlay」に対応した。「ラパン」「ソリオ」「スペーシア」「ハスラー」も、近日中に無償のソフトウェアアップデートでCarPlayが使用可能になる。

GMジャパンは、国内市場で2016年以降に発売する「キャデラック」「シボレー」ブランドの車両がAppleの「CarPlay」に対応すると発表した。標準装備となるメーカー純正のカーナビゲーションシステムで利用できる。CarPlayが標準装備となるのは「日本国内市場では初」（GMジャパン）だという。

Appleが「WWDC 2015」で発表した「iOS」の最新バージョン「iOS 9」には、「WWDC 2014」に引き続き、自動車関連で目玉になるような新機能はなかった。ただし、自動車向けとは一切言及されていないものの、車載情報機器市場に大きな影響を与えそうな新機能が発表されている。「iPad」向けの画面分割マルチタスク機能である。

トヨタ自動車は、車載情報機器プラットフォーム「T-Connect」の専用アプリ「Apps（アップス）」に、車いす利用者などが使いやすい多機能トイレ情報の検索やルート案内が可能となる「多機能トイレナビ（東海3県版）」を追加設定した。

三菱電機は研究開発成果披露会で、車内音声通話の雑音除去技術を展示。機械学習を利用しており、自動車内でハンズフリー通話を行う際などに走行音やワイパー音といった雑音を約96％除去できるという。

ホンダは、コネクテッドカー技術（ネット接続型自動車技術）の研究開発機能強化を目的とするHonda Developer Studioを米国のシリコンバレーに開設する。まずは、「Android Auto」のソフトウェア開発キットを使ったアプリ開発を積極的に支援する方針だ。

NVIDIAは、ホンダが欧州市場で2015年に発売する「シビック」と「シビックツアラー」、「CR-V」に搭載される車載情報機器「Honda Connect」のプロセッサに「Tegra」が採用されたと発表した。さらに、Honda ConnectのプラットフォームにAndroidが採用されたという。

車載情報機器などを介してのハッキングの可能性が指摘されている自動車。車載セキュリティを専門に扱うESCRYPTによれば、「現時点ではまだ危険ではないが、将来に向けて車載セキュリティを確保するための準備をしっかりと進めておく必要がある」という。

トヨタ自動車の新テレマティクスサービス「T-Connect」は、マイクロソフトの「Azure」をはじめIT系企業のサービスやソフトウェアを活用するとともに、対応カーナビである「T-Connectナビ」をLinuxベースに変更するなど、現行サービスの「G-BOOK」から大幅な刷新が図られている。

QNXソフトウェアシステムズは、組み込み機器向けソフトウェアプラットフォームの最新バージョン「QNX SDP 6.6」と、WebkitベースのHTML5レンダリングエンジンやスマートフォンとのマルチメディア連携機能を利用できる開発キット「QNX SDK for Apps and Media 1.0」を発表した。同キットは、ディスプレイオーディオの開発に最適だという。

Appleは、「iPhone」や「iPad」などに搭載する「iOS」の最新バージョン「iOS 7.1」をリリースした。日本国内でも既にアップデート可能な状態になっている。iOS 7.1で最も注目されるのは、車載情報機器とiOS端末を連携させられる「CarPlay」への正式対応だろう。

Appleによる、車載情報機器「iPhone」を連携させる新機能「CarPlay」の正式発表を受けて、「第84回ジュネーブ国際モーターショー」でデモを披露するフェラーリ、メルセデス・ベンツ、ボルボがその概要を発表。ただしメルセデス・ベンツは、CarPlay一辺倒ではなく、「Androidにも対応する」という方針も強調している。

マツダが2013年秋に発売する新型「アクセラ（海外名：Mazda3）」は、スマートフォンと連携してインターネットラジオなどのWebコンテンツを利用できる車載情報機器「Mazda Connect（マツダ コネクト）」を標準装備することが明らかになった。

「iPhone」や「iPad｣向けOSの最新バージョン「iOS 7」は、車載ディスプレイ「iOS in the Car」と連携する機能を備えている。「iOS 6」から導入した、音声エージェント「Siri」を用いるハンズフリー操作機能「Eyes Free」に続き、AppleはiOSの自動車向け機能を着々と充実させている。

SUBARU（スバル）と日本無線、日本アビオニクス、ACSL、マゼランシステムズジャパンは2021年11月8日、相対速度時速200kmでの小型無人航空機の自律的な衝突回避に成功したと発表した。

OKIは2021年10月14日、人間とAIによる360度リアルタイムモニタリングを実現するシステム「フライングビュー」の販売を開発すると発表した。無人自動運転モビリティの周囲映像を、人の目に加えてAIで常時モニタリングすることで、モビリティの高度な遠隔運用を実現する。

NTTデータ オートモビリジェンス研究所は、自動運転システム検証基盤ソフトウェア「GARDEN ScenarioPlatform」をオープンソース化した。自動運転ソフトウェア開発における、シナリオベースの開発プロセスをサポートする。

Qualcomm Technologies（クアルコム）とアルプスアルパインは、カメラ映像を活用した自車位置測位システム「ViewPose」を共同開発する。GNSSの受信が難しい状況下での用途を想定しており、2024年の実車への搭載を目標に掲げる。

アマゾン ウェブ サービス（AWS）は2020年9月8〜30日、オンラインでのユーザーイベント「AWS Summit Online」を開催。その中の特別講演として、ソニー AIロボティクスビジネスグループ 執行役員の川西泉氏が登壇し「VISION-S プロジェクト：ソニーのモビリティに対する取り組み」をテーマに、同社が2020年1月に技術見本市「CES」で発表した次世代自動車プロジェクトの概要や今後の挑戦について紹介した。

英国のケンブリッジコンサルタンツは、カメラと低解像度のLiDAR（ライダー、Light Detection and Ranging）から物体までの距離を高精度に予測するセンサーフュージョン技術を開発したと発表した。

サイレックス・テクノロジー、PALTEK、ディジタルメディアプロフェッショナルは、農業機械や建設機械、搬送ロボット向けの車両AI評価キット「AISG-GDM-ZIAC3-EV-KIT」を共同開発した。

ギットハブ・ジャパンは、デンソーの子会社でアイシン精機、アドヴィックス、ジェイテクトも出資する自動運転の統合制御ソフトウェア開発会社J-QuAD DYNAMICS（J-QuAD）が自動運転ECUを開発するソフトウェア開発プラットフォームとして「GitHub Enterprise Cloud」を採用したと発表した。

トヨタ自動車は2020年2月3日、東京都内で記者向けに説明会を開き、運転支援システムパッケージ「Toyota Safety Sense」や今後の安全システムの展開を発表した。

ブラックベリー（BlackBerry）は、「オートモーティブワールド2020」（2020年1月15〜17日、東京ビッグサイト）において、グループ傘下のQNXとサイランス（Cylance）の技術を融合したソリューションを披露した。

ユビキタスAIコーポレーションは、OpenSynergyの車載ECU向けハイパーバイザー「COQOS Micro SDK」の取り扱いを開始した。機能安全規格ISO 26262で最高レベルのASIL-Dに対応している。

Green Hills Software（GHS）は、「第22回 組込みシステム開発技術展（ESEC2019）」において、同社のリアルタイムOS（RTOS）「INTEGRITY」とハイパーバイザー「INTEGRITY Multivisor」を用いてROS（Robot Operating System）システムをデバッグするデモンストレーションを披露した。

ウインドリバーは2019年2月22日、東京都内で記者説明会を開き、自動運転技術やコネクテッド技術を搭載した次世代自動車向けに、エッジからクラウドまでカバーするソフトウェア製品群「Chassis」について発表した。

日立製作所と日立オートモティブシステムズは2018年12月12日、自動運転車や産業機器の制御システム向けに、ソフトウェアを高速に変更する技術を開発したと発表した。開発技術により、制御システムの機能のン変更や追加を柔軟に行う。また、ハードウェアの異常発生時には、ソフトウェアを高速に上書き修正することで、システムを停止せずに動作を継続することが可能になるとしている。

ブラックベリーは、東京都内で会見を開き、車載分野を中心に組み込みソフトウェアを展開するBlackBerry QNXの事業戦略について説明。自動運転車やコネクテッドカーの市場拡大により「自動車はソフトウェアドリブン（駆動）、ソフトウェアディファインド（定義）なものになっていく」と述べた。

ブラックベリーが自動運転技術につながるADAS（先進運転支援システム）への取り組みについて説明。ほぼ全ての自動運転車の開発に、同社のQNX製品が用いているという。

車載システムを開発する上で重要な役割を果たす「適合プロセス」。適合プロセスの重要性を説明した前編に続き、後編では、車載システム開発における適合プロセスの変遷や適合プロセスに用いるツールについて解説する。加えて、「バーチャル適合」をはじめとする将来技術も紹介しよう。

MathWorksはモデルべース開発環境「MATLAB/Simulink」のユーザーであるトヨタ自動車が、量産開発に適用しているバージョンを「R2015a」から「R2021a」に移行すると発表。トヨタ自動車が、MATLAB/Simulinkの量産開発適用バージョンを変更するのは、2015年10月に「R2010b」からR2015aに移行して以来で、約6年ぶりとなる。

ブラックベリー（BlackBerry）は2021年8月6日、オンラインで説明会を開き、サプライチェーン全体を対象としたソフトウェア構成解析ツールの最新版「Jarvis 2.0」を発表した。

イータスは、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」において、自動運転システムなどに対応する次世代の車載ソフトウェア標準「AUTOSAR Adaptive Platform」に対応する開発ツール「RTA-VRTE」を展示した。

ルネサス エレクトロニクスは、車載用SoC「R-Car」向けの「R-Car仮想化サポートパッケージ」の提供を開始すると発表した。ハイパーバイザーの開発ガイドドキュメントと、レファレンスソフトウェアを無償で提供する。

Vector Informatikは、ECUの測定やキャリブレーション、診断、フラッシュに使用できる多機能ツールの新バージョン「CANape 16.0」をリリースした。

NXPとエレクトロビットは、自動運転システム向けの新しい開発プラットフォームの実現に向けて提携する。NXPの自動運転用コンピュータ「BlueBox」とエレクトロビットのオープンプラットフォームのソフトウェア開発ツールを組み合わせる。

ルネサス エレクトロニクスは、車両制御モデルを基にソフトウェアの並列設計と並列ソースコードの生成を自動で行う、マルチコアマイコン向けのモデルベース開発環境を開発した。逐次ソースコードからCPUコアの割り当てや並列処理のソースコードを作成する従来の開発手法と比較して、開発期間を10分の1に短縮する。

Mentor Graphics（メンター・グラフィックス）は、同社の電装システム設計ツール「Capital」をGeneral Motors（GM）が採用したと発表した。GMはワイヤーハーネスの設計ツールを全社的に同製品で統一し、新モデルの設計から過去の設計資産まで全てCapitalで取り扱えるようにする。

dSPACE Japanは、東京都内で開催したユーザー会「dSPACE Japan User Conference 2014」において2つの新製品を披露した。「MicroAutoBox」の廉価版となる「MicroLabBox」と、HILSシステムなどに組み込むプロセッサボード「DS1007」である。

自動車技術の展示会「人とくるまのテクノロジー展2013」（2013年5月22〜24日、パシフィコ横浜）では、自動車開発で重要な役割を果たす開発ツールの最新製品も披露された。その展示内容を幾つか紹介しよう。

前編では、単体テストと機能安全の関わり、単体テストの重要性と組み込み業界の現状、単体テストの自動化について解説しました。後編では、ソフトウェアの品質管理や単体テストの手法について解説します。

アドバンスド・データ・コントロールズ（ADaC）は2021年1月19日、同月15日付でグループのバーテックス（VERTechs）を子会社化したと発表した。バーテックスは、CG映像製作会社のWiseとADaCが2016年に設立した共同出資会社だ。子会社化により、ADAS（先進運転支援システム）や自動運転システム向けにバーテックスが提供してきたAI（人工知能）の開発・検証環境の事業を強化する。

ETAS（イータス）と米国のNational Instruments（NI）は、ADASの導入や電動化の進展により車載システム開発向けに需要が拡大しているHIL（Hardware In the Loop）システム（以下、

日本シノプシスは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、SoC（System on Chip）のマルチコア アーキテクチャの性能をシミュレーションで検討する「Platform Architect MCO」の新機能「タスクグラフジェネレーター」を紹介した。

アドバンスド・データ・コントロールズ（ADaC）とWiseが自動運転システム向けのシミュレーション環境を開発した。ソフトウェア開発を支援するADaCと、リアルなCG映像製作を得意とするWiseの異業種連携により実現。両社が出資した新会社を通じて提案していく。

日本ナショナルインスツルメンツ（日本NI）は、BluetoothからWi-Fi、GPS、携帯電話通信に至るまで複数の無線技術に関する試験を一括して行える「Wireless Test System」を開発した。新型車への搭載義務化が計画されている、欧州の緊急通報システム「eCall」を組み込んだ車載情報機器の開発に最適だという。

日立オートモーティブシステムズは、実ECU（電子制御ユニット）を使わずに仮想環境で車載ソフトウェアの試験を行えるバーチャルHILS（Hardware in the Loop Simulation）の運用を始めた。HILSと比べて試験時間を400分の1に短縮できた事例もあるという。

フィックスターズは2021年10月14日、豊田通商と量子コンピューティングクラウド「Fixstars Amplify」のパートナー契約を締結した。両社は量子コンピュータを活用してMaaSの拡充を進める方針だ。

Armは2021年9月16日、オンラインで説明会を開き、クラウドベースでの車載ソフトウェアの開発を推進するオープンなアーキテクチャ「Scalable Open Architecture for Embedded Edge（SOAFEE、ソフィー）」を発表した。

マツダは2021年9月2日、エンジンの出力とトルク性能を改善する制御プログラムに更新するサービスを全国のマツダ販売店で提供すると発表した。

イーソルは、車載システム分野においてフィンランドのTuxeraと業務提携した。Tuxeraのデータストレージ技術「Reliance ファイルシステムテクノロジー」と、イーソルのリアルタイムOS「eMCOS」を統合する。

NTTデータ オートモビリジェンス研究所は、自動運転システム検証基盤ソフトウェア「GARDEN ScenarioPlatform」をオープンソース化した。自動運転ソフトウェア開発における、シナリオベースの開発プロセスをサポートする。

アラスジャパンは2021年4月20〜22日の3日間、年次イベントである「Aras Community Event（ACE 2021）」をオンラインで開催。その中で、日産自動車が「Aras Innovatorによるエンジニアリングプラットフォーム戦略及び活用事例」をテーマに事例講演を行った。本稿ではその内容を紹介する。

富士通は、モビリティデバイス上の情報を仮想的に統合して管理する基盤「FUJITSU Future Mobility Accelerator Digital Twin Collector」を発売した。デバイスが記録したデータのうち、メタデータだけをクラウド管理することで通信量を低減する。

診断データは、修理工場が車両の状態をよりよく理解し、車両の潜在的な問題を分析かつ特定し、クルマの修理に役立つものだ。この記事では、そうしたデータの扱いに関する「修理する権利（修理権）」を分析し、幾つかの課題について解説する。

アルプスアルパインがJR仙台駅直結のオフィスビル内に新たに「仙台ソフトウェア開発センター」を開所したと発表。車載用組み込みソフトウェアの開発を集中して行い、ECU統合によるソフトウェア開発の複雑化、大規模化への対応を強化する。

デンソーテンとディジタルメディアプロフェッショナルは、法人向けドライブレコーダーの映像を用いて、脇見やスマホ操作などのながら運転や居眠り運転をAIで検出する技術を開発した。

トヨタ自動車とパーソルイノベーションは2021年2月2日、オンラインでソフトウェアエンジニア向けに「ソフトウェアエンジニアが革新するクルマ開発の伝統」と題した勉強会を開いた。

Green Hills Softwareの組み込み仮想化ソフトウェア「μ-visor」が、ルネサス エレクトロニクスの車載マイコン「RH850/U2A」に採用された。RH850/U2A上に複数のMCUベースのシステムを安全性とセキュリティを確保して統合する。

今後、ソフトウェアが担う役割を拡大していく要因は、クルマがユーザーの手元に来た後に機能を拡充するアップデートを行おうとしている点です。以前は車両購入後のソフトウェア更新というと、ナビゲーションシステムの地図データのアップデートや、クルマの修理で制御プログラムを修正するのが中心でした。スマートフォンで好みのアプリを追加したり、より良い最新の状態にアップデートしたりするようにクルマが変わっていけば、クルマの使い方や価値も大きく変化します。

エレクトロビットは、HPC搭載の車両アーキテクチャ構築に向けて、「EB corbos AdaptiveCore 2」が「BlackBerry QNXソフトウェア開発プラットフォーム7.1」をサポートしたと発表した。

BlackBerryは、機能安全認証を取得したOSの最新版「QNX OS for Safety 2.2」の提供を開始した。「IEC 61508 SIL3」（工業）、「ISO 26262 ASIL D」（自動車）、「IEC 62304 Class C」（医療機器）の機能安全認証を取得している。

ボッシュ（Robert Bosch）は、車載ソフトウェアと電子システムを統合した新事業部「クロスドメインコンピューティングソリューション」を設立する。車両アーキテクチャ向けソフトウェア集約型システムを提供する予定だ。

データ分析ソリューションを展開する米国Teradataの日本法人である日本テラデータ（以下、テラデータ）と産業用IoTのデータ収集基盤を展開するアプトポッドは2020年8月4日、自動車業界の開発のデジタルトランスフォーメーション（DX）において協業することを発表した。

アウディは2020年5月29日（現地時間）、電気自動車（EV）向けの新技術や高度な自動運転技術を採用する新型車開発にアジャイル開発を取り入れるプロジェクト「Artemis（アルテミス）」を始めると発表した。

日立オートモティブシステムズは2020年4月16日、ドイツの自動車部品向けソフトウェア会社であるseneos（ゼネオス）の全株式を取得し、完全子会社化したと発表した。買収により、フロントエンジニアリングを強化するとともに、最新のソフトウェアアーキテクチャやソフトウェア開発プロセスのフレームワークへの対応を強化し、効率的なソフトウェア開発を行う。

2004年9月から車載ソフトウェアの国内標準化団体として活動してきたJasPar。設立から15年が経過する中で、自動車業界におけるソフトウェアの重要性の高まりと合わせてその存在感も大きくなりつつある。そこで、JasParの運営委員長を務める橋本寛氏に、これまでのJasParの取り組みや、第4期に当たる現在の施策の進展状況などについて聞いた。

トヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント（TRI-AD）は2019年12月17日、東京都内の新オフィスの全エリアが本格稼働したと発表した。これに合わせて、報道向けに社内の一部を公開。同社独自の開発プラットフォーム「Arene（アリーン）」を使って、自動運転車のコックピットの開発とテストが簡単に連携する様子などを披露した。

日産自動車は2019年7月3日、車載ソフトウェア開発に関する社内研修施設「日産ソフトウェアトレーニングセンター」（神奈川県厚木市）を報道陣向けに公開した。日産は自動車工学に精通したソフトウェア開発人材の丁寧な育成で、競合他社との差別化を図る狙いだ。

ブラックベリーは、国内半導体商社のネクスティ エレクトロニクスとの間で、車載分野を中心に組み込みソフトウェアを展開するBlackBerry QNXのVAIプログラムを締結したと発表した。

ジェイテクトは2019年4月9日、ステアリング事業のソフトウェア開発体制を強化すると発表した。自動運転など高度化する技術ニーズに応えるため、2019年夏から東刈谷事業場（愛知県刈谷市）でソフトウェア開発をスタートする。花園事業場やジェイテクトIT開発センター秋田に次ぐソフトウェア開発拠点となり、それぞれの拠点で取引先のニーズに応じたソフトウェア開発を行う。

トヨタ自動車、デンソー、アイシン精機の共同出資会社であるToyota Research Institute Advanced Development（TRI-AD）は2019年1月30日、東京都内で事業説明会を開いた。

シノプシスは、Fusion Technology搭載のシノプシス・デザイン・プラットフォームのツール群が、ISO 26262準拠性の認証を個別に獲得したと発表した。車載向け半導体コンポーネント、システム開発企業各社による車載システム開発を支援する。

「第3回オートモーティブ・ソフトウェア・フロンティア」のセッションから、アジャイル開発の導入に関する講演を抜粋して紹介する。

デンソーは、クラウド技術やオープンソースソフトウェアの開発に強みを持つベンチャー企業クリエーションラインに出資した。

NECは、多数の自動車やスマートフォンが携帯電話基地局に接続した不安定な状態でも、リアルタイムに安定して通信できる技術を開発した。通信の流れから緊急度の高い通信端末を特定し、携帯電話基地局で割り当てる帯域や無線のリソースを緊急度の低い端末と調整する。

創業から43年を数える老舗組み込みベンダーのイーソルは、メニーコア／マルチコア対応の次世代製品「eMCOS」の展開を拡大しようとしている。同社 取締役CTO 兼 技術本部長の権藤正樹氏に、eMCOSの開発経緯や、eMCOSをベースにしたAUTOSARへの展開、IoT時代に対応するアジャイル開発への取り組みなどについて聞いた。

デンソーの子会社であるオーバスは、POSIX仕様準拠リアルタイムOS「AUBIST OS POSIX版（仮称）」を開発していることを発表した。自動運転車に採用される高性能なインテリジェントECUがターゲットで、車載ソフトウェア標準であるAUTOSARの次世代規格AUTOSAR Adaptive Platformに対応している。

IPA/SECは、組み込みソフトウェアの開発の現状を定量的に捉えることを目的とし「組み込みソフトウェア開発データ白書2017」を発行した。同白書によると、強いリアルタイム性を要求されるソフト開発は生産性が低い傾向があるとしている。

ルネサス エレクトロニクスは、グーグルの最新OS「Android8.0」に対応した「R-Carリファレンスパッケージ for Android」の提供を開始した。R-Carのリファレンスボードと拡張ボード、Android 8.0に対応したBSPで構成される。

矢野経済研究所がまとめた車載ソフトウェアの市場調査によると、国内市場の規模は、車両1台当たりのソフトウェアの容量が拡大することにより、2030年に9950億円に拡大する。

情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センター（IPA/SEC）と車載ソフトウェアの国内標準化団体であるJasParは、東京都内でメディア向け説明会を開き、新しい安全解析手法「STAMP／STPA」を紹介した。両者は2017年1月に相互協力協定を締結しており、自動車業界に向けてSTAMP／STPAの普及促進に取り組んでいく。

ルノー・日産アライアンスは、フランスのソフトウェア開発会社 Sylpheoを買収した。買収額は非公表。自動車メーカーがソフトウェア開発会社を買収するのは珍しい。クラウドサービスの開発に強みを持つシルフェオをアライアンスの一員とすることにより、コネクテッドカーとモビリティサービスの開発を強化する。

デンソーは、車両のメーターやディスプレイを制御するソフトウェアの開発を強化するため、車載ソフトウェアの開発を手掛けるNTTデータMSEに出資した。自動運転システムのHMI（Human Machine Interface）のソフトウェア開発を効率化することが狙い。

名古屋大学発ベンチャーで車載ソフトウェア標準であるAUTOSAR仕様のソフトウェアプラットフォーム（SPF）の開発を手掛けるAPTJが第三者割当増資を実施。資本金と資本準備金の合計が10億円に達した。また、スズキとの間で、AUTOSAR仕様をベースとする車載制御システム向けSPFの共同研究開発契約を締結している。

自動車メーカーや大手ティア1サプライヤなど140社が参加する国内の車載ソフトウェアの標準化団体JasParが新たな運営体制を発表。4人の理事のうち3人と監事が交替するとともに、新理事であるトヨタ自動車 常務役員の奥地弘章氏が代表理事に就任した。

デンソーと豊田通商は、タイ バンコクにエンジンECUのソフトウェア開発を行う合弁会社「Toyota Tsusho DENSO Electronics（Thailand）」を設立する。ソフトウェア技術者を確保しやすい立地を活用し、車載ソフトウェアの開発を強化する。

アルパインは、中国の大手ITサービス企業であるNeusoftなどと、インテリジェント化する自動車に対応可能な車載ソフトウェア開発を行う合弁企業の設立に向けた契約を締結した。新会社の社名は、東軟睿馳汽車技術有限公司で、2015年8月中に設立する予定である。

イーソルは、車載機器開発のサポートを専業とする100％子会社・イーソルトリニティを2015年4月1日に設立した。専門子会社の設立により、ソフトウェアの比重が増大している次世代車載システム開発の支援体制を強化していく構えだ。

韓国のソフトウェアベンダーであるOBIGOは、HTML5ベースのアプリケーションフレームワーク「Obigo App Framework（OAF）」や、車載情報機器とスマートフォンアプリの柔軟な連携を可能にする「App Connector」などを投入し、自動車メーカーや車載情報機器メーカーへの浸透を図っている。

日本企業の独壇場だったカーナビに水平分業開発の波が押し寄せている。かつてはカーナビメーカーが自前で開発していた、カーナビゲーションの機能を統括／制御するナビゲーションコア（ナビコア）ソフトウェアも専業ベンダーが登場。ナビコアソフト大手のNNGが、カーナビ発祥の地である日本市場で展開を強化する方針を打ち出した。

QNX Software Systems（QNX）は、日本の自動車メーカーやカーナビメーカーに対して、同社の車載情報機器向けプラットフォームを提案する活動を強化している。QNXの自動車部門事業開発ディレクターを務めるAndrew Poliak氏は、「マイクロソフトの存在感が薄れた今がチャンス」と語る。

英国の自動車試験研究機関であるMIRAは、テストトラックなどの試験施設に隣接する敷地に、ユーザー企業が入居して効率よく研究開発を進められるテクノロジーパーク「MTP（MIRA Technology Park）」を開設した。

2013年4月から、自動車分野に特化した営業部である「オートモーティブ営業部」を発足させた日本ナショナルインスツルメンツ（日本NI）。同社として、1つの産業分野に特化した営業部を設立するのは初めてのことだ。その背景と狙いについて、同社社長の池田亮太氏と、オートモーティブ営業部の部長に就任した片野唱栄氏に聞いた。

今回は、ソフトウェアコンポジション解析に重点を置く。最初に自動車業界におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の課題の背景を説明し、次に実用的な解決策について説明する。

サイバーセキュリティにさらに力を入れるには、ソフトウェア開発のライフサイクル中のサイバーセキュリティ活動も含めて、自動車業界における文化的および組織的なシフトの必要性がある。自動車業界の課題や解決策について解説していく。