　トヨタ自動車は2018年3月5日、グループのIT関連の子会社3社を統合すると発表した。2019年1月1日付で、トヨタコミュニケーションシステム（TCS）を存続会社とし、トヨタケーラム（TCS完全子会社）と、トヨタデジタルクルーズ（TCSやトヨタ自動車、デンソー、豊田通商が共同出資）を吸収合併する。

　「100年に1度」ともいわれる自動車業界の変革の中でITが果たす役割が拡大していることに対応し、3社の統合によってトヨタグループ全体を俯瞰したサービス提供に取り組んでいく。

　新会社はトヨタシステムズという社名で、名古屋市と東京都内の2カ所に本社を置く。トヨタ自動車の完全子会社となる。従業員規模は2500人で、現在の3社の人員を合算するよりも多い。

　3社はトヨタ自動車だけでなく、グループ各社にサービスを提供してきた。トヨタコミュニケーションシステムは基幹システムの開発や維持、運用を行ってきた。トヨタデジタルクルーズは、グループのイントラネットやJNX（Japanese automotive Network eXchange、自動車メーカーと部品メーカーなどをつなぐ業界共通のネットワーク）の導入、運用や、EDI（業務データの授受）サービスを手掛ける。トヨタケーラムはCADの販売や、設計支援システムの開発、維持、運用を担当してきた。

　新会社の発足により3社の専門的なノウハウを結集する狙いだ。アプリケーションやインフラ、ネットワークを切れ目なくつなぎ、サービスの企画提案から構築、導入、運用まで一貫したトータルITソリューションを提供することにより、グローバルでトヨタグループ全体の強化に貢献していく。