「基幹システム」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ITmedia DX Summit Vol.22　イベントレポート：
伊藤忠が語る、国内・海外拠点の「SAP S/4HANA」導入の全貌　競争力につながるERP導入とは
伊藤忠商事は老朽化や属人化などの課題を抱えたERPをSAP S/4HANAに刷新した。他社ではERP刷新のトラブルが頻繁に起きる中、どのようにしてプロジェクトを成功させたのだろうか。主導したリーダーが全貌を語る。（2024/12/19）

PR：AI時代の基幹システムの在り方とは　「過去のしがらみと決別」するための“現実解”
ビジネス環境が目まぐるしく変化する現在、基幹システムもビジネスの要件に応じて柔軟かつ迅速に対応することが求められる。しかし、基幹システムのモダナイゼーションは容易ではない。AI時代にふさわしい基幹システムを実現するための「現実解」とは。（2024/12/19）

市民開発をDX人財育成につなげる勘所：
PR：関西電力とJALが実践　kintoneで進める業務改革とDX人財の育成戦略
DXの推進に向け、非IT部門の社員のDX人財化が求められている。サイボウズ主催のイベント「Cybozu Days 2024」のセッション「日本航空と関西電力から聞く- 学びを実践に繋げる！- kintoneで始めるDX人財育成」で、両社のDX推進リーダーが市民開発の定着とDX人財育成の取り組みについて語った。（2024/12/19）

小寺信良の「プロフェッショナル×DX」：
ソニーの謎ソリューション「Contents Production Accelerator」、よく分からなかったので詳しい話を聞いてきた
11月に開催された「Inter BEE 2024」のソニーブースでは、各種クラウドソリューションが前面に押し出されていたわけだが、その中でよく分からなかった展示が、「Contents Production Accelerator」である。来場してソニーブースに立ち寄った人は多いと思うが、これは一体何なのか、詳しい話を聞いてみた。（2024/12/18）

製造IT導入事例：
ローランドが「SAP S/4HANA」を導入　法改正への対応力向上など見込む
ローランドは、BeeXとのパートナーによるプロジェクトにおいて、「SAP S/4HANA」を導入した。さまざまな機能の拡張や法改正などに素早く対応できるようになり、投資対効果の向上を見込む。（2024/12/18）

主要DBMSとその機能【前編】
いまさら聞けない「RDBMS」と「非RDBMS」の違いを歴史から学ぶ
DBMSにはRDBMS以外にもさまざまな種類が存在する。どのDBMSを使用するかを決める前に、それぞれの長所と短所を知っておくことが大切だ。RDBMSをはじめとする主要DBMSを解説する。（2024/12/18）

デジタル変革の旗手たち：
DX推進で自動車業界・整備業界のプラットフォーマーを目指す――オートバックスデジタルイニシアチブ 則末修男社長
オートバックスグループの情報機能子会社としてその運営を支える基幹システムの構築、運用、保守サポートを統括するABDiは、オートバックスの枠を超え、自動車産業・整備業界のDXを牽引し、そのプラットフォーマーになることも視野に入れている。同社のDXの取り組みについて、ITmediaエグゼクティブ プロデューサーの浅井英二が話を聞いた。（2024/12/17）

テルえもんが見たデジタルモノづくり最前線（8）：
CAEの最新動向を5つのキーワードで読み解く
連載「テルえもんが見たデジタルモノづくり最前線」では、筆者が日々ウォッチしているニュースや見聞きした話題、企業リリース、実体験などを基に、コラム形式でデジタルモノづくりの魅力や可能性を発信していきます。連載第8回は「CAEの最新動向」について取り上げます。（2024/12/17）

日立のスペシャリストが分析：
PR：「クラウド移行を阻む見えない壁」　日立のキーパーソンが語るモダナイゼーションの実態と現実解
現在、多くの企業がシステムのモダナイゼーションに直面している。そのような状況下で、ドメインエキスパートとテクノロジースペシャリストが連携する独自の伴走体制によって、企業のシステム刷新を担ってきたのが日立製作所だ。企業のクラウド移行とモダナイゼーションの壁、「モダナイズの先にあるビジネス成長」まで見据えた日立の伴走支援とは？　5人のキーパーソンを取材した。（2024/12/12）

セミナー：
PR：成功事例から学ぶ! プロセス製造業の基幹システム刷新戦略
（2024/12/10）

5大脅威からビジネスを守る：
機器故障からサイバー攻撃まで、現代企業が直面する「複合リスクの実態」とは
企業のビジネスを支えるITインフラに危機が迫っている。ランサムウェアをはじめ、機器故障や自然災害、人為的ミスなどさまざまなリスクにさらされているITインフラを守るために、企業はどのような対策を検討すべきか。（2024/12/11）

企業ITの「重荷」解消なるか　富士通とNRIがレガシー資産のクラウドシフトに本腰
国内IT大手2社がAWSとの連携を強化する。企業に残るレガシー資産のクラウドシフト、DXを推進する新たな取り組みだ。（2024/12/3）

製造IT導入事例：
NTNがローコードプラットフォーム導入　業務システムの集約化目指す
NTNは、NTTデータ イントラマートのエンタープライズローコードプラットフォーム「intra-mart」を導入した。承認処理での業務効率向上など、効果が上がっている。（2024/12/3）

ノーコード開発、これだけは押さえて（6）：
「生成AI」「ERPフロント」「内製化」　可能性が広がるノーコード開発ツールは今後どうなる？
ノーコード開発ツールの基礎と、ツール活用に必要な要素について解説する本連載。第6回はこれまでの連載を総括し、著者の考えるノーコード開発ツールの今後について解説する。（2024/12/10）

読売テレビ、中京テレビなど日テレ系4社が経営統合
日本テレビ系列の札幌テレビ放送と中京テレビ放送、読売テレビ、福岡放送が経営統合すると発表した。（2024/12/2）

ChatGPTを使って「文書機密レベル」を判別する方法　自治体の情報セキュリティについて考える
今回は「自治体における情報セキュリティの考え方」について見ていきたい。情報資産の「重要性レベル」をいかに判別していくべきなのか。（2024/12/2）

事業拡大の戦略をシステムに落とし込む道筋：
PR：攻めのITシステムには何が必要なのか　予測不可能な時代に手持ちの武器で活路を開く「エフェクチュエーション」とは？
DXを目指しているが、現状はツール導入止まり、効率化は達成できても新たな価値の創出はこれからという企業は珍しくない。将来予測が困難な時代、「今ある手段」を起点に事業の拡大と成功を図るには。（2024/12/2）

電動化：
ジェイテクトが設計基幹システムと評価試験機を新開発、MBDの進化へ
ジェイテクトは軸受設計の効率化と信頼性向上に向けてモデルベース開発を進化させる取り組みを発表した。（2024/11/27）

BIM：
BIMを活用、3Dの仮想空間で固定資産管理を効率化　清水建設
清水建設は、BIMの機能を活用して3Dの仮想空間で固定資産を可視化し、オフィス家具や備品類の棚卸し業務を効率化する新サービス「Shimz One BIM＋」を開発した。年間100件程度の新規契約の獲得を目指す。既に自動車メーカー系の生産施設や金融機関系の事務所ビルなどに導入が内定している。（2024/11/21）

エプソンダイレクト、各種製造業向けの用途別パッケージモデルを販売開始
エプソンダイレクトは、製造業でのさまざまな用途で利用可能な業務別パッケージモデル計3種の販売を開始する。（2024/11/19）

やめたくてもやめられないアナログ業務：
ノーコードは、負の遺産であるアナログ業務をなくせるのか
業務のデジタル化が進んでいる。だが、成果に直結するはずの基幹システム周りにはまだアナログな業務が残っている。APIを使うなど幾つかの対処法はあるが、全ての企業が対応できるわけではない。どうすればこの状況を変えられるのか。（2024/11/12）

英国Co-opが進めるERPのクラウド化【後編】
「ERPカスタマイズ」を最小限に抑えながらシステムを刷新する秘策は？
ERPの移行や導入では、業務に合わせたカスタマイズは避けられないものの、最小限に抑えることは可能だ。ERPシステムの過剰なカスタマイズを回避した英国小売大手Co-opから、そのヒントを学ぼう。（2024/11/18）

日本独特の商習慣が招いた「124億円の訴訟」【後編】：
アクセンチュアに責任を問えるのか？　「124億円の訴訟」に学ぶ、システム開発失敗の原因
「124億円の訴訟」からユーザー企業のIT部門は何を学ぶべきか。SIer側からシステム開発に長年携わってきた筆者が、本件における「開発失敗の真の原因」と「開発失敗がユーザー企業に与える、コスト以上のダメージ」を考察する。（2024/11/15）

システム担当者に聞いた「2025年の崖」対策、動き始めている割合は
テックタッチは、大企業の情報システム担当者を対象に「2025年の崖」への対応策について調査を実施した。勤め先のレガシーシステムが占める割合について、「50〜60％未満」と答えた割合が16.1％で最多だった。（2024/11/14）

シーメンス株式会社提供Webキャスト
内製化を加速させるローコード開発ツール、デモと事例で分かるAIとの親和性
（2024/11/13）

金融機関のモダナイゼーション事例
住宅金融大手が「Red Hat OpenShift」で進めたリアルタイムデータ処理とは？
大手金融機関Nationwideは、Red Hatの技術を用いてリアルタイムデータの活用を進めている。当初同社が抱えていた課題から、導入した仕組み、成果までを解説する。（2024/11/12）

製造マネジメント メルマガ 編集後記：
トップのメッセージ浸透が現場理解を促進した　伝統的メーカーが挑戦するDX
どのようにすれば、改革をスムーズに進められるのか。（2024/11/11）

英国Co-opが進めるERPのクラウド化【前編】
「在庫ロス」「売れ残り」に悩むスーパーが“SAPのクラウド化”を選んだ理由
鮮度が命の食品小売業において、在庫管理は経営を大きく左右する。英国の小売大手Co-opは、SAPの基幹システムをクラウド化することでその課題を解決しようとしている。システム刷新に至った背景は。（2024/11/11）

「フリーランス保護新法」の影響は出ているのか：
フリーランスエンジニアにプロマネやコミュ力を求める企業が増加、その理由は？　ギークス調査
ギークスは、2024年7〜9月の案件倍率をまとめた「ギークス案件倍率レポート」を発表した。案件数と、案件を探すフリーランスのどちらも2023年同期より増加していた。（2024/11/8）

Weekly Memo：
富士通とNECの最新受注状況から探る　「国内IT需要の行方とリスク」
DX特需・AI特需に沸くIT業界。今後の国内IT需要におけるリスクとは何か。富士通とNECの2024年度第2四半期決算の受注状況から探る。（2024/11/5）

日本独特の商習慣が招いた「124億円の訴訟」【前編】：
日本通運はなぜアクセンチュアを訴えたのか？　IT部門が「124億円の訴訟」から学ぶべきこと
基幹システムの開発をめぐって、日本通運がアクセンチュアを訴えた件から、ユーザー企業は何を学ぶべきか。SIer側からシステム開発に携わってきた筆者が「日本独特の商習慣が招いたトラブル」を考察する。（2024/11/1）

製造マネジメント インタビュー：
データでオフィスの進化目指すイトーキ　攻めつつ守るDXの進め方
オフィス家具／設備の大手メーカーであるイトーキ。近年、同社がその枠を脱し、デジタルデータを活用した新たな成長戦略の確立に向けて取り組みを加速させていることをご存じだろうか。DXを急速に進めるイトーキの狙いや現在地について聞いた。（2024/11/1）

3D設計の未来（15）：
製造業のDXの進め方と注目のデジタルツール
機械設計に携わるようになってから30年超、3D CADとの付き合いも20年以上になる筆者が、毎回さまざまな切り口で「3D設計の未来」に関する話題をコラム形式で発信する。最終回となる第15回では「DXの進め方のまとめと、今筆者が注目しているデジタルツール」について取り上げる。（2024/11/1）

製造マネジメントニュース：
日立の業績見通し上方修正はGEMセクターがけん引、日立エナジーも積極投資へ
日立製作所が2024年度第2四半期の連結業績を説明。事業の中核とする3セクターの売上高と利益指標であるAdjusted EBITAが第1四半期から継続して伸びるなど好調で、2024年度の通期見通しも上方修正した。好調なGEMセクターの中核を成す日立エナジー 新CEOのアンドレアス・シーレンベック氏も会見に登壇し積極投資を明言した。（2024/10/31）

ホワイトカラーの生産性はなぜ低いのか？：
Excelバケツリレーで資料作成──20年前と変わらぬ業務フロー、どう改善していくべきか？
役員が確認するための報告資料を、各部門や工場間で「Excelのバケツリレー」をして作成する──時間も手間もかかるこうした方法を、10年前、20年前と変わらずに続けている日本企業は、まだまだある。ホワイトカラーの仕事を、どう効率化していくべきだろうか？（2024/10/30）

不動産テック：
賃貸不動産取引向け電子契約サービスを販売　大東建託で契約率8割弱アップ
大東建託グループのキマルームが、賃貸不動産取引向けの電子契約サービス「キマルーム Sign」の販売を開始した。物件公開、入居申込、入居審査、付帯申請、IT重説、電子契約といった機能を搭載している。（2024/10/29）

工場スマート化の今：
工場スマート化における日欧の製造現場の違いとは何か
工場のスマート化において日本と欧州でどんな違いがみられるのか、日本国内で産業領域を担当するSchneider Electric（シュナイダーエレクトリック）インダストリー事業部 バイスプレジデントの角田裕也氏に話を聞いた。（2024/10/29）

SDKでBIをスピード実装：
PR：売れる“決め手”を最短で組み込み　データドリブン時代のソフトウェア製品とは
BIによるデータ可視化のニーズはますます拡大している。多くの企業は目前のバックログ対応に追われ、製品の価値を高めるBIなどの機能については、必要性を認識しつつも開発時間を捻出できないというジレンマに陥っている。そこで注目すべきが「組み込み」の手法だ。一体どのようなものなのか、イベントレポートを通して紹介する。（2024/11/6）

トヨタシステムズが基幹システムの更新作業に生成AI　50％の工数削減を見込む
富士通はトヨタシステムズが基幹システムのアップデート作業に生成AIを活用する方法を模索する。実証実験に着手しており、従来比約50%の作業量削減を見込む。（2024/10/28）

コスト削減？　ビジネス貢献？：
PR：高騰するITインフラコストの削減を目指す　企業がとるべき戦略とは
高騰するITインフラコストを抑え、ビジネス価値を高めるインフラ戦略が企業に求められている。ITインフラコスト増加の要因はVMwareライセンス費用やハードウェアの老朽化、運用管理の複雑化などさまざま。既存のIT資産を有効活用し、最適なインフラを構築するにはどうすべきか。Google Cloudのエンジニア陣に聞いた。（2024/10/31）

トヨタシステムズ、富士通の生成AI導入　基幹システム更新作業を効率化　実証実験では作業時間が半分に
トヨタシステムズが、トヨタグループの基幹システムをアップデートする作業に富士通の生成AIサービス「Fujitsu Kozuchi Generative AI」を活用すると発表した。2025年1月から実業務で運用を始める。実証実験では作業時間を約50％削減しており、大幅な業務効率化を見込む。（2024/10/25）

グロービス経営大学院 TechMaRI 解説：
ユニコーンからデカコーンへ　成長戦略の3つの仮説【後編】
前編ではスタートアップがデカコーンに向かう上で何が必要なのか考察するとともに、事業機会を捉え一気に展開したマネーフォワードについて解説した。後編では、フリーの成長戦略とユニコーンからデカコーンに向かう成長戦略の仮説を提示したい。（2024/10/25）

Autodesk University 2024レポート：
さらに進化する「Fusion」　外部連携やAI機能の強化で生産性と創造性が向上
米Autodesk（オートデスク）の年次カンファレンス「Autodesk University 2024」では、全体を通して生成AI（人工知能）とデータの重要性が語られた。2日目の製造業を対象にした基調講演の注目ポイントを紹介する。（2024/10/24）

「等身大のCIO」ガートナー 浅田徹の企業訪問記：
信頼できるメンバーと、働いて楽しい環境を作ることがCIOに求められる役割――みずほリース 大高昇氏
モノを通じたファイナンスによりお客さまの財務戦略をサポートしてきたみずほリース。経済状況、社会状況の急激な変化や新ビジネスに対応し、お客さまとの価値共創を強化するためには、ビジネスとデジタルの融合が欠かせない。そのデジタル戦略とは。（2024/10/23）

グロービス経営大学院 TechMaRI 解説：
日本からデカコーンは生まれるか？　有力候補、マネーフォワードとフリーを徹底分析【前編】
日本国内でデカコーン規模の時価総額企業へと成長を目指す姿勢が顕著に見られる、マネーフォワードとフリーの2社に着目し、スタートアップがデカコーンに向かう上で、何が必要かを考えてみたい。（2024/10/21）

サポート終了まで1年切ったWindows 10──できていますか、移行やその準備
Windows 10のサポート終了まで1年を切った。移行に必要な要件などをおさらいする。（2024/10/21）

＠IT放送局β版（3）：
AI音声で＠ITをちょい聞き！　人気記事2位は「ノーコード開発ツールで基幹システムは構築できるのか　サイボウズが解説資料を無料公開」、1位は？
＠ITの記事をラジオ形式でお届けする連載「＠IT放送局β版」。人気の記事をランキング形式で紹介します。第3回は「情報システム担当者1000人が本音で答える『EDRの理想と現実』　エムオーテックス調査」など3つの記事を取り上げます。（2024/10/15）

対応期限は2025年11月：
PR：外国送金の「ISO 20022」移行に必要な対応と担当者が直面する壁
世界各国の金融機関が外国送金に使っている、Swift（国際銀行間通信協会）の送金ネットワーク。そこで利用されているデータフォーマットが、国際標準規格の「ISO 20022」に準拠したものに移行される。現行フォーマットは2025年11月に廃止となる。データフォーマットの変更による影響は、金融機関だけではなく外国送金を行う企業にも及ぶ。各企業は期限までに対応しなければ、2025年11月から外国送金ができなくなる見込みだ。ISO 20022移行に伴い、どのような対応が求められるのかをEDIとSwiftの有識者に聞いた。（2024/10/16）

海外複数拠点のERP展開：
PR：グローバル経営強化のため海外拠点にSAP S/4HANA展開　原価管理の精緻化とデータドリブン経営を実現
工業用シール製品や樹脂製品などを展開する株式会社バルカーは、グローバル収益を拡大するため、SAP S/4HANAへのマイグレーションを決断した。海外拠点とのシステム統合を図り、グローバルでの経営基盤の確立を目指す。この支援を行ったのが、株式会社NTTデータ グローバルソリューションズだ。（2024/10/10）

SAPジャパン株式会社提供Webキャスト
AIの価値を享受しつつ、クラウドERPを使いこなすには
（2024/10/15）