イノベーションのレシピ

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は、100年前から“火の道具”を作り続けてきた大阪市の田中文金属が、社員と一緒に育てている自社ブランドを紹介する。

東大阪市にある町工場で、ミャンマー、ベトナム、タイ、ネパールなど8カ国の外国人が働いている。1929年（昭和4年）に給湯器メーカーとして東大阪で創業した三共製作所だ。3代目社長の松本輝雅氏は、中量多品種の製造を効率よく行う独自の工夫と営業力で安定経営を続けている。今回は同社 松本社長の経営哲学を取材した。

街のお菓子屋さん向けに菓子用の缶パッケージを小ロット販売しているWebサイト「お菓子のミカタ」。同サイトを運営しているのは創業70年を迎える大阪製罐だ。同社の3代目社長である清水雄一郎氏は、街のお菓子屋さんをサポートする「お菓子のミカタ」の先に、B2B2Cのビジネスモデルを見据えている。

乳がんの早期発見に役立つのが自身での触診だ。だが、自分の胸を触ってシコリを感じても、それががんなのかを判別することは難しい。そのシコリの違いを学べる「乳がん触診シミュレーター」を京都の生物教材メーカーである吉田生物研究所が開発した。「奇跡の一本松」の保存などで知られる同社は、なぜ乳がん触診シミュレーターに取り組んだのか。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は、直径2mm以下の小径穴と呼ばれるねじの金型を得意にしている金剛ダイス工業の取り組みを紹介する。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は、「100年間、鉄を錆びさせない」という表面処理加工技術を持つ新免鉄工所を紹介する。リーマンショックにも動じず、間もなく創業100周年を迎える同社の強みに迫る。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は、高度成長期に創業した典型的な“町の工務店”を継いだ2代目社長の奮闘を紹介する。売り上げアップの秘訣は、新卒社員採用の継続にあった。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。第6回となる今回は大阪市谷町にある紳士服メーカーのNFLを紹介する。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は年間1万丁売れれば大ヒットといわれる工具業界で、累計250万丁を売り上げた大ヒット商品「ネジザウルス」を開発した工具メーカーのエンジニアの取り組みを紹介する。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は、世界で初めて「凍結鋳造システム」の実用化に成功した株式会社 三共合金鋳造所の取り組みを取材した。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。第3回となる今回は大阪市西淀川区で精密金型製作を専門とする三木製作所を紹介する。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。第2回となる今回は大阪市此花区でポンプ関連製品の販売、メンテナンス事業などを手掛ける四柳だ。

自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。第1回となる今回は日本有数の企業城下町である大阪府守口市で、レーザー加工・精密溶接を手掛ける三郷金属工業の取り組みを紹介する。

オープンイノベーションやコラボレーションなどが広がる中、中小製造業でも必要になる機会が多いNDAについて解説する本連載。今回は前回に続き、中堅・中小企業がNDAを結ぶに当たり留意すべき点を説明します。

オープンイノベーションやコラボレーションなどが広がる中、中小製造業でも必要になる機会が多いNDAについて解説する本連載。今回は前回に続き、中堅・中小企業がNDAを結ぶに当たり留意すべき点を説明します。

オープンイノベーションやコラボレーションなどが広がる中、中小製造業でも必要になる機会が多いNDAについて解説する本連載。今回からNDAを結ぶに当たり注意すべき点を説明します。

オープンイノベーションやコラボレーションなどが広がる中、中小製造業でも必要になる機会が多いNDAについて解説する本連載。今回は、NDAを活用して秘密情報を開示する際、「特許で保護するには適さない情報（ノウハウ）」をどのように保護したらよいかという点について解説します。

オープンイノベーションやコラボレーションなどが広がる中、中小製造業でも必要になる機会が多いNDAについて解説する本連載。今回はNDAを活用して秘密情報を開示する前にまず特許出願が必要だという点について解説したいと思います。

オープンイノベーションやコラボレーションなど、社外の力を活用したモノづくりが、かつてないほど広がりを見せています。中小製造業やモノづくりベンチャーでも「大手製造業と手を組む」ことは身近になってきました。でも、ちょっと待ってください。その取引は本当に安全ですか。本連載では「正しい秘密保持契約（NDA）の結び方」を解説していきます。

パナソニック アプライアンス社は2021年4月22日、社内外で生まれた新しいビジネスアイデアを事業化まで導く社内アクセラレーションプロジェクト「ゲームチェンジャー・カタパルト」に関する説明会を開催した。顧客課題や社会課題解決に寄与する新たな事業アイデアを社内のビジネスコンテストで公募し、有望なアイデアの事業化を目指す。

オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」（2021年2月2〜12日）のオンライン講演にソニー 主席技監の島田啓一郎氏が登壇。「ニューノーマル時代の生活文化と顧客価値と技術革新と産業創出」をテーマとし、コロナ禍のよる生活の変化とそれに伴い重要性を増す技術について語った。本稿ではその内容を紹介する。

LIXILが泡シャワー「KINUAMI U」を開発。2019年3月に発表した「KINUAMI」をベースに、柔らかく温かい“絹泡”による新たな入浴体験を提供する泡シャワーというコンセプトで、外付けだったコンプレッサーを内蔵するなど機能性を向上し、日々の入浴で利用しやすいように専用ボディーソープの価格を抑えたことが特徴となる。

パナソニックは2021年3月12〜25日にかけて、同社のデザインスタジオであるFUTURE LIFE FACTORYの活動を紹介する「DIG UP! あなたと考えるプロトタイプ展」を東急プラザ銀座で開催した。身の回りの素材や市販の電子部品を使ったモノづくりを促進する「D＋IO」などのプロジェクトの成果を披露。

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは、新たに化粧品などを取り扱うコスメ専門モール「ZOZOCOSME」をZOZOTOWN内に開設したことを発表した。併せて、事前予約受付を開始していた肌色計測用メガネ「ZOZOGLASS」を用いたサービスも開始する。

理化学研究所の数理創造プログラム（iTHEMS）と、クリエイティブブティックのSCHEMA、addictが参画するプロジェクトUseless Prototyping Studioは、同プロジェクトの第1弾プロトタイプとして、未来の情報ストレージデバイス「Black Hole Recorder（ブラックホール・レコーダー）」を制作したと発表した。

パナソニックが本社直轄のイノベーション推進部門 イノベーション戦略室の傘下に2020年10月に開設した「クロスボーダー準備室」の活動内容について説明。同室で進めている「クロスボーダー事業開発」では、パナソニックインドが手掛けた成功事例を日本国内に展開するなどして、5カ月間で21件の現場実装を行ったという。

端末画面をなぞった軌跡上に発話内容をテキスト化して表示する三菱電機の「しゃべり描きアプリ」。聴覚障害者など耳の不自由な人とのコミュニケーションをより豊かなものにすることを目指して開発された。同アプリは音声認識エンジニアから音声認識精度やレスポンスの速さを高く評価されるという。どのようにして実現しているのか。

NTTドコモがオンラインで開催した展示会「docomo Open House 2021」で、同社が研究開発中の「羽根のないドローン」が出展された。風船型の機体でマイクロブロアによる空気噴出によって飛行する。通常のドローンと異なりプロペラや翼を持たないため、高い安全性と静音性を実現。主に、屋内飛行での運用を想定する。

ブラウンは2021年1月25日、通常のシェーバーよりも小型化で携帯性の高いモバイルシェーバーとして「BRAUN mini」を同年1月29日から発売すると発表した。モーターとブレードをつなぐ部分の構造を新たに設計することで、「携帯性」「高パフォーマンス」「デザイン性」の3点を同時に実現する機体を開発した。

TOTOは、オンラインで開催中の「CES 2021」において、“健康”という新たな生活価値創造をめざす「ウェルネストイレ」の開発に取り組むと発表した。人が日常的に利用するトイレを用いて健康状態と関連するデータを収集するとともに、健康に関するレコメンドをスマートフォンを介して行う機能などを備えるトイレの開発が目標になる。

ソースネクストは2020年11月10日、AI通訳機「POCKETALK」の音声認識エンジンを活用した自動文字起こしボイスレコーダー「AutoMemo（オートメモ）」の予約受付を開始すると発表した。製品発売日は同年12月4日。AIがクラウド上で音源を自動的にテキスト化する。文字起こしの手間を省力化可能だ。

回転ずしチェーンを展開するくら寿司は、池袋サンシャイン60通り店に、入店から退店まで顧客が店員と対面することなく、すしの提供をはじめとするサービス提供が可能となる「非接触型サービス」を導入した。このような非接触型サービスの導入は「大手外食チェーンで初」（同社）だという。

パナソニックは「他人のためのモノづくり」を促進するモノづくりプロジェクト「D+IO」を展開中だ。GitHub上に公開された「レシピ」を基に、役立つ電子工作デバイスを自作できる。これまでに「CO2換気アラートデバイス」と、ハムスターなどの健康管理が行える「小動物ヘルスケアデバイス」のレシピを公開した。

2019年、タニタが最新商品として検査システム「ALBLOクラウドサービス」を開発した。iPadに接続したアルコール検知器とクラウドを連携させることで、検査者のなりすましを防ぐ顔認証機能や、検査結果のデータベースへの送信機能を実現する。「モノづくり企業」であるタニタは、いかにしてクラウド開発を行ったのか。タニタ担当者らに話を聞いた。

リコー発のスタートアップであるベクノスは2020年9月16日、第1弾製品としてペン型の全天球カメラ「IQUI（イクイ）」を発表した。本稿では、ベクノスが開発した製品とともに、リコーの新規事業への取り組みとコロナ禍におけるモノづくりの在り方について紹介する。

NEDOは2020年7月31日、「2020年度NEDO『TSC Foresight』オンラインセミナー」を開催。同セミナーでは、NEDO TSC（技術戦略研究センター） デジタルイノベーションユニット長の伊藤智氏が「コロナ禍後の社会変化と期待されるイノベーション像」をテーマに講演を行った。

シリコンバレーのベンチャー企業であるArevoは、独自のCFRP（炭素繊維強化プラスチック）素材の設計・製造技術を活用し、新たにカーボンフレームのカスタム自転車ビジネスへの参入を発表した。また、AGCなどのパートナーと協力し、航空宇宙向けや自動車向けのCFRP活用拡大に向けた取り組みを強化する。

LIXILが日本国内の多くの住宅で用いられている開き戸タイプの玄関ドアを後付けで自動ドアに変えられる電動オープナーシステム「DOAC（ドアック）」を発表。システム単体の価格（税別）は20万8000円から。同年8月3日から先行受注を開始し、9月1日から全国で発売する。

LIXILグループ傘下のNITTO CERAは、遠隔地に住む親のトイレ使用状況を可視化するIoTサービス「omu」を開発し、クラウドファンディングを開始した。omuの開発はどのように進められたのか。開発を担当したLIXIL WATER TECHNOLOGY JAPANの浅野靖司氏と稲田ゆか理氏に聞いた。

カシオ計算機でネイルプリンタの開発に携わったメンバーは、シールやハガキ、写真のプリンタ、インクジェット技術、カメラ、関数電卓などさまざまな分野から集まった。企画当初からネイルプリンタをターゲットにしていたのではなく、「曲面印刷技術を新規ビジネスとして育てられないか」というテーマで2009年ごろから用途を模索していた。

全日本空輸（ANA）と日立製作所は、日立コンサルティングと共同して、航空機の運航ダイヤ修正を高速かつ最適に自動立案する技術の開発を進めていると発表。2020年3月末をめどに、ANAの過去の運行データを用いたPoC（概念実証）を行っており、ANAは2020年以降にPoCの結果を評価した上で実採用を判断する方針だ。

ZOZOは足のサイズを無料で計測できるマット「ZOZOMAT」を発送開始した。ユーザーは測定結果を基にして、自分にぴったり合う靴を探すことができる。

LIXILは、「国際物流総合展2020 -INNOVATION EXPO-」において、さまざまな施設に簡単にトイレを追加設置できる可動式アメニティーブース「withCUBE」を展示した。物流倉庫を中心に2020年4月から受注を開始する予定だ。

NejiLawとカシオ計算機が共同開発を進めている“IoTねじ”、「smartNeji」とは一体どのようなものなのか。NejiLaw 代表取締役社長で発明家でもある道脇裕氏、そしてカシオ計算機に、smartNeji開発の背景とその狙いについて話を聞いた。

京セラドキュメントソリューションズは、商業用高速インクジェット事業への本格参入を発表した。第1弾として、2020年3月にインクジェットプリンタ「TASKalfa Pro 15000c」を発売する。

OKIは、自社グループにおける生産と品質に関わる改革・改善活動を表彰する「第9回OKIグループ生産・品質改革大賞」を実施。同大賞では、今回から品質向上活動にスポットを当てる「品質改善賞」の表彰を新設している。また最優秀賞は、本庄工場と沼津工場による「バーチャル・ワンファクトリ」が受賞した。

ホンダがオーディオ機器用蓄電機を開発した。なぜ、ホンダが畑違いのオーディオ市場に足を踏み入れたのか。また、オーディオ製品の開発にあたり、ホンダの強みが生きた点や苦労した点はどこにあったのか。開発を担当した本田技術研究所の進正則氏などに聞いた。

Armの子会社であるトレジャーデータと、エムテド、日南の3社は2019年10月15日、「CEATEC 2019」内で会見を開き、「2030年の豊かな暮らし」を実現するオフグリッド型コネクテッド住宅「OUTPOST」を開発、提供するプロジェクトについて説明した。

新たなモビリティ「空飛ぶクルマ」の市場で注目を集めているスタートアップ・NFTの創業者兼CEOのカプリンスキー真紀氏が「SNUG Japan 2019」の基調講演に登壇。連続起業家として取り上げられることも多い同氏のこれまでの取り組みを紹介した他、起業家として信念や、NFTの空飛ぶクルマである「ASKA」の狙いなどについて説明した。

パナソニックは2019年9月6日、業務用3チップDLP（Direct Light Projection）プロジェクターの新製品「PT-RQ50KJ」を同年12月から発売すると発表した。同製品は4K（4096×2160）プロジェクターとして、世界最高（同社調べ）となる5万ルーメンの最大輝度を誇る。

パナソニックは2019年9月6日、業務用3チップDLP（Direct Light Projection）プロジェクターの新製品「PT-RQ50KJ」を同年12月から発売すると発表した。同製品は4K（4096×2160）プロジェクターとして、世界最高（同社調べ）となる5万ルーメンの最大輝度を誇る。

「SoftBank World 2019」の特別講演に、旭酒造 会長の桜井博志氏が登壇。伝統にこだわらない手法で世界的に有名な日本酒「獺祭」を醸造する、旭酒造の取り組みを紹介した。

「ZOZOTOWN」を運営するZOZOが、スマートフォンで簡単に足のサイズを無償で高精度採寸できるサービス「ZOZOMAT」を開発した。同サービスではZOZOグループが独自開発した新技術を活用しているという。事業を担当する同社 MSP事業推進本部で本部長を務める常井康寛氏に、サービス開発の経緯や技術の概要などを聞いた。

厳しい経営状況に直面するジャパンディスプレイ。同社は起死回生の一手として2018年4月に新規事業プロジェクト「JDI Future Trip Project」を立ち上げ、2019年度内にB2C製品を販売開始する予定だ。同事業で部長を務める井戸靖彦氏を始め、JDIの起死回生を担うメンバーたちに新規事業と製品にかける思いを聞いた。

パナソニックは、2019年4月にイノベーション推進部門内に立ち上げた新組織「デザイン本部」の事業方針について説明。同本部傘下となったFUTURE LIFE FACTORYの新たな取り組みとなるスマート知育玩具「PA!GO（パゴ）」も紹介した。

京セラ、ライオン、ソニーは、子供向け仕上げ磨き専用歯ブラシ「Possi」を開発したと発表した。ソニーのスタートアップ創出支援プログラム「SSAP」に参加した京セラ発のアイデアを実現するためライオンが賛同して実現。大手企業3社が関わるものの約9カ月で製品化にこぎつけた。

日産自動車とINCJは2019年6月12日、日産自動車 横浜工場（横浜市）において、社内向けの「ベンチャー企業展示会」を開催した。横浜工場にはパワートレインの生産技術開発本部が在籍する。現場に立つメンバーが直接会話しながらシーズとニーズをすり合わせるため、ベンチャー企業7社を横浜工場に招いた。2018年に続いて2回目の開催となる。

キリンホールディングス（キリン）が、「プラズマ乳酸菌」を使用した食品や飲料を展開するブランド「iMUSE」を中核とするヘルスサイエンス事業の戦略について説明。同事業の売上高は2018年に55億円を達成しており、今後は2021年に約2.7倍の150億円、2027年に4倍超となる230億円を目指す。

ファミリーマートとパナソニックは2019年4月2日、パナソニックの佐江戸事業場（横浜市都筑区）の一角に建設していた、IoT（モノのインターネット）を活用する次世代型コンビニエンスストアの実現に向けた実証実験店舗となる「ファミリーマート 佐江戸店（以下、佐江戸店）」を報道陣に公開した。

IoTやAIなどの先進デジタル技術を活用し、業務プロセスやビジネスモデル変革を行う「デジタル変革」の動きが加速。この動きの入り口としてデジタル変革ワークショップなどの開催も広がっている。しかし、実際に「ワークショップが何になるのか」はまだまだ見えにくい。そこで、本稿ではこうした取り組みを進める富士通の「FUJITSU Digital Transformation Center」でのワークショップの内容を通じ、製造業の取り組みにどう役立つのかを紹介する。

ソニーは、2014年から取り組んできた社内スタートアップの創出支援制度で得たノウハウを外部提供し、スタートアップ支援に本格的に乗り出すことを発表した。

ジェイテクトは2019年2月5日、東刈谷事業場の一部を改装し、イノベーションを推進するための先端研究を担う開発拠点「JTEKT R&D INNOVATION CENTER Kariya」（以下、東刈谷イノベーションセンター）を開設したと発表した。新しい研究の風土醸成と、イノベーション人材の育成も同拠点の役割となる。2019年1月から稼働しており、同社の研究開発本部のメンバーが40〜50人在籍する。

三菱地所とSAPジャパンは2019年2月1日、新規ビジネス創出に向けて協業するためのシェアオフィス「Inspired. Lab」を東京都千代田区の大手町ビルに開設したと発表した。Inspired. Labに参画する大企業とスタートアップ企業は、三菱地所とSAPジャパンが提供する施設やメンターによるサポートを利用しながら、協働することができる。

フィリップ モリス ジャパンは2019年1月28日、加熱式たばこ「IQOS（アイコス） 3」および「IQOS 3 MULTI」、そしてIQOS専用たばこスティック「HEETS」の全国展開を発表した。

JT（日本たばこ産業）は2019年1月17日、加熱式たばこの新製品「プルーム・テック・プラス」と「プルーム・エス」を同年1月29日より発売すると発表した。従来のプルーム・テックから吸いごたえを強化するためバッテリー容量を大幅に増加させた他、細かな使い勝手も進化している。

AGCは、東京都内で会見を開き、同社のオープンイノベーション戦略と協創プロジェクト「SILICA」について説明した。

デジタル化などによって変化の激しい時代を勝ち抜くためにさまざまな取り組みを進めるパナソニック。その中でも際立った取り組みとなっているのが、パナソニック アプライアンス社のデザインスタジオ「FUTURE LIFE FACTORY」が企画開発した、集中力を高めるウェアラブル端末「WEAR SPACE」だ。

パナソニック初の全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」では、同社のオープンイノベーションを基にした新規事業創出活動が一堂に会する「NEXT100」という展示が行われた。

パナソニック オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社（AIS社）は、ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」に合わせて会見を開き、2030年に向けてAIS社が想定するインタフェースの在り方について説明した。

パナソニックは2018年10月30日、同社の100周年を記念して行う初めての全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」を開催。その場で報道陣に向けて、家電や住宅設備、住宅などを再定義する、人間中心の暮らし統合プラットフォーム「HomeX」を披露した。

ダイキン工業は、「CEATEC JAPAN 2018」に初出展。空調ビジネスモデルが変化の局面を迎える中で、20の“現在進行形”プロジェクトを出展し、オープンイノベーションの観点から来場者との情報交換を進めた。

マクセルは2018年10月11日、同社で初めてとなる美容家電の新ブランドを発表した。ブランド名は同社名を逆読みした「llexam（レクサム）」で、美容家電事業への取り組みを強化する。ブランド価値向上と認知拡大を狙い、当面の間はレクサム製品を美容サロンルートのみで販売する戦略を取る。

キングジムは2018年10月10日、スマートプログラムアラーム「リンクタイム LT10」を発表した。販売価格は1万3200円（税別）、販売開始は同年10月26日。同製品はスマートフォン（アプリ）やPC（Webブラウザ）から遠隔にある時計に指示を送りアラームなどの設定が簡単に可能だ。

日立グループで空調・白物家電を主要事業とする日立アプライアンスは、新開発の「AIお洗濯」機能を搭載したコネクテッド家電のドラム式洗濯乾燥機「BD-NX120C」を2018年11月17日より販売開始する。日立家電事業の未来を占うカギは、この洗濯乾燥機に搭載されたセンサーから得られる生活者のデータだ。

Shiftall（シフトール）は、パナソニック アプライアンス社のデザインスタジオ「FUTURE LIFE FACTORY（FLF）」と共同で、集中力を高めるウェアラブル端末「WEAR SPACE」を開発したと発表した。パナソニックが企画開発した製品として初めて、事業化プロジェクトをクラウドファンディングで実施する。

メイカーズの祭典である「Maker Faire Tokyo 2018」（2018年8月4〜5日、東京ビッグサイト）では、パソナキャリアの企画によるセミナー「メイカーズから始まるイノベーション」が開催された。

ジャパンディスプレイが事業戦略発表会「JDI Future Trip〜First 100 Days〜」を開催。同社 常務執行役員 CMOの伊藤嘉明氏は、同氏が中心になり、社内公募によって2018年4月に発足させたマーケティング・イノベーションを推進する組織体による約100日間の成果を紹介するなど、イノベーションにより厳しい現状を打開する方針を打ち出した。

溶接・接合技術関連分野の展示会「国際ウエルディングショー」（2018年4月25日〜28日、東京ビッグサイト）で、「ものづくりと人づくり――思うは招く」をテーマに植松電機代表取締役兼カムイスペースワークス代表取締役の植松努氏が開幕記念講演を行った。

オムロンは社会変革のためのイノベーションの研究や創出を目的とした子会社「オムロン サイニックエックス株式会社」の設立を発表。拠点は東京都文京区本郷の角川本郷ビル。オムロンの中期経営計画となる「VG2.0」達成のためにけん引する技術や製品を生み出すべく立ち上がった。

日本IBMは製造業向けイベント「IBM Industrial Forum 京都 2018」を開催。同社の製造業向けの取り組みを紹介するとともに、製造業が先進技術を活用してイノベーションを実現した事例などを紹介した。

ランドログが建設IoT基盤「LANDLOG」の先行ユーザー向けパートナー説明会を開催した。初年度の年会費は10万円で、IoTプラットフォームの利用料としては“破格”の安さだ。同社社長の井川甲作氏は「当社は短期的な収益を狙っていない。LANDLOGをどんどん使ってもらって建設現場に新しいものを生み出してほしい」と呼びかけた。

経済産業省と、米国シリコンバレー在住の4人の日本人による有志活動「シリコンバレー D-Lab」は、日系の大手企業向けにシリコンバレーでの新規事業開発に関するセミナーを実施した。

アクセンチュアは、顧客とのイノベーション創造の場となる「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」を東京・麻布に開設した。1年半前に東京・赤坂に開設した「アクセンチュア・デジタル・ハブ」の活動を基に、新機能の追加や関連人材の集積なども併せて規模を大幅に拡大、移転したものとなる。

パナソニック コネクティッドソリューションズ（CNS）社とパナソニック システムソリューションズ ジャパン（PSSJ）が、法務省の入国管理局に採用された「顔認証ゲート」について説明。高度な顔認証技術の他に、CNS社のイノベーションセンターやデザインセンターが加わった共創活動が採用の決め手になったという。

パナソニックは、2017年4月に新設したビジネスイノベーション本部の戦略として、社会課題の解決に向けたイノベーションを量産化する仕組み作りに取り組む方針を示した。

コニカミノルタは「世界初」（同社）とするニオイ見える化チェッカー「Kunkun body」を発表。頭、耳の後ろ、脇、足の4カ所について、3大体臭といわれる汗臭、加齢臭、ミドル脂臭を数値として測定できるデバイスだ。オープンイノベーションにより、アイデア出しから約2年という短期間で商用化した点にも注目だ。

京都発の電気自動車（EV）ベンチャー・GLMが、EVスポーツカーとしてよみがえらせた「トミーカイラZZ」。一般公開されると予約注文が殺到したが、発売への道のりは厳しいものだった。

京都発の電気自動車（EV）ベンチャー・GLM。その創業から、EVスポーツカー「トミーカイラZZ」開発の苦闘、そして「パリモーターショー2016」でのスーパーカーコンセプト「GLM G4」の発表に至るまでの秘話を前後編でお送りする。

IBMは、人々の仕事や生活を今後5年間で変える可能性を持つ、5つのイノベーションをまとめた「IBM 5 in 5」を発表した。言葉から精神疾患の兆候を予測したり、自動車の運転時に未知の危険を知らせたりと、見えないものを可視化する科学的手段だ。

パナソニックは、IoT×調理家電を活用した新たな食のサービス事業として、コーヒーの生豆を宅配し、その生豆に最適な焙煎を自宅で行える「The Roast（ザ・ロースト）」を発表した。焙煎の決め手になる焙煎プロファイルは、世界チャンピオンの後藤直紀氏が提供する。

トヨタ自動車がオープンイノベーションプログラム「TOYOTA NEXT」を開始する。5つの募集テーマに沿う新たなサービスの提案を、トヨタ自動車以外の企業や研究機関、個人などから募り、選考を経た上で、オープンイノベーションで求められる“共創”の視点に立って共同で開発を行う。

セイコーエプソンとエプソン販売は、乾式オフィス製紙機「PaperLab A-8000」を製品化し、2016年12月から販売を開始する。紙の持つ環境面での問題などを取り除くことで、シンプルなコミュニケーションが可能な“紙の価値”の再発見に導き、3年後に100億円の売上高を目指す。

EMSの大手企業であるシンガポールのフレクストロニクス・インターナショナルが業態転換への取り組みを加速させている。「製造」だけを受託する下請け的な関係から、製品戦略の今後を担う「パートナー」としての位置付けへの転換を狙う。

デンソーが、主力事業である自動車部品の技術を基に他分野へ展開を広げている新事業の取り組みについて紹介。2011年以降新たに立ち上げた8分野では、ソリューションビジネスを視野に入れ、自前主義から脱却しパートナー企業との連携を重視する方針だ。

日系製造業は事業環境の変化に悩まされ続けている。その中で新たなビジネスの芽を生み出し続けることは非常に重要な課題である。「10年で10事業から撤退した」というコニカミノルタでは、ロジックでイノベーションを生み出すため、組織的な取り組みに力を注ぐ。

これまでネット接続型の家電を手掛けてきたCerevoは、同社初となるスポーツ用品としてスマート・スノーボードバインディング「SNOW-1（スノウ・ワン）」を発売する。自宅の中で使用する家電と異なり、より耐久性や防水性などが求められるスポーツ用品をどう開発したのか。

外骨格ロボットスーツで世間を驚かせたスケルトニクスが、「CEATEC JAPAN 2015」のIPAブースに出展。外骨格ロボットスーツ「スケルトニクス」に続く“夢”について、代表取締役CEOの白久レイエス樹氏に話を聞いた。

モノづくりアイデア投稿交流サイト「Geeks」からワクワク感あふれるトピックスを紹介する「Geeks便り」。今回は米国サンフランシスコで2015年5月15〜17日に開催された「Maker Faire Bay Area」の様子をお届けする。

米国PTCおよび同社傘下のThingWorxは2014年5月4〜7日（現地時間）、米国マサチューセッツ州ボストンにおいてユーザーカンファレンス「LiveWorx 2015」を開催。同カンファレンスに伴って実施されたIoTハッカソンの表彰式では、アップル共同創業者のスティーブ・ウォズニアック氏がトークセッションを行い、アップル創業時の自身の体験を振り返った。

アイシン精機は2015年1月に新たにイノベーションセンターを設置し、既存の事業領域にとらわれない新たな事業の柱を生み出す取り組みを強化する方針を示す。なぜ、アイシン精機は新たな事業を創出しなければならないのか。その第一弾プロトタイプ発表の会場で、同社イノベーションセンター長で常務役員の江口勝彦氏に話を聞いた。

家電やロボット、自動車などさまざまなモノづくりの分野でベンチャー企業が躍進している。2007年創業のCerevo（セレボ）もその1つだ。インターネットと連動するさまざまな家電の開発によって注目を集める同社社長の岩佐琢磨氏にインタビューした。

日本GEは、日本の産業のさらなる成長に向けた提言を行う「“Japan is Back”フォーラム」を開催。今回はテーマを「イノベーション」とし、GEグループが世界26カ国の経営者3200人に対して実施しているイノベーションに対する調査「GEグローバルイノベーション・バロメーター」の結果を基に、日本と世界のイノベーションに対する取り組みの違いなどを紹介した。

「デザインマネジメント」を切り口に多くの企業の事業革新に携わるエムテド 代表取締役の田子學氏のインタビューを通じてデザインがもたらすイノベーションとは何かを伝える本企画。後編では実際にデザインマネジメントによりどういう事業革新が行われ、何が起こったのかという事例を紹介する。

日本オラクルは、業界別ソリューションをテーマとしたユーザーイベント「Oracle Industry Leadership Summit 2014」を開催。基調講演では、米国Oracle グローバルビジネスユニット エグゼクティブ・バイスプレジデントのRobert K.Weiler（ロバート・K・ワイラー）氏がICTを取り巻く環境の変化とそれによる産業構造の変化について講演を行った。

「デザインが経営を革新する」というと、少し大げさだと思うだろうか。しかし、実際に「デザイン」を基軸にして新たな視座に立つことにより、多くの事業革新につながるケースがあるという。「デザインマネジメント」を切り口に多くの企業の事業革新に携わるエムテド 代表取締役の田子學氏に話を聞いた。

第5回国際自動車通信技術展」の基調講演に、トヨタ自動車の常務役員を務める友山茂樹氏が登壇。「トヨタ方式とICTによる自動車販売革命」と題した講演の最後に、友山氏は「トヨタはすし屋になりたい」と語った。この言葉にはどういう意味があるのだろうか。

ここ最近のメイカーズムーブメントは「アイデアを具現化する」ブームともいえる。単なるブームで終わらせず、魅力的な製品を次々と世の中に送り出すためにはどうしたらよいか？ 「第3回 サムライモノフェスティバル」よりお届けする。

クラウドソーシングで製品デザインを募集する大手メーカー、自社製品や研究開発に取り組む町工場――大企業と中小企業、それぞれから見た日本のモノづくりのこれからとは。2月15日開催の第3回 サムライモノフェスティバル」よりお届けする。

地域の中小製造業の横連携について研究する神戸国際大学経済学部の中村智彦教授が語った、日本の中小製造業の生き残り戦略とは。今大事なのは、インターネットを活用した、中小製造業自らの情報発信だ。

1892年の創立から100年以上もグローバルのトップ企業として存在感を発揮するGE。主要業務分野を変えながらイノベーションを続けるその秘訣には何があるのだろうか。GEのグローバルリサーチセンター日本代表を務める浅倉眞司氏に、GEのイノベーションへのアプローチと現在重視する技術の方向性について話を聞いた。

メイカーズのビジネスについて考える「MONOistミーティング」の第2弾が開催された。今回は、クラウドファンディングや3Dプリントサービスなど、メイカーズのためのWebサービス関連がテーマとなったディスカッションを紹介する。

海外展開に早期から取り組んできた日本の製造業にとって「グローバル化」は長年取り組んできた課題である。しかし「今求められているグローバル化は過去のものとは異なる」と、タタコンサルタンシーサービシズでエンジニアリング＆インダストリアルサービス事業部門副社長兼グローバルヘッドを務めるレグー・アヤスワミー氏は指摘する。

日本のモノづくり環境は大きな変化を迎えている。多くのグローバル企業から製品組み立てを請け負うグローバル製造業から見たとき、日本のモノづくりの価値はどう映るのだろうか。フォックスコン顧問を務めるファインテック代表取締役社長の中川威雄氏は「“失われた20年”で苦しんだ経験こそが世界が欲しがる貴重なものだ」と指摘する。

コモディティ化が進むPC市場で、逆に「一品一様」など顧客のニーズに応えることで差別化を図るのがパナソニックだ。外部委託が多いPC業界において同社は自社開発、自社生産を貫き強さを見せる。「手づくりレッツノート工房」において、パナソニックAVCネットワークス社ITプロダクツ事業部の事業部長を務める原田秀昭氏および、プロダクトセンター所長の清水実氏に話を聞いた。

日本の製造業の競争力低下に対する危機感が叫ばれているが、競争力を生み出すイノベーション創出にはどのように取り組むべきだろうか。イノベーション研究の第一人者である一橋大学イノベーション研究センター教授の米倉誠一郎氏に聞いた

野村総合研究所（以下、NRI）では2030年につながる次世代ビジネスの研究をテーマに2012年9月に「2030年研究室」を設立。次世代につながる良質な仕事を生み出す「革新者」たちへのインタビューを行っている。NRI2030年研究室室長の齊藤義明氏に革新者および今後のビジネスに必要なものについて聞いた。

在日米国商工会議所（ACCJ）がイノベーションをテーマにしたパネルディスカッションを実施した。日本網膜研究所社長の鍵本忠尚氏、CYBERDYNE社長の山海嘉之氏、LINE社長の森川亮氏、一橋大学教授の米倉誠一郎氏など第一線で活躍するパネラーが登壇し、イノベーションを生み出す秘訣などについて語った。

「イノベーションの必要性」が叫ばれて久しいが、イノベーションを生み出す処方箋とは一体何だろうか。公的研究機関である産業技術総合研究所（産総研）でイノベーション推進を担うイノベーション推進本部本部長の瀬戸政宏氏に、産総研の取り組みとイノベーションへのアプローチ方法について聞いた。

モノづくり現場を数多く取材してきたジャーナリスト・本田雅一氏による“モノづくりコラム”。顧客ニーズや競争環境の変化だけでなく、産業のルールまでも覆したスマートフォン／タブレット端末を中心とするイノベーションの連鎖は、ようやく落ち着きつつあるようだ。これからは、自らの価値の再考と正しい方向を見極める力が求められる。

苦境からの反転を目指す国内製造業。その復活に必要なものは何か――。ビッグデータ、3次元（3D）プリンタなど新たな技術活用が広がりを見せる中、最も大切なのは“失敗の覚悟”だった？ グローバルで多くの企業を分析する調査会社ガートナーのコンサルタントに製造業が取り組むべき方向性について話を聞いた。

今や“サイクロン式掃除機”の代名詞といえるDyson（ダイソン）。「革新を生み続ける企業」というイメージが強いが、どのような企業文化が根付いているのだろうか。キャニスター型掃除機の新モデル「DC48」の設計をリードした、シニアデザインエンジニアのMatt Steel氏に聞いた。

現役就農者の高齢化や後継者不足に伴う農家人口の減少、耕作放棄地の増加など、日本の農業が抱える課題に対し、IT/ICTで持続可能な農業を実現しようとする取り組みが各所で進みつつある。その1つが、東北のIT企業／農業法人や教育機関などが中心となり活動している「東北スマートアグリカルチャー研究会（T-SAL）」だ。大企業では実現できない地域連合ならではの取り組みとは？

それは、生き残りをかけた究極のイノベーションであり、産業史にも残るものであろう。マツダが次の飛躍に向けて進める大胆な開発・生産プロセス改革の深層を追った。

自社の製品開発戦略をしっかり把握しているでしょうか？ 製品開発・生産技術の効率化を追求していたとしても、しっかりとした戦略とマネジメント意識がなければ意味がありません。本連載では、マネジメント技術としてのライフサイクル管理を考えていきます。

自社の製品開発戦略をしっかり把握しているでしょうか？ 製品開発・生産技術の効率化を追求していたとしても、しっかりとした戦略とマネジメント意識がなければ意味がありません。本連載では、マネジメント技術としてのライフサイクル管理を考えていきます。

日立、ソニー、松下を利益率で大きく引き離すサムスン電子。その躍進を支えた日本人エンジニアが明かす成功の秘訣とは？