自動運転技術
実用化に向けて開発が急ピッチで進む「自動運転技術」。重要な構成要素であるADAS（先進運転支援システム）や車載情報機器、テレマティクスなどと併せて、自動運転技術の解説記事や技術動向を紹介します。
横断企画 「つながるクルマ」が変えるモビリティの未来像
人工知能
ET2017：
Intel（インテル）は「Embedded Technology 2017（ET2017）／IoT Technology 2017」において、同社のFPGAである「Arria10」を使った物体識別のデモンストレーションを実施した。
ET2017：
富士通は、「Embedded Technology 2017」「IoT Technology 2017」（2017年11月15〜17日／横浜市・パシフィコ横浜）で、「成長し続ける組み込みAI基盤」を紹介した。
車載半導体：
デンソーは、自動運転システムの「判断」を担う半導体IPを設計する新会社を設立する。会社名は「エヌエスアイテクス（NSITEXE）」で、デンソーの完全子会社となる。資本金は1億円。売り上げ目標などは非公表。
自動運転技術：
法人向けイベント「ソフトバンクワールド 2017」（2017年7月20〜21日、東京都港区）の講演に、ソフトバンクのグループ会社であるcocoro SBの取締役である大浦清氏が登壇。クルマやバイクに感情を持たせる試みの最新動向を紹介した。
自動運転技術：
Robert Bosch（ボッシュ）が2017年1月にAIセンター（BCAI：Bosch Center for Artificial Intelligence）の稼働を発表してから半年が過ぎた。年次会見にAIセンターのグローバル責任者であるクリストフ・パイロ氏が出席、AIセンターの目的や取り組みについて語った。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
SCSKは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、自動運転車が道路交通法に従って走行するデモンストレーションを紹介した。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
三菱自動車は「自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2017」において、AI（人工知能）パーソナルアシスタント「RISA」を紹介した。
自動運転技術：
ホンダの研究子会社であるホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパンは京都大学と人工知能（AI）技術の共同研究を開始した。
CES 2017：
トヨタ自動車は、民生機器テクノロジーの展示会「CES 2017」において、クルマが人のパートナーとなるコンセプトカー「TOYOTA Concept-愛i（コンセプト・アイ）」を出展する。
クローズアップ・メガサプライヤ：
デンソーが東京都内で報道陣向けにAI（人工知能）取材会を開催。自動運転やADAS（高度運転支援システム）向けでAIを実用化するために開発しているさまざまな技術を、デモンストレーションで披露した。
自動運転技術：
川崎重工は、人工知能（AI）や情報通信技術を活用してライダーと意思疎通が可能な次世代の二輪を開発する。コミュニケーションを重ねることでライダーの個性を車両に反映させ、カワサキらしい運転の楽しさを進化させていく。
車載情報機器：
アルパインと日本IBMは、自動運転時代を見据えた次世代車載システムの開発に着手したと発表した。アルパインの車載機器とIBMの自動車業界向けIoTソリューション「Watson IoT for Automotive」を組み合わせることで、ドライバーや同乗者に合わせて快適なドライブを提供するシステムになるという。
自動運転技術：
ホンダとソフトバンクが、人工知能分野での共同研究を開始する。ソフトバンク傘下のcocoroSBが開発したAI技術「感情エンジン」のモビリティ分野に向けた研究を行う。
自動運転技術：
富士重工業と日本IBMは、高度運転支援システム分野における実験映像データの解析システムの構築と、クラウドおよび人工知能技術に関する協業検討について合意した。
車載情報機器：
あいおいニッセイ同和損害保険とトヨタ自動車らは、米国でテレマティクス自動車保険を開発、提供する新会社を設立した。2016年秋から試験的にサービスを展開し、2017年から本格的な事業として動き出す。各社のノウハウを融合し、新たな保険サービスの開発を支援する。
自動運転技術：
Toyota Research Institute（TRI）は米国ミシガン州アナーバーに3カ所目となる拠点を2016年6月の開設する。TRIで既に稼働しているカリフォルニア州の拠点はドライバーの運転支援技術、マサチューセッツ州の拠点はディープラーニングに、新拠点では徒歩圏内に立地するミシガン大学と連携しながら完全自動運転の研究開発に取り組む。
CES 2016レポート：
自動運転車が話題になった2016年の「CES」。2017年は、自動運転車を実現するための中核技術となっている人工知能が主役になっているかもしれない。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、「2016 International CES」のプレスカンファレンスで、人工知能技術の研究／開発を行う米国の新会社Toyota Research Institute（TRI）の体制と進捗状況を発表。TRIのCEOを務めるギル・プラット氏は、TRIの自動運転に関する研究プロジェクトの具体例も紹介した。
自動運転技術：
トヨタ自動車が人工知能技術ベンチャーのPreferred Networks（PFN）との提携を発表した。トヨタ自動車は「2016 International CES」で、PFNの技術を自動車に応用する可能性のコンセプトの1つとして、「ぶつからない」ことを学習する「分散機械学習のデモンストレーション」を披露する。
自動運転技術：
デンソーは、スマートフォン内蔵カメラ向けなどに画像処理ソフトウェアを提供するベンチャー企業のモルフォと提携する。画像処理技術と、人工知能関連技術として注目されているディープラーニングを使った画像認識技術の共同開発を進める計画だ。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、マサチューセッツ工科大学、スタンフォード大学と人工知能に関する研究で連携していくことで合意。今後5年間で、両大学に対して合計約5000万米ドルを投資し連携研究センターを設立する。DARPAの災害救助ロボットコンテスト「ロボティクスチャンレジ」の担当者を務めたギル・プラット氏を招いたことも明らかにした。
センシング
東京モーターショー 2017：
「第45回東京モーターショー 2017」のオムロンブースでは、「ドライバー見守り車載センサー」や3D LiDARのデモに注目が集まった。
自動運転技術：
日立オートモティブシステムズは、車両走行中に遠距離の障害物を検知する、遠距離レーダーとして世界最小クラスの77GHz前方ロングレンジミリ波レーダーを開発した。従来の試作品では対応していなかった上下方向の検知が可能になった。
CEATEC 2017：
「CEATEC JAPAN 2017」で行われた自動運転技術に関するカンファレンスに、滋賀医科大学 精神医学講座 講師の松尾雅博氏が登壇。「生理機能障害としてのヒューマンエラー：睡眠障害・認知症との関連から」というテーマで講演し、医学的な立場から睡眠や疲労、認知症が自動車事故に及ぼす影響などを紹介した。
CEATEC 2017：
小糸製作所は、「CEATEC JAPAN 2017」において、ライダー（LiDAR：Light Detection and Ranging）を内蔵したヘッドランプとリアランプを展示した。2023年ごろの採用に向けて開発を進めている。
自動運転技術：
オムロンは、視線の向きや動作からドライバーの運転への集中度を推定する「ドライバー見守り車載センサー」を開発した。2016年6月に発表した技術をさらに進化させたもので、2019〜2020年ごろの量産を目標とする。
自動運転技術：
リコーとAZAPAは、秋田県仙北市でレベル3の自動運転の共同実験を開始する。リコー製のステレオカメラとライダー（LiDAR：Light Detection and Ranging）に、経路生成や回避行動などAZAPAの制御技術を組み合わせて、自動運転車の課題抽出と技術的な解決に取り組む。
自動運転技術：
パイオニアは2017年9月下旬から車載用ライダー（LiDAR：Light Detection and Ranging）のサンプル出荷を開始する。国内外の自動車メーカーや、地理情報システム（GIS）を手掛けるICT企業向けに提供し、一般道でのレベル3以上の自動運転車や、次世代GISサービスでの採用を目指す。量産化は2020年以降としている。
安全システム：
デンソーが新たに開発した24GHz帯準ミリ波レーダーが、トヨタ自動車の新型「カムリ」に採用された。マツダの新型「CX-5」も古川AS製の24GHz帯準ミリ波レーダーを採用している。従来は欧州製が多かった市場だが、国内サプライヤーが相次いで参入している。
材料技術：
JCUと島津製作所、きもとの3社は、ミリ波レーダーを搭載する自動車のエンブレム向けに、コストを半減する電磁波透過膜の成膜技術を開発した。
安全システム：
NECと東京工業大学は、可視光と非可視光の画像を人工知能（AI）技術を用いて合成する技術を開発した。AIが画像を効果的に自動で合成することにより、単体のカメラでは苦手とする対象や環境での視認性を高める。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
ゼット・エフ（ZF）は「人とくるまのテクノロジー展2017」において、次世代の前方監視用カメラ「TRI-CAMカメラ」と自動運転用コンピュータを出展した。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
デンソーは「自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2017」において、ダイハツ工業の衝突回避支援システム「スマートアシストIII」に採用されたステレオカメラを展示した。FPGAを採用することで大幅な小型化を図った。
自動運転技術：
メンター・グラフィックス・ジャパンは、「レベル5」の自動運転までカバーするセンサーフュージョンプラットフォーム「DRS360」を発表した。性能を落とした低コストなセンサーを自動運転システムに組み合わせることができ、自動運転システム全体のコスト低減に貢献する。
東京オートサロン 2017：
パイオニアは、「東京オートサロン2017」において、自動運転車のコックピットを提案した。周辺監視や運転操作を全てシステムに任せる間の過ごし方や、自動運転から手動運転に安全に切り替える工夫を紹介。また、開発中の前方監視用ライダー（LiDAR：Light Detection and Ranging）も披露した。
安全システム：
デンソーが報道陣向けに額田テストセンターを公開した。同センターでは、カメラやミリ波レーダーなどADAS向けセンサーの性能評価を行える設備を3年前から整えた。夜間や雨天など特に事故が多い環境下を再現して行う性能評価に力を入れている。
車載半導体：
デンソーは、運転支援システムなどに用いられる車載用画像センサーにソニー製イメージセンサーを採用することで、夜間の歩行者認識が可能になったと発表した。
自動運転技術：
デンソーと東芝は、自動運転や高度運転支援の画像認識システムに向けた人工知能技術を共同開発する。東芝は人工知能技術を搭載した画像認識プロセッサーを2018年にサンプル出荷する目標だ。デンソーは2020年以降の実用化を目指す。
自動運転技術：
日立オートモティブシステムズは、茨城大学と自動運転関連技術の共同研究や人材育成などを包括的に推進する連携事業実施協定を締結した。日立オートモティブシステムズが自動運転に関して大学とこうした協定を結ぶのは初めて。2016年度からは3年間をめどに、量産化を前提としたミリ波レーダーと画像認識技術の研究を行う。
自動運転技術：
自動運転車のステアリングを開発する上で、ドライバーが手を添えたことを検知するセンサーが重要になりそうだ。自動運転車では、自動運転システムからドライバーに運転を切り替える場面が発生する。このとき、安全に余裕を持って運転をバトンタッチする必要があるからだ。
自動運転技術：
オムロンは、ドライバーが安全運転に適した状態かを判別する「ドライバー運転集中度センシング技術」を搭載した車載センサーを開発した。カメラで撮影したドライバーの顔と動作の映像をディープラーニングで処理し、ドライバーが自動運転から手動運転に復帰できるか判断する。2019〜2020年に販売される自動運転車などへの採用を目指す。
車載半導体：
STマイクロエレクトロニクスは、長距離検知に対応する77GHz帯の車載ミリ波レーダー用トランシーバICのサンプル出荷を始めた。SiGe（シリコンゲルマニウム）ベースの製品であり、インフィニオン、NXP（旧フリースケール）に次ぐ3社目のベンダーとなる。
自動運転技術：
1000fpsの撮影が可能な高速CMOSセンサーを用いた画像処理技術の普及と用途拡大を目指す組織「WINDSネットワーク」の創設記念総会で、日産自動車 モビリティ・サービス研究所 所長の三田村健氏が特別講演に登壇。「自動運転には人間の眼を超えて認知するための画像認識技術も必要だ」（同氏）とし日産自動車の研究事例を紹介した。
自動運転技術：
単眼カメラを用いる先進運転支援システム（ADAS）向けのSoC（System on Chip）やアルゴリズムの設計開発を手掛けるMobileye（モービルアイ）。これまで脇役に徹してきた同社に対する注目が一気に高まっている。Mobileyeはどういった企業で、今後どのような事業展開を目指そうとしているのか。同社に詳しい桃田健史氏が解説する。
オートモーティブワールド2016：
村田製作所は、「オートモーティブワールド2016」において、ジャイロコンボセンサーと気圧センサーを組み合わせた3次元デッドレコニング（自律航法）のデモンストレーションを行った。自動運転で重要な自車位置の測位精度の向上に、高さを測る気圧センサーで貢献する。
オートモーティブワールド2016：
QNXソフトウェアシステムズは、「オートモーティブワールド2016」において、同社のリアルタイムOS「QNX OS for Safety」とNVIDIAの組み込み開発キット「TK1」上で、先進運転支援システム（ADAS）のIPを動作させるデモンストレーションを披露した。
オートモーティブワールド2016：
住友電気工業とCBCは、自動車技術の展示会「オートモーティブワールド2016」において、遠赤外線カメラのコストを半分以下に低減する新開発のレンズを展示した。高価なゲルマニウムが必要な従来の構造を見直した。夜間の歩行者検知が求められる車載用カメラでの採用を狙う。
車載半導体：
NXPセミコンダクターズは、自動車の先進運転支援システム（ADAS）や自動運転技術のセンサーとして用いられている77GHz帯ミリ波レーダー向けに、シリコンCMOSプロセスで製造したトランシーバを開発した。現行のSiGeプロセスを用いるトランシーバと比べて、77GHz帯ミリ波レーダーのさらなる小型化と低価格が可能になる。
自動運転技術：
ZMPは、自動運転や遠隔操縦、センシングの研究開発向けに10分の1スケールのロボットカー「RoboCar 1/10 2016」の受注を開始したと発表した。最新モデルとなる同製品は、従来製品として開発環境を充実させた他、新たにレーザーレンジセンサーをオプションで搭載する。税別価格は一般向けが80万円、アカデミックが68万円から。
車載半導体：
77GHz帯ミリ波レーダー向けのMMICを提供するInfineon Technologies（インフィニオン）は、製品世代を進めるごとにシステムコストを30％低減する目標を立てている。既に現時点で「単眼カメラよりも77GHz帯ミリ波レーダーの方が安価になっている」という顧客もいるという。
車載半導体：
オン・セミコンダクターは、次世代の先進運転支援システム（ADAS）向けとなるCMOSイメージセンサーの新製品「AR0231AT」を発表。画素数が230万と従来品の2倍になるとともに、高度なハイダイナミックレンジ（HDR）機能と、LEDを使う信号機や交通標識の撮像を難しくするLEDフリッカーの抑制機能も備える。
CEATEC 2015：
京セラは、「CEATEC JAPAN 2015」において、開発中の先進運転支援システム（ADAS）向けのステレオカメラを披露した。軽量な独自アルゴリズムと経年劣化を補正する自動校正機能が特徴。
車載半導体：
自動車の前後左右に設置した車載カメラの映像を使って、車両の周囲の状態を確認できるサラウンドビューの次世代システムの開発が進んでいる。より高画質が求められる次世代サラウンドビュー向けに、ルネサスがHDカメラ映像伝送用ICを開発した。
車載半導体：
自動車の先進運転支援システム（ADAS）のセンサーの1つに、77GHzの周波数帯を用いるミリ波レーダーがある。この77GHz帯ミリ波レーダーの低価格化をけん引する、SiGe（シリコンゲルマニウム）プロセスを用いた送受信ICを手掛ける半導体メーカー2社が、それぞれ大手ティア1サプライヤと連携して、さらなる普及を目指そうとしている。
安全システム：
ホンダは、2013年6月に発売した「アコード ハイブリッド」と「アコード プラグインハイブリッド」のリコールを国土交通省に提出した。自動ブレーキ機能におけるミリ波レーダーの障害物検知プログラムが不適切で、路肩や中央分離帯などの防護柵を先行車として誤認識して、まれに急ブレーキが掛かるおそれがあるという。
安全システム：
トヨタ自動車は、駐車を行う際に用いる運転支援システムの機能を強化し、2015年に発売する新型車に搭載すると発表した。従来はペダルの踏み間違いといった明らかな誤操作の際に行っていた自動ブレーキを超音波センサーを増設／改良するなどして、駐車のための低速移動の間はいつでも利用できるようにした。
安全システム：
「2014-2015日本カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞するなど高い評価を得ている新型「デミオ」。後方／後側方を検知するミリ波レーダーの性能も向上しており、マツダの運転支援システム「i-ACTIVSENSE」の10番目と言えるような新たな安全機能を採用している。
安全システム：
Volvo Cars（ボルボ）は、レーダーやカメラなど複数のセンサー情報の融合（センサーフュージョン）によって車両周辺の検知を死角なく行える技術「360度ビュー」を開発したと発表した。
安全システム：
3点式眼電位センサーを搭載する「JINS」の次世代メガネ「JINS MEME（ジンズ・ミーム）」を用いた運転サポート技術の研究に、デンソーと慶應義塾大学メディアデザイン研究科が参加する。
安全システム：
デンソーは、バスやトラックなどの商用車ドライバーの居眠り運転を防げる「ドライバーステータスモニター」を開発した。現在販売中の、日野自動車の大型トラック「プロフィア」と大型観光バス「セレガ」に搭載されている。
安全システム：
富士通テンとフランスの電装部品メーカーValeoは、富士通テンが豊富な採用実績を有するミリ波レーダーと、Valeoが開発中の車載カメラを組み合わせて、先行車両や歩行者、自転車などの障害物を検知する高精度のセンシング技術の開発に取り組む。
安全システム：
ダイハツ工業の新型「ムーヴ」に採用された、実質価格が5〜6万円と安価なプリクラッシュセーフティシステム「スマートアシスト」には、デンソーが新開発したレーザーレーダーがセンサーとして用いられている。
安全システム：
パナソニックは、撮像素子の画素数を従来品の約25万画素から約31万画素に高めたリアビューカメラ「CY-RC90KD」を発表した。「業界最高の明るさ」（同社）というF値が2.0の高感度レンズの採用により、優れた暗所視認性を実現している。
安全システム：
デンソーは、車両と衝突した歩行者への致命傷を軽減する衝突安全システム「ポップアップフード」向けに、新たなセンサーを開発したと発表した。トヨタ自動車の新型「クラウン」のハイブリッドモデルに搭載されている。ポップアップフードの機能説明映像と併せて紹介する。
安全システム
安全システム：
トヨタ自動車は、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入する。使用するセンサーは単眼カメラとミリ波レーダーで、現在のToyota Safety Sense Pと同じ構成となる。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。
安全システム：
トヨタ自動車は、「ハイエース（バン・ワゴン・コミューター）」「レジアスエース（バン）」に一部改良を実施して2017年12月1日に発売する。
東京モーターショー 2017：
スズキは、「第45回東京モーターショー 2017」のプレスブリーフィングにおいて、予防安全技術「スズキセーフティサポート」を全車に展開していく方針を打ち出した。間もなく発売の新型「スペーシア」や小型車版「ハスラー」といわれる「XBEE」にも、新たな予防安全機能が多数採用される。
安全システム：
トヨタ自動車は運転支援システム「Toyota Safety Sense」を搭載する「プリウス」は非搭載車と比較して追突事故が半減したと発表した。アクセルの踏み間違いや踏み過ぎによる衝突被害を軽減する「インテリジェントクリアランスソナー」とToyota Safety Senseの両方を搭載した場合は、追突事故が非搭載車と比較して9割減少するという。
安全システム：
マツダは「アクセラ」の商品改良を実施して2017年9月21日から発売すると発表した。運転支援システム「i-ACTIVSENSE」を全車で標準装備とし、同社初となるサラウンドビューシステム「360°ビュー・モニター」も採用する。
安全システム：
三菱ふそうトラック・バスはモービルアイ製品を純正アクセサリーとして取り扱う。大型商用車で標準装備となっている安全システムを、中小型商用車にも導入できるようにしていく。
安全システム：
「2017 NCAP & Car Safety Forum in Tokyo」において、ASEAN NCAPのカイリル・アンワル氏が2030年までの自動車アセスメントのビジョンを説明した。
安全システム：
パナソニックは、ドライバーの眠気を検知・予測するとともに、覚醒状態を維持させる技術を開発した。カメラで撮影したドライバーのまばたきや表情を人工知能（AI）で処理することにより、浅い眠気まで高精度に検出。環境センサーと赤外線アレイセンサーからドライバーの眠気がどのように推移するかも予測する。
安全システム：
オリックス自動車は、法人向け車両運行管理サービスの成果を個人向けにも展開し始めた。ターゲットは、移動手段としてクルマが必要で運転免許の返納が難しい高齢ドライバーと、その運転に不安を感じる家族だ。
オートモーティブワールド 2017：
ザイリンクスは「オートモーティブワールド2017」において、ローエンドの同社FPGAを使用した高度運転支援システムのデモンストレーションを行った。「高コストなASICの納入を待たなくても、FPGAの1チップで実現できることは多い」（ザイリンクス）ということをアピールした。
CES 2017：
ホンダは、民生機器テクノロジーの展示会「CES 2017」において、二輪車を転倒させないアシスト技術「Honda Riding Assist」の実験車両を世界初公開した。
安全システム：
東京海上日動火災保険は、通信型ドライブレコーダーを貸与する自動車保険特約を開始する。事故が発生した場合、映像を活用した示談交渉や自動通報に対応する。ドライブレコーダーはパイオニアと共同開発したもので、パイオニアの「事故リスク予測プラットフォーム」を活用して、事故発生の可能性が高い場合に注意喚起する機能も備えている。
自動運転技術：
東京海上日動火災保険は、自動運転車向けの自動車保険「被害者救済費用等補償特約」を展開する。自動運転車が普及すると、事故の原因究明、責任の有無や割合の確定にこれまで以上に時間がかかることも考えられる。新しい特約により、迅速な被害者救済を維持する。
自動運転技術：
自動運転車の自動車アセスメントの在り方とは――。東京都内で開催された「第3回2016NCAP & Car Safety Forum in Tokyo」（2016年8月2〜3日）において、EuroNCAP Presidentのアンドレ・ジーク氏が登壇。ドイツ道路交通研究所（BASt）の立場から自動運転車の普及を前提とした2024年のアセスメントを提案した。
車載情報機器：
ボッシュは、2016年末から日本で緊急通報システム「eCall」の提供を開始する。新車装着用の機能として自動車メーカーに納入するとともに、通報を受け付けるコールセンターを日本に新設してeCallに対応したサービス体制を整える。また、車両を問わず後付け可能なeCallアダプターの投入も計画している。
人とくるまのテクノロジー展2016：
デンソーは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、制御回路とモーター巻き線を2系統化した電動パワーステアリング（EPS）用機電一体モーターを出展した。どちらか一方の系統が故障しても操舵のアシストに必要な出力を維持できるようにしながら、従来比で3割の小型化と、2割の軽量化を図っている。
クローズアップ・メガサプライヤ：
創業100周年を迎える軸受大手の日本精工。連結売上高約1兆円の約3分の1を占めるのが、電動パワーステアリング（EPS）を中核とした自動車部品事業である。同社EPSの沿革や開発の方向性について、同社ステアリング総合技術センター ステアリングR＆Dセンター 所長を務める山田康久氏に聞いた。
安全システム：
ボッシュは振動によってドライバーにさまざまな注意を促す「アクティブアクセルペダル」を開発したと発表した。ペダルを踏み込み過ぎた場合などに軽い振動でアクセルを緩めるよう知らせる。急カーブなど危険な状況も警告できる。パワートレインや運転支援システムなどと連携させることで環境性能や安全性を高める。
安全システム：
日本精工は、ドライバーの修正操作を減らすことが可能な「アクティブオンセンタリング（ハンドル戻し）制御」を搭載した電動パワーステアリング（EPS）を開発した。ドライバーのストレス低減や快適性向上に貢献するという。
安全システム：
自動車技術会は、各国の学生チームが安全問題解決のための技術アイデアを競う「2015年 学生安全技術デザインコンペティション（SSTDC）」の日本大会を開催。スウェーデンで開催される本大会への出場権をかけて、東京都市大学、芝浦工業大学、日本大学の3チームがそれぞれのアイデアを競った。
安全システム：
ダイセルは、米国アリゾナ州メサに自動車のエアバッグ用インフレータの新工場を建設し、2016年3月（2015年度）末に生産を開始する。タカタ製エアバッグ問題でインフレータが不足する中、タカタの競合企業がインフレータの増産を表明している。ダイセルの新工場建設もこの流れに沿ったものだ。
安全システム：
エアバッグ大手のAutoliv（オートリブ）は、米国などでタカタ製エアバッグによるリコール問題への対応を進めているホンダに、交換用のインフレータを供給する契約を締結したと発表した。
安全システム：
ダイハツ工業は、スーパーハイトワゴンタイプの軽自動車「タント」のリコールを国土交通省に提出した。対象となるのは、2014年1月〜5月に製造した4万506台。リコール原因はエアバッグ制御装置の不具合である。タカタ製エアバッグのインフレータによるリコールとは無関係だ。
安全システム：
TRW Automotive Holdingsは、シートベルトリトラクターの次世代品となる「Floating Spool 1（FS1）」を開発した。従来品と比べて約15％軽量化しており、2014年7〜9月期からアジア、欧州、北米、南米の自動車メーカー向けに生産を開始する予定。
安全システム：
Ford Motor（フォード）は、車両をどのような速度で走行させている場合でも容易に運転操作を行える車速感応式ステアリング「Ford Adaptive Steering」を開発した。2015年初頭に発売する新型車などに採用する予定。
安全システム：
日産自動車は、中型セダン「ティアナ」をフルモデルチェンジし、2014年2月5日から国内での販売を開始する。「世界初」（同社）となるコネクトブッシュを採用したマルチリンクサスペンションにより、競合車を上回る操縦安定性を実現しているという。
安全システム：
General Motors（GM）とタカタは、低速時と高速時、両方の衝突事故に十分な乗員保護能力が得られる1段式エアバッグを開発。エアバッグが原因となる負傷を防ぐ仕組みも搭載した。衝突時の動作を撮影した映像も公開されている。
安全システム：
日産自動車が2014年2月に日本国内で発売する新型「スカイライン」。その最大の特徴である世界初のステアバイワイヤ技術「ダイレクトアダプティブステアリング」について、同社が米国でリコールを届け出た。エンジンルーム内の温度が氷点下になった場合、バックアップ機構を含めて動作しなくなる可能性があるという。
運転支援技術／単一車線の自動運転
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは、トヨタ自動車が2020年の実用化を目指す高速道路向け自動運転システムに、車載コンピューティングプラットフォームのSoC（System on Chip）「R-Car H3」と車両制御用マイコン「RH850」が採用されると発表した。デンソーが開発するECU向けに供給する。
自動運転技術：
国土交通省は、国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム（WP29）が策定した車線維持支援機能に関する国際基準を導入した。
東京モーターショー 2017：
SUBARUは「第45回東京モーターショー 2017」において、高度運転支援技術を搭載したスポーツセダンのコンセプトモデル「VIZIV PERFORMANCE CONCEPT（パフォーマンスコンセプト）」を世界初公開した。
自動運転技術：
自動運転車はドライバーの認知、判断、操作を代わりに行わなければならない。知覚はセンサー、判断はコンピュータが担う。その意思決定の通りにクルマを曲がらせるための筋肉と小脳はどう代替するか。
自動運転技術：
Audi（アウディ）は、フラグシップセダン「A8」の新モデルを世界初公開した。高速道路を時速60km以下で走行中にアクセルやブレーキ、ステアリングを自動で制御し、ドライバーの周辺監視なしでも走行できる。各国でのテストや承認手続きを経て、2018年以降に段階的に導入するとしている。
安全システム：
SUBARU（スバル）は、「レヴォーグ」「WRX S4」の大幅改良モデルを発表した。両モデルとも、運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」の新機能で、時速0〜120kmの範囲で加減速とステアリングを自動制御する「ツーリングアシスト」を全グレードに標準装備とする。
エコカー技術：
ホンダはコンパクトカー「フィット」の一部改良を実施した。新たに、運転支援システム「Honda SENSING（ホンダセンシング）」を採用。デザインや燃費性能、装備も見直した。
安全システム：
トヨタ自動車は、レクサスブランドのフラグシップセダン「LS」の新モデルに搭載予定の予防安全技術を発表した。従来の予防安全パッケージ「Lexus Safety System＋」と同等の機能に新技術を追加し、「Lexus Safety System＋ A」として日米欧向けに設定する。LSの全面改良は2017年秋を予定している。
自動運転技術：
SUBARU（スバル）は時速0〜120kmの範囲で加減速とステアリングを自動制御する機能を運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」に追加した。2017年夏に発売する「レヴォーグ」「WRX S4」に標準装備とする。
安全システム：
マツダは、先進安全技術「i-ACTIVSENSE」をほぼ全ての新世代商品で標準装備とする。対象となるのは、「デミオ」「アクセラ」「アテンザ」「CX-3」「CX-5」の5モデル。
デトロイトモーターショー2017：
トヨタ自動車は、「北米国際自動車ショー2017」において、LEXUSブランドのフラッグシップセダン「LS」の新モデルを世界初披露した。11年ぶりのフルモデルチェンジとなる。セダンとして十分な居住性と、クーペシルエットのスタイリングを両立した。
安全システム：
スズキは、コンパクトカー「スイフト」を全面改良して発表した。先代モデルまでのスイフトらしさを残しながらデザインを刷新するとともに、プラットフォームや足回りなど車両全体で軽量化を図り、車両重量は先代モデルより120kg軽い840kgとした。
安全システム：
国土交通省は、対歩行者の自動ブレーキを対象とした評価試験の結果を発表した。これまで、対車両の自動ブレーキ評価は行われてきたが、対歩行者は国内で初めて実施した。評価対象は自動車メーカー5社の11モデルで、対歩行者自動ブレーキ評価の最高得点はマツダの「アクセラ」だった。
安全システム：
ダイハツ工業が衝突回避支援システム「スマートアシスト」の改良版となる「スマートアシストIII」にステレオカメラを採用する。これまではレーザーレーダーと単眼カメラの組み合わせだった。歩行者対応の自動ブレーキが実現するなど、性能向上を図っている。
安全システム：
富士重工業は、中国市場向けに運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」の展開を始める。アイサイトは2008年4月に日本で発売以降、豪州、北米、欧州で導入されており、搭載車両は世界累計で90万台を超えている。中国でも導入することにより、同社が海外販売するほぼ全ての地域で展開することになる。
自動運転技術：
ホンダが2016年4月に先進安全技術の開発のために新設した「栃木プルービンググラウンドさくら」。真新しいテストコースでホンダセンシングの実力を試した筆者のレポートをお送りする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
2016年6月から日本国内で“ミラーレス車”の公道走行が解禁になる。車両外部に装着したカメラで後方／後側方の間接視界を確保する代わりに、サイドミラーをなくすことが認められる。カメラに置き換われば、空気抵抗の低減やミラー分の軽量化を図ることができる。夜間の視認性向上や、運転支援など安全面の進化も見込まれる。
自動運転技術：
富士重工業と日本IBMは、高度運転支援システム分野における実験映像データの解析システムの構築と、クラウドおよび人工知能技術に関する協業検討について合意した。
いまさら聞けない 電装部品入門（24）：
2009年まで、日本では衝突する前に完全に停止する自動ブレーキが法規制で認められていなかったが、今や部分的ながら自動運転システムも利用されるようになった。自動運転の前段にある運転支援システムを、前後編に分けて紹介する。前編は、クルマがぶつからないための技術だ。
ダイムラー 新型Eクラス インプレッション：
「W120／121」から数えて10代目となるメルセデス・ベンツの新型「Eクラス」は、かつてないほどに大幅な進化を遂げた。レベル2に相当する自動運転機能はドライバーに安心感を与えるような仕上がりになっていた。
安全システム：
ボルボ・カー・ジャパンがSUV「XC90」の新モデルを発売した。同モデルは交差点を右折する際の対向車を検知する世界初の自動ブレーキ「インターセクション・サポート」を全車に標準装備。また、新型XC90はボルボ・カー・ジャパンとして初導入するプラグインハイブリッドモデルとなる。
BMW i8ミラーレス 試乗インプレッション：
物理的なミラーの代わりにカメラとディスプレイを使って後方視界を確保する、BMWの「i8ミラーレス」の試乗レポートをお送りする。併せて、BMWが「CES 2016」で発表した「iビジョン・フューチャー・インタラクション」など、同社の次世代技術についても紹介しよう。
安全システム：
デンソーは2016年1月1日付で行う組織変更を発表。ADAS（先進運転支援システム）の開発を推進する部署の新設や、電動化に対応した開発力向上を目的とした再編などを行う。
安全システム：
新型「プリウス」は、最も安価な「Eグレード」を含めた全グレードで運転支援システム「Toyota Safety Sense P」を採用している。オプション価格は税別で8万円。3代目プリウスの運転支援システムと比べて大幅な機能向上を図りながら、半額近い値下げを実現している。
安全システム：
スズキのステレオカメラ方式の運転支援システム「デュアルカメラブレーキサポート」を搭載する「スペーシア」は、JNCAPの予防安全アセスメントの評価結果が45.8点だった。同じステレオカメラ方式の運転支援システムである富士重工業の「アイサイト」搭載車両は満点の46点。この0.2点の差は小さいようで大きい。
安全システム：
フォードは、ヘッドユニットに組み込んだ8インチディスプレイ上に、車載カメラで撮影した車両の左前方、正面、右前方の映像を三面鏡のように表示する「スプリットビューカメラ」を開発した。
安全システム：
日産自動車は、クラリオンと共同開発した「移動物検知機能（Moving Object Detection：MOD）付きアラウンドビューモニター」の技術ライセンスを、日立建機に供与すると発表した。
安全システム：
トヨタ自動車は、2015年に発売する車両から順次導入を始める運転支援システムの概要を発表した。高速道路での自動運転を可能にする機能をはじめ、これまでの車両に採用していたものを一新する内容となっている。
安全システム：
クラリオンは、車両の前後左右に搭載した車載カメラの映像を使って上方からの俯瞰（ふかん）映像を確認できる「全周囲俯瞰カメラシステム」が、Porsche（ポルシェ）の「パナメーラ」の工場装着オプションとして採用されたと発表した。「CEATEC JAPAN 2014」では、同システムを搭載したパナメーラを展示する。
安全システム：
Volvo Cars（ボルボ）は、2014年8月に市場投入するSUV「XC90」の新モデルに「世界初」（同社）の安全システムを2つ搭載すると発表した。1つは、道路からの逸脱時の衝撃から乗員を守る「Run-off Road Protection」。もう1つは、交差点などでの出会い頭衝突を防ぐ「Auto Brake at Intersections」である。
人とくるまのテクノロジー展2014：
日産自動車が、「人とくるまのテクノロジー展2014」で国内初公開した「スマート・ルームミラー」。荷室部や後席乗員の影響を受けないクリアな後方視界が得られるだけでなく、視野角も通常のルームミラーの2倍以上となる約50度に広がる。
2014年春にオプションで国内投入：
日産自動車の開発した「スマート・ルームミラー」は、鏡を使った一般的なルームミラーとして使用可能な一方で、鏡面の全てを液晶ディスプレイに切り替えて、車両後方の映像をクリアに表示することもできる「世界初」（同社）のシステムだ。利用イメージの映像も公開されている。
安全システム：
日産自動車は、スポーツセダン「スカイライン」をフルモデルチェンジし、2014年2月から国内販売を始める。新型スカイラインが世界初採用をうたう3つの技術は、同社が2020年までに複数車種で導入すると言明している自動運転技術との関連が深い。
ITS世界会議東京2013：
ホンダとデンソーが「第20回ITS世界会議東京」の出展概要を発表。ホンダは、「協調型自動運転技術」を用いたデモ走行を初公開する。デンソーも、電気自動車（EV）を自動で移動させて充電も行う「スマートチャージング」のデモを披露する。
CEATEC 2013：
日産自動車の自動運転車は、自動運転の操作判断を行う“知能”として、高性能ワークステーションを1台搭載している。自動運転の最中に、ドライバーが運転操作していないこと確認できる映像も紹介する。
安全システム：
富士重工業の次世代「EyeSight（アイサイト）」は、先行車両との衝突回避が可能な速度差を時速30kmから50kmに向上し、赤信号や先行車両のブレーキランプなどを認識しての運転支援などが行えるようになった。2014年に国内で発売予定の新型車から搭載を始める。
ITS世界会議：
2013年10月14〜18日に東京都内で開催される「第20回ITS世界会議東京2013」は、これまでの専門家会議とは異なり、一般参加を広く募る市民参加の国際会議となっている。2020年東京オリンピックでの導入を目指す、自動運転や交通ビッグデータといった先進ITS技術をいち早く確認できるイベントになりそうだ。
安全システム：
日産自動車は、2020年までに自動運転技術を搭載した車両を量産販売する準備が整ったと発表した。一般消費者が入手可能な価格で複数車種を用意する方針。自動運転車の試作車のデモ動画も公開されている。
安全システム：
トヨタ自動車が「2013 International CES」に出展している自律走行車両の開発目的は、「ドライバーがいなくても走行できる車両の実現」ではなく、「ドライバーがより安全な運転を行えるようにサポートしてくれる運転助手を自動車に組み込むこと」だという。
5秒間だけよ：
トヨタ自動車は、「2013 International CES」（2013年1月8〜11日）において、「レクサスLS」をベースに開発した自律走行車両「AASRV」を出展する。レクサスブランドの米国Webサイトでは、AASRVが自律走行している映像を5秒間だけ公開している。
車線変更含む自動運転／無人駐車
東京モーターショー 2017：
アウディジャパンは「第45回東京モーターショー 2017」において、コンセプトモデルの「Audi Elaine concept」や、2018年に日本でも販売を予定している「Audi A8」などを展示。Audi ElaineやA8は、レベル3以上の自動運転機能に対応した「Audi AI」を搭載し、ドライバーの1日を"25時間"に増やすという。
自動運転技術：
三重県伊勢志摩で開幕した「伊勢志摩サミット」に合わせて、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダが自動運転車の走行デモンストレーションを行った。トヨタ自動車と日産自動車は新開発の自動運転車を投入している。
自動運転技術：
ビー・エム・ダブリューは、車外から遠隔操作で駐車を可能する「リモート・パーキング」をフラッグシップモデルの「BMW7シリーズ」にオプションとして設定した。税込みオプション価格は7万4000円だ。
自動運転技術：
Tesla Motors（テスラ）は、電気自動車「モデルS」に搭載しているソフトウェアを「7.0」から「7.1」にバージョンアップしたと発表した。今回のバージョンアップでは、ドライバーが乗車しない状態での駐車スペースへの駐車や、駐車スペースからの呼び寄せが可能になる機能「Summon」が追加された。
東京モーターショー2015：
富士重工業が東京モーターショー2015で自動運転の開発状況を説明。2020年には量産車で高速道路上での自動運転を実現する計画を明らかにした。自動運転技術を搭載したコンセプトカー、スバル「VIZIV FUTURE CONCEPT」も世界初公開。
自動運転技術：
Daimler（ダイムラー）とRobert Bosch（ボッシュ）は、駐車場内における自動駐車技術の開発プロジェクトで提携すると発表した。同技術を、ダイムラーが展開するカーシェアリングサービス「car2go」に適用することで、同サービスをさらに進化させたい考えだ。
自動運転技術：
富士重工業は、2014年度（2015年3月期）の決算説明会において、同社の運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」の進化の方向性を示した。2017年に高速道路の同一車線上における渋滞追従機能を実現し、2020年には車線変更を含めた高速道路における自動運転技術を導入する計画である。
安全システム：
トヨタ自動車は、高度運転支援システムの1つである「オートメイテッド・ハイウェイ・ドライビング・アシスト（AHDA）」の米国市場向けバージョンと、自動運転の要素技術となる新開発のレーザースキャナや3次元ヘッドアップディスプレイ（HUD）を発表した。
安全システム：
日産自動車は、2020年までに実用化するとしていた自動運転技術の投入スケジュールを発表した。2016年末に渋滞中の高速道路で自動運転を可能にする「トラフィック・ジャム・パイロット」と自動駐車システムを、2018年に複数レーンを使った自動運転技術を、そして2020年までには交差点での運転操作が不要な自動運転技術を導入する方針だ。
安全システム：
Daimler（ダイムラー）は、商用車向けの自動運転技術「Highway Pilot」を搭載する試作車「Mercedes-Benz Future Truck 2025」を公開した。Highway Pilotという名称の通り、高速道路を走行する際にドライバーに掛かる負荷を減らすための自動運転技術で、2025年までに実用化を目指す。
ITS世界会議東京2013：
トヨタ自動車は、自動運転技術の1つとして、高速道路や自動車専用道路向けの次世代高度運転支援システム「オートメイテッド ハイウェイ ドライビング アシスト（AHDA）」を開発した。2010年代半ばを目標に商品化する予定。AHDAの説明映像も公開されている。
安全システム：
産総研のつくば北サイトで、大型トラックの燃費向上やドライバーの運転負荷軽減などを目的とした、自動運転・隊列走行技術の実証実験が行われた。研究開発を統括するNEDOの理事長を務める古川一夫氏が「世界トップレベル」と自負するその技術をリポートする。
無人運転／市街地の自動運転
東京モーターショー 2017：
ヤマハ発動機は、「第45回東京モーターショー 2017」において、世界初公開となる参考出展車と技術展示を一挙に6台披露した。中でも、二輪車の可能性を切り開くべく開発を進めている2台の“ロボット”に注目が集まった。
製造マネジメントニュース：
2021年度の売上高2兆5000億円、自動車部品メーカートップ10入りに挑戦するパナソニックの車載事業は、2017年4月から研究開発体制も変更した。旧AVCネットワークス社の技術者が合流し500人体制となったオートモーティブ開発本部により、自動車メーカーなどの顧客に対して、5年先の将来を見据えた先進的なアプローチを進めていく。
自動運転技術：
トヨタ自動車の米国子会社で人工知能（AI）などの研究開発を行うToyota Research Institute（TRI）は、自動運転技術などの開発の進捗状況を発表した。合わせて、トヨタ自動車の自動運転技術に関するビジョンや戦略をまとめた「自動運転白書」も公開された。
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは報道向けに「レベル4」の自動運転車を披露した。車両は2017年1月のCESに出展したもので、ルネサスとカナダのウォータールー大学や協力企業で共同開発した。ハードウェアの故障やハッキングが起きても自動運転のまま安全な場所まで退避する様子を車両で実演した。
自動運転技術：
Robert Bosch（ボッシュ）とDaimler（ダイムラー）は、完全自動運転車と無人運転車の開発について業務提携する。両社で自動運転のソフトウェアとアルゴリズムを共同開発する。ドライバーによる操作が不要な完全自動運転車は2020年代初めに市場導入する予定だ。
CES 2017：
自動運転車が状況判断するために“マネジャー”をつける――。民生機器テクノロジーの展示会「CES 2017」の基調講演に、日産自動車 会長兼最高経営責任者（CEO）のカルロス・ゴーン氏が登壇。ゼロエミッションとゼロフェイタリティ（交通事故による死傷者数ゼロ）に向けた取り組みの成果を語った。
自動運転技術：
Volvo Cars（ボルボ）とライドシェアサービス大手のUber Technologiesは、ドライバーによる運転操作が不要な無人運転をも視野に入れた次世代自動運転車の開発で協業すると発表した。この開発プロジェクトに、両社で3億米ドルを投資する。
自動運転技術：
Ford Motor（フォード）は、ステアリングやアクセル、ブレーキなどを持たない完全自動運転車を2021年を目標に量産すると発表した。量産する完全自動運転車は、米国自動車技術会が定める自動運転レベルのレベル4を満たし、ライドシェアサービス用の車両として展開する。
自動運転技術：
BMWとIntel（インテル）、Mobileye（モービルアイ）の3社は、自動運転技術の実現に向けて協業すると発表した。2021年までに自動運転車を量産できるようにするための技術開発を進める。
自動運転技術：
グーグルの自動運転プロジェクトとFiat Chrysler Automobile（FCA）が自動運転技術の開発で提携すると発表。グーグルの自動運転プロジェクトが自動車メーカーと提携するのは、同プロジェクトが2009年に発足してから初めて。まずはプラグインハイブリッドミニバン「パシフィカ ハイブリッド」ベースの自動運転実験車を100台製造する。
モータースポーツ：
NVIDIAは、同社の技術カンファレンス「GTC 2016」において、自動運転アルゴリズムを競うモータースポーツ「Roborace（ロボレース）」の公式演算ユニットとして「DRIVE PX2」を供給すると発表した。自社が参戦する際の車両名も募集しており「GeForce One」などが候補に挙がってる。
東京モーターショー2015：
メルセデス・ベンツブランドのコンセプトカー「Vision Tokyo」が東京モーターショー2015で世界初公開。“メガシティ東京”で将来中心となる若い年齢層のニーズにこたえるための近未来カーだ。
東京モーターショー2015：
ヤマハ発動機が東京モーターショー2015で、二輪車を運転できる人型自律ライディングロボット「MOTOBOT（モトボット）Ver.1」を初公開。難しい二輪車の走行を、ロボット側のみで制御し、自律的な運転操作を行っている。
東京モーターショー2015：
日産自動車が東京モーターショー2015で自動運転技術のコンセプトEV「Nissan IDS Concept」を世界初公開。「ニッサン・インテリジェント・ドライビング」という同社の自動運転車コンセプトを具現化。“人にとって心地よい”自動運転とは？
東京モーターショー2015：
三菱電機は、車両の動きを道路上に光で描いた図形のアニメーションで伝える「路面ライティング」を開発した。動作音の静かな電気自動車の存在や、ドライバーが必ずしも運転操作していない自動運転車がどのような動きをするのかを、周囲に分かりやすく知らせることができる。
自動運転技術：
現在、自動運転技術の指標となっているのが、米国運輸省の国家道路交通安全局（NHTSA）が発表している自動運転システムの自動化レベル分類である。この分類で最高レベルとなるレベル4、乗員が行き先を決めるだけで運転操作を全く行う必要のない完全自動運転システムが実用化されるのは2030年以降になりそうだ。
自動運転技術：
アウディが米国カリフォルニア州のソノマ・レースウェイで自動運転車の体験試乗会を開催。アウディの「RS7」ベースの自動運転車「ロビー」と、かつて自動車レースで腕を鳴らした筆者が運転するRS7で、どちらが早く周回できるかで対決した。果たしてその結果は!? ロビーの自動運転の仕組みなどについても紹介する。
自動運転技術：
Tesla Motors（テスラ）は、2015年6月末から、一部顧客向けに自動運転システム（Autopilot）のベータテストを始める。同年6月8日に行った定時株主総会で、同社CEOのイーロン・マスク氏が明らかにした。また完全自動運転の実現時期についてもコメントしている。
2015 CES：
Daimler（ダイムラー）は、「2015 International CES」において、最新の自動運転車のコンセプトカー「Mercedes-Benz F 015 Luxury in Motion」を披露する。同車両は、2030年に40カ所以上になると言われている1000万人都市の最高のぜいたくとなる「プライベートな空間と時間」を提供するという。
安全システム：
総合科学技術・イノベーション会議が主導する戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の自動走行（自動運転）システムの研究開発プログラム「SIP-adus」は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向け、東京都内に次世代公共交通システム「ART」を導入する方針を示した。
外観はかわいい感じ：
Google（グーグル）が新たな自動運転車を開発した。“完全な”自動運転車として一から設計しているため、ハンドルやアクセル、ブレーキといった、ドライバーが自動車を運転するための操作系統を持たない。
安全システム：
Google（グーグル）が自動運転車開発プロジェクトの開発状況について報告。本社がある米国カリフォルニア州マウンテンビューでの実証実験を経て、市街地での自動運転を高いレベルで実現できるようになったという。最終目標とする“完全な自動運転”に向け、一歩前進した形だ。
安全システム：
トヨタ自動車は、「ロサンゼルスオートショー2013」において、運転中のドライバーの意識や認知の仕組みを研究するための車両「ドライバー・アテンション・リサーチ・ビークル」を公開すると発表した。
公道試験
SIPシンポジウム 2017：
内閣府がSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の成果などを発表するため開催した「SIPシンポジウム 2017」。残り1年半となった期間で何を進めていくのか。「自動走行システム」のプログラムディレクターである葛巻清吾氏が語った。
自動運転技術：
SBドライブと先進モビリティは、沖縄県南城市で、公共バスへの適用を想定した自動運転バスの実証実験を開始した。今回の実証実験で特に重要な項目として挙げたのは、バス停にぴたりと横付けして停車させる「正着制御」である。
自動運転技術：
イオンが無人運転バスの試験運行を開始した。期間は2016年8月1〜11日までで、イオンモール幕張新都心に隣接する豊砂公園（千葉市美浜区）の敷地内のみを走行する。車両はDeNAが業務提携しているベンチャー企業、EasyMileが開発した「EZ10」を1台使用する。乗車料金は大人200円、小学生以下100円。
自動運転技術：
ディー・エヌ・エー（DeNA）とヤマト運輸は、自動運転技術を活用した次世代物流サービスの開発を目的とする実用実験プロジェクト「ロボネコヤマト」を発表した。2017年3月から1年間、政府が指定する国家戦略特区で実施する。
自動運転技術：
警察庁は2016年5月7日まで、自動運転システムの公道試験に関するガイドライン案に対する意見を募集する。公道試験を行おうとする自動車メーカーやサプライヤなどが、安全かつ円滑な交通を維持する上で留意すべき事項をガイドラインとしてまとめた。強制力はないが、手動で運転するドライバーと同様に法令で義務付けられる事項も含まれる。
自動運転技術：
ロボットタクシーの自動運転実験車を用いる「完全自動走行に向けた国家戦略特区プロジェクト」は、湘南エリアを皮切りに国内3カ所で2015年度内に実証実験を開始する。内閣府大臣政務官の小泉進次郎氏「できるとこからガンガンやっていく」と語っており、スピード感を重視したプロジェクトになっている。
自動運転技術：
Googleは、テキサス州オースティンにて同社が開発した完全自動運転車の走行試験を始めたと発表した。カリフォルニア州マウンテンビューに次いで2つ目の試験地となる。
自動運転技術：
Googleは、同社が開発したドライバーを必要としない完全自動運転車（fully self-driving vehicle）について、2015年夏から公道上での走行試験を始めると発表した。まずは、同社が本社を構えるシリコンバレー地区のカリフォルニア州マウンテンビューで、数台の完全自動運転車を走行させるという。
自動運転技術：
Delphi Automotive（デルファイ）は、同社の予防安全技術を搭載した自動運転車を用いて米国横断の実証実験に挑むと発表した。2015年3月22日にカリフォルニア州サンフランシスコのゴールデンゲートブリッジ付近を出発し、東海岸までの約3500マイル（約5632km）を自動運転で走破することになる。
安全システム：
Audi（アウディ）は、渋滞時にドライバーの運転負荷を低減するための自動運転技術を開発するための公道実験を米国フロリダ州で開始した。
安全システム：
デンソーは2014年6月下旬から、高度運転支援技術の開発に向けた公道走行試験を、愛知県の南知多道路で開始した。安全運転の支援とドライバーの運転負荷軽減を目的にしており、単一レーン内の自動運転や自動レーンチェンジなどを実施するという。
安全システム：
Volvo Cars（ボルボ）は、同社の本社があるスウェーデン・ヨーテボリ市の公道を用いた自動運転車の実証実験プロジェクト「Drive Me」を開始した。
CEATEC 2013：
日産自動車は、電気自動車（EV）「リーフ」をベースに開発した自動運転車の試験車両について、ナンバープレートを取得したと発表した。同社が、2020年までに自動運転車の実用化を目指していることから、取得したナンバーも「2020」となっている。「CEATEC JAPAN 2013」では、この自動運転車を使ったデモを行う予定だ。
高精度地図／位置情報
自動運転技術：
パイオニアと地図データ大手のHERE Technologies（以下、HERE）は、業務資本提携に合意したと発表した。これまでの協力関係を資本提携によって強化していく。
自動運転技術：
Robert Bosch（ボッシュ）とオランダの地図会社TomTomは、ミリ波レーダーを使った高精度地図の開発に成功した。ミリ波レーダーのデータを高精度地図の作成に使用するのは「世界初」（ボッシュ）となる。
自動運転技術：
高精度3次元地図の企画会社であるダイナミックマップ基盤企画は、第三者割当増資を実施して事業体制を強化する。事業会社として再スタートを切り、日本国内の高精度3次元地図の整備を急ぐ。
自動運転技術：
HEREは、走行中の車両のセンサー情報をクラウドで収集する規格「SENSORIS」のユニバーサルデータフォーマットの設計を、欧州のITS（高度道路交通システム）官民連携組織であるERTICOに提出した。HEREとERTICOは、SENSORISを業界標準のインタフェース規格として発展させる取り組みを強化していく。
自動運転技術：
経済産業省は、自動運転技術で重要な役割を果たす地図情報に関連する日本発の国際規格「ISO 14296」が発行されたと発表。自動運転時代のITS（高度道路交通システム）といわれる協調ITSにおける地図データベース仕様の拡張に関する国際規格となる。
自動運転技術：
パイオニアと地図データ大手のHEREは、自動運転・高度運転支援向け高度化地図の活用について協議を進めることで合意した。国内向けのみならずグローバルでの提携が前提となる。
自動運転技術：
アウディ、BMW、ダイムラーのドイツ自動車メーカー3社連合が、ノキアの100％子会社で地図情報サービス大手のHEREを買収した。HEREを詳しく取材してきた桃田健史氏がその理由をひも解く。そして今回のHERE買収は、今後数年間で起こるであろう、自動車産業の構造大転換のプロローグにすぎないという。
自動運転技術：
PND（Personal Navigation Device）や地図データサービスなどを手掛けるオランダのTomTomは、デトロイトの市街地周辺（Metro Detroit）向けに自動運転技術に対応する高精度地図データを提供する。
CEATEC 2014：
マツダが「CEATEC JAPAN 2014」で展示した自動運転車は、GPSの位置情報を用いて地図データとのマッチングを行い、それに合わせてステアリングやアクセル、ブレーキなどを自動的に制御するというシンプルなものだった。これには理由がある。
ITS世界会議東京2013：
デンソーは、「第20回ITS世界会議東京2013」において、自動駐車や自動充電を可能にする自動運転技術を披露した。準天頂衛星を用いたGPS信号による高精度測位が重要な役割を果たしている。
車載情報機器
車載情報機器：
アルパインとコニカミノルタは、AR（拡張現実）技術を応用したヘッドアップディスプレイ（HUD）の共同開発を行う。2017年1月にコニカミノルタが発表した車載用3D ARヘッドアップディスプレイの技術を高性能化し、2021年度の量産化を目指す。
東京モーターショー 2017：
三菱電機は、「第45回東京モーターショー 2017」において、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）の新技術を盛り込んだコンセプトカー「EMIRAI4」を出展する。
自動運転技術：
三菱電機は車両の後退やドアが開くことを光で知らせる技術「安心・安全ライティング」を開発した。車両に注意喚起のマークを表示したり、路面に車両の挙動を示す図形を投影したりする。2020年度以降の事業化を目指す。
車載情報機器：
パナソニック オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ（AIS）社は、後方の車載カメラの映像を表示できるルームミラー「電子インナーミラー」の量産を開始した。
車載情報機器：
トヨタ自動車とLINEは、LINEが開発を進めるクラウドAIプラットフォーム「Clova」と、トヨタ自動車などが推進する車載情報機器とスマートフォンアプリの連携規格SDLの活用で協業する。2018年をめどに、Clovaの音声エージェント技術を活用した新しいカーサービスの商品化を目指す。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
ボッシュは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、二輪メーカーのKTMに採用された液晶ディスプレイのメーターを紹介した。スマートフォンをBluetoothで接続し、運転中にも安全に音楽や電話といった機能を使えるようにする。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
コンチネンタルは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、アクティブマトリクス式有機ELディスプレイパネルを採用した車載情報機器を出展した。
車載情報機器：
コンチネンタルはマツダ向けにコンバイナー型HUD（ヘッドアップディスプレイ）の生産を開始した。
車載情報機器：
今後の音声入力機能はどのような処理が主流になるのか。「新車装着用の音声入力は組み込みとクラウドの併用だ」とNuance Communicationsは見込んでいる。
車載情報機器：
富士通とVMwareは、車載ソフトウェアの無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）の提供で協業する。富士通のOTAリプログラミングソリューションにVMwareのIoTソリューションを組み込み、ワンストップクラウドサービスをグローバルで提供する。
車載情報機器：
損害保険ジャパン日本興亜は、スマートフォンアプリを用いた運転診断結果に応じて自動車保険料を最大20％割引く「テレマティクス保険」を開発したと発表した。同保険に対応するスマートフォンアプリを2017年8月から提供し、同年内に保険商品本体の販売を開始する予定だ。
車載情報機器：
トヨタ自動車と日本電信電話（NTT）は、コネクテッドカー分野での技術開発や技術検証、技術の標準化のため協業する。トヨタ自動車が持つ自動車技術とNTTグループ各社が保有するICT技術を組み合わせる。
車載情報機器：
台湾の二輪メーカーであるKYMCOは、「第44回東京モーターサイクルショー」において、スクーターとスマートフォンを連携させるシステム「Noodoe」を紹介した。Noodoe対応車種は2017年春から販売予定で、スマートフォンアプリは2017年4月から提供する。
車載情報機器：
Microsoftは、トヨタ自動車とコネクテッドカー関連の技術を含む特許ライセンス契約を締結した。トヨタ自動車とマイクロソフトは両社が持つ特許を互いに利用して、新しい車載情報機器やクラウドサービスを開発する。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」をフルモデルチェンジして発売した。「つながるクルマの第1号」（トヨタ自動車 Mid-size Vehicle Company MS製品企画 主査の金子將一氏）として車載通信機（DCM：データコミュニケーションモジュール）を標準搭載にしている。
車載情報機器：
地図データ大手のHEREとパイオニアは、グローバルな地図ソリューションと次世代の位置情報サービスにおける戦略的提携に合意した。両社は2015年以降、協議を続けていた。
ドイツのコネクテッドカー開発事情：
筆者は20代のエンジニアで、単身でドイツに渡り、ベルリンのスタートアップで働き始めました。そのスタートアップでは、「Web Bluetooth」を活用し、誰もが簡単に自動車向けのアプリケーションを開発できるようにするプラットフォームを提供することに取り組みました。ドイツのコネクテッドカー開発事情やスタートアップの現状について、4回に分けて紹介します。
オートモーティブワールド 2017：
新日本無線は、「オートモーティブワールド2017」において、雑音の多い走行中の車内でも音声認識の精度を向上する技術を紹介した。
オートモーティブワールド2017：
ドイツの車載ソフトウェア開発会社、ATS Advanced Telematic Systemsは、「オートモーティブワールド2017」内の「第5回 コネクティッド・カーEXPO」において、無線ネットワークによるアップデートを車載Linux「Automotive Grade Linux」ベースの車載情報機器で行う様子を紹介した。
車載情報機器：
Samsung Electronicsは、Harman International Industriesを80億米ドル（約8640億円）で買収する。Harmanの2016年9月期の通期決算は、売上高が約70億米ドル（約7560億円）で、このうち65％を自動車関連が占める。買収により、2025年までに1000億米ドル（約10兆8000億円）に成長が見込まれるコネクテッドカー市場で存在感を高める。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、東京都内で開催した「コネクティッド戦略説明会」において、車内に置くだけでカーシェアできるようになるデバイス「スマートキーボックス（SKB）」を披露した。
車載情報機器：
General MotorsとIBMは、車載情報機器プラットフォーム「OnStar」の次世代版となる「OnStar Go」を共同開発する。人工知能「Watson」がドライバーの嗜好を機械学習で処理し、判断や習慣をパターン化してきめ細かいサービスを実現していく。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、カーシェアなどのモビリティサービスの普及を踏まえ「モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）」の構築を推進すると発表した。併せて、カーシェアで安全かつ安心なドアロックの開閉やエンジン始動を実現するためのデバイス「スマートキーボックス（SKB）」も開発した。
車載情報機器：
Audiは、運転中のドライバーの健康管理を行う「オートモーティブヘルス事業」を強化する一環でヘルスケア分野のベンチャー企業の支援に乗り出す。
車載情報機器：
コンチネンタルは、Bluetooth Low Energyとスマートフォンを活用した次世代のクルマの鍵を開発している。ドライバーが乗車しようとして歩いてくるのを識別して解錠したり、ドライバーが誰であるかを認識して乗り込む前にシートの位置やエアコンの設定を自動で行ったりできるようにする。また、スマートフォンがそのままクルマの鍵になる技術も2016年末に向けて開発中だ。
自動運転技術：
Robert Boschは、自動運転車の車内を自宅と職場に次ぐもう1つの居住空間にしようとしている。2021年には、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）を通じて、車内の照明の色やディスプレイ表示を変えるだけでなく、運転中に必要なサポートまでドライバーに最適化する。また、自動運転中にテレビ会議を支障なく行えるまで通信できるようにする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
カルソニックカンセイは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、HUD（ヘッドアップディスプレイ）を応用して奥行きのある表示を実現したメータークラスタなどを搭載したコックピットを出展した。接近車両を検知する電子ミラーや、手元を見ずに操作できるタッチ入力デバイスなども組み合わせ、視線移動の少ない安全運転を実現する。
車載情報機器：
富士通テンは、「富士通フォーラム2016 東京」において、視線検知やスピーカーを活用した運転支援技術を紹介した。わき見している場合には強い口調の音声で注意喚起したり、視線の移動量から運転の負荷を推定してメールの通知など緊急性の低い情報提供を控えたりする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、自動運転と手動の運転をスムーズに切り替えるためのコックピットを日本初公開した。スマートフォンをクラスタディスプレイとステアリングスイッチなどで利用できるようにして、自動運転から手動運転への切り替わりに即座に対応できるようにする。
自動運転技術：
パイオニアと地図情報サービス大手のHEREは、パイオニアの走行空間センサー「3D-LiDAR（3Dライダー）」と、HEREの自動運転向け高精度地図を活用して、自動運転向け地図を効率的に更新／運用する“データエコシステム”の構築に向けた実証実験を行うことで合意した。
車載情報機器：
パイオニアは、急ブレーキが多発した地点をまとめた日本全国のデータの有償利用を受け付ける専用Webサイトを開設した。急ブレーキの記録は、同社独自のプローブデータ活用システム「スマートループ」を通じて、2006年5月から蓄積しているもの。交通安全対策として道路形状や周辺環境の分析での応用を見込んでいる。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、「第7回国際自動車通信技術展」において、法人向けのリース車両に展開するテレマティクスサービス「TransLog（トランスログ）」を展示した。同サービスはドライブレコーダーとGPSアンテナ、通信ユニットなどを車両に搭載する。記録した危険運転の映像は、ユーザーの法人から許可を得てビッグデータとして活用していく。
車載情報機器：
ナビタイムジャパンは、「第7回国際自動車通信技術展」において、運送業向けのトラック専用のカーナビゲーションアプリを紹介した。トラックが対象となる通行規制を考慮したルート設定や、トラックが駐車可能な施設の検索が可能だ。トラック向けのカーナビが普及していないことに対応し、経験不足なドライバーでも働きやすくする。
車載情報機器：
日立製作所と本田技術研究所は、マウスピースなしで利用可能なポータブル呼気アルコール検知器を開発／試作した。息を吹きかけると約3秒で呼気中のアルコール濃度を高精度に計測できる。スマートキーへの組み込みが可能で、規定以上のアルコール濃度を検知した場合にエンジンを強制的に作動させないシステムを構築することもできる。
安全システム：
国土交通省は「第1回高速道路での逆走対策に関する官民連携会議」を開いた。国内自動車メーカー8社や車載情報機器関連のサプライヤなど民間企業総計39社と、省庁の担当者が参加。会議の目標は、高齢化によって急増する高速道路の逆走による事故を2020年までにゼロにすることだ。道路やインフラだけでなく、クルマそのものからも逆走対策を講じる。
2016 CES：
トヨタ自動車は、消費者向けエレクトロニクス展示会「2016 International CES」において、現行の車両に搭載されている車載カメラとカーナビゲーションシステムなどのGPSを用いて、自動運転車に必須とされる高精度地図データを自動的に生成する「地図自動生成システム」を出展する。
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは、車載情報機器向けSoCの第3世代「R-Car H3」のサンプル出荷を開始した。半自動運転に相当するレベル3の自動運転システム向けに、HMIの描画性能と情報処理性能を進化させた。
自動運転技術：
沖電気工業は、ITS（高度道路情報システム）の路側機に「電波到来方向推定技術」を適用することで、既存のETC車載器を持つ車両や歩行者の位置を検出できる「次世代ITS路側インフラ無線技術」を開発した。±0.5mとGPSよりも高い位置精度を実現可能で、自動運転技術への適用を検討している。
車載情報機器：
ナビコアソフトベンダーのNNGは、車載情報機器向けのプラットフォーム「NavFusion Platform」を発表した。新たに音声認識による操作機能や、スマートフォン連携機能を強化し、自動車メーカーごとのカスタマイズが、従来よりもフレキシブルかつ容易になったという。
CEATEC 2015：
スタンレー電気は、「CEATEC JAPAN 2015」において、ヘッドアップディスプレイ（HUD）の表示デバイスに用いる、セグメント表示液晶ディスプレイと高輝度バックライトを組み合わせたモジュールを展示した。
車載情報機器：
パイオニアは、中国の検索大手である百度（Baidu）のテレマティクスサービス「CarLife」に対応した車載情報機器の開発／製造受託企業第1号に認定されたと発表した。2015年11月から、自動車メーカー向けに対応機器の出荷を始めるという。
IFA 2015リポート：
ドイツのベルリンで開催された世界最大級の家電見本市「IFA」。毎年1月に米国で開催される「International CES」が、自動車メーカーが展示を行うなどモーターショー化している一方で、家電ショーであることを強く意識するIFAはまだそうなっていない。とはいえ、そこかしこで家電との連携が重視されつつあるクルマの存在感は感じられた。
車載情報機器：
パイオニアは、アーティストの公式音源に合わせた同期歌詞データを国内最大規模で有するシンクパワーと、資本出資と業務提携に関する契約を締結した。2015年5月に発表した「ミュージッククルーズチャンネル」のような車載エンタテインメントサービスを拡充させたい考え。
自動運転技術：
パイオニアと地図データ大手のHEREは、自動運転・高度運転支援向け高度化地図の活用について協議を進めることで合意した。国内向けのみならずグローバルでの提携が前提となる。
車載情報機器：
日本精機のヘッドアップディスプレイ（HUD）の累計販売台数が250万台を突破した。先進運転支援システム（ADAS）の普及に合わせてHUDの搭載率も高まっており、ADASやカーナビゲーションの情報をドライバーに安全に伝えるシステムとして注目が集まっている。
車載情報機器：
パナソニックはスペインの自動車部品メーカーであるフィコサ・インターナショナルS.Aとの資本業務提携を発表した。次世代コックピットシステムを見据え、電子ミラー事業の立ち上げを急ぐ。
車載情報機器：
Appleが「WWDC 2015」で発表した「iOS」の最新バージョン「iOS 9」には、「WWDC 2014」に引き続き、自動車関連で目玉になるような新機能はなかった。ただし、自動車向けとは一切言及されていないものの、車載情報機器市場に大きな影響を与えそうな新機能が発表されている。「iPad」向けの画面分割マルチタスク機能である。
車載情報機器：
三菱自動車は、2015年夏発売予定の欧州向け「パジェロ」に、Googleの「Android Auto」とAppleの「CarPlay」に両対応するスマートフォン連携ディスプレイオーディオを搭載する。
車載情報機器：
マツダは、「アクセラ」と「デミオ」に搭載する車載情報機器「Mazda Connect（マツダコネクト）」のカーナビゲーション機能を無償で刷新する。2015年5月21日から、マツダ販売店での対応を始める予定だ。
車載情報機器：
パイオニアは、レコチョクと共同開発した車載情報機器向けの音楽ストリーミング機能「ミュージッククルーズチャンネル」と、同機能を搭載したカーナビゲーションシステム「サイバーナビ」の2015年夏モデルを発表した。約100万曲の楽曲から、ドライブの状況や目的に合わせてレコメンドする機能が特徴の1つだが、パイオニアは独自技術「MIXTRAX」によって差異化を果たしたという。
車載情報機器：
スズキは、「第42回東京モーターサイクルショー」において、二輪車ユーザー向けに開発中のiPhone用無料アプリ「ツーリングメッセンジャー」を参考出品する。展示会来場者の意見を踏まえてさらに開発を進め、2015年夏ごろのサービス提供を目指す。
車載情報機器：
Appleは、サンフランシスコで開催したスペシャルイベント「Spring Forward」において、同社のスマートフォン「iPhone」と車載情報機器を連携する機能「CarPlay」に対応した新型車が、2015年末までに40車種以上投入されることを明らかにした。
車載情報機器：
BMWが開発を進めている「Vehicular Small Cell」は、超小型基地局のフェムトセルを自動車に搭載して、金属製の車両ボディの影響で低下しやすい車両内の携帯電話通信環境を向上しようというものだ。
車載情報機器：
東芝は、損害保険ジャパン日本興亜が2015年3月から開始する企業向け安全運転支援サービス「スマイリングロード」向けに通信機能付きドライブレコーダーを供給する。
車載情報機器：
中国の検索大手である百度（Baidu）は、スマートフォンと連携してカーナビゲーションなどを行う新サービス「CarLife」を中国国内で展開する方針だ。同様のサービスには、Appleの「CarPlay」やGoogleの「Android Auto」があるが、中国ではCarLifeが先行することになる。またCarLifeはiOSとAndroidの両端末に対応することも特徴となる。
車載情報機器：
マツダは、フラッグシップモデル「アテンザ」とSUV「CX-5」を改良し、2015年1月7日に発売すると発表した。新世代ヘッドライトシステム「アダプティブ・LED・ヘッドライト」などの新技術を採用する他、「アクセラ」から導入している「Heads-up Cockpit」と「マツダコネクト」も全車標準装備となる。
車載情報機器：
ホンダは、コネクテッドカー技術（ネット接続型自動車技術）の研究開発機能強化を目的とするHonda Developer Studioを米国のシリコンバレーに開設する。まずは、「Android Auto」のソフトウェア開発キットを使ったアプリ開発を積極的に支援する方針だ。
車載情報機器：
フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、ナビタイムジャパンと共同で、フォルクスワーゲンブランド専用のスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「Volkswagen Drive App」を開発した。
車載情報機器：
富士重工業の新型「レガシィ」は純正カーナビゲーションシステムも刷新した。静電容量タッチパネルの採用によって操作系を変更し、専用スマホアプリ「STAR LINK」との連携やMirrorLinkへの対応が可能な新機能を搭載した。
CEATEC 2014：
トヨタ自動車は「CEATEC JAPAN 2014」で、2014年夏から提供を開始した新テレマティクスサービス「T-Connect」を展示。同サービスの専用アプリ「T-Connect Apps」の開発を行う企業の登録数が200社に到達したことを明らかにした。
車載情報機器：
富士通テンは、常時接続によって“つながるサービス”を提供する「Future Link（フューチャー リンク）」と、同サービスを採用した市販カーナビの新製品「SZシリーズ」を発表した。
車載情報機器：
NVIDIAは、ホンダが欧州市場で2015年に発売する「シビック」と「シビックツアラー」、「CR-V」に搭載される車載情報機器「Honda Connect」のプロセッサに「Tegra」が採用されたと発表した。さらに、Honda ConnectのプラットフォームにAndroidが採用されたという。
車載情報機器：
パイオニアは、LTE通信モジュールを搭載するミラー型テレマティクス端末を開発したと発表した。車載機器として、LTE通信モジュールを搭載するのは国内初となる。2015年3月末までに発売する予定だ。
車載情報機器：
パイオニアは、NTTドコモのスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「ドコモ ドライブネットナビ」と連携できるタッチパネル搭載2Dメインユニット3機種を発表した。
車載情報機器：
パイオニアと米国トレジャーデータは、自動車業界向けのビッグデータ関連事業で業務提携すると発表した。パイオニアが展開している自動車向けクラウド基盤に、トレジャーデータのビッグデータ活用のノウハウを利用し、新たなテレマティクスサービスの提供を目指す。
車載情報機器：
General Motors（GM）は、新型「シボレー・コルベット」に搭載する新機能「Valet Mode（バレーモード）」を発表。バレーモードは、グローブボックスなどに鍵を掛ける盗難防止機能だが、サーキット場での自身の運転技術を確認するためのオンボード映像録画機能としても利用できる。
車載情報機器：
Jaguar Land Roverは、Jaguar（ジャガー）ブランドの新型車「XE」に「InControl」と呼ぶ車載情報機器を採用する。InControlは通信モジュールを用いたスマートフォン連携機能に加えて、「業界初」（同社）というレーザーヘッドアップディスプレイ（HUD）を搭載している。
車載情報機器：
ヤフーは、スマートフォン向けの無料カーナビゲーションアプリ「Yahoo!カーナビ」の配信を開始した。無料のカーナビアプリとしては初めて、渋滞や交通規制などの情報をリアルタイムで配信するVICSに対応。JAFの優待施設検索も行える。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、新テレマティクスサービス「T-Connect」に対応するカーナビゲーションシステム（カーナビ）を2014年8月1日に発売する。税込み価格は、最も安い7インチモデルで17万640円から。
車載情報機器：
Appleは、車載情報機器とスマートフォン「iPhone」を連携させる機能「CarPlay」に対応する企業の情報を更新。CarPlayに対応する企業・ブランドの総数は31となった。
車載情報機器：
Audi（アウディ）は、Appleが「iPhone」向けに提供する車載情報機器との連携機能「CarPlay」と、GoogleがAndroidスマートフォン向けに提供する同様の機能「Android Auto」の両方に、2015年から対応すると発表した。
車載情報機器：
自動車へのAndroidプラットフォーム搭載を推進する団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」は、新たに活動に参加することになった29の企業・ブランド名を発表した。2014年末には、Androidスマートフォンと車載情報機器を連携させる「Android Auto」を搭載する車両が市場投入される見込みだ。
車載情報機器：
トヨタ自動車の新テレマティクスサービス「T-Connect」は、マイクロソフトの「Azure」をはじめIT系企業のサービスやソフトウェアを活用するとともに、対応カーナビである「T-Connectナビ」をLinuxベースに変更するなど、現行サービスの「G-BOOK」から大幅な刷新が図られている。
車載情報機器：
富士通テンとアルパインが車載プラットフォームの共同開発することで基本合意した。同プラットフォームを用いた製品を2016〜2017年に市場投入することを目標としている。
車載情報機器：
パナソニックは、通常のGPSと日本の準天頂衛星「みちびき」に加えて、ロシアの衛星測位システム「GLONASS（グロナス）」にも対応するポータブルカーナビゲーション「ゴリラ」の新製品を発表した。
車載情報機器：
パイオニアは、カーナビゲーションシステム（カーナビ）をはじめとする同社の市販カーエレクトロニクス製品が、Appleの「iPhone」を車載情報機器と連携して利用できる機能「CarPlay」に対応すると発表した。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、スポーツカー「86」のオプション装備として、サーキットで取得した走行データをUSBメモリーに転送する「スポーツドライブロガー」を発売する。このUSBメモリーを使えば、PlayStation 3専用ソフト「グランツーリスモ6」で自分の走行を再現できる。プロドライバーの走行と比較して、運転テクニックを磨くことも可能だ。
車載情報機器：
サイバーエージェントは、ドライバー向けのAndroidアプリ「Dash」を開発／提供する米国ベンチャー・Dash Labsに出資した。Dashを利用すれば、ドライバーの安全運転や燃費のよい走行から得られる運転スコアに応じて自動車保険や自動車用品のディスカウントを受けられる。
車載情報機器：
Appleによる、車載情報機器「iPhone」を連携させる新機能「CarPlay」の正式発表を受けて、「第84回ジュネーブ国際モーターショー」でデモを披露するフェラーリ、メルセデス・ベンツ、ボルボがその概要を発表。ただしメルセデス・ベンツは、CarPlay一辺倒ではなく、「Androidにも対応する」という方針も強調している。
車載情報機器：
三菱電機は、カーナビなどの車載情報機器向けに「簡単操作インタフェース」を開発した。ドライバーが実行したい操作を推定する「先回りエージェント」と、1回の音声入力で操作ができる「タッチ＆ボイスHMI」などにより、従来のカーナビと比べて操作プロセスを大幅に簡略化することができる。
車載情報機器：
ホンダは、自動車へのAndroidプラットフォーム搭載の促進を目指す団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」に加盟したと発表した。OAAには、ホンダの他、Google、Audi（アウディ）、General Motors（GM）、現代自動車に加えて、半導体メーカーのNVIDIAが参加している。
東京モーターショー2013：
パイオニアは、「第43回東京モーターショー2013」の併催イベント「SMART MOBILITY CITY 2013」において、開発中のミラー型テレマティクス端末を披露した。端末の右側が液晶ディスプレイになっており、NTTドコモのドライブ支援サービス「ドコモ ドライブネットインフォ」などの機能が利用できる。
車載情報機器：
日産自動車は、モータースポーツ子会社であるNISMOブランドのスマートウオッチ「NISMO Watch」を開発。スマートフォンとの連携によって車両情報などを表示する際のイメージ映像が公開されている。
車載情報機器：
パイオニアは、スマートフォンのカーナビゲーションアプリのナビゲーション情報を表示する車載用ヘッドアップディスプレイ（HUD）を欧州市場に投入する。価格は699ユーロ（約9万2000円）。ドイツ ベルリンで開催中のエレクトロニクスショー「IFA 2013」（2013年9月6〜11日）で先行公開している。
車載情報機器：
パナソニックは、カーナビゲーションシステム「ストラーダ」のメモリータイプ製品「Rシリーズ」向けに、ヘッドアップディスプレイ（HUD）「フロントインフォディスプレイ」を発売する。市場想定価格は約6万円。
車載情報機器：
車載ヘッドアップディスプレイ（HUD）の市場が急拡大している。パイオニアが「サイバーナビ」の機能を拡張するHUDユニットを2012年7月に発売してから、2013年に入ってJVCケンウッドの「彩速ナビ」やマツダの新型「アクセラ」が採用。GARMINは、スマートフォン向けカ―ナビゲーションアプリと無線接続するHUDを130ドルという安価な価格で販売するという。
車載情報機器：
三菱電機は、建設機械や船舶、二輪車のディスプレイメーター、産業機械用モニターなどに最適な「インテリジェントGUI（Graphical User Interface）搭載TFT液晶モジュール」を発表した。Adobeの「Illustrator」や「Flash」などで作成したベクター形式の画像データを、同モジュール内に組み込んだグラフィックスボードにそのまま取り込めることを特徴とする。
車載情報機器：
Volkswagen（フォルクスワーゲン）は、同社の小型車「Beetle」に、Appleのスマートフォン「iPhone」とのドッキングステーションを標準装備したモデルを2014年初頭に発売する。このiPhoneとつながるBeetleの車名は「iBeetle」である。
ITS／テレマティクス
東京モーターショー 2017：
三菱電機は、「第45回東京モーターショー 2017」において、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）の新技術を盛り込んだコンセプトカー「EMIRAI4」を出展する。
自動運転技術：
三菱電機は車両の後退やドアが開くことを光で知らせる技術「安心・安全ライティング」を開発した。車両に注意喚起のマークを表示したり、路面に車両の挙動を示す図形を投影したりする。2020年度以降の事業化を目指す。
車載情報機器：
パナソニック オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ（AIS）社は、後方の車載カメラの映像を表示できるルームミラー「電子インナーミラー」の量産を開始した。
車載情報機器：
トヨタ自動車とLINEは、LINEが開発を進めるクラウドAIプラットフォーム「Clova」と、トヨタ自動車などが推進する車載情報機器とスマートフォンアプリの連携規格SDLの活用で協業する。2018年をめどに、Clovaの音声エージェント技術を活用した新しいカーサービスの商品化を目指す。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
ボッシュは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、二輪メーカーのKTMに採用された液晶ディスプレイのメーターを紹介した。スマートフォンをBluetoothで接続し、運転中にも安全に音楽や電話といった機能を使えるようにする。
人とくるまのテクノロジー展 2017：
コンチネンタルは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、アクティブマトリクス式有機ELディスプレイパネルを採用した車載情報機器を出展した。
車載情報機器：
コンチネンタルはマツダ向けにコンバイナー型HUD（ヘッドアップディスプレイ）の生産を開始した。
車載情報機器：
今後の音声入力機能はどのような処理が主流になるのか。「新車装着用の音声入力は組み込みとクラウドの併用だ」とNuance Communicationsは見込んでいる。
車載情報機器：
富士通とVMwareは、車載ソフトウェアの無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）の提供で協業する。富士通のOTAリプログラミングソリューションにVMwareのIoTソリューションを組み込み、ワンストップクラウドサービスをグローバルで提供する。
車載情報機器：
損害保険ジャパン日本興亜は、スマートフォンアプリを用いた運転診断結果に応じて自動車保険料を最大20％割引く「テレマティクス保険」を開発したと発表した。同保険に対応するスマートフォンアプリを2017年8月から提供し、同年内に保険商品本体の販売を開始する予定だ。
車載情報機器：
トヨタ自動車と日本電信電話（NTT）は、コネクテッドカー分野での技術開発や技術検証、技術の標準化のため協業する。トヨタ自動車が持つ自動車技術とNTTグループ各社が保有するICT技術を組み合わせる。
車載情報機器：
台湾の二輪メーカーであるKYMCOは、「第44回東京モーターサイクルショー」において、スクーターとスマートフォンを連携させるシステム「Noodoe」を紹介した。Noodoe対応車種は2017年春から販売予定で、スマートフォンアプリは2017年4月から提供する。
車載情報機器：
Microsoftは、トヨタ自動車とコネクテッドカー関連の技術を含む特許ライセンス契約を締結した。トヨタ自動車とマイクロソフトは両社が持つ特許を互いに利用して、新しい車載情報機器やクラウドサービスを開発する。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」をフルモデルチェンジして発売した。「つながるクルマの第1号」（トヨタ自動車 Mid-size Vehicle Company MS製品企画 主査の金子將一氏）として車載通信機（DCM：データコミュニケーションモジュール）を標準搭載にしている。
車載情報機器：
地図データ大手のHEREとパイオニアは、グローバルな地図ソリューションと次世代の位置情報サービスにおける戦略的提携に合意した。両社は2015年以降、協議を続けていた。
ドイツのコネクテッドカー開発事情：
筆者は20代のエンジニアで、単身でドイツに渡り、ベルリンのスタートアップで働き始めました。そのスタートアップでは、「Web Bluetooth」を活用し、誰もが簡単に自動車向けのアプリケーションを開発できるようにするプラットフォームを提供することに取り組みました。ドイツのコネクテッドカー開発事情やスタートアップの現状について、4回に分けて紹介します。
オートモーティブワールド 2017：
新日本無線は、「オートモーティブワールド2017」において、雑音の多い走行中の車内でも音声認識の精度を向上する技術を紹介した。
オートモーティブワールド2017：
ドイツの車載ソフトウェア開発会社、ATS Advanced Telematic Systemsは、「オートモーティブワールド2017」内の「第5回 コネクティッド・カーEXPO」において、無線ネットワークによるアップデートを車載Linux「Automotive Grade Linux」ベースの車載情報機器で行う様子を紹介した。
車載情報機器：
Samsung Electronicsは、Harman International Industriesを80億米ドル（約8640億円）で買収する。Harmanの2016年9月期の通期決算は、売上高が約70億米ドル（約7560億円）で、このうち65％を自動車関連が占める。買収により、2025年までに1000億米ドル（約10兆8000億円）に成長が見込まれるコネクテッドカー市場で存在感を高める。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、東京都内で開催した「コネクティッド戦略説明会」において、車内に置くだけでカーシェアできるようになるデバイス「スマートキーボックス（SKB）」を披露した。
車載情報機器：
General MotorsとIBMは、車載情報機器プラットフォーム「OnStar」の次世代版となる「OnStar Go」を共同開発する。人工知能「Watson」がドライバーの嗜好を機械学習で処理し、判断や習慣をパターン化してきめ細かいサービスを実現していく。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、カーシェアなどのモビリティサービスの普及を踏まえ「モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）」の構築を推進すると発表した。併せて、カーシェアで安全かつ安心なドアロックの開閉やエンジン始動を実現するためのデバイス「スマートキーボックス（SKB）」も開発した。
車載情報機器：
Audiは、運転中のドライバーの健康管理を行う「オートモーティブヘルス事業」を強化する一環でヘルスケア分野のベンチャー企業の支援に乗り出す。
車載情報機器：
コンチネンタルは、Bluetooth Low Energyとスマートフォンを活用した次世代のクルマの鍵を開発している。ドライバーが乗車しようとして歩いてくるのを識別して解錠したり、ドライバーが誰であるかを認識して乗り込む前にシートの位置やエアコンの設定を自動で行ったりできるようにする。また、スマートフォンがそのままクルマの鍵になる技術も2016年末に向けて開発中だ。
自動運転技術：
Robert Boschは、自動運転車の車内を自宅と職場に次ぐもう1つの居住空間にしようとしている。2021年には、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）を通じて、車内の照明の色やディスプレイ表示を変えるだけでなく、運転中に必要なサポートまでドライバーに最適化する。また、自動運転中にテレビ会議を支障なく行えるまで通信できるようにする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
カルソニックカンセイは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、HUD（ヘッドアップディスプレイ）を応用して奥行きのある表示を実現したメータークラスタなどを搭載したコックピットを出展した。接近車両を検知する電子ミラーや、手元を見ずに操作できるタッチ入力デバイスなども組み合わせ、視線移動の少ない安全運転を実現する。
車載情報機器：
富士通テンは、「富士通フォーラム2016 東京」において、視線検知やスピーカーを活用した運転支援技術を紹介した。わき見している場合には強い口調の音声で注意喚起したり、視線の移動量から運転の負荷を推定してメールの通知など緊急性の低い情報提供を控えたりする。
人とくるまのテクノロジー展2016：
ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、自動運転と手動の運転をスムーズに切り替えるためのコックピットを日本初公開した。スマートフォンをクラスタディスプレイとステアリングスイッチなどで利用できるようにして、自動運転から手動運転への切り替わりに即座に対応できるようにする。
自動運転技術：
パイオニアと地図情報サービス大手のHEREは、パイオニアの走行空間センサー「3D-LiDAR（3Dライダー）」と、HEREの自動運転向け高精度地図を活用して、自動運転向け地図を効率的に更新／運用する“データエコシステム”の構築に向けた実証実験を行うことで合意した。
車載情報機器：
パイオニアは、急ブレーキが多発した地点をまとめた日本全国のデータの有償利用を受け付ける専用Webサイトを開設した。急ブレーキの記録は、同社独自のプローブデータ活用システム「スマートループ」を通じて、2006年5月から蓄積しているもの。交通安全対策として道路形状や周辺環境の分析での応用を見込んでいる。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、「第7回国際自動車通信技術展」において、法人向けのリース車両に展開するテレマティクスサービス「TransLog（トランスログ）」を展示した。同サービスはドライブレコーダーとGPSアンテナ、通信ユニットなどを車両に搭載する。記録した危険運転の映像は、ユーザーの法人から許可を得てビッグデータとして活用していく。
車載情報機器：
ナビタイムジャパンは、「第7回国際自動車通信技術展」において、運送業向けのトラック専用のカーナビゲーションアプリを紹介した。トラックが対象となる通行規制を考慮したルート設定や、トラックが駐車可能な施設の検索が可能だ。トラック向けのカーナビが普及していないことに対応し、経験不足なドライバーでも働きやすくする。
車載情報機器：
日立製作所と本田技術研究所は、マウスピースなしで利用可能なポータブル呼気アルコール検知器を開発／試作した。息を吹きかけると約3秒で呼気中のアルコール濃度を高精度に計測できる。スマートキーへの組み込みが可能で、規定以上のアルコール濃度を検知した場合にエンジンを強制的に作動させないシステムを構築することもできる。
安全システム：
国土交通省は「第1回高速道路での逆走対策に関する官民連携会議」を開いた。国内自動車メーカー8社や車載情報機器関連のサプライヤなど民間企業総計39社と、省庁の担当者が参加。会議の目標は、高齢化によって急増する高速道路の逆走による事故を2020年までにゼロにすることだ。道路やインフラだけでなく、クルマそのものからも逆走対策を講じる。
2016 CES：
トヨタ自動車は、消費者向けエレクトロニクス展示会「2016 International CES」において、現行の車両に搭載されている車載カメラとカーナビゲーションシステムなどのGPSを用いて、自動運転車に必須とされる高精度地図データを自動的に生成する「地図自動生成システム」を出展する。
車載半導体：
ルネサス エレクトロニクスは、車載情報機器向けSoCの第3世代「R-Car H3」のサンプル出荷を開始した。半自動運転に相当するレベル3の自動運転システム向けに、HMIの描画性能と情報処理性能を進化させた。
自動運転技術：
沖電気工業は、ITS（高度道路情報システム）の路側機に「電波到来方向推定技術」を適用することで、既存のETC車載器を持つ車両や歩行者の位置を検出できる「次世代ITS路側インフラ無線技術」を開発した。±0.5mとGPSよりも高い位置精度を実現可能で、自動運転技術への適用を検討している。
車載情報機器：
ナビコアソフトベンダーのNNGは、車載情報機器向けのプラットフォーム「NavFusion Platform」を発表した。新たに音声認識による操作機能や、スマートフォン連携機能を強化し、自動車メーカーごとのカスタマイズが、従来よりもフレキシブルかつ容易になったという。
CEATEC 2015：
スタンレー電気は、「CEATEC JAPAN 2015」において、ヘッドアップディスプレイ（HUD）の表示デバイスに用いる、セグメント表示液晶ディスプレイと高輝度バックライトを組み合わせたモジュールを展示した。
車載情報機器：
パイオニアは、中国の検索大手である百度（Baidu）のテレマティクスサービス「CarLife」に対応した車載情報機器の開発／製造受託企業第1号に認定されたと発表した。2015年11月から、自動車メーカー向けに対応機器の出荷を始めるという。
IFA 2015リポート：
ドイツのベルリンで開催された世界最大級の家電見本市「IFA」。毎年1月に米国で開催される「International CES」が、自動車メーカーが展示を行うなどモーターショー化している一方で、家電ショーであることを強く意識するIFAはまだそうなっていない。とはいえ、そこかしこで家電との連携が重視されつつあるクルマの存在感は感じられた。
車載情報機器：
パイオニアは、アーティストの公式音源に合わせた同期歌詞データを国内最大規模で有するシンクパワーと、資本出資と業務提携に関する契約を締結した。2015年5月に発表した「ミュージッククルーズチャンネル」のような車載エンタテインメントサービスを拡充させたい考え。
自動運転技術：
パイオニアと地図データ大手のHEREは、自動運転・高度運転支援向け高度化地図の活用について協議を進めることで合意した。国内向けのみならずグローバルでの提携が前提となる。
車載情報機器：
日本精機のヘッドアップディスプレイ（HUD）の累計販売台数が250万台を突破した。先進運転支援システム（ADAS）の普及に合わせてHUDの搭載率も高まっており、ADASやカーナビゲーションの情報をドライバーに安全に伝えるシステムとして注目が集まっている。
車載情報機器：
パナソニックはスペインの自動車部品メーカーであるフィコサ・インターナショナルS.Aとの資本業務提携を発表した。次世代コックピットシステムを見据え、電子ミラー事業の立ち上げを急ぐ。
車載情報機器：
Appleが「WWDC 2015」で発表した「iOS」の最新バージョン「iOS 9」には、「WWDC 2014」に引き続き、自動車関連で目玉になるような新機能はなかった。ただし、自動車向けとは一切言及されていないものの、車載情報機器市場に大きな影響を与えそうな新機能が発表されている。「iPad」向けの画面分割マルチタスク機能である。
車載情報機器：
三菱自動車は、2015年夏発売予定の欧州向け「パジェロ」に、Googleの「Android Auto」とAppleの「CarPlay」に両対応するスマートフォン連携ディスプレイオーディオを搭載する。
車載情報機器：
マツダは、「アクセラ」と「デミオ」に搭載する車載情報機器「Mazda Connect（マツダコネクト）」のカーナビゲーション機能を無償で刷新する。2015年5月21日から、マツダ販売店での対応を始める予定だ。
車載情報機器：
パイオニアは、レコチョクと共同開発した車載情報機器向けの音楽ストリーミング機能「ミュージッククルーズチャンネル」と、同機能を搭載したカーナビゲーションシステム「サイバーナビ」の2015年夏モデルを発表した。約100万曲の楽曲から、ドライブの状況や目的に合わせてレコメンドする機能が特徴の1つだが、パイオニアは独自技術「MIXTRAX」によって差異化を果たしたという。
車載情報機器：
スズキは、「第42回東京モーターサイクルショー」において、二輪車ユーザー向けに開発中のiPhone用無料アプリ「ツーリングメッセンジャー」を参考出品する。展示会来場者の意見を踏まえてさらに開発を進め、2015年夏ごろのサービス提供を目指す。
車載情報機器：
Appleは、サンフランシスコで開催したスペシャルイベント「Spring Forward」において、同社のスマートフォン「iPhone」と車載情報機器を連携する機能「CarPlay」に対応した新型車が、2015年末までに40車種以上投入されることを明らかにした。
車載情報機器：
BMWが開発を進めている「Vehicular Small Cell」は、超小型基地局のフェムトセルを自動車に搭載して、金属製の車両ボディの影響で低下しやすい車両内の携帯電話通信環境を向上しようというものだ。
車載情報機器：
東芝は、損害保険ジャパン日本興亜が2015年3月から開始する企業向け安全運転支援サービス「スマイリングロード」向けに通信機能付きドライブレコーダーを供給する。
車載情報機器：
中国の検索大手である百度（Baidu）は、スマートフォンと連携してカーナビゲーションなどを行う新サービス「CarLife」を中国国内で展開する方針だ。同様のサービスには、Appleの「CarPlay」やGoogleの「Android Auto」があるが、中国ではCarLifeが先行することになる。またCarLifeはiOSとAndroidの両端末に対応することも特徴となる。
車載情報機器：
マツダは、フラッグシップモデル「アテンザ」とSUV「CX-5」を改良し、2015年1月7日に発売すると発表した。新世代ヘッドライトシステム「アダプティブ・LED・ヘッドライト」などの新技術を採用する他、「アクセラ」から導入している「Heads-up Cockpit」と「マツダコネクト」も全車標準装備となる。
車載情報機器：
ホンダは、コネクテッドカー技術（ネット接続型自動車技術）の研究開発機能強化を目的とするHonda Developer Studioを米国のシリコンバレーに開設する。まずは、「Android Auto」のソフトウェア開発キットを使ったアプリ開発を積極的に支援する方針だ。
車載情報機器：
フォルクスワーゲン グループ ジャパンは、ナビタイムジャパンと共同で、フォルクスワーゲンブランド専用のスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「Volkswagen Drive App」を開発した。
車載情報機器：
富士重工業の新型「レガシィ」は純正カーナビゲーションシステムも刷新した。静電容量タッチパネルの採用によって操作系を変更し、専用スマホアプリ「STAR LINK」との連携やMirrorLinkへの対応が可能な新機能を搭載した。
CEATEC 2014：
トヨタ自動車は「CEATEC JAPAN 2014」で、2014年夏から提供を開始した新テレマティクスサービス「T-Connect」を展示。同サービスの専用アプリ「T-Connect Apps」の開発を行う企業の登録数が200社に到達したことを明らかにした。
車載情報機器：
富士通テンは、常時接続によって“つながるサービス”を提供する「Future Link（フューチャー リンク）」と、同サービスを採用した市販カーナビの新製品「SZシリーズ」を発表した。
車載情報機器：
NVIDIAは、ホンダが欧州市場で2015年に発売する「シビック」と「シビックツアラー」、「CR-V」に搭載される車載情報機器「Honda Connect」のプロセッサに「Tegra」が採用されたと発表した。さらに、Honda ConnectのプラットフォームにAndroidが採用されたという。
車載情報機器：
パイオニアは、LTE通信モジュールを搭載するミラー型テレマティクス端末を開発したと発表した。車載機器として、LTE通信モジュールを搭載するのは国内初となる。2015年3月末までに発売する予定だ。
車載情報機器：
パイオニアは、NTTドコモのスマートフォン向けカーナビゲーションアプリ「ドコモ ドライブネットナビ」と連携できるタッチパネル搭載2Dメインユニット3機種を発表した。
車載情報機器：
パイオニアと米国トレジャーデータは、自動車業界向けのビッグデータ関連事業で業務提携すると発表した。パイオニアが展開している自動車向けクラウド基盤に、トレジャーデータのビッグデータ活用のノウハウを利用し、新たなテレマティクスサービスの提供を目指す。
車載情報機器：
General Motors（GM）は、新型「シボレー・コルベット」に搭載する新機能「Valet Mode（バレーモード）」を発表。バレーモードは、グローブボックスなどに鍵を掛ける盗難防止機能だが、サーキット場での自身の運転技術を確認するためのオンボード映像録画機能としても利用できる。
車載情報機器：
Jaguar Land Roverは、Jaguar（ジャガー）ブランドの新型車「XE」に「InControl」と呼ぶ車載情報機器を採用する。InControlは通信モジュールを用いたスマートフォン連携機能に加えて、「業界初」（同社）というレーザーヘッドアップディスプレイ（HUD）を搭載している。
車載情報機器：
ヤフーは、スマートフォン向けの無料カーナビゲーションアプリ「Yahoo!カーナビ」の配信を開始した。無料のカーナビアプリとしては初めて、渋滞や交通規制などの情報をリアルタイムで配信するVICSに対応。JAFの優待施設検索も行える。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、新テレマティクスサービス「T-Connect」に対応するカーナビゲーションシステム（カーナビ）を2014年8月1日に発売する。税込み価格は、最も安い7インチモデルで17万640円から。
車載情報機器：
Appleは、車載情報機器とスマートフォン「iPhone」を連携させる機能「CarPlay」に対応する企業の情報を更新。CarPlayに対応する企業・ブランドの総数は31となった。
車載情報機器：
Audi（アウディ）は、Appleが「iPhone」向けに提供する車載情報機器との連携機能「CarPlay」と、GoogleがAndroidスマートフォン向けに提供する同様の機能「Android Auto」の両方に、2015年から対応すると発表した。
車載情報機器：
自動車へのAndroidプラットフォーム搭載を推進する団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」は、新たに活動に参加することになった29の企業・ブランド名を発表した。2014年末には、Androidスマートフォンと車載情報機器を連携させる「Android Auto」を搭載する車両が市場投入される見込みだ。
車載情報機器：
トヨタ自動車の新テレマティクスサービス「T-Connect」は、マイクロソフトの「Azure」をはじめIT系企業のサービスやソフトウェアを活用するとともに、対応カーナビである「T-Connectナビ」をLinuxベースに変更するなど、現行サービスの「G-BOOK」から大幅な刷新が図られている。
車載情報機器：
富士通テンとアルパインが車載プラットフォームの共同開発することで基本合意した。同プラットフォームを用いた製品を2016〜2017年に市場投入することを目標としている。
車載情報機器：
パナソニックは、通常のGPSと日本の準天頂衛星「みちびき」に加えて、ロシアの衛星測位システム「GLONASS（グロナス）」にも対応するポータブルカーナビゲーション「ゴリラ」の新製品を発表した。
車載情報機器：
パイオニアは、カーナビゲーションシステム（カーナビ）をはじめとする同社の市販カーエレクトロニクス製品が、Appleの「iPhone」を車載情報機器と連携して利用できる機能「CarPlay」に対応すると発表した。
車載情報機器：
トヨタ自動車は、スポーツカー「86」のオプション装備として、サーキットで取得した走行データをUSBメモリーに転送する「スポーツドライブロガー」を発売する。このUSBメモリーを使えば、PlayStation 3専用ソフト「グランツーリスモ6」で自分の走行を再現できる。プロドライバーの走行と比較して、運転テクニックを磨くことも可能だ。
車載情報機器：
サイバーエージェントは、ドライバー向けのAndroidアプリ「Dash」を開発／提供する米国ベンチャー・Dash Labsに出資した。Dashを利用すれば、ドライバーの安全運転や燃費のよい走行から得られる運転スコアに応じて自動車保険や自動車用品のディスカウントを受けられる。
車載情報機器：
Appleによる、車載情報機器「iPhone」を連携させる新機能「CarPlay」の正式発表を受けて、「第84回ジュネーブ国際モーターショー」でデモを披露するフェラーリ、メルセデス・ベンツ、ボルボがその概要を発表。ただしメルセデス・ベンツは、CarPlay一辺倒ではなく、「Androidにも対応する」という方針も強調している。
車載情報機器：
三菱電機は、カーナビなどの車載情報機器向けに「簡単操作インタフェース」を開発した。ドライバーが実行したい操作を推定する「先回りエージェント」と、1回の音声入力で操作ができる「タッチ＆ボイスHMI」などにより、従来のカーナビと比べて操作プロセスを大幅に簡略化することができる。
車載情報機器：
ホンダは、自動車へのAndroidプラットフォーム搭載の促進を目指す団体「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」に加盟したと発表した。OAAには、ホンダの他、Google、Audi（アウディ）、General Motors（GM）、現代自動車に加えて、半導体メーカーのNVIDIAが参加している。
東京モーターショー2013：
パイオニアは、「第43回東京モーターショー2013」の併催イベント「SMART MOBILITY CITY 2013」において、開発中のミラー型テレマティクス端末を披露した。端末の右側が液晶ディスプレイになっており、NTTドコモのドライブ支援サービス「ドコモ ドライブネットインフォ」などの機能が利用できる。
車載情報機器：
日産自動車は、モータースポーツ子会社であるNISMOブランドのスマートウオッチ「NISMO Watch」を開発。スマートフォンとの連携によって車両情報などを表示する際のイメージ映像が公開されている。
車載情報機器：
パイオニアは、スマートフォンのカーナビゲーションアプリのナビゲーション情報を表示する車載用ヘッドアップディスプレイ（HUD）を欧州市場に投入する。価格は699ユーロ（約9万2000円）。ドイツ ベルリンで開催中のエレクトロニクスショー「IFA 2013」（2013年9月6〜11日）で先行公開している。
車載情報機器：
パナソニックは、カーナビゲーションシステム「ストラーダ」のメモリータイプ製品「Rシリーズ」向けに、ヘッドアップディスプレイ（HUD）「フロントインフォディスプレイ」を発売する。市場想定価格は約6万円。
車載情報機器：
車載ヘッドアップディスプレイ（HUD）の市場が急拡大している。パイオニアが「サイバーナビ」の機能を拡張するHUDユニットを2012年7月に発売してから、2013年に入ってJVCケンウッドの「彩速ナビ」やマツダの新型「アクセラ」が採用。GARMINは、スマートフォン向けカ―ナビゲーションアプリと無線接続するHUDを130ドルという安価な価格で販売するという。
車載情報機器：
三菱電機は、建設機械や船舶、二輪車のディスプレイメーター、産業機械用モニターなどに最適な「インテリジェントGUI（Graphical User Interface）搭載TFT液晶モジュール」を発表した。Adobeの「Illustrator」や「Flash」などで作成したベクター形式の画像データを、同モジュール内に組み込んだグラフィックスボードにそのまま取り込めることを特徴とする。
車載情報機器：
Volkswagen（フォルクスワーゲン）は、同社の小型車「Beetle」に、Appleのスマートフォン「iPhone」とのドッキングステーションを標準装備したモデルを2014年初頭に発売する。このiPhoneとつながるBeetleの車名は「iBeetle」である。
企業動向
自動運転技術：
日産自動車とディー・エヌ・エー（DeNA）は、横浜市みなとみらい地区において共同開発した交通サービス「Easy Ride（イージーライド）」の実証実験を行う。
設計開発ツール：
東陽テクニカのプライベート展「東陽ソリューションフェア 2017」（2017年9月7〜8日、ベルサール東京日本橋）において、東陽テクニカ 技術研究所 所長の木内健雄氏が基調講演を行った。輸入販売事業を主とする同社がなぜ技術研究所を立ち上げたのか。
モビリティサービス：
トヨタ自動車は、同社販売店向けのカーシェア事業用アプリを開発したと発表した。2017年7月から米国ハワイ州の販売店であるServcoと試験的な運用を開始しており、同年後半には同州ホノルルで一般顧客向けのカーシェア事業を始める。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、米国の研究拠点である先進安全技術研究センター（Collaborative Safety Research Center, CSRC）で開始した11件の研究プロジェクトを公表した。
自動運転技術：
ZMPと日の丸交通は、無人運転タクシーの実用化に向けた研究会を立ち上げた。2020年に本格営業を開始する目標だ。営業スタートまでに法規制や料金体系、営業エリアについて議論を進める。両社以外にも、タクシー業界に幅広く参加を呼び掛けていく。
自動運転技術：
米国で人工知能（AI）などの研究開発を行うトヨタ自動車の子会社Toyota Research Institute（TRI）は、1億米ドル（約113億円）を投じてベンチャーキャピタルファンドを設立する。
車載半導体：
NVIDIAが、欧州の自動車メーカーやティア1サプライヤーとの協業を相次いで発表した。欧州勢だけでなく米国のTesla（テスラ）、日本のトヨタ自動車とパートナーはグローバルで増え続けている。
自動運転技術：
本田技術研究所はロボティクス分野を担当する研究開発組織として「R&DセンターX」を新設した。赤坂に設けた新拠点「HondaイノベーションラボTokyo」を活動の場とし、社外と連携しながら人工知能技術を始めとする研究開発に取り組む。
車載半導体：
自動運転事業本部を設置して以降、インテルは自動運転に関して自動車メーカーやティア1サプライヤーとの協力を強化している。画像認識技術に強みを持つモービルアイの買収や、地図データ大手のHEREへの出資も記憶に新しい。2050年に7兆ドルを超える“移動の経済”の市場でどう戦うのか。
自動運転技術：
トヨタ自動車は、北米の先進安全技術研究センター（CSRC）における2017〜2021年の研究計画「CSRCネクスト」の内容を発表した。5年間で3500万米ドル（約38億円）を投資し、新時代のモビリティに安全に移行するための研究を進める。
自動運転技術：
デンソーとNECは、高度運転支援システム（ADAS）や自動運転の開発、生産現場でのIoT活用について協業する。両社はこれまで取引はあったが、協業するのは初めて。デンソーが自動車向けに培った技術力とモノづくりのノウハウに、NECが持つ人工知能（AI）技術やIoT、セキュリティなどのシステム構築実績を組み合わせる。
自動運転技術：
トヨタ自動車と全国ハイヤー・タクシー連合会（全タク連）は、“未来の日本のタクシー”の開発／導入に向けた協業を検討するための覚書を締結した。大正元年に日本で初めてタクシーが走った日として「タクシーの日」になっている8月5日に合わせて発表した。
自動運転技術：
日立オートモティブシステムズは、2018年度に向けた事業戦略を発表した。2018年度は売上高を2015年度比10％増の1兆1000億円に引き上げることを目指す。市場成長率の高い電動化製品に注力するとともに、2020年に3兆円の市場規模が見込まれる自動運転システム市場においてグループで連携したソリューションを展開していく。
自動運転技術：
本田技術研究所は、知能化技術の研究開発強化を目的に、外部有識者や研究機関との連携を図る共創の場となる新拠点「HondaイノベーションラボTokyo」を2016年9月を目標に東京都港区の赤坂に開設する。
自動運転技術：
国土交通省と経済産業省は、共同で実施している「自動走行ビジネス検討会」で取りまとめた、自動運転技術の競争力強化に向けた産官学の具体的な協調方針を発表した。2018年までに高速道路でレベル2の自動運転を実現し、2020年ごろからバレーパーキングや隊列走行を実用化する。これを目指し、8つの協調領域で産官学が連携する。
自動運転技術：
ルノー・日産アライアンスは、2020年までの4年間で自動運転技術を10車種以上に採用する。日本、欧州、米国、中国の主力車種に導入する計画。自動運転技術の導入に合わせて、車両内で仕事をしたり、娯楽を楽しんだり、ソーシャルネットワークとつながることができるスマートフォン向けアプリも展開する。
自動運転技術：
自動運転元年ともいうべきさまざまなことが世界各地で起こった2015年。自動運転「バブル」と言ってもいいほどの過熱ぶりだが、今の動きは話して「サスティナブル（持続可能）」なものになっているのだろうか。
自動運転技術：
日本自動車工業会 会長の池史彦氏が、同会がとりまとめた「自動運転ビジョン」を説明。「ゼロへの挑戦」と「限りなき挑戦」を柱にした自動運転技術の開発を進める中で、2020年までが自動運転技術の実用化・導入期、2030年までが普及拡大・展開期、2050年までが定着・成熟期になるとした。
自動運転技術：
トヨタ自動車は東京都内で安全技術説明会を開催。「全ての人が、安全、スムース、自由に移動できる社会を実現するために、自動運転技術の開発を着実に進めている」ことを明言した。自動車専用道路向け自動運転技術の実験車両も披露。試乗の様子を動画で紹介する。
自動運転技術：
自動運転システムの開発を目指す「SIP-adus」は、第5回目となるメディアミーティングを開き、自動運転の国際動向について解説した。米国には実験用の施設が登場、いよいよ国際的に自動運転技術に関する「基準」を策定するフェーズに入っている。
自動運転技術：
自動運転システムの開発を目指す「SIP-adus」は2015年9月17日、メディアミーティングを開き、進捗状況について解説した。2020年度までの目標に対して進捗はおおよそ10〜15%ほどで、「膨大なデータのひも付け」が今後の大きな課題となる。
子猫のレンタルもやってます：
2014年3月に日本市場への参入を果たした配車サービスのUber。同社は、配車サービス以外の取り組みも積極的に展開しており、集荷、ランチ配達、引っ越し、果ては子猫のレンタルなども行っている。自動運転技術の開発にも乗り出すなど存在感は日増しに大きくなっているが、Uberの狙いはどこにあるのだろうか。
その名もYMVSV：
ヤマハ発動機は米国シリコンバレーに全額出資の子会社YMVSVを設立した。YMVSVは、ヤマハ発動機の主力事業である二輪車を中心とした「Vehicle（ビークル）」だけでなく、「Robotics（ロボティクス）」や「Industrial Solution（インダストリアル・ソリューション）」も対象領域としている。
車載ソフトウェア：
アルパインは、中国の大手ITサービス企業であるNeusoftなどと、インテリジェント化する自動車に対応可能な車載ソフトウェア開発を行う合弁企業の設立に向けた契約を締結した。新会社の社名は、東軟睿馳汽車技術有限公司で、2015年8月中に設立する予定である。
「iCar」が現実に？：
電気自動車を開発中と報じられたアップル。自動運転車の開発を加速させるグーグル。独自の配車サービスで存在感を示すウーバー。自動車業界参入の動きを活発化させているこれらのIT企業だが、果たして自動車そのものを製造販売するようになるのだろうか。
安全システム：
トヨタ自動車は、米国の「先進安全技術研究センター（CSRC：Collaborative Safety Research Center）」における研究開発の取り組みを大幅に強化するため、3500万米ドル（約36億7000万円）の投資を行うと発表した。
安全システム：
自動運転技術の開発に日本政府も本腰を入れ始めた。政府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）における2014年度の10の対象課題に、自動走行（自動運転）システムが入ったのである。プログラムディレクター（PD）に就任したITS Japan会長の渡邉浩之氏は、「国が関わるR＆D（研究開発）の新しい形を見せたい」と意気込む。
乗用車、トラック、建機に次いで：
ヤンマーが公開した次世代トラクターのコンセプトモデル「YT01」は、自動で運転や作業を行える機能を搭載している。自動運転というと乗用車向けに開発されている技術というイメージがあるが、YT01のような農業機械以外にも、大型トラックや建設機械でも実用化が検討されているのだ。
安全システム：
Ford Motor（フォード）は、自動運転技術によって車両の耐久試験を実施できるシステムを開発したと発表した。人間のドライバーに代わってロボットモジュールが自動運転を行うことで、耐久試験の時間や回数を増やせるようになる。ロボットモジュールによる自動運転の様子も映像で公開されている。
作業員は車両を走らせるだけでOK：
コマツは、掘削から整地までのブレード作業を全自動化した「世界初」（同社）のICT（情報通信技術）ブルドーザー「D61EXi/PXi-23」を発表した。2013年6月に北米で発売した後、世界各国への導入を進める。
講演
ET2017 基調講演レポート：
「Embedded Technology 2017」「IoT Technology 2017」の基調講演に、デンソー 技術開発センター 専務役員の加藤良文氏が登壇。「AI・IoTを活用したクルマの先進安全技術」をテーマに、同社が取り組む高度運転支援システム（ADAS）や自動運転技術の開発について紹介した。
TECHNO-FRONTIER 2017 基調講演：
これまでは人の思うように操れるのが最高のクルマだったが、今後はいかに安全に賢く走るかという新たな価値が加わる――。トヨタ自動車 専務役員の伊勢清貴氏が、自動運転の実現に向けた取り組みを振り返った。
MONOistオートモーティブセミナーレポート：
MONOistが2016年6月10日に開催したセミナー「自動運転技術開発の最前線2016〜ADASはどこまで進化するのか〜」で、先進運転支援システム（ADAS）にかかわる各社の取り組みや、自動運転車の実現に向けての課題などが語られた。ここでは、本田技術研究所による基調講演と日立オートモティブシステムズによる特別講演を中心にセミナーの内容をレポートする。
自動運転技術 ホンダ上席研究員 横山利夫氏 講演レポート：
「オートモーティブ・ソフトウェア・フロンティア2016」の基調講演に本田技術研究所 四輪R&Dセンター 上席研究員の横山利夫氏が登壇した。ホンダの自動運転の取り組みを紹介。また、2016年は「Honda SENSING（ホンダ センシング）」に新たな機能を加え、運転に伴う負担をさらに軽減していく。
自動運転技術 トヨタ常務 奥地弘章氏 講演レポート：
トヨタ自動車 常務役員の奥地弘章氏が車載ソフトウェアのセミナーの基調講演に登壇。同社の運転支援システムや自動運転に関する取り組みについて説明した。奥地氏は「レベル4の完全自動運転車は、ドライバーによる運転と自動運転機能が混在するレベル3の自動運転車を自己学習によって賢く育てることで実現できる」と語った。
日本ITS推進フォーラム基調講演レポート：
ITSジャパンが開催した「日本ITS推進フォーラム」の基調講演に、東京大学大学院 工学系研究科 教授 家田仁氏が登壇。高度な情報技術を使っただけの交通システムではなく“賢い道路づくり”を目指して転換していくよう呼びかけた。
オートモーティブワールド2016 特別講演レポート：
「オートモーティブワールド2016」の特別講演に、トヨタ「レクサスGS F」、日産「エクストレイル」、ホンダ「S660」、マツダ「ロードスター」、三菱自動車「ランサーエボリューション」の車両開発責任者が登壇。自動運転についての考え方や、運転の楽しさと電子制御の関わり、若手エンジニアに向けた仕事の取り組み方について意見を交わした。
富士通テン会長 重松崇氏 自動運転技術講演全再録：
「第3回 自動車機能安全カンファレンス」の基調講演に富士通テン会長の重松崇氏が登壇。重松氏は、トヨタ自動車でカーエレクトロニクスやIT担当の常務役員を務めた後、富士通テンの社長に就任したことで知られる。同氏はその経験を基に「自動運転技術の開発を加速する上で、日本は自動車とITの連携が足りない」と課題を指摘した。
SEMICON Japan 2015 講演レポート：
日産自動車 フェローの久村春芳氏が、半導体製造技術の国際展示会「SEMICON Japan 2015」で講演。同社は、COP21の合意により需要の拡大が見込まれる電気自動車や、自動車業界の内外で開発が加速する自動運転車のトレンドについて、2005年の時点で予見していたという。
東京モーターショー2015：
「東京モーターショー2015」のプレス向けイベントで、日本の自動車メーカー5社のトップが対談した。「自動運転」や「これからのエンジン」について各社の考え方を説明した他、東京モーターショーの来場者に向けてのメッセージも語った。
林信行×夏野剛×久夛良木健：
「第6回 国際通信自動車技術展」で、林信行氏、夏野剛氏、久夛良木健氏の3氏によるトークセッション「オープンイノベーションがもたらす地殻変動を読み解く！」が開催された。インターネットの普及により、変わりつつある自動車業界。その現状と未来についてさまざまな意見が飛び出した同セッションの内容をお届けする。
自動運転技術：
自動車技術会が開催したイベントで、日産自動車 電子技術開発本部 IT＆ITS開発部 ITS開発グループ シニアスタッフの赤津洋介氏が「Active Safety Systemの現状と未来」をテーマに、先進運転支援システムや今後の自動運転システム開発の方向性について語った。
2020年に東京で先行実現：
自動運転システムの開発を目指す「SIP-adus」では、日本国内で自動運転車を実現する上で解決すべき5つの研究開発テーマを設けている。また、2020年に東京で、自動運転システムを利用した次世代公共交通の実現を目指すことも目標に掲げている。
自動運転技術：
内閣府が主導する「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」において、自動運転システムの開発に取り組むSIP-adusが、欧州や米国の自動運転技術の開発における動向や、今後の研究開発の方向性について説明した。
解説
MONOist 2017年展望：
2016年は“半自動運転”元年。Tesla MotorsやMercedes-Benz、日産自動車から、高速道路の1つの車線であれば自動で走行できるモデルが発表された。車線変更までシステムが判断して行えれば、自動運転は次の段階に進む。その「レベル3の自動運転」は2017年にも実用化が始まる。
自動運転技術：
2015年11月8日に閉幕した東京モーターショーでは、次世代小型モビリティやパーソナルモビリティの試乗もあり、出展各社の取り組みは非常に興味深かった。大手自動車メーカー各社とも、自動車の電動化もまた避けて通れない道として認識されているが、象徴的なところでは、走りを追求したホンダの「CIVIC TYPE R」、ロータリーエンジン搭載のコンセプトモデル「Mazda RX-Vision」など内燃式エンジンによる自動車の魅力も再訴求されている。
カーテレマティクスの事例から学ぶ：
IoT（Internet of Things：モノのインターネット）に注目が集まる一方で、製造業がIoTを活用するための道筋は見えづらい状態にある。本稿では、幾つかの代表的なIoTの活用シーンを紹介するとともに、自動車向けテレマティクス（カーテレマティクス）を具体的な事例として、製造業がIoTから得られるメリットについて解説する。
和田憲一郎の電動化新時代！（8）：
「CEATEC JAPAN 2013」、「第20回ITS世界会議2013」、「第43回東京モーターショー2013」と、自動車の新技術が発表されるイベントが続く今年は、自動運転車や電気自動車（EV）などの次世代自動車に関する話題で持ちきりだ。建築家や都市計画の担当者に、「次世代自動車が都市計画に与える影響」について聞いた。
和田憲一郎の電動化新時代！（6）：
最近になって「自動運転」という言葉を聞く機会が増えている。しかし、話題が先行するばかりで、その課題がいまひとつはっきりしていないように見受けられる。そこで、自動車メーカーからの視点ではなく、ロボットメーカーやセンサーメーカーからの視点で、自動運転を実現させるための課題を追った。経済産業省の担当者へのヒアリング結果も併せて紹介しよう。
インタビュー
自動運転技術 インタビュー：
アウディが2018年から市販するレベル3の自動運転車は7種類24個のセンサーを使用するが、「どのセンサーを幾つ使うか」はまだ各社とも模索中だ。レベル4以降に高度化すればさらに多くのセンサーが必要になるかもしれない。複雑さを増すセンサーのデータフュージョンについて、あるドイツ企業の取り組みを聞いた。
自動運転技術：
トヨタ自動車の北米市場における開発を担うトヨタテクニカルセンター。製品開発部門のCE（チーフエンジニア）に、北米市場での自動運転の動向について聞いた。
自動運転技術 SBドライブ インタビュー：
「なぜソフトバンクがクルマ？」という社内の疑問の声に対し「自動運転にビジネスチャンスがある」と声を大にして説得したのは、30歳の中堅社員だった。「自動車メーカーやサプライヤとは競合しないが、ソフトバンクグループができることは多い」と語るSBドライブ 社長の佐治友基氏らに話を聞いた。
自動運転技術 日立オートモティブ インタビュー：
日立オートモティブシステムズは2016年2月、同社として初となる自動運転車の公道試験を茨城県で実施した。その自動運転システムは、“オール日立”で開発したものだ。日立グループで取り組む自動運転システムの開発について、日立オートモティブシステムズ 技術開発本部 先行開発室 スマートADAS技術開発部 部長の内山裕樹氏に聞いた。
自動運転技術：
ホンダの「東京モーターショー2015」で大きな存在感を示していたのが、“WANDER=自由に動き回る”をコンセプトにした「Honda WANDER STAND CONCEPT」と「Honda WANDER WALKER CONCEPT」だろう。デザインコンセプトの位置付けで市販予定車ではないが、強い思いとリアリティーが込められていた。
安全システム Toyota Safety Sense 開発担当者 インタビュー：
トヨタ自動車が2015年4月から導入を始めた新開発の運転支援システム「Toyota Safety Sense（TSS）」。安価で高機能なこともあり、市場から高い評価を受けている。そこで、TSSの開発を担当したトヨタ自動車 制御システム開発部 第2制御システム開発室長を務める山田幸則氏に、TSS開発の背景などについて聞いた。
自動運転技術 HERE インタビュー：
HEREは、高精度な3次元地図データをはじめ、自動運転車を実用化する上で重要な技術を持つ企業だ。配車サービスのUberや、アウディ、BMW、ダイムラーの3社連合が買収に名乗りを上げるなど注目を集めているが、そのHEREの現在の事業展開はどのようなものなのか。同社のアジア太平洋地域担当本部長を務めるマンダリ・カレシー氏に話を聞いた。
ZMP 社長 谷口恒氏 インタビュー：
ソーシャルゲーム大手のディー・エヌ・エー（DeNA）と「ロボットタクシー株式会社」を設立するZMP。「人とくるまのテクノロジー展2015」のZMPブースで、同社社長の谷口恒氏に、ロボットタクシーに取り組む理由について聞いた。
車載半導体 NXP インタビュー：
自動運転技術で重要な役割を果たす、車車間通信（V2V）や路車間通信（V2I）などのV2X用通信ICの展開に注力しているオランダの半導体メーカーNXP Semiconductors。同社の車載分野のシニア・バイス・プレジデントを務めるドゥルー・フリーマン氏に、米国や欧州におけるV2Xの開発状況などについて聞いた。
マツダ Mazda Connect 開発担当者インタビュー：
マツダが2013年10月10日から予約販売を開始した新型「アクセラ」は、新たなコックピットコンセプト「Heads-Up Cockpit（ヘッズアップコクピット）」と、スマートフォンとの連携機能を特徴とした車載情報機器「Mazda Connect（マツダコネクト）」を搭載している。その狙いについて、同社商品本部 本部長の梅下隆一氏に聞いた。
車載情報機器 パイオニア インタビュー：
カーナビの渋滞予測サービスなどに用いられているプローブ情報。パイオニアは、このプローブ情報を活用して、同社の「サイバーナビ」に新たな機能を追加した。その新機能「スマートループ アイ」はどのようにして誕生したのか。また、ビッグデータとも見なされるプローブ情報をどのように活用しようと考えているのか。担当者に聞いた。
マツダ 安全システム 車両開発本部長インタビュー：
マツダの新型「アテンザ」は、9つの安全機能を持つ先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を搭載している。同社の安全技術に対する考え方や、i-ACTIVSENSEの特徴、今後の技術開発の方向性について、同社の執行役員で車両開発本部長を務める素利孝久氏に聞いた。
富士重工業 EyeSight 開発担当者インタビュー：
富士重工業のステレオカメラを用いた運転支援システム「EyeSight」の販売が好調だ。同社の主力車種「レガシィ」では、新車販売時の装着率が90％にも達するという。ヒット商品に成長したEyeSightだが、今ある成功の陰には開発陣の20年以上にわたる苦闘があった。基礎研究の段階から開発に携わってきた樋渡穣氏に、EyeSight開発の道のりについて聞いた。
海外現地レポート
AUVSI Automated Vehicle Symposium 2017 レポート：
「熱気がまったくない」「トランプ政権は自動運転をどう考えているのか分からない」。自動運転技術や米国の官民の最新動向を知るため毎年にぎわっていた、AUVSIのAutomated Vehicle Symposium。2017年は例年から一変して盛り上がりに欠け、一般論に終始する講演も増えてしまった。現地からのレポートをお送りする。
ITS EU会議2017 レポート：
アジア太平洋地域、北米、欧州で持ち回りで開催されるITS世界会議。2017年はカナダで行われる。ITS世界会議が欧州以外で開催される年には、欧州委員会が「ITS EU会議」を開く。会場で見えてきた、トラックの隊列走行や自動運転シャトルサービスなど欧州が注力する分野の現状と、曖昧な今後の方向性を紹介する。
NVIDIA GTC 2017 レポート：
NVIDIAは開発者会議「GTC（GPU Technology Conference）」の中でトヨタ自動車との協業を発表した。日系自動車メーカーの技術関係者は「まさか!?」「意外だ」と驚きを隠せない。これから起こるサプライチェーンの大変革とは。
Autonomous Vehicle and ADAS Japan 2016レポート：
「Autonomous Vehicle and ADAS Japan 2016」には自動車メーカーやティア1サプライヤ、地図メーカーが登壇し、参加者の質問にも答えながら講演やパネルディスカッションを行った。2日間にわたるカンファレンスのレポートをお送りする。
Automated Vehicle Symposium 2016レポート：
1年で風向きが一気に変わった――。米国で例年開催されている自動運転に関するシンポジウム「Automated Vehicle Symposium 2016」。直前に起きたTesla Motorsの自動運転機能付きモデルの事故の影響もあり、米国の政府関係者らは“Safety First”を強く打ち出す姿勢を取り始めた。3日間のシンポジウムを取材した筆者のレポートをお送りする。
Mobile World Congress 2016レポート：
「モバイルの祭典」として知られる「Mobile World Congress（MWC）」。今回のMWC2016では次世代移動通信システムである「5G」がテーマになっていた。いまだバズワード的にしか語られていない5Gだが、そのキラーアプリケーションとして期待されているのが「クルマ」である。MWC2016でも、クルマと5Gを絡めた講演や展示が多数あった。
デトロイトモーターショー2016 ダイムラーナイトレポート：
ダイムラーは「デトロイトモーターショー2016」の前夜祭イベント「ダイムラーナイト」で、2016年内に投入する新型「Eクラス」を披露した。自動車ジャーナリストの川端由美氏による、同前夜祭のレポートと新型Eクラスの詳細をお送りする。
CES 2016レポート：
自動運転車が話題になった2016年の「CES」。2017年は、自動運転車を実現するための中核技術となっている人工知能が主役になっているかもしれない。
2016 CES＆デトロイトモーターショー2016レポート（前編）：
2016年1月、米国ラスベガスの「2016 International CES」に続いて、デトロイトで「デトロイトモータショー2016」が開催された。自動車業界の今後の方向性が示される両イベントを取材した桃田健史氏によるレポートを前後編でお送りする。前編は、自動車業界からの参加が増えているCESのレポートだ。
Automated Vehicleシンポジウム2015リポート（後編）：
自動運転技術のシンポジウム「Automated Vehicleシンポジウム2015」では、自動運転の実用化になくてはならない法整備を担当する各国政府も講演を行った。同シンポジウムリポートの後編では、自動運転のルール作りを主導する米国を中心に各国政府の取り組みを紹介する。
Automated Vehicleシンポジウム2015リポート（前編）：
2015年7月21〜23日、米国ミシガン州アナーバーで、自動運転技術のシンポジウム「Automated Vehicleシンポジウム2015」が開催された。前回の2014年と比べて参加者が倍増するなど盛況だった。しかし、自動車メーカーが自動運転技術に関する発表を控えたこともあり、Google（グーグル）が一番の注目を集めることになった。
2015 CES 基調講演リポート：
「2015 International CES」の基調講演にダイムラー会長のディーター・ツェッチェ氏が登壇し、自動運転車の未来系を示すコンセプトカー「Mercedes-Benz F 015 Luxury in Motion」を初公開した。同社のフューチャーモビリティのコンセプトである「Fモデル」が、モーターショー以外で初公開されるのは異例のことだ。
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