　説明会にはトヨタ自動車 CSTO（チーフセーフティテクノロジーオフィサー）補佐で製品企画本部安全技術企画主査の葛巻清吾氏が登壇した。葛巻氏は、同社が2015年4月から市販車への採用を始めた運転支援システム「Toyota Safety Sense」について、「小型車向けの『Toyota Safety Sense C』、中～大型車向けの『Toyota Safety Sense P』とも、2種類の眼（センサー）によって、高い認識精度と信頼性を確保している」と強調する。

　レーザーレーダーと単眼カメラを用いるToyota Safety Sense Cは、2015年4月に大幅改良を行った「カローラ」を皮切りに、現在は6車種まで導入を広げている。現在までの約6カ月間で受注台数は10万台に達している。一方、ミリ波レーダーと単眼カメラを用いるToyota Safety Sense Pは、同年8月の「ランドクルーザー」から導入を始めた。2015年内に、レクサスブランドの車両や同年12月発売の新型「プリウス」など5車種に設定する予定だ。「Toyota Safety Sense Pは、交通事故の3分の1を占める歩行者が絡む事故を減らすため、歩行者衝突回避機能を搭載している」（葛巻氏）という。

（左）「Toyota Safety Sense C」のレーザーレーダーと単眼カメラを一体化したセンサーモジュール。フロントガラスの裏側に設置する。（右）「Toyota Safety Sense P」のミリ波レーダーと単眼カメラ。ミリ波レーダーはフロントグリルの裏側、単眼カメラはフロントガラスの裏側に設置する（クリックで拡大）

　今後も日米欧を中心にToyota Safety Senseの展開を拡大し、2017年末までにはほぼ全ての乗用車設定する計画である。

「ITS Connect」は「小さな一歩だが重要な一歩」

　しかし交通事故は、これら車載センサーが検知できる事象だけが原因ではない。車載センサーの死角や検知距離よりも遠い場所で起こったことがあらかじめ分かっていれば、事故を避けることも可能になる。そのために同社が「世界初」を名打って、2015年4月に大幅改良した「クラウン」に採用したのが「ITS Connect」である。

　ITS Connectは、ITS（高度道路情報システム）専用の760MHzの周波数帯による路車間通信や車車間通信を用いて運転支援を行うシステムである。路車間通信を用いる「右折時注意喚起」「赤信号注意喚起」「信号待ち発進準備案内」、車車間通信を用いる「通信利用型レーダークルーズコントロール」「緊急車両存在通知」で総計5つの機能がある。

「ITS Connect」の機能。（左）路車間通信を用いる「右折時注意喚起」。（右）車車間通信を用いる「通信利用型レーダークルーズコントロール」（クリックで拡大）出典：トヨタ自動車

「ITS Connect」のアンテナ（左）と車載器（右）（クリックで拡大）

　ただし、ITS Connectに対応する路側装置が、現時点で東京や愛知県などに23カ所しかなく、2015年度内の設置計画でも総計50カ所までしか増えないため、路車間通信による機能は、当面限られた地域でしか利用できない。さらに、ITS Connectを搭載可能な車両は2015年度内に3車種まで増えるものの車載器はオプション購入であり、何よりトヨタ自動車以外の自動車メーカーがITS Connectへの対応を表明していないため、車車間通信を用いる機能が利用できるチャンスは当面はあまり多くなさそうだ。

　葛巻氏は、これらの事実を認識した上で、「小さな一歩だが重要な一歩だ」と語る。実際に、路側装置の設置を増やすには政府による投資が必要であり、路側装置が増えない限りITS Connectの車載器の導入も広がらない。ETCやVICSのように、ITS Connectが普及するには一定の期間が必要になりそうだ。

衝突安全ボディ「GOA」も進化

　Toyota Safety Senseに代表される運転支援システムは、事故の発生を予防する予防安全技術だ。一方で、発生した事故の被害を可能な限り小さくする衝突安全技術の進化も重要である。葛巻氏は、「新型プリウスから導入する新たなクルマづくりの仕組みである『TNGA』では、衝突安全ボディの『GOA』が斜め衝撃に強くなるなど衝突安全技術も向上している」と説明する。