安全システム

ニデックモビリティは二輪車でクラッチを操作せずにギアチェンジできる電動クラッチECUを開発した。

ヤマハ発動機は自動変速機構「Y-AMT」を開発した。2024年内に発売予定の「MT-09 Y-AMT」に搭載する。

豊田自動織機 トヨタL&Fカンパニーと富士通はフォークリフトの安全運転を評価するサービス「運転動画AI解析」を開発した。

住友ゴム工業は、ロジスティードと共同でトラックの輸送効率向上に向けた実証実験を開始した。ロジスティードの車両に住友ゴム工業が開発したタイヤ空気圧や温度を検知し異常を予見、通知するシステムを導入する。

第193回自動車基準調和世界フォーラムにおいて、自動運転車の安全ガイドラインやEVなどのバッテリー耐久性能の国連基準が合意された。

矢野経済研究所はADASや自動運転システム向けのセンサーのグローバル市場の調査結果を発表した。

IHIの逆走および誤進入検知警告システムが、名古屋高速道路での運用を開始した。高速道路出口を逆走する車両や、誤って進入する歩行者などを検知して警告するものとなっている。

パナソニック ホールディングスは魚眼レンズのカメラ映像から高精度に角度を推定するカメラ校正技術を開発した。

村田製作所のWi-Fiを利用した車内置き去り検知装置の運用を開始した。

SUBARUは、2020年12月に東京の渋谷に開設したAI開発拠点「SUBARU Lab」におけるADAS「EyeSight（アイサイト）」の進化に向けた取り組みとAMDとの協業について説明した。

ドライブレコーダー協議会は、「事故自動通報用通信型ドライブレコーダーのガイドライン」を制定、公開した。先進事故自動通報装置を活用した「D-Call Net」に要するドライブレコーダーの技術仕様をまとめたものとなっている。

BYDのセダンタイプのEV「SEAL」と、コンパクトカータイプのEV「DOLPHIN」が欧州の自動車アセスメントEuroNCAPで最高評価となる5つ星を獲得した。

小糸製作所は「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」において、マイクロLEDを光源に使用した部分消灯ハイビームを披露した。2025年の製品化に向けて開発を進めている。

パナソニックグループは、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」において、ITS対応端末を搭載した自転車により、自動車との車車間通信を行い、出会い頭事故を防いだり、運転者間でコミュニケーションを行ったりするデモを紹介した。

日産自動車の長谷川哲男氏が「交通安全未来創造ラボ〜社会をデザインする交通安全活動〜」をテーマに行った講演の模様を紹介する。

ヤマハ発動機は「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」のプレスカンファレンスにおいて「MOTOROiD 2」の動作デモンストレーションを行った。

ホンダは二輪車向けの電子制御クラッチ「E-Clutch」を発表した。

小糸製作所は「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」の出展概要を発表した。「ドライバーサポート」「センシングサポート」「コミュニケーションサポート」の3つの軸で、次世代モビリティ社会の安全安心に向けた技術を提案する。

シャープはプラズマクラスター技術による運転能力向上効果を確認した。

JAFは電動キックボードの衝突実験の結果を発表した。

ボッシュは、中古車販売での車両評価にEDRのデータを使う「Bosch Car History Report」を公開する。

2022年度に自動車アセスメントで評価を行った全13車種の中で、トヨタ自動車の「ヴォクシー／ノア」が最高得点で「ファイブスター大賞」を獲得した。

パナソニック サイクルテックとパナソニック システムネットワークス開発研究所はITS（高度道路交通システム）を活用した自転車と自動車の車車間通信の実証実験を行う。京セラやトヨタ自動車、豊田通商も協力する。

マツダは2022年12月20日、ドライバー異常時対応システムに関する国連協定規則第79号第4改訂を踏まえた道路運送車両法の最新の改正保安基準に適合するとして、クロスオーバーSUV「CX-60」が型式指定を取得したと発表した。

国土交通省と自動車事故対策機構は2022年12月16日、自動車の安全性能を評価する「自動車アセスメント」でのスズキ「アルト」（マツダ「キャロル」）の結果を発表した。

ホンダは2022年12月1日、運転支援システム「ホンダセンシング」の次世代技術を発表した。

ヤマハ発動機は2022年11月11日、二輪車の安全ビジョン「人機官能×人機安全」を発表した。2050年の交通死亡事故ゼロに向けて、人と二輪車が高い次元で一体化することによる喜びや興奮と、人と二輪車の相乗作用による高度な安全の両立を目指す。

矢野経済研究所は2022年11月9日、電動パワーステアリングの市場調査の結果を発表した。乗用車と車両総重量7トン以下の小型商用車を対象としており、2035年のグローバル市場は数量ベースで9865万台（2021年比52.4％増）と見込む。

ボッシュは2022年9月20日、栃木工場（栃木県那須塩原市）で電動ブレーキブースター（倍力装置）「iBooster」の生産を開始すると発表した。同年11月から本格的な出荷を開始する。軽自動車にも搭載可能な小型版も生産する。

ホンダとエーザイ、大分大学、臼杵市医師会は2022年8月12日、高齢ドライバーの認知機能や日常の体調変化、運転能力の関係性を検証する共同研究契約を締結したと発表した。2022年9月1日〜2023年3月31日の期間で、大分県臼杵市に住む65歳以上の高齢者100人を対象に実証実験を行う。

ダイハツ工業は2022年8月5日、壊れにくさと修理しやすさを進化させる取り組みを同年7月13日に発売した「ムーヴ キャンバス」の新モデルで取り入れたと発表した。

トヨタ自動車は2022年7月25日、コンパクトカー「ヤリス」を一部改良し、ドライブレコーダー付き自動防眩インナーミラーを設定すると発表した。全グレードにオプション設定となる。

KDDIのau携帯電話サービスで2022年7月2日に発生した障害が、自動車メーカー各社のコネクテッドサービスにも影響を与えた。トヨタ自動車、マツダ、スズキがWebサイト上で障害の発生を知らせた。緊急通報システムである「ヘルプネット」や、オペレーターとの通話を利用する機能が7月2日午前1時半ごろから利用できなくなった。

マツダは2022年6月30日、2019年9月から提供しているコネクテッドサービスのうち、安心安全にかかわる機能の無料期間を従来の3年間から10年間に延長すると発表した。ユーザーからの声を受けて、延長を決めた。当初の無料期間である新車登録から3年間が経過した対象車種のユーザーも、新車登録から10年間まで引き続き無料で使用できる。

ホンダは「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」（2022年5月25〜27日、パシフィコ横浜）において、二輪車の姿勢制御技術「ライディングアシスト」を展示した。低速時などの転倒の不安を軽減し、安心してライディングを楽しめることを目指した。姿勢の安定だけでなく、車体を起こす／倒すといった動作が意のままに行えるようにする。

SUBARU（スバル）は2022年5月18日、米国向けの「BRZ」「フォレスター」が米国IIHS（Insurance Institute for Highway Safety、道路安全保険協会）の安全性評価で最高評価となる「トップセーフティピックプラス（TSP＋）」を獲得したと発表した。

ディー・エヌ・エー（DeNA）と日本テクトシステムズは2022年5月13日、高齢者認知機能検査の法改正に準拠した、タブレット式の認知機能検査システム「MENKYO」の提供を開始したと発表した。同日から、富山県の警察本部や教習所などで運用が始まった。2022年度中に19府県で運用を開始し、警視庁でも実証実験を開始する予定だ。

日本精工（NSK）は2022年5月12日、ドイツのティッセンクルップと合弁会社設立に関する基本合意書を締結したと発表した。2022年度中に最終契約を締結することを目指す。両社の自動車用ステアリング事業で協力して、スケールメリットの創出や投資の分担などでシナジーを創出し、プレゼンス向上につなげる。

日産自動車は2022年4月25日、障害物や車両との衝突を緊急回避するための次世代センシング技術を発表した。障害物を操舵アシストで回避した後に歩行者を検知してブレーキを制御するというように、2段階での緊急回避を実現する。この運転支援技術「グラウンド・トゥルース・パーセプション」は技術開発を2020年代半ばまでに完了させ、新型車に順次搭載する。

ヤマハ発動機は2022年3月24日、二輪車用のステアリングサポートシステム「Electric Power Steering（EPS）」を発表した。

日産自動車と三菱自動車は2022年2月4日、三菱自の「eKスペース／eKクロススペース」、日産の「ルークス」の生産と販売を同年2月11日から再開すると発表した。

デンソーは2022年1月14日、ADAS（先進運転支援システム）向けのミリ波レーダーとカメラのパッケージ「Global Safety Package 3」を開発したと発表した。

トヨタ自動車は2022年1月13日、「ノア」「ヴォクシー」をフルモデルチェンジして発売したと発表した。TNGA（Toyota New Global Architecture）の「GA-C」プラットフォームを採用し、車高の高さを感じさせない上質な乗り心地と優れた操縦安定性を実現した。また、パッケージングと使い勝手の良さを深化させるとともに、先進装備を採用して商品力を高めた。

トヨタ自動車とKINTOは2021年12月21日、購入後の車両を最新の状態にするサービスを2022年1月下旬から開始すると発表した。

スズキは2021年12月10日、フルモデルチェンジした軽自動車「アルト」の新モデルを発表した。

UDトラックスは2021年7月1日、大型トラックの「クオン」に電動油圧パワーステアリングシステム「UDアクティブステアリング」を搭載すると発表した。電子制御化することにより、走行場面や速度域に応じてステアリングの重さを制御したり、旋回後にステアリングを自動で直進状態に戻したりする他、横風を受けたときの走行補正などを実現。ステアリング操作によって発生する負担を軽減する。車線逸脱抑制機能にも対応した。

デンソーは2021年4月20日、トレーラー向けにブレーキの異常な温度上昇を検知する「トレーラブレーキ温度監視システム」を日通商事と共同開発したと発表した。同年4月下旬から日通商事と日本トレクスが販売する。

日産自動車は2021年3月19日、産学連携のバーチャル研究所「交通安全未来創造ラボ」を設立したと発表した。新潟大学、北里大学、相模女子大学と協力し、交通死亡事故ゼロに向けて高齢ドライバーや幼児、児童、訪日外国人、過疎化による公共交通機関の縮小で移動に不安を抱える人などを対象にした研究を行う。

日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会は2020年12月7日、「2020-2021 日本カー・オブ・ザ・イヤー」（以下、COTY）をSUBARU（スバル）「レヴォーグ」が授賞したと発表した。新型「レヴォーグ」の受注台数は、月販目標の2200台に対し、同年12月6日までに1万2594台に達した。運転支援システム「アイサイトX」搭載グレードの構成比は受注台数全体の94％に上る。

トヨタ自動車は2020年11月19日、レクサスブランドのフラグシップセダン「LS」を改良して発売したと発表した。また、自動車専用道路向けの最新の高度運転支援システム「Advanced Drive」の搭載モデルは2021年に発売する予定であることも公表した。

日立オートモティブシステムズは、同社のステレオカメラがいすゞ自動車の1トン積みピックアップトラック「D-MAX」に採用されたと発表した。ステレオカメラを搭載した「D-MAX」は、2020年9月のオーストラリアでの販売開始を皮切りに多国展開を計画している。

ダイハツ工業は2020年9月15日、小型乗用車「トール」をマイナーチェンジして発売したと発表した。兄弟車であるトヨタ自動車の「ルーミー」も同日から販売を開始する。なお、トヨタではルーミーをトヨタ店とトヨタカローラ店で、兄弟車の「タンク」をトヨペット店とネッツ店で取り扱ってきたが、ルーミーに一本化される。

トヨタ自動車は2020年9月10日、既販車を対象にソフトウェア更新による運転支援システムのアップグレードを開始すると発表した。「Toyota Safety Sense」の自動ブレーキの検知対象が車両のみだったモデルに、昼間の歩行者検知機能を追加できる。価格は取り付け費別で税込4180円。ソフトウェア更新はトヨタ販売店で行う。

SUBARU（スバル）は2020年8月20日、同年10月15日発売予定の新型「レヴォーグ」の先行予約を開始したと発表した。レヴォーグの新モデルは、先進安全やスポーティーさ、ワゴンとしての価値を進化させており、高度運転支援システムは新世代の「アイサイト」を全車標準装備とする。また、高精度地図を使った「アイサイトX」を一部グレードに設定する。

スズキは2020年8月6日、後付けで装着可能な急発進等抑制装置「ふみまちがい時加速抑制システム」を8月21日に発売すると発表した。

トヨタ自動車は2020年7月7日、レクサスブランドのフラグシップセダン「LS」の新モデルを世界初公開した。日本での発売は2020年初冬を予定している。

トヨタ自動車は2020年7月1日、ペダル踏み間違いによる急アクセル時の加速抑制機能を開発し、新車向けの「プラスサポート」や、後付け装置「踏み間違い加速抑制システムII」として発売したと発表した。プラスサポートは「プリウス」「プリウスPHV」から搭載し、今後対応車種を拡大する。

トヨタ自動車は2020年6月16日、マイナーチェンジしたレクサス「IS」の新モデルを世界初公開した。日本での発売は2020年秋を予定している。2019年に新設したトヨタテクニカルセンター下山（愛知県豊田市）など世界各地で走り込み、走行性能を改善した。進化した先進運転支援システム（ADAS）も採用する。

富士電機は2020年6月10日、トヨタ自動車の自動運転車「e-Palette」向けに電気式ドア駆動システムが採用されたと発表した。富士電機の電気式ドア駆動システムは鉄道で高いシェアを持つ。鉄道向け以外では初めて同システムを納入する。

デンソーは2020年6月15日、後付けで装着可能な「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」がSUBARU（スバル）の純正用品として採用されたと発表した。同年5月29日から販売している。

ダイハツ工業は2020年6月10日、軽自動車の新モデル「タフト」を発売したと発表した。軽自動車「タント」や小型SUV「ロッキー」に続く、新世代のクルマづくり「DNGA（Daihatsu New Global Architecture）」の第3弾となる。1974〜1984年に同名のモデルが販売されていたが、新型タフトは後継モデルではない。

Daimler（ダイムラー）は2020年3月3日、メルセデスベンツブランド「Eクラス」の新モデルを発表した。2020年夏から欧州でEクラスのSaloonとEstateの販売を開始し、ロングホイールベースのSaloonやCoupe、Cabrioletも続けて発売する。

リコーは「日本ものづくりワールド 2020」（会期：2020年2月26〜28日／場所：幕張メッセ）内の「第2回 航空・宇宙機器開発展」において、1000ｍ先を検知可能な超望遠4Kステレオカメラを出展した。車載用や産業用ロボットからスタートしたステレオカメラの実績を、他の用途にも展開する。2〜3年は無人固定翼機で実績を積み、5年後以降に有人機での実証実験を目指す。

トヨタ自動車は2020年2月3日、東京都内で記者向けに説明会を開き、運転支援システムパッケージ「Toyota Safety Sense」や今後の安全システムの展開を発表した。

オートハイビームは軽自動車にも搭載されるなど広く普及しているが、プレミアムブランドや上位車種向けのヘッドランプは、部分的に消灯する技術の高精度化が進む。消灯する範囲を最小限に抑えるほど、他のより多くの部分にヘッドランプの光が当たり、歩行者や自転車、障害物を認知しやすくなる。各社の取り組みから、ヘッドランプの最前線を追う。

SUBARU（スバル）は2020年1月20日、東京都内で記者会見を開き、中長期的に取り組む環境技術や安全技術の方針を発表した。あらゆる環境下で誰もがコントロールしやすく、意のままに操れることを目指した車台（プラットフォーム）づくりにも同時並行で取り組む。

日立オートモティブシステムズは2019年12月25日、遠方検知と交差点における衝突被害軽減ブレーキ（AEB：Automatic Emergency Braking）を単独で実現するステレオカメラを開発したと発表した。

スズキは2019年12月24日、東京都内で記者会見を開き、軽乗用車「ハスラー」を全面改良し、2020年1月20日に発売すると発表した。デザイン、パッケージング、先進運転支援システム（ADAS）、走行性能、ナビゲーションシステムを全方位で進化させたという。装備を充実させたが、価格の上昇は先代モデルのGクラス比で「1万7000円」（スズキ）に抑えた。

スズキは近く発売予定の「ハスラー」の新型車に新たな運転支援機能を追加する。前方を監視するステレオカメラのソフトウェアを変更することにより、全車速対応のアダプティブクルーズコントロール（ACC）、一時停止などの標識認識、車線を逸脱しないようステアリング操作を支援するレーンキープアシストといった機能が加わる。

自動運転中に乗員が自由にさまざまな姿勢をとることに対応した技術開発が進んでいる。自動運転技術が高度化して常時の周辺監視が不要になると、ドライバーは従来のような姿勢でシートに座る必要がなくなる。その結果、これまでと同じ形の安全装備では万が一のときに乗員を保護しきれなくなることが考えられる。サプライヤーは、車内での過ごし方が変わる自動運転車に向けた乗員保護システムの開発を進めている。

トヨタ自動車は2019年10月16日、全面改良した「ヤリス」を世界初公開した。日本では「ヴィッツ」として販売されてきたが、フルモデルチェンジを機に日本向けも車名をヤリスに統一する。日本での発売は2020年2月中旬を予定している。

ダイハツ工業は2019年7月9日、東京都内で会見を開き、軽自動車「タント」を全面改良して発売したと発表した。新型タントは、車台やパワートレイン、電子プラットフォームなどを全面刷新する取り組み「DNGA（Daihatsu New Grobal Architecture）」の第1弾のモデルとなる。先進運転支援システム（ADAS）や快適装備を充実させながら、車両価格は先代モデルと同等を維持した。

国土交通省は2019年5月30日、平成30年度（2018年度）の自動車アセスメントの評価結果を発表した。衝突安全性能評価と予防安全性能評価に分けて実施されており、事故の未然防止に関わる予防安全性能評価では、トヨタ自動車「アルファード／ヴェルファイア」が満点を獲得し、大賞を受賞した。また、評価を実施した21車種のうち、15車種が最高評価の「ASV+++」を獲得した。

英田エンジニアリングは、「人とくるまのテクノロジー展 2019 横浜」（2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜）において、電気的な改造が不要な後付け用踏み間違い防止装置「STOPペダル」を展示した。

ヒューマネティクス・イノベーティブ・ソリューションズ・ジャパンは「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」（2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜）において、最大150チャンネルの計測が可能な自動車衝突試験用ダミー人形「THOR-50Mダミー」をアピールした。

日本電産は2019年4月12日、滋賀技術開発センター（滋賀県愛知郡）で説明会を開き、次世代高周波アンテナ技術について発表した。プリント基板を用いる従来のパッチアンテナとは異なり、金型成形で製造した金属製の導波路を重ねて3次元で配置する。これにより導波路損失やアンテナ効率をパッチアンテナの性能から改善するとともに、性能安定性を高めることができるという。

ZF Friedrichshafen（以下ZF）は2019年3月28日、ブレーキサプライヤーのWABCOを70億ドル（約7700億円）で買収すると発表した。これによりZFは商用車向けの走る、曲がる、止まるの各分野を強化する。両社の売上高は合算で400億ユーロ（約4兆9700億円）に上る。買収手続きは2020年初旬の完了を予定している。

日産自動車は2019年3月28日、軽自動車「デイズ」を全面改良して発売したと発表した。2013年に初代モデルを発売して以来、6年ぶりのフルモデルチェンジとなる。日産自動車と三菱自動車の共同出資会社であるNMKVのマネジメントの下、日産自動車が企画、開発を進めた。

クラリオンは2018年12月27日、車両に複数台搭載されるカメラを、個々に自動洗浄する「Multi Camera Washing System（マルチ カメラ ウォッシングシステム）」を開発したと発表した。

トヨタ自動車は2018年12月5日、販売済みの車両向けに後付けできるペダル踏み間違い加速抑制装置の販売を開始したと発表した。トヨタ自動車のシステムはデンソーと共同開発したもので、超音波センサーと表示器、コントローラーで構成されている。同日でダイハツ工業も同様の後付け用システムの発売を発表したが、別個に開発したものとなる。

パナソニックは100周年を記念して行う同社初の全社ユーザーイベント「CROSS-VALUE INNOVATION FORUM 2018」を開催。その技術セミナーとして「安心・快適なモビリティ社会〜つながるセンサー」をテーマとし、独自のセンシング技術とその応用について紹介した。

トヨタ自動車は2018年11月26日、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」の搭載車両がグローバルで累計1000万台の出荷を達成したと発表した。2018年内に、同システム搭載モデルの累計出荷台数は日本で300万台、北米で500万台に達する見通しだ。

リコーインダストリアルソリューションズは2018年7月23日、レクサス「LS」向けステレオカメラの出荷台数が累計で2万台に達したと発表した。LS向けステレオカメラはデンソーと共同開発した製品で、2017年9月から量産している。

Robert Bosch（ボッシュ）は2018年5月17日、道路交通におけるライダーの死亡事故を防ぐため、ACC（アダプティブ クルーズ コントロール）や衝突予知警報、死角検知など二輪の安全性を向上する運転支援パッケージを開発したと発表した。このライダーアシスタンスシステムは自動車の自動運転を実現させるための関連技術をベースに開発したもので、2020年から量産を開始し、Ducati（ドゥカティ）、KTMなどの大手二輪メーカーの車両に採用される予定だ。

トヨタ自動車は、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入する。使用するセンサーは単眼カメラとミリ波レーダーで、現在のToyota Safety Sense Pと同じ構成となる。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。

トヨタ自動車は、「ハイエース（バン・ワゴン・コミューター）」「レジアスエース（バン）」に一部改良を実施して2017年12月1日に発売する。

トヨタ自動車は運転支援システム「Toyota Safety Sense」を搭載する「プリウス」は非搭載車と比較して追突事故が半減したと発表した。アクセルの踏み間違いや踏み過ぎによる衝突被害を軽減する「インテリジェントクリアランスソナー」とToyota Safety Senseの両方を搭載した場合は、追突事故が非搭載車と比較して9割減少するという。

ホンダはコンパクトカー「フィット」の一部改良を実施した。新たに、運転支援システム「Honda SENSING（ホンダセンシング）」を採用。デザインや燃費性能、装備も見直した。

トヨタ自動車は、レクサスブランドのフラグシップセダン「LS」の新モデルに搭載予定の予防安全技術を発表した。従来の予防安全パッケージ「Lexus Safety System＋」と同等の機能に新技術を追加し、「Lexus Safety System＋ A」として日米欧向けに設定する。LSの全面改良は2017年秋を予定している。

SUBARU（スバル）は時速0〜120kmの範囲で加減速とステアリングを自動制御する機能を運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」に追加した。2017年夏に発売する「レヴォーグ」「WRX S4」に標準装備とする。

デンソーは「自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2017」において、ダイハツ工業の衝突回避支援システム「スマートアシストIII」に採用されたステレオカメラを展示した。FPGAを採用することで大幅な小型化を図った。

スズキは、コンパクトカー「スイフト」を全面改良して発表した。先代モデルまでのスイフトらしさを残しながらデザインを刷新するとともに、プラットフォームや足回りなど車両全体で軽量化を図り、車両重量は先代モデルより120kg軽い840kgとした。

国土交通省は、対歩行者の自動ブレーキを対象とした評価試験の結果を発表した。これまで、対車両の自動ブレーキ評価は行われてきたが、対歩行者は国内で初めて実施した。評価対象は自動車メーカー5社の11モデルで、対歩行者自動ブレーキ評価の最高得点はマツダの「アクセラ」だった。

ダイハツ工業が衝突回避支援システム「スマートアシスト」の改良版となる「スマートアシストIII」にステレオカメラを採用する。これまではレーザーレーダーと単眼カメラの組み合わせだった。歩行者対応の自動ブレーキが実現するなど、性能向上を図っている。

日産自動車が自動運転技術「プロパイロット」を新型「セレナ」に搭載する。高速道路の単一車線で、アクセル、ブレーキ、ステアリングを自動的に制御。「渋滞時のハンドル、アクセル、ブレーキ全ての自動化は、日本メーカーでは初」（同社）。

「オートモーティブ・ソフトウェア・フロンティア2016」の基調講演に本田技術研究所 四輪R&Dセンター 上席研究員の横山利夫氏が登壇した。ホンダの自動運転の取り組みを紹介。また、2016年は「Honda SENSING（ホンダ センシング）」に新たな機能を加え、運転に伴う負担をさらに軽減していく。

「ぶつからないクルマ？」をキャッチコピーに拡販を続けてきた、富士重工業のステレオカメラを用いた運転支援システム「EyeSight（アイサイト）」。2010年5月から10万円で販売を始めた2代目の「EyeSight（ver.2）」の搭載車は、非搭載車よりも人身事故発生件数が約6割少ないことが分かった。

トヨタ自動車が2015年4月から導入を始めた新開発の運転支援システム「Toyota Safety Sense（TSS）」。安価で高機能なこともあり、市場から高い評価を受けている。そこで、TSSの開発を担当したトヨタ自動車 制御システム開発部 第2制御システム開発室長を務める山田幸則氏に、TSS開発の背景などについて聞いた。

トヨタ自動車は、2015年に発売する車両から順次導入を始める運転支援システムの概要を発表した。高速道路での自動運転を可能にする機能をはじめ、これまでの車両に採用していたものを一新する内容となっている。

富士重工業のステレオカメラを用いた運転支援システム「EyeSight」の販売が好調だ。同社の主力車種「レガシィ」では、新車販売時の装着率が90％にも達するという。ヒット商品に成長したEyeSightだが、今ある成功の陰には開発陣の20年以上にわたる苦闘があった。基礎研究の段階から開発に携わってきた樋渡穣氏に、EyeSight開発の道のりについて聞いた。