コックピット／車載情報機器

TomTomとフォルクスワーゲングループのソフトウェア会社CARIADは共同開発した次世代ナビゲーションシステムの搭載モデルを発表した。

ソニー・ホンダモビリティは車内サービスにビデオ会議アプリ「Zoom Meetings」を導入する。

スウェーデンに本社を置くワイヤレスカーは日本支社を設立した。

ジャパンディスプレイは、1つのディスプレイで運転席と助手席向けにそれぞれ異なる映像を表示しながら、左右からのタッチ操作を識別できる車載用ディスプレイ「2ビジョンディスプレイ」を開発した。

宇都宮大学 オプティクス教育研究センターとJVC ケンウッド 未来創造研究所は体積映像を描画できるボリュメトリックディスプレイシステムを開発した。

TomTomは二輪車メーカーBMWモトラッドのグローバルラインアップにナビゲーションスタックを提供する。

ステランティス傘下のDSオートモビルはインフォテインメントシステムでOpenAIの「ChatGPT」を標準装備にする。

トヨタ自動車のレクサス「LM」にパナソニック オートモーティブシステムズの後部座席向け48型ディスプレイシステムが採用された。

日産自動車は車載機や音声操作を通じて運転中でもスマートフォンに届いたメッセージの確認や返信ができるコネクテッドサービス「Nissan Message Park」を開始した。

ソフトバンクはIoTプラットフォームを手掛けるアイルランドのキュービックテレコムに4億7300万ユーロを出資する。

アバンシは5Gコネクテッドカー向けライセンスプログラムの提供を開始する。

矢崎総業は「人とくるまのテクノロジー展 2023 横浜」において、超小型EV向けの電装プラットフォームを提案した。

パナソニック オートモーティブシステムズが中長期戦略の進捗について発表した。

富士経済はコネクテッドカーの世界市場調査の結果を発表した。

ソニーグループは2023年1月4日（現地時間）、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2023」に合わせてプレスカンファレンスを行い、ホンダとの共同出資会社ソニー・ホンダモビリティで販売する新型車などについて発表した。

NVIDIAは2023年1月3日（現地時間）、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2023」に合わせた特別講演で各領域の最新の取り組みについて発表した。

トヨタ自動車とGoogle Cloudは2022年10月11日（米国時間）、次世代インフォテインメントシステムに関するパートナーシップを拡大すると発表した。

デンソーテンは2022年3月11日、脳波や心拍と感情の関わりから感情を推定する新技術を開発したと発表した。

BMWの日本法人ビー・エム・ダブリューとNTTドコモは2022年3月1日、「iX」「i4」で5GとコンシューマーeSIMに対応したコネクテッドカーサービスの提供を開始したと発表した。NTTドコモによれば、5GとコンシューマーeSIMに対応した自動車向けのサービスは「日本初」だという。対応車種は今後順次拡大していく。

パイオニアは2022年2月10日、ナビゲーション機能を搭載したドライブレコーダー「NP1」を同年3月2日に発売すると発表した。従来のカーナビゲーションシステムとは異なり、ディスプレイ画面なしで音声によるルート案内や、乗員の音声入力による目的地検索を提供する。設定や地図での目的地検索は専用のスマートフォンアプリを通じて行う。

社内カンパニーの1つであるパナソニック オートモーティブ社は、2022年4月から事業会社「パナソニック オートモーティブシステムズ」としてスタートを切る。2021年10月1日からはこれに向けた移行期間で、「自主責任経営体制」となった。

BlackBerryは2021年10月20日、Google（グーグル）やクアルコムと自動車の次世代コックピットで提携すると発表し、QNXハイパーバイザー／VIRTIOベースのレファレンスデザインを公開した。自動車メーカーやサプライヤーにおけるコックピットの開発期間を短縮する。

パナソニックは2021年10月14日、市販向けカーナビゲーションシステム「Strada（ストラーダ）」のスタンダードモデル4機種と大画面モデル3機種の新製品を発表した。

ヤマハ発動機は2021年5月20日、原付2種スクーター「NMAX ABS」の新モデルを6月28日に発売すると発表した。同社の日本国内モデルでは初めてスマートフォンアプリとの連携機能「YAMAHA Motorcycle Connect（Y-Connect）」に対応した。また、エンジン始動時の静粛性を向上するモータージェネレーターや、燃費改善に貢献するアイドリングストップシステム、濡れた路面でのなめらかな発進と走行を実現するトラクションコントロールシステムなどを採用した。消費税込みメーカー希望小売価格は36万8500円。

メルセデスベンツは、オンラインで開催中の「CES 2021」（2021年1月11〜14日）において、セダンタイプの電気自動車（EV）「EQS」に採用するコックピットとインフォテインメントシステム「MBUXハイパースクリーン」を発表した。メルセデスベンツとしては最大のヒューマンマシンインタフェース（HMI）となる。

AZAPAは2020年10月29日、人間の感性や感情を可視化してプロダクトやサービスに応用することを目指すプロジェクト「プロジェクトオリーブ」を開始したと発表した。

HERE Technologiesとwhat3wordsは2020年10月22日、次世代の高精度カーナビゲーションシステムの提供で提携すると発表した。HEREのカーナビプラットフォームを採用する自動車メーカーは、カーナビの機能のアドオンとしてwhat3wordsを統合することができる。

ヤマハは2020年10月19日、上海汽車グループ傘下のブランド・MGが発売する新型車でヤマハブランドのスピーカーシステムが採用されたと発表した。搭載されるのは「MG5」の新モデルで、2020年11月に販売開始の予定だ。ヤマハは2020年の北京モーターショーにおいて、カーオーディオへの再参入を発表していた。

大日本印刷は2020年10月12日、自動車のデジタルキーに配信する暗号鍵や電子証明書の生成、管理を安全に行えるプラットフォームを提供すると発表した。CCCのグローバル標準仕様に準拠した、高いセキュリティ性を強みとしている。2020年10月から自動車メーカーや車載機器メーカー向けに提供開始予定。

パイオニアは2020年9月30日、緊急通報機能付きの通信型ドライブレコーダー「ドライブレコーダー＋」を発売すると発表した。通信機能を備えるドライブレコーダーは、自動車保険の特約などで利用できるものを除くと「市販向けとしては初」（パイオニア）となる。通信機能によって、HELPNET（ヘルプネット）への緊急通報や緊急時の家族への知らせ、プローブデータを活用した注意喚起による運転支援を提供する。

パナソニックは2020年9月2日、市販向けカーナビゲーションシステム「ストラーダ」の新製品を発表した。大画面タイプでは有機ELパネルを採用しており、「国内の市販向けAV一体型カーナビとしては初採用」（パナソニック）だとしている。

国土交通省は2020年8月20日、お盆期間における自動車の平均旅行速度の調査結果を発表した。ETC2.0で収集したプローブデータを基に集計し、緊急事態宣言下や前年度の同時期と比較している。

三菱電機は2020年7月22日、自然な言葉で人と機器が円滑に意思疎通する技術「Scene-Aware Interaction（シーン・アウェア インタラクション）」を開発したと発表した。

BMWは2020年7月2日、2020年第3四半期以降の車載ソフトウェアのアップグレードについて発表した。

富士経済は2020年6月9日、コネクテッドカーの世界市場に関する調査結果を発表した。コネクテッド機能を備えた新車の販売台数、通信形態やダイナミックマップ対応モデルなどを対象に市場規模を調べた。コネクテッド機能を備えた新車の販売は、2035年に2019年比3.0倍となる9420万台に拡大する見通しだ。中国がけん引役で、欧米も堅調に推移するが、日本は小幅な伸びにとどまりそうだ。

パイオニアとコンチネンタルは2020年5月26日、統合コックピットの開発における戦略的提携に合意したと発表した。

クルマのダッシュボード上に増え続ける電子コンテンツは、直感的で楽しい体験を乗る人に提供する一方で、より多く、エネルギーを消費し、熱を発します。

サムスン傘下に入って3年のハーマンインターナショナルが、2025年に売上高200億ドル（約2兆1524億円）を達成するという目標に向けて動き出している。ハーマンインターナショナルは民生向けと自動車向けの両方でビジネスを展開しており、どちらも成長のけん引役と位置付けているが、売り上げの比率が大きいのは自動車向けだ。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）のメンバーは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」（2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス）において、開発現場やクルマの利用者の実用性を強く意識したさまざまなデモンストレーションを披露した。

アナログ・デバイセズは2020年1月23日、Hyundai Motor（現代自動車、ヒュンダイ）と提携し、オールデジタル ロードノイズキャンセレーションシステムを開発すると発表した。ヒュンダイはオーディオシステムやインフォテインメントシステムに、アナログ・デバイセズの高速デジタルインターコネクト技術「A2B（オートモーティブオーディオバス）」を採用する。

英語で話しかけると英語で、ドイツ語で話しかけるとドイツ語で、乗客の問いかけに答えるバスが2020年内にも走り出す。

ソニーは消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」（2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス）において、同社の技術を盛り込んだコンセプトカー「VISION-S（ビジョン エス）」を披露した。車両の周囲や車内のセンシング技術、ディスプレイ、オーディオ技術などを搭載し、内外装も独自にデザインした。ソフトウェアを中心とし、通信よってアップデートし続けられる「アダプタビリティ」も取り入れているという。

中国の電気自動車（EV）ベンチャーBYTONは2020年1月5日（現地時間）、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」（2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス）のプレスカンファレンスにおいて、2020年から量産を開始するSUVタイプのEV「M-BYTE」を北米で初披露した。北米での販売価格は4万5000ドル（約486万円）を予定している。BYTONは日産自動車やBMWのOBが立ち上げた。

日産自動車は、「インテリジェントモビリティ」の要素の1つで、つながる便利さを提供する「インテリジェントインテグレーション」の取り組みの一環で、出発前から到着後まで、車内外の体験をシームレスにつなげるパーソナルサービスの開発を進める。その例が「コネクテッドアプリコンセプト」だ。

ダイハツ工業は2019年10月7日、スマートフォンと車載情報機器を接続するコネクテッドサービス「ダイハツコネクト」の提供を2019年内に開始すると発表した。

パナソニック オートモーティブ社は2019年9月19日、横浜市で記者説明会を開き、自動車での5G（第5世代移動通信）採用に向けて横浜市の拠点に大型電波暗室を構築したと発表した。

トヨタ自動車は2019年9月17日、東京都内で会見を開き、「カローラ」のセダンタイプとワゴンタイプを全面改良して、販売を開始したと発表した。セダンタイプは「カローラ」、ワゴンタイプは「カローラツーリング」に車名が変わる。

現在、ドライバーは他のドライバーや歩行者に、ライトを使って合図したり手振りをしたりするなどのさまざまな方法で意図を伝えています。しかし、クルマからドライバーがいなくなったらどうなるのでしょうか。

デンソーとブラックベリー（BlackBerry）は2019年9月11日、複数のHMI（Human Machine Interface）を連携させる統合コックピットシステム「Harmony Core」を共同開発したと発表した。同年秋から米国で発売されるSUBARU新型レガシィ、アウトバック（米国仕様）に搭載される。

アルプスアルパインとフリービットは2019年7月23日、東京都内で会見を開き、ブロックチェーン技術の活用について包括的業務提携を結んだと発表した。安全なデジタルキーの共同開発、車両情報や走行データのセキュアな管理を実現するITインフラの構築などで協力する。

「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」（2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜）の主催者企画講演に、NTTドコモ 執行役員 5Gイノベーション推進室長の中村武宏氏が登壇。「NTTドコモの5G/C-V2Xコンセプトと取組」をテーマに戦略を語った。

矢崎総業は、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」において、コックピット関連の車載情報機器を一括して制御する「統合制御ユニット」を公開した。

アルプスアルパインは「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」（2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜）において、ブロックチェーンを用いたクルマ向けのデジタルキーを展示した。物理的なキーを使わないことで、クルマの貸し借りやカーシェアリングの利便性を向上させる。ブロックチェーンを用いることで、デジタルキーの管理や維持にかかるコストを低減する。

QNXソフトウェアシステムズは、「オートモーティブ ワールド2019」において、次世代車に用いられる車載情報機器やデジタルクラスタなどのコックピットシステムを1個のSoCで統合管理できる「BlackBerry QNX Digital Consolidated Cockpits」を披露した。

三菱電機は2019年1月22日、東京都内で記者説明会を開き、同社の情報技術総合研究所が手掛ける車載セキュリティやHMI（ヒューマンマシンインタフェース）の技術を発表した。車載セキュリティの新技術はウイルスの種類ではなく侵入の手口に着目して攻撃を検知する点が特徴だ。HMIは、視線の向きに合わせて的確に警告を発し、音声認識機能の煩わしさを低減する。いずれの技術も、クラウドと連携せず、組み込みで効果を発揮する点を強みとする。

Linuxベースの車載情報機器関連のオープンソースプロジェクトAutomotive Grade Linux（AGL）は、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、サプライヤーなど日系企業のAGLメンバーで開発したインフォテインメントシステムでデモンストレーションを行った。

Nuance Communications（ニュアンス）は、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、カメラによる視線検知と音声認識技術を組み合わせた開発中の新機能を披露した。開発技術は、POI（Point of Interest）検索やストリーミングサービス、リアルタイムな情報を得る場合にはクラウド連携が必要だが、それ以外については車載情報機器側で処理が終えられるという。

パナソニックは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、1つのSoC（System on Chip）でメーターやセンターコンソールのディスプレイ、サラウンドビュー、リアシート向けのエンターテインメントを動作させるコックピットドメイン制御プラットフォーム「SPYDR 2.0」を発表した。

日産自動車は2019年1月3日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2019」（2019年1月8〜11日、米国ネバダ州ラスベガス）において、将来のコネクテッドカー技術「Invisible-to-Visible（I2V）」を出展すると発表した。

コンチネンタル（Continental）は2018年12月13日、エリクソンや日産自動車、NTTドコモ、OKI、クアルコム（Qualcomm Technologies）とともに行った実証実験により、周波数5.8GHz帯の車車間（V2V）、路車間（V2I）、歩車間（V2P）通信「セルラーV2X（C-V2X）」の有効性を確認できたと発表した。

高度な自動運転の実現や、センサーでは認知しきれない範囲の危険を回避するため、V2Xの重要度が増している。しかし、自動車業界は携帯電話の通信網を使うか、境域通信を用いるかで2つに分かれている。各社の最新の取り組みをまとめた。

ソフトバンクは2018年12月3日、本田技術研究所の北海道上川郡のテストコースに自動車で第5世代移動通信（5G）を活用するための検証環境を構築したと発表した。

2018年10月17日に開催したユーザーイベント「R-Carコンソーシアムフォーラム」において、アマゾンウェブサービス（AWS）のクラウドに、ルネサスの車載用SoC（System on Chip）「R-Car」のスターターキットをつなげる「コネクテッドカー用ソフトウェア開発ツール（SDK）」を利用したデモンストレーションを行った。

メルセデス・ベンツ日本は2018年10月18日、東京都内で会見を開き、コンパクトカー「Aクラス」の新モデルを発表した。音声認識機能を充実させた新開発のインフォテインメントシステム「MBUX（メルセデスベンツユーザーエクスペリエンス）」を初めて採用したモデルとなる。

クラリオンは「CEATEC JAPAN 2018」（2018年10月16〜19日、幕張メッセ）において、LINE botを通じて観光客が観光ルートの選択からカーナビゲーションシステム（カーナビ）の設定までを完了できるサービスを紹介した。

ヴァレオジャパンは「CEATEC JAPAN 2018」（2018年10月16〜19日、幕張メッセ）において、画面上で前方車両を透かしてさらに前方を見えるようにする「XtraVue」を日本初公開した。

トヨタ自動車とLINEは2018年10月15日、千葉市内で記者説明会を開き、LINEの各種サービスに対応したディーラー装着用車載情報機器（カーナビ）を同年12月から日本で発売すると発表した。ライン装着用では2019年夏以降、一部改良などの機会にさまざまな車種でSDL対応カーナビを設定する。

ルノー・日産自動車・三菱自動車のアライアンスとGoogleは2018年9月18日、複数年にわたる技術提携契約を結んだと発表した。アライアンスの3社はAndroidをOSに採用した次世代インフォテインメントシステムを2021年から搭載する。

Volkswagen（VW）は2018年8月23日（現地時間）、2019年第2四半期から電気自動車（EV）のカーシェアリング「We Share」を開始すると発表した。クルマを所有しない人を主なターゲットとし、EVやカーシェアリングの利便性を知ってもらうことが狙いとなる。

IDC Japanは2018年8月15日、コネクテッドカー関連のサービスの収益化について調査結果を発表した。自動車メーカーが安心安全を訴求するサービスに付加価値を持たせていくことが、収益化への近道であることが分かった。また、効率や快適性に関するサービスでは、ターゲット顧客層を明確に設定することが収益機会を高めるとしている。

アマゾンは2018年8月9日、音声AI（人工知能）アシスタント「Alexa」を車載情報機器に組み込むためのソフトウェア開発キット（SDK）「Alexa Auto SDK」を公開したと発表した。無償で利用できるソフトウェア開発プラットフォームのGitHubからダウンロードすることができる。

トヨタ自動車は2018年6月26日、フルモデルチェンジした「クラウン」と、新型車「カローラスポーツ」を発表した。2モデルとも同日付で発売する。新型クラウン、新型カローラスポーツともに車載通信機（DCM）を全車標準搭載とし、コネクテッドカーの本格展開を始める。ユーザーは3年間無料でコネクテッドカーのサービスを利用できる。クルマがつながることによってユーザーとの接点を増やし、さまざまなサービスで利便性や安心安全を提供する。

「人とくるまのテクノロジー展2018」の展示から、インテリアデザインの自由度向上につながる取り組みを紹介する。

コンチネンタル・オートモーティブ・ジャパンは「人とくるまのテクノロジー展2018」において、無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）の対応に向けたインビークルサーバ（ゲートウェイ）と、ECU一体型のシャークフィンアンテナを紹介した。

NTTドコモとヴァレオグループは、コネクテッドカーとモビリティサービスの開発・提供で協業する。

三菱自動車は新型コンパクトSUV「エクリプス クロス」を発売した。2019年度を最終年度とする中期経営計画の達成に向け、グローバル戦略車として展開中だ。

IDCジャパンは、日本国内のコネクテッドカー関連サービスのユーザー調査の結果を発表した。

NECは、多数の自動車やスマートフォンが携帯電話基地局に接続した不安定な状態でも、リアルタイムに安定して通信できる技術を開発した。通信の流れから緊急度の高い通信端末を特定し、携帯電話基地局で割り当てる帯域や無線のリソースを緊急度の低い端末と調整する。

コックピットの進化に向けて、ハイパーバイザーを用いた仮想化により複数のHMIを統合制御するデモンストレーションを各社が「CES 2018」で披露した。

コンチネンタル、エリクソン、日産自動車、NTTドコモ、OKI、クアルコムの6社が、携帯電話通信技術を基に車車間などの直接通信を行うセルラーV2Xの実証実験を2018年内に始める。国内におけるセルラーV2Xの実証実験はこれが初めて。

トヨタ自動車が車載Linux「Automotive Grade Linux（AGL）」を用いた車載情報機器の全面採用を決めた。2017年夏発売の新型「カムリ」の車載情報機器にAGLを採用していたが、これを今後発売する全ての新型車に広げていくことになる。

中国の電気自動車（EV）ベンチャーのFuture Mobilityは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」のプレスカンファレンスにおいて、2019年に発売予定の中型SUVタイプのEV「BYTON」を披露した。

三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、スマートスピーカーの「Amazon Echo」や「Google Home」を通じてエンジンの始動やエアコンの設定、ドアの解錠・施錠を行う様子を紹介した。スマートスピーカーの普及が先行している北米で、2018年から同様のサービスを提供する。

ノキアソリューションズ&ネットワークスは、コネクテッドカー分野の取り組みとして、同社が創設から関わる5Gオートモーティブアソシエーション（5GAA）について紹介。セルラーV2X技術の優位性を訴えた。